始める前から勝ち負けの見えた勝負ほどつまらないものはない。況してや、負け続けている側に立つ者としては つまらないなどと他人事（ひとごと）のように言って済ませられる訳もなく、日本人としては全く遣り切れない思いである。併し、殆んどの日本国民は自分たちが今なお負け続ける戦いの最中（さなか）にいるとの自覚すら持っていない。実際、近代を迎えて以降 現代に至るまで、歴史的に日本国民（＝大和民族）は、卑劣で狡猾な異民族や 悪意ある強大な国に好き放題に喰い物にされ続けてきた。「明治維新」を機に一気に大和民族とは異なる民族に政治の中枢に潜り込まれ、国民の幸福な生活とは異なる方向を目指して国際社会に船出した大日本帝國は、表面的には優位に立ちながらも、内実はそういったならず者の民族や国家に集（たか）られ、乞われ、利用され、搾り取られ、顧みれば散々辛酸を嘗めさせられてきた。併し、肝心の日本国民にその自覚・当事者意識・被害者意識がないのは、本来、大和民族の精神性（建国の神話や正しい歴史観・国家観）と日本国民の生命財産を護る責務を負っている筈の日本政府が、150年余の長きに亘って、一貫して「偽りの歴史観」（歪められた皇国史観、東京裁判史観、所謂 戦後教育、等々）を率先して自国民に刷り込み続けてきたからである。ここで肝心な事は、現下の日本社会を蝕む「偽りの歴史観・国家観」を自国民に刷り込んできた日本政府（大日本帝國政府と現在の日本政府）が、「明治維新」及び「大東亜戦争敗戦」という二つの大きな時代の節目に捏造された「二つの嘘」で日本国民を騙し続けてきたという事実を認識する事である。

先ず、日本人として決して侵すべからざる「天皇」を政治利用して「現人神」などと殊更 神格化して、日本国民に計り知れない犠牲を強いる国家体制をつくった明治政府の罪は限りなく深く許し難いと言わねばならない。そして、その明治政府の嘘を引き継いだ大正・昭和初期の政府がつき通してきた嘘の上に、「大東亜戦争」（「太平洋戦争」なる呼称は米国の都合に合わせたまやかしである）に勝利をおさめて日本を占領統治し、日本の弱体化だけを企図して日本人の精神を挫（くじ）く為に新たな嘘の上塗りを強いたのが戦勝国米国である。その米国に迎合したのが、物心共に米国に組み伏せられた敗戦国日本の政府であった。自らの意思を持たない傀儡政府の不甲斐ない宦官の如き性根は、現在も尚 自由民主党の安倍政権に受け継がれている。世界の主だった国は表面的にはともかく、本音では決して日本をまともな主権国家だとは考えていない。国際社会は、日本はいつも主人（あるじ）の顔色を窺う米国の属国と看做している。命じられるままにカネを払うATM程度にしか考えていない。1991年の湾岸戦争終結の際に、クウェートが米国の主要新聞紙上に出稿した感謝広告には、総額130億ドル（当時のレートで1兆5500億円）を支援した日本の名は無かった。舐められた話だが、それが国軍を持たない国の宿命である。それが国際社会から見た日本という国なのである。国際社会に於いて日本を主権国家であると信じているのは日本人だけと言い切るのは些か言い過ぎだが、中（あた）らずと雖（いえど）も遠からずであろう。

微妙（いみじ）くも安倍晋三首相と馬が合うと言われている米露両首脳のひとりプーチン露大統領は、日本の北方領土返還交渉の前のめりの姿勢に反発して見せる必要（国内事情）に迫られてか、つい先頃、世界中の記者を前にした演説で「日本には主権が無い…」などと発言したが、これについて案の定、日本政府は何の反論もしていない。また、「北方領土・日本固有の領土」という呼称についてラブロフ露外相に難癖を付けられた安倍晋三首相は、今年1月モスクワに於けるプーチン大統領との首脳会談後の記者会見で「北方領土は不法占拠された日本固有の領土」という言い方を封印してしまった。日本の内閣総理大臣の立場でのプーチン大統領との会談は今回で25回目を迎える安倍首相が「主権が無い」とか「固有の領土と言うな」などと言われるままに口を噤んだのである。安倍首相はさながら横っ面を叩（はた）かれたような思いであっただろう。日本の保守層の多くが「安倍首相は外交分野が得意だ」と評価しているようだが、果たして本当だろうか？　敗戦後の日本の外交交渉の基本は「舐めるな！ふざけた事をぬかすと黙ってしまうぞ！」、或いは「日本を侮辱するなら話し合うぞ！」という姿勢であり、「そこまで日本を嘘で貶めるならカネで解決しよう」ともちかけるものであった。このような馬鹿馬鹿しい外交路線を是とするなら確かに安倍晋三首相は戦後最も外交交渉が得意な政治家と言えよう。何しろ安倍政権が海外に支援した金額は、新聞報道された目ぼしいものだけを累計しても28兆4105.5億円に上る。これはスウェーデンの国家予算の約2.2倍にのぼる。私は統計の専門家ではないし、素人でも確認できる数字を大雑把に累計しただけだから多少の誤差はあるだろう。この数字には表明しただけで未だ支払っていない分も含まれていようが、何れにせよ尋常な金額ではない。海外に一切支援するなとは言わないが、バラマキと言われる首相外遊の手土産を半分でも節約すれば、景気冷え込みの決定打になる事必至の消費増税をあと何年も先延ばしできるだろうに…

否、そもそも、何年先延ばししようが消費増税には百害あって一利無しなのは言うまでもない。財務省が目指すプライマリーバランスの黒字化のまやかしや、OECD諸国の中で日本だけが20年以上も給与所得が横ばいで、相対的に貧しくなっている事など、言いたい事は山ほどあるが、本稿の趣旨とは異なる為、経済問題については別稿に譲る。

話が逸れたが、「大東亜戦争」開戦の凡そ半世紀も前から米国は対日長期戦争に備えて戦略を策定し始めた。国を開いた後 短期間のうちに白人列強諸国に伍して世界五大国に指折られるまでに発言権を有してきた有色人種国家、大日本帝國を米国は、白人国家より数段劣った民族の国と見下して、日本を壊滅させようと具体的な戦争計画を練り始めていたのである。実際、日本への原子爆弾投下計画である「マンハッタン計画」を開始したフランクリン・ルーズベルト米大統領は、日本人を劣等人種として激しく差別していた事で知られている。当時の米海軍司令長官ウイリアム・F・ハルゼーなども「ジャップを殺せ、ジャップを殺せ！ジャップをもっと殺せ！首尾よく任務を遂行すれば、黄色い奴らを殺せるぞ！」…更に、日本軍との戦闘に際しては「敵を殺せ、敵をもっと殺せ！ 猿肉をもっとつくれ！」など度々過激な発言を繰り返したという。オーストラリアの軍人トマス・ブレーミー将軍も多くの米国軍人同様にこう演説していた。「諸君らが闘っているのは奇妙な人種である。人間と猿の中間にあると言っていい。文明存続の為に我々は最後まで戦い抜かねばならない。日本人を根絶しなければならない」。当時の一般の白人列強諸国の間にも、日本人に対する人種差別意識が蔓延していた。 米国では、「アメリカ人はドイツ人を憎む事を学ばなければならないが、日本人に対しては憎しみが自然と湧いてくる。これは嘗てインディアンたちと戦った時と同様に自然なものだ」と堂々と一般の雑誌に掲載していた。米国に押し寄せてきたヨーロッパの落ち溢（こぼ）れたならず者たちは、数千万人は居たというアメリカ・インディアンを誇り高く奴隷に不向きであると、ただそれだけの理由で事実上皆殺しにしてしまった。その鬼畜の行為を今度は日本人で再現しようとしたのである。

実際、原子爆弾の実験投下は勝利を目前にした戦況や人道的見地から不必要だったと断言できる。米国は「都市部への絨毯爆撃」と「二種類の原子爆弾の実験投下」以外にも、日本本土の都市部に対する「大規模な毒ガス攻撃」をも計画していた事が現在では明らかになっている。何れも軍事施設に限った攻撃ではなく民間人諸共日本人を根絶やしにする攻撃計画だったのである。民間人とは文字通りの非戦争従事者（女性・子供・老人・病人など）である。『昭和天皇実録』には、天皇陛下の御英断として「敵の保障占領には一抹の不安無しとしないが、戦争を継続すれば国体も国家の将来も無くなる事、これに反し、即時停戦すれば将来発展の根基は残る事、武装解除・戦争犯罪人の差し出しは堪え難きも、国家と国民の幸福の為には、三国干渉時の明治天皇の御決断に倣い、決心した」旨を仰せられ、各員（御前会議出席者）の賛成を求められた。また、陸海軍の統制の困難を予想され、自らラジオにて放送すべき事を述べられた後、速やかに詔書の渙発により心持ちを伝える事をお命じになった…とある。現在の感覚では遅きに失したと言えなくもないが、昭和天皇が主戦論（降伏反対）派の意見を押し切ってご決断されなければ日本人は本当にアメリカ・インディアン同様に絶滅させられていただろう。許し難いのは一斉に武装解除して一切の抵抗を示さなかった日本人に対する悪辣な洗脳工作である。検閲・投獄・焚書までして退け、更に日本国再興の芽を摘む「教職追放令」に始まる所謂「公職追放令」の実施と、日本社会の要所要所に在日朝鮮人を潜り込ませた事である。牙を抜かれた日本人を憎む民族が中枢を仕切る敗戦後の日本社会は「亡国憲法」や「戦後教育」など、充てがわれるもの全てに対して抵抗力の一切を失なってしまっていた。

