トランプ大統領の復権を信じる少なからぬ人々が期待していた3月4日が何事もなく過ぎ、今度は3月21日に何かが起きるとネット界隈では期待されている。3月21日という期日には根拠があるのだが、トランプ大統領の復権を断言している私も、この期日は懐疑的に観ている。何れにせよ、マスメディアと教育に洗脳されている殆んどの日本人は、先の米国大統領選挙はもう終わってしまった過去の出来事であり、民主党が推した呆け老人が今の大統領であると信じて疑わない。いや、米国の新大統領と報道されているジョー・バイデンが深刻な認知症を患っている事実すら知らない日本人が大多数だろう。誰が見ても偽大統領を演じる能力すら無いバイデンの罷免は民主党内では既定路線と言われているが、カマラ・ハリスとて只の操り人形にしか過ぎないのは本人も充分承知の筈である。国際政治に興味すら持っていない者は米国の正副大統領に成り済ました人物の名前すら知らず、その無知を恥じる事もない。これが愚民化されて…否、自ら愚民となる道を選んだ今の日本人の姿である。米国在住のある日本人の証言によると、米国の所謂ポリティカルコレクトネス（人種・宗教・性別などの違いによる偏見・差別を含まない、中立的な表現や用語を用いようとする立場　…今やそれ自体が際立った社会的に極端な偏向思想と化している）は、もはや行き着く所まで行き着いてしまっているそうだ。オバマが進めた男女平等の名の下での男女共同トイレや更衣室は、今や女性スポーツへの自称女性を主張する生物学的男性の参加をも認めようとしている。この異常政策を見せられても、民主党支持者は選挙の不正について認めず、況（いわ）んやトランプの名を聞くだけで感情的に反発するという。民主党支持者の多くが洗脳の犠牲者なのである。米国の主要メディアも連邦最高裁判所も、あからさまな不正選挙を正そうともせず、寧ろ犯罪行為を既成事実化し、正当化し、「三権（立法・行政・司法）＋主流メディア＋大手SNSの五大権力」も、皆、腐敗し切って「共産主義」という概念では言い表せないほどの歪んだ思想に汚染されており、国家としての危険水域を大幅に超えている。このままでは米国は亡国への道を驀地（まっしぐら）に転がり落ちてしまうだろう。この混沌をつくり出した陰の権力こそが DeepState なのである。DeepState には、従来の右や左と言ったイデオロギーは無く、求めるものは只々「カネと権力の独占とその世襲」である。 

トランプ大統領の陣営が（キリスト教）の神を信じている一方で、DeepState とそれに加担する民主党極左の陣営は悪魔教の信者どもで根っからの悪魔崇拝者ある。DeepState の手先の多くがペドフィリア（Pedophilia=小児性愛）という人道に反する犯罪者であり、性的倒錯を他人に押し付けようと企てる異常者である。特に指導的地位にある協力者は「大金や高い地位を与えられるという買収に屈した者、本人と家族の生命に関わる脅迫に屈した者、ハニートラップに嵌められた者、ペドフィリア、或いはペドフィリアと小児殺人の証拠を押さえられた者」等々であり、どんな無理難題にも絶対に逆らえないように仕向けられたとは言え、情状酌量の余地の無い犯罪者、国家反逆者である。そういう悪魔の手先を支持してしまった米国民は、長い年月を掛けて共産主義的思想を植え付けられ、誰もが正面切っては逆らい難いポリティカルコレクトネスに洗脳された本来は善良な国民たちである。ドナルド・トランプは DeepState とその協力者（騙された一般国民を除く）を倒す為に、恐らく国を憂う米軍部の高官たちに抜擢された、カネや脅迫やハニートラップにも屈しない理想的な人格者であった。トランプ大統領個人も偉大だが、国を憂う軍部の高官たちがトランプ大統領を生み出したと言っていい。米国はもとより全人類の敵にして悪魔的な犯罪者集団である DeepState と、道を間違えた極左民主党と、先に述べた五大権力の支配者層を壊滅させるべく、自らと家族の命を賭けて戦いを挑み続け、決して屈せず、恐らくは既に勝利を手中にしたであろうトランプ大統領の復権は遠からず訪れるだろう。併し、世界中に魔手を伸ばし、長年に亘り深く根を張り、悪魔的支配権を行使し続けてきた DeepState の根絶は、米大統領としての最初の四年の任期では短か過ぎ、全てを正常化するには、数年から十数年の歳月を要するだろう。DeepState が及ぼした歴史的悪行の後遺症はそれほどまでに甚大であるという事だ。 

ドナルド・トランプは歴史に名を刻む、米国史上 最も偉大な大統領となるだろうが、通期八年の任期を全うしても、世界中に蔓延る DeepState の完全撲滅とその後遺症から人類を救い出すのは困難であろう。然（しか）も高齢である。肝心なのは暗殺をも恐れずに DeepState 撲滅に挑んだ事である。「アメリカ・ファースト」のスローガンを実践したトランプだが、世界中に蔓延る DeepState の息の根を完全に止めない限り、米国は何度でもDeepState に操られた反米国家の干渉を受け続ける。DeepState が二度と息を吹き返さないような真っ当な国際社会を実現する為にも、トランプの後を受け継ぐ次の大統領の使命は重要である。このように長期戦は避けられないとは言え、今の「気付き」を促すモラトリアムを一年以上も続けていては、米国社会は持ち堪えられずに国家も滅びてしまいかねない。恐らくトランプ大統領と軍部は今年の中頃までには、DeepState と、民主党と共和党の一部による国家反逆罪を暴き、反逆者たちに蔓延する人道に反する悍（おぞ）ましき犯罪に裁きを下すところを国民に知らしめるだろう。主流メディアと大手SNS企業、そしてテクノロジー大企業も自らが犯した罪の裁きからは逃れられない。主流メディアと GAFAM などの解体と再編は必須である。米国は本来、スクラップ・アンド・ビルドの繰り返しにより健全な経済成長を遂げてきた底力のある国である。既存の石油メジャー、大手製薬会社なども例外にしてはならない。ここで勘違いしてはならないのは、米国の「健全さ」は必ずしも日本に対する「善良さ」を意味しないという事である。国防の核心を米国に丸投げしてきた日本は、それを肝に銘じて、自らの意思と行動で一人前の主権国家に返り咲く覚悟を決める必要がある。トランプ大統領の復権無くして日本の未来は無いが、トランプ大統領を神格化してしまってはならない。トランプは飽くまでも米国の大統領であり、日本国を運営するのは日本国民とその付託を受けた日本政府である。ドナルド・トランプは、合衆国にせよ共和国にせよ、米国大統領の地位に必ずや復帰する。トランプ大統領の復権を契機に、その姿を手本にして、今度は日本人の手で日本国を復興させる。これがいちばん肝心である。 

民主党による選挙不正の常態化と、その裏に潜む DeepState との戦いの困難さを予期して、政権移行後、60日は大統領権限を維持し続けられるよう予め大統領令を出していたトランプであったが、DeepState と民主党、主流メディア、主要SNS、巨大テック企業らによる形振り構わぬ選挙不正と言論統制、不正の既成事実化・正当化の嵐は想定を超えるしぶとさであった。そして、世界中に拡がるトンネルで繋がった DUMB（地下軍事基地）に於ける、延々と続く子供たちの救出作戦はまだまだ完了していない。従って、3月21日のトランプ大統領の復権は恐らく無理、流石に間に合わないだろう。未だに単なる陰謀論と片付けて、真剣に議論されない、ペドフィリアの実態やアドレナクロムの具体的内容について、一貫して無視し続けるメディアや教育界、そして何より司法の不可解な態度は、無視すればするほど信憑性が高まる事に気付いていない。都合の悪い事は何でも陰謀論で片付けて、そこで思考停止させてしまう意図的な風潮は何とかならないものか。9.11 同時多発テロの真実も陰謀論と思考停止のワンセットで片付けられたまま闇に葬られようとしている。「真実は詮索されないように無視するに限る」と考えている者たちの態度こそ DeepState の手先どもである事の証明となる。詳しい話は別の稿に譲るが、9.11 はアルカイダによるテロなどではない。そもそもアルカイダなど初めから存在しない架空の組織である。軍産複合体が考え出した金儲けの為のつくり話である。DeepState の存在を認めない者たちは、意図的にか、何かを恐れてか、単なる蒙昧ゆえか、思考停止状態からは一生抜けられはしないだろう。今回の前代未聞の不正選挙に対しても DeepState 側は一切反論すらせず無視を決め込んで強行したが、SNS の検閲行為はやがて命取りになるだろう。悪事の既成事実化にはそれなりの効果があると今回の不正選挙で明らかになった。元々無関心な者たちには効果的だが、検閲の被害者たちは無関心な者たちとは全く異なる人々である。検閲行為は明確な言論統制の被害者を出す事で、後々まで禍根を残す羽目となった。 