日本を占領統治してその任から離れる際には多くの日本国民から感謝されたという連合国軍最高司令官総司令部（GHQ／SCAP）のマッカーサー元帥は「科学、美術、宗教、文化などの発展の上からみて、アングロ・サクソン民族が45歳の壮年に達しているとすれば、ドイツ人もそれとほぼ同年齢である。 併し、日本人はまだ生徒の時代で、12歳の少年である。 ドイツ人が現代の道徳や国際道義を守るのを怠けたのは、それを意識してやったのであり、国際情勢に関する無知の為ではない。ドイツが犯した失敗は、日本人の失敗とは趣を異にするのである。ドイツ人は、今後も自分がこれと信ずる事に向かって行くであろう。日本人はドイツ人とは違う」などと平然と述べていた。当時の白人が有色人種を如何に蔑んでいたかが分かる。マッカーサー率いるGHQ／SCAPの洗脳が余程徹底していた為か、日本人が元々持つ国民性か定かではないが、とにかく敗戦後の日本人というのは自虐的であり憎悪と友好・親近感や感謝の感情が倒錯している。日本国民に絶大な人気のあったマッカーサー然（しか）り、東京大空襲に代表される全国数十箇所に及ぶ都市部大空襲を指揮したカーティス・ルメイ然りである。ルメイは当時38歳の最も歳若い将軍であった。ルメイの伝記を書いた歴史家のウォーレン・コザックによれば、ルメイは僅か10日間で一万トン、150万発の焼夷弾を無辜の民に対して投下し、更に膨大な量の焼夷弾の補給を続けた。その上でルメイは毒ガス攻撃計画を積極的に推進していた。明確に一般市民を攻撃目標に据えた戦争犯罪の遂行である。そのルメイに日本政府（時の首相は安倍晋三の叔父に当たる佐藤栄作）は1964年、『勲一等旭日大綬章』を贈った。「航空自衛隊の育成ならびに日米両国の親善関係に終始献身的な労力と積極的な熱意とをもって尽力した」というのが理由という。ルメイ自身は「もし我々が負けていたら、私は戦争犯罪人として裁かれていただろう」と振り返っている。自覚した鬼畜である。

米国ではリンカーン大統領は奴隷解放をした英雄とされているが、そのリンカーン家では奴隷を使役し続け、リンカーンは見せかけの奴隷解放後も、アメリカ・インディアンの頭の皮に高額な賞金を支払う契約書にサインしていた。そういう不届き者国家である米国が、東洋の黄色い猿を根絶しようと、あの手この手を用いて巧妙に日本を戦争に引き摺り込んだのである。そして、予（かね）てからの計画通りに日本人大殺戮を敢行した挙句に、お得意の勝者のリンチで数々の冤罪をでっち上げ、有りもしなかった正義を振り翳して世界中に喧伝し、日本を二度と再び自分たちに刃向かえない奴隷国家に改造して、新たな嘘が暴かれないように日本社会を洗脳し、自分たちに都合の良いように歴史観・国家観・社会構造を改造（改悪）したのである。米国は、「明治政府が始めた嘘」を葬り去り、「新たな嘘」で日本人を洗脳したのである。この「二つの嘘」を確りと認識する事が肝要である。歴史観・国家観という観点からは、この「二つの嘘」は大きな振り子の如く対極に位置するが、何れも時の権力者・支配層に都合よく真実を捻じ曲げた偽りである事に変わりはない。対極的なこの二つの「捏造史観・反国家観」を骨の髄まで信じ込まされてしまった日本国民の認識を一度機に完全に覆すのは、今となっては恐らく100%不可能だろう。特に二つ目の嘘である「東京裁判史観」とその偽り一色で洗脳する為の装置としての「戦後教育」に毒された日本社会の行く末は日本人（＝大和民族）にとっては余りにも過酷である。このまま行けば私たちは何れは滅び去る運命にある。この過酷な現実を正しく認識している日本人は極めて少ない。総ての日本人は一度立ち止まって「正しい歴史観・国家観」だと信じ込まされてしまった「捏造史観・反国家観」が全くの偽りであると認識し直す必要がある。

「真に正しい歴史観・国家観」に辿り着く為には、この二つの「捏造史観・反国家観」の建て付けの為に幾重にも塗り固められた嘘を、一つひとつ覆して行くしか方法は無い。そのような弛（たゆ）まぬ真理探究を意識的に続けなければ、世代を超えて嘘を信じこまされてきた日本人が真実に辿り着く事は到底できはしない。我々日本人（＝大和民族）は、「民族滅亡の機」を回避する為に、絶対に諦める事なく根気強くこの難題に対峙しなければならないのである。その手始めとして、何はさて置いても今から71年前に生まれた「東京裁判史観」の嘘を見抜き、その軛（くびき）から脱却する必要がある。それが日本再興への第一歩である。真実への一里塚である。そのようにして真実への探究心に日本国民が目覚めた暁には、自ずと「明治維新の嘘」も暴かれる事だろう。何事につけても物事には順序というものがある。「明治維新の嘘」を暴くのは後回しでいい。日本人がそれと知らずしてひたすら邁進している「大和民族滅亡の機」を逃れて生き延びる事が日本人にとっては何より重要であるが、そこへ行き着く為には、先ず「東京裁判史観」から脱却する必要がある。GHQ／SCAPが裁判などとは到底呼べない国際法を無視した私刑（リンチ）を強行し、厳しい言論統制を敷いた占領統治から解放されてから、尚66年もの長きに亘って自国民に甚だ不誠実な日本政府と日本国民を腑抜けにする為に改造されてしまった社会構造によって洗脳され続けているのだから、日本人がその軛から逃れるには大変な困難を伴なう事は言うまでもないが、如何に困難で根強い抵抗に遭おうとも、「東京裁判史観からの脱却」は、どうしても避けては通れない道なのである。

教育界やマスメディアが広める理不尽な「東京裁判史観」という嘘の拡散に対して、本来なら真っ先に日本政府が注意喚起をし、法整備を進める事で嘘を改め、方向性を正すべきであろうに、日本政府は国内に広がる精神的腐敗を全くと言っていいほど喰い止めようとはしてこなかった。日本に不当に居座る異民族が日本を嘘で貶める行為に抗議する日本人だけの口封じをし、異民族の嘘はつき放題に見逃すという甚だ公平性に欠ける「ヘイトスピーチ対策法」を施行（しこう）するなど言語道断である。日本国民は望まぬ国家体制に組み敷かれ、望まぬ帝國主義政策によって最終的には敗戦の憂き目に遭い、望まぬ占領統治によって昨日までの常識を180%覆されてしまった。併し、被占領統治中は止むを得ないとしても、「サンフランシスコ講和条約」締結により一応は主権国家として国際社会に復帰した後も、日本国民を正道に導くべき日本政府は何の施策も講じずに、GHQ／SCAPが残していった儘の「捏造史観・反国家観」を追認してしまったのである。否、寧ろ率先してまたぞろ日本国民に新たな洗脳教育を施したと言った方がいい。実際、今の政治家や官僚、教育者の中に「東京裁判史観」を否定しようとする機運は全く見られない。歴史研究者さえも偽りに満ちた「東京裁判史観」を肯定している始末である。だから日本社会全体が「偽りの歴史観・国家観」を正しいものであると思い込まされている。民族史上初めての敗戦を喫してから今年で74年目を迎えるが、日本社会全体が未だに「東京裁判史観」から脱却していないのは本当に情けない限りである。戦争により焼け野原にされ、300万人以上もの貴い国民の命を失なった日本は、戦勝国である米国の都合の変化と、私たちの祖父母の世代が知恵を絞り身を粉にして働いた結果、高度経済成長を遂げる事ができた。我々日本人は結果的には物質文明の恩恵に浴しはしたが、何か途轍もなく大切なものを失なってしまった事に気付いていないのではないだろうか？

本年は「御代がわりの年」である。歴史を顧みて、今の世を見直し、未来を眺望するのに、これほど相応しい年はない。このBlogでは、常に「東京裁判史観からの脱却」と「GHQ憲法の破棄」の必要性を説いてきた。そして、朝鮮人に半ば以上支配されてしまっている我が国の惨状に強い警鐘を鳴らしてきた。これらの問題は決して一朝一夕に解決できるものではないし、日本という国が追い詰められている惨状は決してひと口に表現できるほど簡単なものではない。併し、先入観なく耳を傾けてさえくれれば、私は特に難解な事を主張している訳でもない。殆んど全てが「戦後教育」と異なるだけに、戦後の日本社会の常識となってしまった嘘とは真っ向から反する、謂わば異端の主張と受け取られてしまうだけである。だから本来意図した内容とは全く異なる意味に履き違えられてしまう恐れがあるので、慎重を期する為には文章が多少長くなってしまっても致し方ないと思っている。そういう訳だから、長い文章が苦手な方や、日本の行く末を真剣に案じる気など更々ないという方には、無理をしてこのBlogは読んでいただきたくはない。読むだけ無駄である。特に偉ぶる訳ではないが、イデオロギーの左右中道に関わらず、敗戦後の日本には驚くほどの愚か者が実に数多く存在する。一般論としては、所謂 左翼には馬鹿が多いと私は考えているが、残念な事に保守主義者を自認する方の中にも信じられないほどの愚か者が沢山いる。自分のご先祖様を悪し様に言う偽善者や恩知らずは、右にも左にも真ん中にも大勢いるという事だ。

今の自分がこうしてこの世に生を受けて、平和で豊かな社会で普通に暮らしていけるのは、全てご先祖様の真っ当なご苦労の賜物である。私たちのご先祖様は実に真っ当な方々だったのである。この考え方自体は実に当たり前の事で、別に異端でも何でもないのだが、先人が不当に負わされた冤罪を国際社会に対して認めてしまったに等しい所謂「日韓慰安婦合意」や、先人を不当に貶める特亜三国（特に朝鮮人）に日本人が反論する行為だけを一方的に封じる所謂「ヘイトスピーチ対策法」などを決めた安倍政権を売国的政権だと非難すると、それまで反左翼という立ち位置で共存していた筈の自称保守主義者からも、途端に白い目で見られてしまう。マスメディアは「日韓慰安婦合意」にも「ヘイトスピーチ対策法」にも諸手を挙げて大賛成で、似非ジャーナリストや保守的と見られている知識人・言論人も殆んどこれらの大間違いに対して反論らしい反論をしない。戦後の日本社会は一から十まで「戦後教育」を是として成り立っているから、与党自民党の如何にも良識のありそうな議員が、「朝鮮の人々を植民地支配した過去は、日本人として真摯に反省しなければならない」などとテレビの報道番組の中で平然と発言する。実際、今でも日本の中学生が学ぶ歴史教科書には、「日本は武力で朝鮮を植民地支配しました」と、事実無根の「冤罪史観」が書いてある。私たちの祖父や曽祖父が侵略戦争をしたと洗脳教育されているのである。今日の日本には、国会議員も大学教授も保守言論人も、そして一般の国民も、こうした嘘塗れの「戦後教育」を受けた者だけしか現役世代は存在していない。寧ろ嘘塗れの「戦後教育」の中で優秀な成績を修めた者だけが、知識人として飯を喰って行けるのが戦後の日本社会なのである。「戦後教育」を否定する者は、そもそもテレビに出たり公の席で発言などできはしない。