ワシントンD.C.で連邦議会議事堂やホワイトハウスを鉄柵で囲んで警備している州兵は5月23日まで警備を解かないと公表された。事と次第によっては更なる期間延長も視野に入れている筈だ。当初は民主党陣営が後ろめたさ故に、国民の暴動を恐れて州兵に警備させたとも考えたが、やはり民主党やバイデン偽政権に軍を動かす力は無いようだ。軍部の信任を得ずして何故、ハリスとバイデンは政権を担っているふりをしているのだろうか？　嘘報で有名な朝日新聞のデジタル版の2020年9月25日の記事によれば、「トランプ米政権の軍高官を含む安全保障関係の元政府高官ら489人が24日、公開書簡を公表し、民主党のバイデン候補支持を表明した」とある。トランプ政権で制服組ナンバー2の統合参謀本部 副議長のセルバ退役空軍大将、オバマ政権のカーター、ヘーゲル両 元国防長官、ブッシュJr.政権のエーデルマン国防次官らが名を連ねたという。皆、DeepState の手先である。今の軍部にも反トランプが居ても決しておかしくはない。組織というものは大きくなればなるほど一枚岩であるのが困難になるものである。民主党も共和党も、そして内心に限れば軍人の集合体である軍隊といえども 100%の一枚岩である方がおかしい。そういった異なる見解を持つ個人をまとめるのがリーダーシップであり、軍隊のリーダーシップが一般の組織より強靭なのは当然である。司法の要である連邦最高裁判事までも買収、若しくは脅迫されて単なる傀儡と化した今、トランプ陣営にとって信じられるのは軍部だけである。

 実業家であったドナルド・トランプを DeepState を壊滅させるべくリクルートしたのが米軍の高官たちだったという説もある。軍人ひとり一人の異なる見解や立場など、大義の前に無視されて然るべきである。軍隊とはそういう組織であるからこそ強いのだ。だから、私の見解は従来主張してきた通り「今の米国は軍政下にある」というもので微塵も動かない。軍政下では一時的に憲法は停止される。トランプ大統領が先を読み、周到に計画して大統領令を出しておいた政権移行期間は守られるに越した事はないが、例え計画通りに行かなくても、民主党が盗んだ大統領の座は必ず正統なドナルド・トランプ大統領が取り戻し、二期目の4年間の任期を全うするだろう。DeepState の走狗となって、徹底的に米国民をミスリードし、既成事実化を推進した米主流メディアに重大な態度変容が見られたのは今年（2021年）の2月21日である。ABC、NBC、CBS、FOX の各局キャスターが「選挙が盗まれました」と一言一句 同じ言葉を言わされたのである。期日と時間と台詞（セリフ）までもが同じというのは、各テレビ局の意思、キャスター各々（おのおの）の意思ではなく、誰かに言わされたと見るべきである。卑怯者に信念など無いから、強い者に便乗する行為に恥など感じない。この時点で、DeepState 陣営が大ダメージを受け、トランプ大統領陣営が勝利へと一歩近付いたのを主流メディアが感じ取ったのだろう。 