様々な点で実に的を射た発言をされる名の知られた元外交官や大学教授、評論家なども、愚かな左翼を除いて安倍政権を扱き下ろすような発言は決してしない。寧ろ安倍首相の外交手腕には高い評価をして、「戦後の日本で安倍首相ほど国際社会で一目置かれた日本の内閣総理大臣はいない」などと持ち上げる始末である。昨年末になって漸く「安倍政権の功罪を問う！」などと題してYouTubeなどで安倍政権の個別政策に対する批判を見かけるようになったが、この現象は遅過ぎとはいえ期待を持てる大きな進歩と言えるだろう。従来からあった野党政治家やマスメディアの政権批判は「為にする批判」で取るに値しないが、言論界で比較的早くから政治家 安倍晋三を疑問視していたのは、私の知る限り西尾幹二 電気通信大学名誉教授ぐらいである。繰り返すが、私の知る限りである。氏は皮肉を込めて、「今は仕方なくこう振舞っているが安倍さんならきっと我々の期待を裏切らない筈だ」と「日本の保守層は安倍さんに過大な期待をしている節がある」として、「日本の保守層は政治家 安倍晋三を甘やかし過ぎである」と不満を述べておられた。「美しい国づくり内閣」と銘打って第一次安倍内閣が発足したのは2006年（平成18年）の事であるが、恥ずかしい事に私も当初は安倍晋三という政治家に期待した時期があった。その後、安倍晋三の著書『美しい国へ』（文芸春秋）が、実は朝鮮カルト教団、統一教会の初代会長 久保木修己（98年死去）の著書『美しい国 日本の使命』（世界日報社）の丸写しであるとの雑誌記事を知って愕然とした。因みに、世界日報社とは、韓国の全国新聞「世界日報」（1989年創刊）の発行社で、日本の首都圏では韓国より14年も古い1975年に創刊された「世界平和統一家庭連合」（旧 世界基督教統一神霊協会＝所謂 統一教会）の機関誌である。

安倍晋三の著書『美しい国へ』と久保木修己の『美しい国 日本の使命』を実際に読み比べてみたが、両著の酷似性への指摘が、後に巷間言われるようになった安倍政権への勇み足だなどと軽視するのは間違いだと確信している。政権側が火消しに回って打ち消そうと動いたに過ぎず、安倍晋三とカルト教団である統一教会との只ならぬ繋がりを軽んじるのは余りにも危険である。この問題を知る人でも一方は朝鮮カルト本なのだから、わざわざ両著を入手して読み比べてみた人はそれほど多くはいないだろう。世の中とはそういうものである。権力を持つ側が明確な意図をもって火消しに回れば…情報操作に乗り出せば、暇人ばかりではない世間では悪い噂などいとも容易く一蹴されてしまうのである。併し、日本の内閣総理大臣である安倍晋三の著作の根底に流れる思想が朝鮮カルト教団の思想と酷似している事実は聞き流してしまうには余りにも重大であると言えよう。朝鮮カルト本では、「日本の万世一系の天皇、国を愛し天皇を愛する、そのような国体と精神が貫かれてきたのが日本」だと天皇を敬愛する事が日本人の基本精神で、日本人の「あるべき姿」だと何ともいけしゃあしゃあと述べ立てられている。安倍晋三も「日本の歴史は、天皇を縦糸にして織られてきた長大なタペストリー」、「日本の国柄をあらわす根幹が天皇制である」と、皇室制度について日本人なら反論できないような事を同じように書いている。しかも安倍晋三は「皇室制度」或いは百歩譲ったとしても「象徴天皇制度」と書くべき所を「天皇制」と書き間違いをしている。

大原康雄 国学院大学教授の名著『天皇～その論の変遷と皇室制度』によれば、「天皇制」は戦前、ソビエト連邦の国際共産主義組織であるコミンテルンがつくった言葉だそうである。コミンテルン日本支部であった日本共産党が、帝政ロシアのツアーリ専制支配体制と同様のものとして批判的に「天皇制」という俄か造語を用いた。日本の共産主義革命を目指した「32年テーゼ」が初出である。「天皇制」という呼称が岩波書店などに見られる左翼用語と知ってか知らずか、それに替わる正しい言葉を知らないが為に保守主義的な日本人の中にも「天皇制」という呼称を無自覚に遣（つか）っている人が多い。NHK、朝日新聞を始めとしたマスメディア勢も押し並べて皆この左翼用語を遣って日本社会に浸透させている。毎日接するテレビや新聞がこの左翼用語を用いるのだから、普通の日本人は何の違和感も感じずに、この間違った呼称を用いてしまうようになってしまった。「天皇制」ではなく「皇室制度」と呼ぶのが伝統的な正しい用語である。実際、「天皇制」が左翼用語であったとしても、今は日本社会に浸透している用語なのだから、目くじら立てる事は無いではないかという意見もあろうが、「皇室制度」を古来より護られてきた伝統に則ってその在り方を真摯に考察するべき立場の内閣総理大臣までもが、「天皇制」などと自著に書くのは看過されるべきではない。日本の「皇室制度」を論ずるならば、せめて名著と言われる『天皇～その論の変遷と皇室制度』くらいには目を通して欲しいものだが、安倍晋三首相は意図的に反「皇室制度」用語を遣ったのかも知れない。安倍晋三は恐らくは只の無知蒙昧な輩ではないだろう。何せ朝鮮カルト本に酷似した自著『美しい国へ』を上梓し、統一教会の如何わしい式典に公式に祝電を送ったり、反社会的な在日朝鮮人活動家や独裁国家北朝鮮の資金源であるパチンコ業界と癒着して、地元選挙事務所を間借りしたり、自らもパチンコ御殿を受け継いでいる政治家である。

「皇室制度」以外にも、家族の重要性についても、安倍晋三と久保木修己は「教育を再生する為には基本は家族・家庭」だという。これは統一教会傘下の創価学会の教えも同じである。朝鮮カルト本は「教育は学校だけで行なわれるものであると錯覚している人が多くいますが、本来の教育とは親が子に対して行なうべきもの」だと書き、安倍晋三は「教育は学校だけで全うできるものではない。何よりも大切なのは、家庭である」と書いている。当たり前過ぎて誰も批判できない事を殊更敢えて書き出している所が前以て反論を封じる朝鮮カルトの信者獲得手法と同じなのである。統一教会も創価学会も決まって人の不幸に付け入ったり、こういった誰も反論できない事を教団の理念だと偽る事で、人の心の隙を突いて信者を増やしてきたのである。朝鮮カルトの久保木の著書『美しい国 日本の使命』の巻末には経歴紹介で「岸伸介元総理をはじめ、各界の有識者から高い評価をいただいた」と書かれている。岸伸介は安倍晋三の祖父である。安倍晋三の父の安倍晋太郎元外相や「自民党をぶっ壊す」といって日本をぶっ壊してしまった小泉純一郎元首相の師匠筋にあたる福田赳夫元首相も統一教会のシンパであったと言われている。2006年5月の統一教会「合同結婚式」に、当時の役職であった内閣官房長官名義で「祝電」を打ったという事実が漏れて安倍晋三は大いに世間を騒がし批判に晒された。何で日本の内閣官房長官が公式に朝鮮カルトの如何わしい「合同結婚式」などに祝電を送ったのか？　無関係ではないからだろう。「安倍晋三という政治家は朝鮮カルト教団と明確に関係がある」という事だ。安倍晋三官房長官（当時）はマスメディアの取材に対し、「私人としての立場で地元事務所から『官房長官』の肩書で祝電を送付したと報告を受けた。誤解を招きかねない対応で、担当者に注意した」と、釈明している。

安倍晋三は言うに及ばず、歴代自民党政権が日本の戦後復興と称して脈々と日本国民を騙し続けて、如何に日本を害する朝鮮人どもに良いように利用して来たかという問題を深刻に受け止めている有権者は余りにも少な過ぎる。朝鮮人に利用され、日本国民を騙し続けてきたという以前に、安倍晋三を始めとした自民党政治家は、国籍こそ日本であっても、出自を朝鮮半島にもつ者が実に大勢いる。だから、本人の意思と後援者の思惑は決して「日本人が幸福に暮らせる日本の国づくり」などという代物とは程遠いのである。そういう売国政治屋の集まりでしかない自由民主党を日本の保守政党だと信じて疑いもせず、次々と反日的な政策を実現していくのを自らに迫る危機と感じ取る事ができない戦後の日本人には、まるで「生き延びよっ！」という、生きものすべてが生まれながらに従う筈の「本能の声」が聞こえなくなってしまっているかのようだ。私は歴代自民党政権こそが如何に日本の韓国化（朝鮮化）を招いて来たかをFacebookをやっていた時代から言い続けて来たが、安倍政権が法制化した「ヘイトスピーチ対策法」の追い風を受けた朝鮮人どもの工作でFacebookから十数回もアカウント停止のペナルティを受け、結局退会する羽目になった。Facebook日本法人のセキュリティ全般を在日韓国企業のエフセキュアが請け負っているのだから、私のような日本の韓国化汚鮮に警鐘を鳴らす者は真っ先に言論を封じられたのである。朝鮮人の嘘を指摘し、先人の汚名を晴らす発言の全てを「ヘイト」と決め付けられては、日本人の本音など何も発言できはしない。SNSでは比較的言論統制が緩かったTwitterも数箇月前から2～3年遡って検閲を実施するようになり、問題視されたtweetを削除しなければ一方的にアカウントを凍結するというFacebookの方針に追随した。私は筋の通らない削除命令を無視しているから、Twitterのアカウントも凍結されたままである。今はSNSから締め出されてしまっている。「戦後教育」の嘘を指摘し、真実を訴えると「ヘイト」と見做されてしまうのだからお手上げである。

事程左様に現代の日本社会は、悪しき「戦後教育」に汚染され、「GHQ憲法」が保証している筈の「言論の自由」まで侵されているのである。所詮「GHQ憲法」など「大東亜戦争」の戦勝国 米国が日本の弱体化を企図して、国際法を無視して押し付けてきた「憲法」と呼ぶには余りにも不法な代物なのである。安倍晋三の主張する「改憲」だか「加憲」だかを支持する保守言論人は、「偽りに満ちた『戦後教育』の先導者」と言わねばならない。戦後の日本人が、日本国民総白痴化を狙った「戦後教育」の犠牲者だと考えると特亜三国のみならず、日本を「大東亜戦争」に引き摺り込んで、先人たちを大虐殺した挙句に在りもしない冤罪を負わせて、日本を国ごと大改造し、言葉を削り、日本人の背骨を抜き去った米国の罪深さをひしひしと感じずにはいられない。削られた言葉の代表例が「大東亜戦争」という先の大戦の大義を込めた呼称である。占領軍は日本が国会決議を経て決定した戦争の呼称を禁じて「太平洋戦争」と呼ばせた。敗戦後74年を経過した現在でも日本人はこの「太平洋戦争」という偽りの戦争名を変えようともしない。「大東亜戦争」などと呼ぶとまるで戦争賛美者のように同じ日本人に詰（なじ）られてしまう今の日本社会の在りようは明らかに間違っているのだが、主張すればするほど「右翼だ」「軍国主義者だ」と決め付けてしまう今の日本社会は何としても正常化しなければならない。日本人たるもの貴い命を我々子孫の為に捧げてくださった先人の、避けようのなかった献身に報いる為にも、先ずは言葉を正そうではないか！　難しい理屈など要らないから、最低限度の誠実さをもって歴史を語るべきである。「太平洋戦争」を「大東亜戦争」と、「朝鮮を武力で植民地支配した」などと言わずに「朝鮮人に懇願された日韓併合である」と、「従軍慰安婦」や「性奴隷」は「公募に応じた高給娼婦」或いは「追軍売春婦」と言い換える事から始めよう。そして「天皇制」などとは言わずに正統な呼称である「皇室制度」と言い改めよう。私たち日本人は、今年こそ確りと自覚した上で、押し付けられた「嘘」を有りのままの「真実」に置き換えるべきである。正しい行為がなぜ責められなければならないのか？