今、米国で起きている大事件は世界史的に観て初めて起きている「些か不可思議に見えるが実に奥深い未曾有の大変革」である。日本人は愚か当の米国人さえも、その大部分がバイデンが大統領選挙で勝利したと信じ込まされている。詐欺師に騙された被害者が中々現実を受け容れられないように、本当に民主党に一票を投じた有権者が、未だに騙された事に気付かず、反対意見に過剰反応してしまうのも分からぬではない。3月21日に何も起きなければ、トランプ支持者は大いに落胆するだろう。今までの現実の表層がそう見えてしまうから、トランプ待望論者さえも今回ばかりは諦めムードに飲み込まれてしまうのも致し方ない。併し、見逃してならないのは、民主党支持者か共和党支持者かに関わりなく、米国人か日本人かさえにも関わりなく、多くの人々が感じている違和感である。選挙不正の実態はTwitter や YouTube などで数え切れないほど明らかにされているから、ここでは繰り返さない。一例だけ挙げれば、米メディア Judicial Watch が、2020年9月の調査で米国の353郡の有権者登録者が、登録可能な人数より180万人も多いとあってはならない事実を報道した。有権者登録率が100%を超えた州は、アラスカ、コロラド、メイン、メリーランド、ミシガン、ニュージャージー、ロードアイランド、バーモント、の8州だったという。別の統計では、トランプ大統領が勝利したケンタッキー州でも有権者登録率が101.24%だったという。これらは米国の民主主義の根幹に関わる疑惑であり、このまま放置すれば米国の「統治の正統性」に対する疑念となる。やはりバイデンは偽大統領だという事だ。正統な米国大統領はドナルド・トランプ以外には居ない。

 2021年2月28日の CPAC の最終日に演壇に立ったトランプ大統領の後方両端に立てられたアメリカ合衆国国旗の旗竿の先端には、金色の鷲の装飾品が付いていた。これは戦時に米大統領だけが使用を許される「ゴールド・イーグル」（FINIAL）というもので、米陸軍規則 840-10、第8章で定められている。この模様を中継したFOXニュースは「PRESIDENT TRUMP SPEAKS LIVE AT CPAC」と表示していた。The former President （前 或いは元大統領）ではなく、PRESIDENT TRUMP であった。この事実は重く受け止めるべきではないだろうか？　尤（もっと）も確信犯的 国家反逆者ナンシー・ペロシ下院議長の演説時にも「ゴールド・イーグル」が使われていた写真が残されている。いやはや、ペロシは救いようのない確信犯的犯罪者・狂人である。この一事だけでもペロシは重大な罪を犯した罪人である。現段階でトランプ大統領の復権がいつになるのか予想するのは困難である。当たり前だが、秘密裏に展開されているであろう大規模な軍事作戦について、前以って一般人が知り得る事は何も無いと言い切れる。従って、軍事作戦が総て、若しくはほぼ総て終了しても、その結果を発表する日程が事前に漏れる事はない。だから現段階で日程を論じるのは意味がない。DeepState を打ち負かし、大勢の国家反逆者や悍（おぞ）ましき犯罪者を特定し、裁くのには更に数箇月、或いは半年以上か数年間かかってもおかしくはない。総てを正常な状態に戻すまでには10年以上かかってしまうかも知れない。繰り返すが、定められた政権移行期間である60日間は3月20日で満了するが、21日にトランプ政権が復活するという見通しに過大な期待は禁物である。様々な状況証拠を観れば、トランプ大統領の陣営が勝利に近づいているのは、ほぼ間違いないとしても、表面上の裁きも含めて総て完了させる為には、もう暫く時を要する。 