当Blogの主張は、内容が内容だけに、松の内にアップするのは控えた。昨年は体調不良もあり、長らくBlog更新できなかった事態は慙愧に耐えない。今年は安倍政権が断行した数々の売国政策を個別具体的に糾弾し、できれば批判だけに終始せず解決策を模索していきたい。

個人的事情により、またしても随分とBlog更新の期間を開けてしまいました。個人Blogであるから、更新ペースについては、誰に気兼ねする必要も無く、何の義務も責任も無いとはいえ、それでも当Blogの更新を期待されて訪問し続けてくださった多くの方々のご期待を裏切ってしまったのは事実です。唯々深くお詫び申し上げるしかありません。
でき得る限り、週一回はBlog更新を続けていきたいと考えてはいますが、事情により今後はそれも叶わぬ場合が、ままあると言わねばならない状況です。
併しながら、私が今の日本社会に訴えて行かねばならない「日本人が知っておくべき真実」は、誰に何と批判されようとも、「日本人と日本国にとって死活的に重要な命題である」と堅く信じている事なので、状況が許す限り、…という事は、私の志が砕けるか命を断たれでもしない限りは、これからも「真実の発信」は続けて行くという事です。

当Blogの運営会社であるlivedoorは、2010年に親会社が韓国企業であるNHN Japanに買収され、2013年にはLINE（＝韓国）の完全子会社となりましたが、幸いな事に現段階では私のBlogの内容に干渉してくる事は殆んどありません。私が真実発信の場をFacebookに移し、事実上、開店休業中だった頃に、「キムチ」に関する記事を勝手に削除された事はありましたが、検閲を始めたFacebookを私が退会し、Blogに重点を置いて「真実の発信」を始めてからは、livedoorからの干渉は、私の知る限りありません。

Blogへの投稿文は全て記録をとってありますから、今後起こり得る最悪の事態への備えとしての「Blog引越し」の準備はできています。従って、私の体力と精神力が続く限りは、このBlogをやめる事はありません。

先ずは長らくBlog更新をできなかったお詫びを申し上げ、近日中にも再開させていただく事をご報告申し上げます。

「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」との名言を遺したのは、初代ドイツ帝國宰相ビスマルクだが、噛み砕いて言えば、「たかが自分ひとりの経験に頼るよりは、過去の大勢の他人や数多くの他国の経験を、言い伝えや書物などを通して擬似体験した方が、より効率的に教訓を得て賢い選択ができる」という事だろうか。それは確かにその通りなのだが、殆んどの人の考えが及ばないのが、この「歴史」というもの胡散臭さである。古今の東西を問わず、「歴史」とは必ずしも真実とは限らない。「歴史とは、常に勝者によって都合良くつくられるもの」だからである。例えば、我々日本国民が学ぶべき歴史、依って立つ歴史とは、我々の先人が紡ぎ上げてきた歴史であるべきであり、大東亜戦争に敗れた後に米占領軍によって強圧的に上書きされた誠に不条理な歴史を指してはいない。況してや、強請（ゆす）り集（たか）りや物乞いを恥とも思わない、筋違いな敵愾心に燃える朝鮮人の反日国家や、或いは敗戦の混乱に乗じて日本に棲み付き、その殆んどが密航者でありながら、「強制連行されて来た」などと嘘をついて日本を貶め続ける在日朝鮮人の嘘に惑わされてはならない。ビスマルクの名言はその通りなのだが、戦後の日本国民が学ぶべき歴史とは、何はさておいても「真実の歴史」であるべきであり、突き詰めて考えれば、「民族的記憶に遺っている経験則」と理解した方が、戦勝国や第三国の都合の良いように、勝手に創作された「偽りの歴史」や「偽りの贖罪意識」よりずっと日本人の将来に資すると断言できる。言い方を変えれば、学問的な歴史を疎かにせよとは言わないが、戦後の日本国民が教育されている「歴史」には、実に恣意的な歪曲や嘘が多いという不条理を指摘しない訳にはいかない。

毎回のように取り上げるが、「日韓併合」を「過酷な植民地支配」と嘘で歪めたり、日本の将来を担う小中学生が学ぶ教科書に、「日本は朝鮮を武力により植民地支配しました」などと虚偽記載させる文科省や歴代自民党政権と、それを変えようともしないどころか、先人が負わされた冤罪を公然と国際社会に認めてしまった安倍政権は、その所業を売国的と非難する前に、嘗て誠実に、勇敢に、時に献身的に、己が人生を生き抜いてこられた先人に対して、誠に不誠実であると言わざるを得ない。敗戦後、既に73年も経過しているというのに、日本人の為に尽くすべき筈の日本政府（＝安倍政権）と官僚機構に属する高給取りどもは、何故こうも先人を蔑ろにしたまま、日本国民が有する名誉と権利を延々と毀損し続けて平然としていられるのだろうか？　これはもう安倍政権も各省庁の役人たちも含めて、日本の枢要な各層が、事実上、既に敵性外国人（主に朝鮮人）に乗っ取られているとしか思えないではないか？　純然たる日本人であっても、「戦後教育」を受けて育った日本人は、常識的であればあるほど、或いは学業で優秀な成績を収めた者であればあるほど、この日本の社会構造の中枢が日本人以外の敵性外国人の手に落ちてしまっている…　朝鮮民族に半ば以上支配されている…　という現実を受け容れる事には抵抗するのが常である。冒頭で述べたビスマルクの名言は真実を言い当ててはいるものの、学ぶべき「歴史」とは、正しい歴史観を持った目で学ぶ事が大前提であるのだが、今の日本人の多くは、その正しい歴史観を持ってはいない。「戦後教育」が、正しい歴史観と正しい国家観を否定しているからである。

この偽りに満ちた歴史観と国家観を73年前に敗戦国となった日本に植え付けていったのが米占領軍であり、現在も日本政府を意のままに操る米国の悪意である事は言うまでもないが、当時、米占領軍に一切の抵抗を封じられ、弱り切り、混乱を極めた日本に付け入って来たのが、後に南北に分かれた朝鮮人と、日本に不当に居座った在日朝鮮人である事を忘れてはならない。今の日本社会で大手を振って被害者詐欺を続けている在日朝鮮人は、2006年5月に手を結んだ、韓国を母国とする民譚（在日本大韓民国民団）と、北朝鮮を母国とする朝鮮総連（在日本朝鮮人総連合会）に属しているが、元はと言えば敗戦直後に日本を我が物顔で荒らし回った「朝鮮進駐軍」を僭称した犯罪者どもの子孫である。現在の日本では、「朝鮮進駐軍」について語る事すら罪悪視され、平和呆けしたお気楽な日本人は「朝鮮進駐軍」が嘗て実在し、我々の父母祖父母の世代に塗炭の苦しみを与えた事すら知らない。朝鮮人の恐ろしいところは、自ら犯した犯罪にシラを切り通し、いつしか自らを被害者と偽り、歴史を捏造し、多くの日本人が気付かぬうちに、政財界や自治体（国家公務員・地方公務員）、法曹界や教育界、マスメディアや芸能界、果てはヤクザの世界にまで潜り込み、支配的地位を獲得してしまった事である。朝鮮人という輩は「成り済まし」や「背乗り」が民族的特技なのである。この朝鮮人の恐ろしさに日本人は一刻も早く気付かないと日本という国は終わってしまう。日本の国会議員には日本国籍を取得した朝鮮人がおよそ200人ほどもいると言われており、戦後の内閣総理大臣にも日本国籍朝鮮人が何人もいる。経済界のトップである経団連（日本経済団体連合会）の会長職も日本国籍朝鮮人に握られた。こんな事を許して、日本を無力化する目的で米占領軍に押し付けられた「GHQ憲法」を「平和憲法」だなどと未だに押し戴いている日本国民は大馬鹿者である。

戦後日本人の不作為の何もかもが後悔の種と言っても過言ではない。今更言っても遅きに失した感はあるが、戦後ときを置かずに教育界を朝鮮人に牛耳られてしまったのは日本としては返す返すも迂闊であった。朝鮮人の穢れた手から日本の将来を決定づける役割を担う教育界を取り戻さなかったのは、後悔と諦めるには余りにも痛過ぎる。現在の義務教育は元より、大学教育までもが、米占領軍の悪意により、所謂 敗戦利得者や在日朝鮮人・日本国籍朝鮮人に乗っ取られてしまった。「教職追放令」に始まる大々的な「公職追放令」は、戦後日本の社会構造を回復不能なまでに変えてしまった。アカデミズムとは所謂「象牙の塔」であるから、戦後の常識（＝捏造史観を基礎に置いた判断基準）に殺（そ）ぐわない考え方を絶対に受け容れない。総ての日本国民は真実とは懸け離れた歴史観を基礎に置いた「戦後教育」を受けて社会人になるのだから、教育とは正に「国家百年の大計」であった。そこを売国奴と敵性外国人の手垢まみれにされてしまったのだから、学術研究者は勿論の事、例外なく「戦後教育」に洗脳されてしまった日本国民の多数派に受ける発言しかしない知識人・言論人や、「愛国心」という言葉すら忌み嫌うマスメディア子飼いの評論家どもに、この日本が真の姿を取り戻す為の啓蒙的輿論誘導など期待できはしない。政治家も官僚も、真正面から「愛国心」について語ろうとはしないし、外務官僚に至っては、切実にして唯一の使命である「国益」の追求すら憚る風土にどっぷりと浸かっていると言うのだから呆れるしかない。外務官僚どもは、親日国家より反日国家の顔色を窺う事に汲々としているのである。現実問題として、国家公務員になると台湾への旅券（パスポート）は発給されなくなる。日本の国家公務員には、国際社会で嘘偽りで日本を貶め続ける韓国や中共に渡航する為の旅券は問題なく発給されるが、親日的な国家と言ってもいい台湾への渡航は許されないのである。