米主流メディアと主要SNS の情報が言論統制されているのは、余りにも銘々白々であるから、今はネット上の情報を取捨選択するしかない。取捨選択するのは各個人だから、各々の価値観、歴史観、国家観、社会常識や教養に依る。ある人たちは、闇の勢力と戦う光の勢力には、宇宙人が味方しているとか、既に逮捕された著名人は、大衆の精神的衝撃を緩和する為に、顔にゴムマスクのようなものを被って本人に成り済ましているとか言って楽しんでいる。いや、YouTuber として広告収入を稼いでいるだけかも知れない。トランプ陣営が一般国民や世界中の人々の「気付き」を促す為に、バイデンを演じる役者に大統領を演じさせているのだというチャンネルもある。併し、映画ミッション・インポッシブル並みのゴムマスクは、遠目になら騙せるかもしれないが、近くで観たり、4K や 8K の映像のアップでは直ぐにバレてしまうだろう。独裁国の元首に影武者が居るのは歴史的に観て有り得るが、よくよく観察されれば見抜かれない訳がない。バイデンやオバマ、そして日本人の中にもゴムマスクの成り済ましが居る、という話を面白おかしく主張している YouTuber の方々には私も充分楽しませて貰っている。日本でも成功に造られた初期のアンドロイドの研究者がいるが、どんなに精巧に造っても、顔の細かな表情筋の動きまで再現し、人と同じに見せるのは現段階の技術では不可能なように、無表情なゴムマスクでの成り済ましで人々を騙せる訳がない。併し、CG技術でなら人を騙す事は容易い。ネットワーク対話を模したビデオメッセージなら CG技術で何とでもなるだろうが、リアルタイムでそれが可能かどうかは甚だ疑わしい。何れにせよ、長期間に亘って痴呆症のバイデンを大統領だと押し通すのは無理だろう。だから民主党はバイデン罷免の準備を始めたのだろう。こうなる事は分かり切っていた。

全世界を揺るがし、歴史の一大転換点となるであろう大事件を真面（まとも）に報じない主流メディア、検閲の手を緩めようとしない大手SNS にはフェイクが満ち溢れている。そうして、メディアも SNS も自らの価値を貶めている。あるメディアは潰れて身売りする羽目になり、大手SNS はやがて解体、分社化されるだろう。BigTech とて同じ運命にある。彼等は嘘をつく事を恥と感じる心を失なった報いを受ける。嘘報と検閲の結果はフェイクだらけである。どうせ騙されるなら楽しいフェイクに騙された方がマシだ。私は本気で信じはしないが、レプテリアンなる宇宙人やネサラゲサラなどどうでもいい。言論は統制されているが、頭の中での想像は自由である。そのくらいの余裕を持って、我々は歴史の証人となる栄誉を楽しもうではないか。直近の結果がどうあろうとも、落胆する必要はない。トランプ陣営は必ず勝利して、世界中をあっと言わせる。新たな歴史が刻まれるのを目の当たりにして、それを手本に、今度こそ我が日本を再興させよう。犯罪者は裁かれるべくして裁かれる。そして我々は歴史の証人となる自覚と覚悟を持って、事の顛末を見守ろう。未来は希望に満ち溢れている。とにかく前向きに生きる事だ。

多くの日本国民は、今、進行している事態の深刻さに気付いていない…というような事をこのBlogでは散々主張してきたが、悲しい哉、このBlogの影響力など無きに等しいから、世の中の「気付き」は一向に始まらない。ここでいう「気付き」とは、言葉を変えれば、日本人の「覚醒」である。気付かない、覚醒しない、という事は、未だ日本人は惰眠を貪っているという事である。世界中が似た者同士ではあるのだが、日本人には度を越した愚民に落ちぶれている自らの惨状に気付く兆しすら見えない。主に教育とマスメディアが、日本人を騙し続けているからである。日本人とは、本来は全人類の中でも傑出した「道徳心」と比類なき「伝統文化」（文化力）を生まれながらに備え持った民族であると私は確信している。その日本人の素晴らしい資質を歪めてしまったのが、誇るべき事もない…と言うより、後悔すべき点の多い「明治維新」であり、「大東亜戦争 敗戦」による連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）による悪意に満ちた「洗脳統治」と、「朝鮮人による日本内部からの侵蝕」である。本来、このBlogの主題は、これらそのものである。併し、これらは所詮、表面的には日本国内に限定された事に見える。従って昨年の11月からこの方ずっと「米国の共産主義革命 未遂」について論じざるを得ないできた。そして暫くは、この話題を変える事はできそうにない模様である。米国が今しも共産化しようという出来事は、実は日本の内政など吹き飛ばしてしまう程の重大事であるのだが、これに気付いている日本人は絶望的に少ない。「米国の共産主義革命 未遂」という表現は、生まれながらに見せ掛けの、謂わば「奴隷の平和」にどっぷりと浸かり、延々と根拠の無い「自虐史観」と、自分の頭で物事を考える重要性を恣意的に軽視するよう仕向けるよう設計された教育と社会環境の中で生きてきた日本人には中々理解を得られない。マスメディアの嘘 報道を盲信して、未だにバイデン（偽）政権の正統性を信じて疑わない日本人は実に愚か極まりない。従って、そろそろこの表現は変えた方が良い頃合いなのかも知れない。周りくどい言い方になるが、正確には「全体主義を装ったデジタル管理社会への革命」である。「共産主義革命」は DeepState の悪魔的野望の単なる一過程でしかなく、DeepState 一味にとっての最終目標は、共産主義を含む既存のイデオロギーなどとは全く無縁のものであるからだ。DeepState の最終目標は世界中をデジタル管理社会にして、その頂点に自分たちとその子孫だけが居座り続ける事である。

ここでなんとなく語られ、中々理解されない DeepState について、その実態を説明するのは少なからぬ意義があるだろう。併し、総ての人に理解を求めるつもりはない。何しろ日本人には自分の頭で考えようとしない生き方が身についてしまっているから、DeepState と言ってもピンと来ない連中が殆んどなのである。偶然にしろ、興味本位にしろ、批判的にしろ、このBlogを読んでくださる方々は「気付き」「覚醒」への可能性を持った人々であると信じている。DeepState とは一体何者なのか、何を指して、誰を指して DeepState というのか。トランプ大統領が、演説中に明確に「敵は DeepState である」と発言するまでは、DeepState など戯言（たわごと）であり、その存在を信じる者は陰謀論者だと馬鹿にする風潮が罷り通っていた。DeepState は、以前は 国際金融資本 などと呼ばれていたが、今となっては「DeepState ＝ 国際金融資本」と理解するのは些か短絡的で無理がある事が明確になってきた。世界中が「グローバル社会」こそ進むべき経済発展への道と信じて、国境を取っ払った経済活動が奨励されるに伴なって擡頭（たいとう）したグローバル大企業の市場寡占化に伴ない、そういったグローバル大企業の経営者が必然的に国際金融資本家たちに加わり、今ある DeepState が形づくられた。自由競争が保証された資本主義経済あってのグローバル大企業やウォール街の発展であろうに、そして BigTech と呼ばれるような大成功を齎らしたであろうに、なぜ彼等が邪（よこしま）な「共産主義革命」になど加担、否、首謀者となっているのだろうか？　それは、DeepState が国際金融資本と呼んで差し支えなかった頃に遡るのだが、金融の力だけで世界の動向を自由に左右できた時代に、ロスチャイルド家などが「ロシア革命」の資金源となり、共産主義国家の成立に深く関わっていた事に顕れている。国際金融資本家にとっては、イデオロギーなどどうでも良い事であったが、世界に争いの種を撒き、戦争が起きる度に金貸しが大儲けする事ができたからである。彼等の目的は「カネと権力だけ」という事だ。そして、その特権的地位を子々孫々まで独り占めする構図を確定する事である。 