日本政府や外務省は、国際関係や外交の在り方・目的を見失なっているとしか思えない。国際社会に於いて「善隣友好」とは飽くまでも外交の結果であって決して目的ではないのだが、反日国家と仲良く折り合いをつけていく事、詰まりは常に一方的に我が国が国益を譲る事こそが外交であると、政治家も外交官も須（すべか）らく（＝当然、為すべき事として）勘違いしているのである。こんな馬鹿げた、「東京裁判史観」に歪められてしまった「日本人の国民意識」を変える為には、何としても「教育」を立て直さないといけない。詰まりは、「象牙の塔」がどう反発しようが『真実を告げる』事こそが最重要なのである。これは今直ぐにでも始めないといけない。一年後でも一箇月後でもない。今日からでも可笑しな事は可笑しいと、間違った事は間違っていると正さないと日本という国が滅びてしまう。世過ぎ身過ぎには直接関係は無いから知らない人も居て当然だし、私も詳しくは知らないが、〈宇宙の成り立ちを解明する為、岩手・宮城両県に跨がる北上山地に建設が構想されている次世代加速器「国際リニアコライダー（ILC）」の全長が、当初計画の30kmから20kmに縮小される事になった〉という。「ILC」が日本にできれば世界中の科学者が何万人と日本に集い、数十年間も日本の科学が世界をリードすると言われている。併し、初期費用が8300億円掛かるという理由で日本政府が二の足を踏んでいるという。安倍首相がミャンマーに返済を棒引きしたODA（政府開発援助）は、一回の首相訪問の手土産として、日本への返済が滞っている債務のうち新たに2000億円を免除し、5000億円の債務を解消、円借款と無償資金を更に920億円も追加支援したと言うのにである。日本が韓国や中共などの反日国家に注ぎ込んだODAはこの比ではない。安倍晋三は日本の首相として110箇国を訪れ、54兆円の血税をばら撒いた一方で、「ILC」に掛かる8300億円の初期費用は惜しいという。肝心な国家の背骨が捻じ曲がってはいないか？

歴史観・国家観が狂うと国の根幹が可笑しくなってしまうのである。小泉純一郎は、2002年（平成14年）に北朝鮮の犯罪者、金正日と会談した際に「日朝平壌宣言」を発表した。「過去の植民地支配によって、朝鮮の人々に多大の損害と苦痛を与えたという歴史の事実を謙虚に受け止め、痛切な反省と心からのお詫びの気持ちを表明。国交正常化の後、双方が適切と考える期間に亘り、無償資金協力、低金利の長期借款供与及び国際機関を通じた人道主義的支援等の経済協力を実施し、また、民間経済活動を支援する見地から国際協力銀行等による融資、信用供与等が実施される事が、この宣言の精神に合致するとの基本認識の下、国交正常化交渉に於いて、経済協力の具体的な規模と内容を誠実に協議する」と、日本国民を日本国内から八百数十人も拉致して返さない北朝鮮の二代目独裁者に、数兆円とも数百兆円とも言われる筋違いな償い金を支払う約束をしたのである。馬鹿も休み休み言えと言いたい。小泉も朝鮮人である。同じ穢れた血を受け継ぐ安倍晋三もトランプに言われるままに日本国民の血税を支払う積もりだろう。朝鮮人にとって日本国民の財産などどうでもいいのである。安倍晋三首相支持者は、「我らの安倍首相が朝鮮人である筈がない」と反発するだろうが、安倍晋三がしてきた日本人には不可解としか言いようがない数々の所業をどう説明する気だろうか？　「日韓慰安婦合意」で先人の冤罪を認めたのは誰か？　「ヘイトスピーチ対策法」で、日本人に対する在日朝鮮人の故無きヘイトスピーチに、日本人にだけ反論の口封じをしたのは誰か？　「マイナポータル制」で、日本国民の個人情報の全てを韓国企業に売り渡したのは誰か？　単なる反日感情とすら言えない「日本に対する敵愾心を滾らせる特亜三国」からの大量移民を受け入れようとしているのは、いったい誰なのか？

現下の国際社会は、グローバリズムからナショナリズムへと向かう大きな端境期（はざかいき）に差し掛かっている。米国にトランプ政権が現れたのは、それを象徴する事象ともいえる。そのトランプと馬が合い、国際社会に日本の総理大臣が存在感を示すのは結構だが、派手なパフォーマンスに騙されてはいないか？　この大きな端境期を指してパラダイムシフトと言い換える事もできる。パラダイムシフトに混乱は付きものなのは、それこそ歴史が証明している。中東やアフリカ大陸からの難民がどっと欧州に押し寄せた2015年、メルケル独首相は率先して難民・移民に門戸を開放した。併し、この方針は政治的な大失策とされ、ドイツ連邦議会（下院）選挙では、排外的な政策を持つ「ドイツの為の選択肢（AfD）」が初めて下院に足を踏み入れる事態を許した。オーストリアでも難民・移民の受け入れ厳格化を唱える「国民党」が第1党となった。欧州各地で反移民感情の畝（うね）りが伝えられる中、ドイツはいったい何故これほど多くの難民をいちどきに受け入れたのか？　ドイツの有力誌シュピーゲルによれば、2015年9月以降の1年間で約80万人の難民が入ってきて住み着いたという。難民・移民問題の専門家でもあるシュピーゲルのコーデュラ・マイヤーは、後に出て行った者を含めるとドイツが受け入れた難民の総数はこの一年間に100～120万人にも上ったという。人口8000万人のドイツの総人口の1.5％に相当する難民が僅か1年間に流入し、メルケルは総人口の1％相当の難民に永住権を与えた。奇しくも、これは戦後の混乱期に日本に居座ったり密航してきた朝鮮人の人口規模に当て嵌まる。今、ドイツ国民の過半数が1％相当の異民族の永住に反対の姿勢を明確にしているのに対して、日本では1％を超える、不当に居座り、或いは密航してきた朝鮮人について言及する事すら「差別」であるとタブー視する法律ができた。そして更に大勢の支那人や韓国人の移民に国を開こうとしているのが安倍政権である。

朝鮮人に対する日本人の反論を、全部が全部ヘイトだと決め付けて、話題にすらしてはいけない事と看做してしまう、今の日本社会の風潮は明らかに間違っている。前述の「ヘイトスピーチ対策法」は、この可笑しな風潮を追認し、法的根拠を与え、日本人にだけ反論を禁じる天下の悪法である。明らかに反道徳的・反社会的であったりするものを除いて、人の考え方や発言に対して異論をさし挟む事すら許さない悪法など日本には害悪しか齎さない。そもそも朝鮮人を指して朝鮮人と言う事すら「差別」だと言うのは可笑しくないか？　韓国や北朝鮮は元は李氏〈朝鮮〉であったし、韓国には〈朝鮮〉日報という新聞もあれば、韓国人が同民族だと認める北〈朝鮮〉の正式国名は、〈朝鮮〉民主主義人民共和国であるのだから、朝鮮と言う呼称そのものに侮蔑的意味がある筈が無い。韓国人は韓国人であると同時に朝鮮民族でもあるのだから、彼等を総称して朝鮮人と呼ぶのは当たり前である。韓国人が日本人をチョッパリと呼んだり、天皇陛下を日王などと呼び捨てるのとは訳が違う。朝鮮半島は朝鮮半島であり、韓国人や日本の現役の防衛大臣が幾ら韓半島などと呼び換えても、その政治的主張に後付けの正統性など生まれはしない。朝鮮の呼称についてはともかく、戦後の日本人に対して朝鮮人たちが為した鬼畜の蛮行について、客観的証拠と共に反論する日本人の正当な行為を封じる目的で「差別」という言葉を乱発するのは決して許される事ではない。韓国政府や韓国人が、日本から受けた被害として言い募る大嘘の数々に対しては堂々と反論するべきである。抗議すべき時に何の抗議も反論もせず、犯罪者の戯言でしかない「差別」という決め付けで、一切の反論を封じられるのは明らかに理不尽である。

前述した、「日韓併合」を「過酷な植民地支配」というのは、明らかに歴史歪曲であるし、「戦時中の追軍売春婦」或いは「公募に応じた軍人相手の高給娼婦」を指して「（従軍）慰安婦」とか「性奴隷」と呼び、日本軍が組織的に強制連行して、果ては口封じの為に大勢を殺害したなどというのも真っ赤な嘘、朝鮮人独特の誇大妄想による被害者詐欺と言っていい。徴用工についても同じ嘘を韓国人は主張している。そして、現在の日本に数多く棲み着いている在日朝鮮人や日本国籍朝鮮人（＝日本に帰化して尚、日本を侮蔑する朝鮮人）たちが、日本軍に強制連行されてきた朝鮮人だというのも大嘘である。事実無根の中傷である「在日朝鮮人の大半は戦時中に日本政府が強制労働をさせる為に強制連行されて来たもので、不要になったからと言って勝手に送還するのは理不尽だ」などと言う大嘘こそ理不尽極まりない。外務省は「在日朝鮮人の引揚に関する経緯」について発表し、1959年（昭和34年）の朝日新聞は「大半、自由意志で居住」の見出しで、この事実に触れている。これによれば在日朝鮮人の総数は約61万人だが、そのうち戦時中に徴用労働者として日本に来た者は245人に過ぎないとされている。実際には、敗戦直後の日本には約200万人もの朝鮮人が自由意志で棲み着いており、そのうちの多くは帰国を拒んで日本人から土地家屋のみならず、GHQの記録に残っているだけでも4000人以上の日本国民が命さえ奪われた。

ところが在日朝鮮人たちは未だに「自分たちは日本軍に強制連行されて来た」と平然と嘘をつき続けている。数年前までNHKの「ニュースウォッチ9」のメインキャスターを務めていた、大越健介（在日朝鮮人）は、「在日コリアンの一世の方たちというのは、1910年の韓国併合後に強制的に連れて来られたり、職を求めて移り住んできた人たちで大変な苦労を重ねて、生活の基盤を築いてきたという経緯があります」と堂々と在日朝鮮人の嘘を追認し、既成事実化を図った。この発言の数日後、大越はNHKに匿われるようにニューヨーク支局に転勤となり、ほとぼりが冷めた頃合いを見計らって何喰わぬ顔で再来日した。NHKも大越も、「在日朝鮮人強制連行説」を否定していないのだから悪質である。「東京裁判史観」により歪められた「戦後教育」を受け、「偽りの贖罪意識」を刷り込まれた日本国民の多くが、朝鮮人の嘘に騙され続ける社会構造が現在の日本には既にでき上がっているのである。在日朝鮮人が、本来は国際法に基づいて条約により成された「日韓併合」について、あと知恵で悔しく思うのは勝手であるし、百歩譲って理解もできようが、今や「反日感情」とすら呼べない「侮日感情」に基づく誣告（ぶこく）行為に対しては、日本政府は堂々と反論し、誤りは正すべきであるのは言うまでもない。併し、公然と反論もせず、その場凌ぎで冤罪を認めて謝罪してしまうなど、真っ当な日本人のする事ではない。然るに、保守層の多くを占める国民が支持する安倍晋三なる政治家は、真っ当な日本人なら絶対にしないであろう政策を最（いと）も容易くやってのけるのである。小中学生に嘘の歴史を教える教科書を黙認し、我々の先人が負わされた冤罪を国際社会に公然と認めてしまったばかりか、「ヘイトスピーチ対策法」や「マイナポータル制度」などの売国的悪法や社会制度を、国民的議論も経ずして立法化してしまったのである。

「マイナポータル制」についても既に何回も批判しているが、このような売国的制度を断行した安倍政権の日本国民に対する裏切り行為の数々に対しては、何度繰り返し批判しても批判し過ぎと言う事は無い。日本人の現在と未来を本当に大切に思うなら、日本を敵愾視する反日国家に、日本国民の個人情報の全てを開示してしまうなど、まともな政治家や政府…いや日本人にできる事ではない。安倍首相は何故「先人の冤罪」を認めてしまったのか？　どうして日本人だけ朝鮮人を批判してはいけないのか？　強制連行されて来て差別され続けた筈の在日朝鮮人が、どのようにして日本全国の駅前一等地にパチンコ屋を開業したり、価格の高い土地に自社ビルを所有しているのだろうか？　ギャンブル依存症（＝パチンコ依存症）患者が536万人もいるという推定値が、IR法案（カジノ法案）が議論され始めると何故いきなり280万人に半減したのか？　このカラクリを知るとIR法案を推進し成立させた自民党議員たちの薄汚さが窺える。彼等は厚労省の役人を使って「自分をギャンブル依存症だと思う」という項目に「生涯を通じて」というキーワードを加えてIR法案への逆風を取り除く「再調査」をしたのである。調査方法を操作したのだから、日本国民を蝕むパチンコ依存症の深刻さには何の変わりもない。日本国民の健全性を図るよりもパチンコ利権、カジノ利権の旨味にハイエナの如く群がったのである。

だいいち日常生活にこれほど身近で有害な賭博であるパチンコが、未だに日本でだけ商売を許されているのは可笑しいではないか。通名の在日朝鮮人経営者が日本人に成り済ましている国会議員に賄賂を贈っているから日本からパチンコが無くならないのである。戦後に日本と同様にパチンコ屋が流行っていた韓国も台湾も、とうの昔に国を挙げてパチンコ撲滅に取り組み、法律でパチンコ賭博を禁止した。国民の人生を護る為に、韓国や台湾の政治家がパチンコを禁止したのは当然である。日本だけが、その当たり前の事ができないのは、日本にだけ在日朝鮮人を優遇する社会構造が出来上がっているからである。まともな思考力があると思っている日本国民は一度冷静になって考えてみるといい。日本の内閣総理大臣と経団連の会長が、揃いも揃って朝鮮人というのは狂っていると思わないか？　安倍晋三の屋敷も地元の事務所もパチンコ屋の成り上がり、東洋エンタープライズが所有する敷地の中にある。現在の所有権まで調べてはいないが、安倍家が在日朝鮮人の丸抱えである事は、今時なら誰にでも調べられる。岸信介も佐藤栄作も安倍晋太郎も朝鮮人。昭恵夫人がトランプ夫妻と一緒に食事した際に、メラニア夫人から韓国ドラマの話を夢中で捲し立てる昭恵夫人が「貴女は日本人なのに何でそんなに韓国の話ばかりするのですか？」と不快気な皮肉を言われたのは未だ記憶に新しい。経団連の前会長榊原定征（崔定征）も朝鮮人。新会長もかなり怪しい…。

日本が抱える社会問題の殆んどは、在日朝鮮人と日本国籍朝鮮人の一掃により解決できる。故渡部昇一氏は「国会議員は三代遡って出自を明らかにせよ」と力説されていた。そんな事はまともな国ならとっくにやっている制度である。何より、現に棲み着いている朝鮮人には「通名」を禁止すべきである。彼等が本名を隠すのは、日本人から差別されるのを恐れたからではない。敗戦濃厚となった朝鮮半島や総力戦で疲弊し切った日本本土で踠（もが）く日本人を弱者と見下して、鬼畜の如き犯罪・蛮行を働いた朝鮮人の後ろめたさが、朝鮮人である事を隠したのである。そして何より、朝鮮人というのは百済・新羅・高麗の昔から、元々は朝鮮半島に棲んでは居なかった原人たちが、恰（あたか）も背乗りするかのようにそこに住んでいた住民を殺し、入れ替わったという歴史があるから本性を隠すのである。勝者の歴史歪曲を是とするアカデミズムは決して容認しないが、今、朝鮮民族と呼ばれている者たちが、少なくとも我々普通の人類とは異なる事実は遺伝子研究の分野では既に明らかとなっている。よくよく考えて今の日本人が置かれている民族的危機に目を向け、危機を危機として認識して、必要な対処を施すべきである。日本は似非（えせ）朝鮮人にどんどん穢されて、緩み切った日本人もこのまま堕ちる処まで堕ちるしかないのだろうか？　

至る処で起きる日本人らしからぬ悍（おぞ）ましい犯罪は、調べてみると殆んどが在日の仕業である。誠実で機知に富んだ聡明な日本の「ものづくり文化」も次第に穢され始めている。ひと昔前なら考えも及ばない「悪事の改竄」は日増しに明らかにされる数を増加させている。日本人の劣化が取り繕えない程に深刻化しているのである。本来ならそのような不名誉を招く前に問題の芽を刈り取るか、或いは告発するべき社会の指導層…政治家、教育者、知識人、言論人は、米占領軍による「公職追放令」や「焚書」、「歴史捏造」、「東京裁判史観」の犠牲になり、社会の表舞台から姿を消してしまった。卑劣な敗戦利得者と在日朝鮮人どもにとって代わられた日本社会の指導層は、心ある真正日本人が立ち上がらない限り、このまま劣化再生産を続けて、軈（やが）ては嘗ての李氏朝鮮や現在の南北朝鮮のように世界に取り残されるか、本来野蛮な列強諸国の喰いものにされるだろう。日本人はこの現状を追認してはいけない。坂を下り続ける日本を変えなければならない。日本国民を自堕落にする「GHQ憲法」は「部分改憲」してみたところで、日本再生は成し遂げられはしない。手遅れになる前に、誰かが猛烈な勢いで色褪せるこの日本に息を吹き込む必要がある。間違った教育と、可笑しな政治を正せるのは日本人自らを置いて他には居ない。戦後日本を堕落させた現在の指導層に、もうこの日本を任せては置けない。日本人が自己変革の意志を示し、今直ぐに行動を起こさなければ、この貴い国が滅び行くのは喰い止められないだろう。微温湯（ぬるまゆ）から抜け出し、生存本能を喚び醒まさなければ我々の子々孫々に明るい未来はない。

明治28年（1895年）、眠れる大国と見られていた大清国が、新興国である日本に簡単に敗れ去った事は、当時の国際社会を驚かせたが、日本にも勝算があった訳ではない。巨大な軍艦を何隻も保有していた大清国の北洋艦隊があったからである。併し、清の西太后は北洋艦隊の整備費などを自分の還暦祝いなどに回して盛大に国費を無駄遣いし、予算不足で整備を後回しにされた清の軍艦はぼろぼろだった。1886年には、清はこれらの軍艦のうち「定遠」を長崎まで補給名目で見せびらかしに来た。目的は威圧であったが、ペリーの黒船来航の時もそうだったように、日本人は興味津々で、清の軍艦「定遠」を隅々まで研究し尽くした。だから、清の軍艦の粗末な整備状況や乗組員の練度の低さまで日本の知るところとなってしまった。然も、清の北洋艦隊はベトナムを巡るフランスとの海戦に大敗していた。その結果、乗組員は急拵（きゅうごしら）えの素人集団、軍艦は整備もままならず、大砲を撃つとその衝撃に耐えられずに艦橋が壊れてしまう有様だった。その上、日本との戦いである「豊島沖海戦」では、清の北洋艦隊司令官の方伯謙（ほうはくけん）は、恥も外聞もなく逃げ帰った。陸戦でも清軍の司令官・葉志超（ようしちょう）は逃走を繰り返した。

朝鮮半島から支那本土へと向かう要衝である平壌には、当時の最新兵器ガトリング砲を備えた要塞が築かれていたが、その要塞の司令官も葉志超だった為に、日本軍とはまともに戦おうともせず、またしてもさっさと逃走してしまった。そうとも知らずに、清は長期戦を見込んで平壌要塞へ増援を送ったが、これが日本海軍に見つかって「黄海海戦」が起る。この時、北洋艦隊の軍艦「済遠」に乗っていたのが、「豊島沖海戦」で逃走した方伯謙だった。眠れる大国と見做されていた大清国との「日清戦争」に於いて日本が勝利できたのは、方伯謙と葉志超という、戦史に残るふたりの迷将軍のお陰だった。未だ未だ大国相手には力不足の大日本帝国が、「阿片戦争」で内部崩壊していた清王朝に戦いを挑んだのは、日本にしてみれば、できれば避けたかった死に物狂いの挑戦であった。江戸時代から明治維新を経て、明治政府樹立後、僅か28年目にしての大国相手の大勝利に日本は大いに自信を付けた。

こうして日本は大清国に勝利して、「下関条約」を締結して清の属領同然であった朝鮮半島を独立させて大韓帝國が生まれた訳だが、ヨチヨチ歩きの大韓帝國は、独力では満足な国家運営もできずに、国際社会合意の下で日本が保護国となった訳である。日本の保護国の立場で満足していてくれれば良かったものを、当時の朝鮮人は、「我々も日本人のようになりたい」と熱望・高望みして、「日韓併合」→「自ら朝鮮人である事をやめて日本人になる」事を選択したのである。現在では、「戦後教育」を受けた為に日本人自身さえ忘れているが、「日韓併合」は決して日本人の希望ではなかった。今では執拗に逆恨みする朝鮮人どもの、それこそ執拗な願望により「日韓併合」が成されたのである。併合反対派であった伊藤博文が支那のハルビン駅で暗殺された約2箇月後に大韓帝国より次の声明が出された。明治42年（1909年）12月、大韓帝国最大の親日団体で、李容九や宋秉畯などが率いる政治結社「一進会」（いっしんかい）が、大韓帝国皇帝純宗（高宗の次の大韓帝國最後の皇帝）、韓国統監曾禰荒助、大韓帝国首相李完用に送った、『大韓帝国と日本の対等合併を要望する声明書』という公式書類が遺っている。当の大韓帝国側の最大多数派が発出した声明書であるから、日本贔屓ではなく当時の状況を正確に表している。