国際金融資本にとっては、イデオロギーも正邪善悪もどうでも良く、彼等の動機は只々「カネ儲け」と、更に金儲けができるように世界を都合よく動かす「権力」を増大させる事に尽きる。正邪善悪がどうでも良いと言うのは、DeepState の存在そのものが徹頭徹尾 邪悪に尽きるからである。例えば、「明治維新」と言えば坂本龍馬の活躍を思い浮かべる日本人が多いが、坂本龍馬の資金源は何処かと辿れば、グラバー邸で有名な英国スコットランド出身の貿易商トーマス・ブレーク・グラバーや、英国のジャーディン＝マセソン商会に行き着く。グラバー商会はジャーディン＝マセソン商会の長崎支店であった。ジャーディン＝マセソン商会は、サッスーン商会と共に、支那を阿片漬けにした挙げ句に、不道徳かつ身勝手な「阿片戦争」で大儲けをして世界に名を馳せた英国系二大貿易商である。両社ともロスチャイルド家の使いっ走りである。ロスチャイルド家はグラバー商会と坂本龍馬を通して薩摩藩、長州藩、土佐藩に資金や武器を援助して、坂本龍馬 暗殺後には岩崎弥太郎に通じ、土佐商会をつくらせ三菱財閥へと発展させた。坂本龍馬こそ今の三菱系大企業の生みの親と言っても差し支えない。NHKと日本人が大好きな坂本龍馬は、ロスチャイルド家の命を受けた武器商人グラバーから資金と武器や艦船を与えられて踊らされた駒のひとつなのである。坂本龍馬を悪人だとは言わないが、理想に燃える若き龍馬が外国勢力に利用されたのは史実である。2024年に一万円札の顔となる渋沢栄一を資金面で支えたのもロスチャイルド家である。「明治維新」後の明治政府は日清戦争で大清帝国を打ち負かし、ロシア帝国との間で起きた日露戦争にも勝利した。日露戦争の戦費の大部分はロスチャイルド家配下のヤコブ・シフからの借金で、日本は1980年代までかけて日露戦争の戦費としての借金を律儀に返済し続け、完済を遂げた。国際金融資本に日本は気の遠くなるような利息を支払い続けたのである。そういう史実を日本政府は国民に絶対に教育しない。米国は日本より更に国際金融資本の喰いものにされてきた。石油で財を成したロックフェラー家やモルガン家その他諸々のユダヤ系金融資本家たちがウォール街を喰い荒らし支配してきたが、現代ではその金融資本家たちにグローバル大企業や GAFAM+Twitter といった BigTech などが加わり、DeepState がほぼ完成されたと言っていい。

GAFAM のひとつ Apple の創業者スティーブ・ジョブズは、長年 私の中では英雄的存在であったが、iPhone を開発した当時、自分の子どもには iPhone の所持を許さなかったという逸話がある。理由は iPhone が「洗脳装置・管理装置」だからであったという。ジョブスの跡を継いで Apple の CEO となったのが、ジョブスの下で財務を取り仕切ってきたティム・クックであるが、GAFAM が米大統領選挙に於いて、あからさまな言論統制と検閲を始めた時、ジョブスが生きていたらどうしただろうかと考えた。併し、ジョブスもやはり DeepState の一員となってドナルド・トランプ大統領の再選阻止に与（くみ）しただろう事は間違いない。長年 Apple とスティーブ・ジョブスのファンであった自分を恥じる日が来るとは思いも寄らなかった。同じく GAFAM の一角を占める Microsoft の創業者ビル・ゲイツについては、早くから道徳心の欠片（かけら）も無い男であると知れ渡っていた。スティーブ・ジョブズが開発した Macintosh のユーザーインターフェイスは、当時のゼロックス社を見学した時に、ジョブスの目に止まったゼロックス社のコンピューターの操作画面を模したものだったというが、Macintosh 開発の最終盤となった時、Macintosh のデスクトップのフォルダーアイコンやゴミ箱などについて執拗に問い合わせをしてきたのがビル・ゲイツであった。アイコンのサイズに至るまで Apple から聞き出したビル・ゲイツは、Macintosh 発売の直前に パソコンの汎用 OS Windows を発売して、当時は一部の専門家やマニアにしか扱えなかったコンピューターを一般に拡め、パーソナル・コンピューター（PC）用 OSの世界標準の地位を獲得してしまった。Macintosh 発売の直前に、自分たちが開発した Macintosh そっくりの  OS Windows を発売された Apple の創業陣はビル・ゲイツの卑劣さに地団駄を踏んだという。スティーブ・ジョブズは後にビル・ゲイツの謝罪を受け容れたが、PC用OS の世界標準の地位略奪の罪は、個人的な謝罪などで許されるものではないのは言うまでもない。そういう良心無き卑怯者、ビル・ゲイツにとって DeepState は、さぞ居心地の良い集団なのであろう。DeepState とは、そういう邪（よこしま）な者どもの集まりなのである。