日本側に於いては、陸奥宗光、曾禰荒助、竹越興三郎などが明確に反対していたし、伊藤博文も消極的だった事は有名で、井上馨や原敬も伊藤と同じ考えだった。一方、長州閥の桂太郎、山縣有朋、寺内正毅などは、併合推進派だった。大韓帝國側に於いても、賛成派と反対派双方が居た。それまで朝鮮民衆に塗炭の苦しみを与え、私利私欲を貪っていた皇帝高宗や両班や儒者たち特権を奪われると危惧する階級の者は当然の事ながら併合には反対していた。反対派は国民の6～7％の特権階級の内の更に少数の身勝手な連中であった。明治42年（1909年）、日本でも併合は避けられないとの観測から、一応、閣議決定はしたものの、併合の時期について、曾禰荒助は「就任時に伊藤、桂と三者鼎談にて、5～6年様子を見よう」との合意をしていた。ところが、その後1年を経ずして大韓帝國側が大きく前のめりしてきたのである。併合も止む無しとの本音を隠したままの日本側に対し、勇んで併合を打診してきたのは大韓帝国側であった。総理大臣の李完用の側近である、新小説『血の涙』で知られる李人稙が密使として動いた。日本側の併合反対派であった曾禰荒助統監は、朝鮮側の併合案を時期尚早との理由で却下すると共に、新聞社、通信社に働きかけ、反対の論調をとらせた。大韓帝國側の併合推進派である「一進会」は上奏書を却下されてもまた提出し、これを繰り返すこと4回目にして桂太郎首相の指示により遂に受け取られた。これでも、「日本が武力により朝鮮を植民地支配した」という、南北朝鮮政府と国民は大嘘付きであり、日本政府は偽善者の誹りを免れない。

『日本は日清戦争で莫大な費用と多数の人命を費やし韓国を独立させてくれた。また日露戦争では日本の損害は甲午の乱の二十倍を出しながらも、韓国がロシアの口に呑み込まれる肉になるのを助け、東洋全体の平和を維持した。韓国はこれに感謝もせず、あちこちの国に縋り、外交権が奪われ、保護条約締結に至ったのは、我々が招いた事である。第三次日韓協約（丁未条約）、ハーグ密使事件も我々が招いた。今後どのような危険が訪れるかは分からないが、これも我々が招いた事である。我が国の皇帝陛下と日本国の天皇陛下に懇願し、朝鮮人も日本人と同じ一等国民の待遇を享受して、政府と社会を発展させようではないか。』

…明治42年（1909年）12月に発出された「韓日合邦建議書（日韓併合を要求する声明書）

この「声明書」の存在を現在の韓国政府と北朝鮮の独裁者は自国民に正しく説明できるだろうか？　恩知らずな彼等は、真実を自国民に説明する気など更々無いだろう。日本を絶対悪として、いつまでも被害者の立場に安住したい韓国政府と、そして自国の人民を大量に餓死させても核開発をやめる気もない北の将軍様は、韓国同様に被害者詐欺を演じて日本から国家賠償をせしめる気でいる。「血は争えない」と言うが、嘘つき民族の血統とは正直なものである。南北朝鮮ともに国内ではこの「声明書」の存在は永遠に封殺し続ける気でいるのだろう。一般の南北朝鮮人は、この「声明書」の存在を知らされず、韓国と北朝鮮という、誠にふしだらな政府が捏造した歴史を両国の国民は史実として教育されているのである。そして、驚くべき事に、日本国民も日本政府・文科相に「日本は朝鮮を武力により植民地支配した」と虚偽の歴史を教育されている。そもそも、明治27年（1895年）の「日清戦争」まで李氏朝鮮は清国の属領地域であり、朝鮮人の「国家意識」は限りなく無に近く、極めて希薄であった。「民族」という概念も日本が朝鮮人に教育した日本語（民族 ＝ 민족 minjog）であり、「日韓併合」の後に朝鮮半島に広まり、初めて「民族」の意識が芽生えた。現在、韓国人も北朝鮮人民も白頭山を朝鮮民族の聖地としているが、これは日韓併合後に生まれた学説である。民族の概念も知らない未開人が後付けで創作（妄想）したのが白頭山＝民族の聖地説なのである。朝鮮語の亜流である韓国語では、朝鮮民族を「韓民族＝한민족（han-minjog）」と言う。日本人に「民族（민족 minjog）の概念」を教育される前はいったい何と言っていたのであろうか？

繰り返される朝鮮人の対日誣告言説（たいにちぶこくげんせつ）には、このように嘘・願望＝妄想が沢山含まれている。全て被害妄想と言っても差し支え無い。それに対して正当な抗議もせず、南北朝鮮の妄想を追認する日本の大学教授その他の知識人と政治家たちのこの有様は何たる恥知らず振りだろう。親日家であったと言われる朴正煕（ボクセイキ）元韓国大統領は、根拠もなく反日言動に走る側近を窘（たしな）めて、こう述べたと言われている。（私は朴正煕が親日家であったという説は疑わしいと考えている） 

『併し、あの時、我々は自分たちで選択したんだ。日本が侵略したんじゃない。私たちの先祖が選択した。もし清国を選んでいたら、清はすぐ滅びて、もっと大きな混乱が朝鮮半島に起こったろう。もしロシアを選んでいたら、ロシアはそのあと倒れて半島全体が共産主義国家になっていた。そしたら北も南も完全に共産化された半島になっていた。日本を選んだという事は BESTとは言わないけど、仕方なしに選ばざるを得なかったならば、Second Bestとして私は評価もしている』

 ………冗談ではない。何が Second Best だ。大韓帝國々民が生き残る為には、日本に縋（すが）るしか途は無かったではないか。そして、大喜びしている当時の朝鮮人を記録した新聞が写真付きで幾つも残っている。歴史の一次資料としての価値は認めざるを得ないだろう。正に大韓帝國は国民にとって「BESTの選択」をしたのである。そして日本は子々孫々に亘って後悔する羽目になる「最悪の選択」をしたのである。

好むと好まざるとに関わらず「日韓併合」へと進む大日本帝國を観て、セオドア・ルーズベルト米大統領は、「私は日本が朝鮮を併合するところが観たい。日本が混乱に陥るところが観たい」などと語ったという記録が残っている。生意気な黄色い猿が国際社会で益々存在感を高めていく姿を不快に感じていた白人大統領の有色人種蔑視の感情が如実に現れている言葉である。その後、日本が「大東亜戦争」に敗戦する6箇月前に行なわれた「カイロ会談」に於いて、セオドア・ルーズベルトの甥にあたるフランクリン・ルーズベルト米大統領は、「日本は朝鮮半島を奴隷化している」などと批判し、敗戦後に厚木基地に降り立った連合国軍最高司令官総司令部（GHQ／SCAP）のダグラス・マッカーサー元帥は「今日は奴隷解放の日だ、朝鮮人が日本から奴隷開放された日だ」などと恥知らずな宣言をした。米国の隔月刊誌『サイコロジー・トゥデイ』の元編集長、サム・キーン氏は著書『敵の顔』で、「敵は自我の否定的側面から構成される」として、「自分の内に認めたくない性格を他人に押しつける事で、不安と罪悪感を縮小する」と述べている。つまり、「米国の負い目である奴隷文化を日本に責任転嫁したい」という願望が言わせた言葉である。日本には外国人を動物並みに酷使する奴隷文化の歴史は無い。GHQ／SCAPの中にも、ヘレン・ミアーズのように優れてまともな、嘘をつかない人物が存在した事は特筆に値する。ヘレン・ミアーズは、「アメリカの鏡・日本」の著作で知られ、GHQ／SCAPの11人の諮問機関委員会のメンバーを務めた。ミアーズは「日韓併合」について、概ね以下のように述べている。

▪️日本の韓国での行動は全て英国の同盟国として「合法的」に行なわれた。

▪️国際関係の原則の下、当時の最善の行動基準に従って行なわれた。然も、原則は日本がつくったものでは無く、欧米列強がつくった原則だった。

▪️1910年（明治43年）、日本が大韓帝國を併合したのは､韓国皇帝が『請願』したからである。

▪️歴史家は日本は欧米列強から教わった国際関係の規則を、実に細かい所まで几帳面に守っていたと褒めている。

日本は「日韓併合」後に朝鮮人を彼等の望み通りに日本人と同等に処遇した。彼等の上に君臨して、朝鮮を強圧的に支配しはしなかった。国民が蒙昧故に、時に厳しい指導も必要とした。併し、それも元はと言えば朝鮮人に望まれてのものであった。朝鮮人自身が日本人のようになりたいと切望したではないか。「日韓併合」当時とその後の35年間の朝鮮半島に於ける議員、役人や警察官に占める日本人の比率が約2割（8割以上が朝鮮人！）に過ぎなかった事実を考えれば、朝鮮人が日本の指導に不満を持って叛旗を翻すのは簡単であった筈であるが、実際、朝鮮人は殆んど日本人に逆らわなかった。寧ろ、日本人となった事を喜び、それまで朝鮮人を見下していた支那人に対して「俺たちは日本人だぞ！」と急に尊大に振る舞ったという文献が幾らでも見付けられる。「日韓併合」に反対して投獄されたり、死刑に処されたりした朝鮮人が何人居ると言うのだろうか？　後に亡命政府を名乗った李承晩は、日韓併合条約締結当時、何処で何をしていたのか？　李承晩は、朝鮮人改革派団体である独立協会により1896年から1898年まで投獄されたが、釈放後、米国に逃れ、日韓併合条約締結の9年も後の大正8年（1919年）に起こった「三・一運動」後、呂運亨・金九らによって、中華民国上海市で結成された朝鮮独立運動組織をつくった。要するに、李承晩は実際には日本とは一度も戦っていないのである。

朝鮮人が起こした数少ない反日運動の中でも、比較的大きかったと言われているのが、誇大に喧伝される「三・一運動」である。第一次世界大戦末期の大正7年（1918年）1月、米大統領ウッドロウ・ウィルソンにより（白人の仲間内だけの）「十四箇条の平和原則」が発表された。これを受け、民族自決の意識が高まった李光洙ら日本に留学していた朝鮮人学生たちが東京神田のYMCA会館に集まり、「独立宣言書」（二・八宣言）を採択した事が伏線となったとされる。これに呼応した朝鮮半島のキリスト教、仏教、天道教の指導者たち33名（僅か33名？）が、大韓帝国初代皇帝高宗の葬儀に合わせて行動計画を定めたとされる。「三・一運動」の直接的な契機は高宗の死であった。彼が高齢だったとはいえ、その死は驚きを以って人々に迎えられ、様々な風説が巷間で囁かれた。その風説とは、「息子が日本の皇族と結婚する事に憤慨して高宗自ら服毒した」とか、或いは「併合を自ら願ったという文書をパリ講和会議に提出するよう強いられ、それを峻拒したため毒殺された」などといった根も葉も無いものであった。そうした風説が流れるほど高宗が悲劇の王として民衆から悼まれ、またそれが民族の悲運、朝鮮人特有の自己憐憫と重ねられる事でナショナリズム的な機運が民衆の中に高まって、「三・一運動」の引き金となった。「民族自決」を含む「十四箇条の平和原則」をウィルソンが発表した翌年の1919年に、パリ講和会議の国際連盟委員会に於いて、日本政府が提案した「人種差別撤廃提案」（＝民族自決）を否決したのが、誰あろうウィルソンである事を忘れてはならない。

「三・一運動」では、特に人々の記憶に残った女生徒がいる。故郷の天安で独立運動を行ない、逮捕起訴後、懲役7年の有罪判決を受けてソウルの西大門刑務所に収監され、獄中で死去したと伝えられる梨花学堂の学生柳寛順（リュウ・カンジュン、当時17歳）である。彼女は、後に「独立烈士」として顕彰され、韓国ではフランスの国民的英雄ジャンヌ・ダルクに準（なぞら）え「朝鮮のジャンヌ・ダルク」と呼ばれ、現在も韓国々民の尊敬を集めている。実際は、彼女についての記録は殆んど残っておらず、誇張されて伝えられてきたとの指摘もある。これも、朝鮮人特有の自己憐憫と妄想の産物なのである。柳寛順の研究で知られる韓国人 任明淳（ニン・メイジュン）は、「柳寛順の最終刑量は、懲役7年ではなく3年だった」と主張し、「いい加減な言説が広まっており、子供向けの伝記にまで誇張話が掲載されている」と問題視している。韓国の捏造被害の記録は一から十までこの調子である。韓国ソウルのタプコル公演の石碑には、日帝時代の刑死者の名が幾つも刻まれているが、朝鮮総督府による朝鮮人への死刑執行の記録は一切無い。全てが韓国人の勝手な妄想なのである。

日本の尽力により大韓帝國を名乗るも、朝鮮には何も無かった。今の韓国では、例えば「稲作文化を日本に伝えたのは朝鮮」だとか「様々な先進文化や技術を未開の日本に伝えたのは朝鮮だ」と、史実とは正反対の妄想を信じ切って、日本を「韓国の弟分だ」などと尊大になって見下すが、只の不見識どころか、余りの無知蒙昧さに憐憫の情すら禁じ得ない。現在のように南北朝鮮が一人前の国家の顔をしていられるのは、全て、完全に、100%、「日韓併合」という、日本の先人の大失敗の産物なのである。原始生活を送る朝鮮人に文化文明を授けた大恩人こそ日本なのである。朝鮮人ほど歴史を識らず、識る機会を与えられても学ばず、歴史を都合よく捏造して盲信する民族は他に居ない。それは彼等が我々とは異なり「原人の遺伝子」を多く受け継いでいる事と無関係ではないだろう。

（2017年11月11日『人ならぬ朝鮮民族の排除こそが日本を護る最重要課題』http://the-soliloquy-of-ishikawa-quon.blog.jp/archives/2017-11-11.html を参照されたし）

精神医学で「誇大妄想（megalomania）」という症状があるが、朝鮮民族の多くはこれに罹患（りかん）している。この病は、嘗ては「精神分裂病」と呼ばれていたが、言葉狩りに遭い、今では「統合失調症」と呼ばれているが、「誇大妄想」は「統合失調症」によく見られる症状で、実際、韓国々民全体の実に約40%が「統合失調症」の患者だという統計もある。はっきり言って朝鮮民族には手に負えない気狂いが大勢いるのである。日本人には、この気狂いという言葉に過剰反応して「差別だ、ヘイトだ」と騒ぐ愚は犯して欲しくないものである。とにかく戦後の日本人ほど言葉狩りが善だと勘違いしている国民は世界的に見ても少ないだろう。

私は朝鮮人を誰よりも忌み嫌うが、それは彼等が嘘で日本を貶め続け、敗戦直後の朝鮮半島や日本で、日本人に対して筆舌に尽くし難い鬼畜の蛮行を働きながら、知らぬ顔を決め込み、罪を償おうともしないからだ。実際には期待薄とは思うが、彼等が「日本の先人に感謝し、敗戦直後に犯した罪を認め、心から謝罪する」なら、その気持ちを受け容れるにやぶさかではない。そのような真っ当な人間的な姿勢を示すなら、南北朝鮮の人々や、日本に密航し居座ってしまった在日朝鮮人の子孫との共存を考えてもいい。併し、現実の彼等は日本に強い悪意と筋違いな怨恨感情を持っており、日本人に必要のない謝罪と賠償を求め続けている。これが最後と何回約束しても、有りもしない過去を蒸し返しては、日本人に対して強請（ゆす）り集（たか）りを繰り返す。「戦後教育」しか受けた事がない現在の日本人が、お人好しにも「日韓友好」や「在日朝鮮人との平和共存」を語る姿は、「先人の無念」を無視する、無知では済まされない、誠に情けない姿である。「東京裁判史観」と、「朝鮮民族の対日誣告（ぶこく）行為」による思い込みという呪縛から目を覚まさない限り、日本に明るい未来は訪れない。朝鮮民族に救いは無いだろうが、真実に目覚めさえすれば、日本人は本来の誇り高い国民に再起できるだろう。私の見解に異論のある方は、罵詈雑言ではなく論理を以って反論していただきたい。いつでも論破して差し上げる。

例えば、「稲作の伝播」は、近年の遺伝子研究の発達により、日本から朝鮮半島に伝わった事が明らかになっており、文化文明を日本に伝えたと言う朝鮮通信使についても、相互の情報交換は勿論あったが、上下関係は寧ろ逆で、日本の文物を学びに教えを請いに来ていたというのが実態だった。朝鮮通信使は、「朝鮮聘礼使（ちょうせんへいれいし」或いは、単に「聘礼使」などと称し、『聘礼（＝供物を献上する）使（つかい）』と見做されていた。1375年（永和元年）室町幕府の将軍足利義満からの使者と国書に対する高麗王朝の返礼として「誼（よしみ）」を結ぶ使者として遣わされたのが始まりである。15世紀半ばに途絶えたが、安土桃山時代に李氏朝鮮から秀吉に向けても派遣され、再度途絶え、江戸時代に再開された。「朝鮮通信使」は、広義には江戸時代の「朝鮮聘礼使」を指す。聘礼使の江戸城への入城については、幕府は江戸城裏門からの入城しか許さなかった。「徳川実記」には「（寛永20年7月18日）朝鮮国信使聘礼行はる。よて信使は辰刻本誓寺の旅館を出て、路中音楽を奏し、その国書を先に立て舞う登る。上官は大手門下馬牌の下より馬を下り… 」などの記録がある。江戸城裏門へ回る際にも、ここで下馬せねばならず、この事をもって大手門からは入場できなかった事が伺える。中華皇帝に対する「朝貢使節」と同様の役割、則ち「徳川将軍の権威の誇示」に利用されていたのである。

事程左様に、朝鮮民族の歴史観というものは、史実とは懸け離れて、自分たちに都合の良いように歪曲され、虚偽で粉飾されている。彼等には、恐らく嘘をついている自覚すらないのだろう。醜い心根で嘘を吐（つ）き続けているうちに、それを真実だと思い込んでしまうのであるから、正に病気である。この日本でも「東京裁判史観」と「戦後教育」という偽りに満ちた教育により、史実を識らない国民が量産されてしまっている。併し、日本人というのは本来まともな国民であるから、真実に気づいている者たちの努力如何によっては未だ未だ再起できる可能性はある。そこが、朝鮮民族とは異なるところだ。朝鮮民族は、敗戦後に南北に分かれて別々の人物が統治しても、結局は醜い民族性を曝け出しているではないか。南も北も、絵に描いたように「日韓併合」を指して、「過酷な植民地支配」とか「言葉を、名を、産業を奪われた」とか言い募ってはカネを集（たか）る。併し、実際は全て嘘、或いは妄想である。前述したように、当時の朝鮮半島に棲む民族には、産業は愚か、6～7%程度の支配階級が漢文を読み熟（こな）しただけで、庶民は読み書きもできないという100%の文盲で、女性には名すら与えられず、貨幣経済も無く、度量衡すら朝鮮総督府が初めて定めた。日本の善意により併合される前の朝鮮は、迷信が蔓延る酷い差別社会、明日なき奴隷社会で、一部の特権階級を除く庶民は、さながら原始人のような生活から抜け出せないでいた。

当時の朝鮮では、劣悪な石炭とタングステン、朝鮮人参 以外は殆んど何も獲れず、日本が必要としていた原油、鉄鉱石、ボーキサイトなどは全く産出されなかった。わざわざ植民地にして奪うものなど何ひとつ無かったのである。日本国民の血税と、血の滲むような努力の末に獲得した技術をタダで貰って、「漢江の奇跡」などと自国民と国際社会を偽って、自分たちだけで経済発展したような顔をする韓国政府と韓国人は、奪う産業すら無かった朝鮮の惨めな歴史については、何処までも知らない振りを決め込み、屋上屋（おくじょうおく）を架すが如く捏造を積み上げていくのだろう。「日韓併合」当時は、日本の労働力も低賃金で豊富に在ったから、朝鮮人労働者など強制的に日本に連行して来ても使いものにならず、従って強制連行する必要性など皆無であった。庶民層が100%文盲で、栄養状態も劣悪だったから、身体も弱く寿命も当時の日本人よりずっと短かった。強制的に連れて来る価値も無い朝鮮人が、現在も大勢日本に棲みついているのは、「日韓併合」と言う先人の誤ちに付け込んで、勝手に日本に押し掛けて来たからである。その殆んどが密航であった事も指摘せずに、在日特権を与えてしまった戦後日本人の腰抜け振りは目を覆うばかりである。今からでも決して遅くは無い。日本人は本来の日本人に立ち戻る努力を決して諦めてはならない。「日韓併合」当時に活躍した米国の女性詩人、作家のエラ・ホィーラー・ウィルコックスは「抗議すべき時に沈黙を守るは、臆病者の為せる業である」と述べている。戦後の日本人には胸に突き刺さる言葉である。