DeepState とは、半永久的にカネと権力を思いのままに操る支配者を僭称する者たちなのである。彼等は現状、既に手に入れた莫大な富と巨大な権力に満足する事なく、更なる富と権力を独占し続ける為に、自らを生み出した自由市場が制度的に存続する事を困難にしながら、何世代にも亘って排他的なピラミッドの頂点に君臨しようとする。自由主義、民主主義を前提とした資本主義社会の基本は、押し並べて皆 機会平等な社会である。そういう社会であるからこそ、大資本家や大企業の経営者、BigTech の CEO が生まれた。そういう社会であったからこそ、彼等はエリート的支配階級にまで上り詰める事ができたのである。従って、彼等は誰にも増して、自由と公平、機会平等の社会からの恩恵に浴してきた者たちである。当然、熱心な資本主義者であり、自由競争の勝者の地位を与えてくれた社会の擁護者となるべき立場にいる。そう考えるのが道理にかなっている筈だが、道徳心を持たない人間の欲望に限りは無い。一旦 自らがトップの地位に到達すると、それまで信じ、その恩恵を与えてくれた社会とは相容れない社会構造を欲するようになってしまう。彼等にとっての最重要事項は、彼等と同じ高みに、自分以外の誰も登る事ができないような社会を構築する事と成り果てる。自分が手に入れた地位は絶対に誰にも渡さない。彼等は、自分たちにとっての最優先課題が市場社会主義（コーポラティズム）を推進する事であると思い至る。コーポラティズムの目標は、「政府とビジネスの力の統合」である。政界はある意味で寄生虫のような側面を持っている。政界は絶え間ない資金の流れに依存している。超大規模ビジネスの世界は、究極的には独占主義、市場寡占の研究の場となる。模倣者たちが自分たちが上り詰めたようにピラミッドの頂点に上り詰める事を不可能にする方法を研究し、実践する。自分たちの超大規模ビジネスが、政界に現金を提供し、政府は頂点に君臨する企業に有利な保護政策を懸命に生み出す努力をする。この排他的永続的な勝利の方程式は、一部のエリート企業集団の経営者に独占的地位を与える社会構造の実現へと進んで行く。これが市場社会主義・コーポラティズムである。

このコーポラティズムは、100年以上も前から米国に深く根付いており、今日までに、石油業、鉄鋼業、銀行業、自動車製造業、製薬会社、その他多くの産業の支配権を握ってきた一握りのエリート一族たちに、現代は最先端テクノロジー大企業が合流して完成形となった。最先端テクノロジー大企業の参加により完璧な管理社会が実現するからである。何世代も続いた既存のエリート一族は、既に大学などの高等教育機関を支配し、医療機関や軍産複合体をつくり上げていた。これらの利害関係が全て、その支配権と利益の両方を、何世代にも亘って限られた一族に引き継がれるように、法律までも都合よく整備する事で、米国の社会構造が彼等に都合良くつくり換えられてしまっていた。自由市場に於ける利益の追求は決して悪ではなく、寧ろ経済活動の理想的な姿であるのだが、「縁故資本主義」…仲間内だけの排他的な資本流通の下では、自由市場の歪みが蓄積して、やがて表面化し、健全な自由競争主義経済は終焉する。勝者と敗者の入れ替わりこそが前向きな努力を生み出すのだが、「縁故資本主義」は勝者と敗者を固定化し、健全な進歩を生み出さない社会を形成してしまう。有能な者がビジネスに於いて全てのリスクを背負い、事業を創業し成長させる一方で、リスクを追わない労働者たちが、利益を自らに分配する決定権を持つとしたら、誰もが馬鹿らしくて創業や事業経営などしようとは思わないだろう。共産主義社会の決定的な欠点は、誰もが怠け者になってしまい、経済発展を阻害してしまう事である。創業者や経営陣は一般の労働者より多くの利益や賃金を得て、創業や経営に向かない一般人はそれなりの賃金の範囲内で生活する。そのままで終わる者もいれば、一念発起してリスクを背負って創業に挑戦する者もいる。当然、失敗する者も現れる。結果平等ではなく、こうした機会平等の社会こそが、自由・資本主義社会の大前提である。併し、コーポラティズムは人々から機会の平等を奪ってしまう。米国では、100年以上の昔から貧富の格差が固定化されてきた。それでもアメリカン・ドリームを夢見て多くの国から移民たちが米国目指して集まってきたのは、支配階級である DeepState が究極的目標を達成できないでいたから、その間隙に人々はチャンスを見出してきたからである。

フランクリン・ルーズベルトは、政治家になる前はウォール街の成功者であり、ニューヨークの銀行業界の指導的地位を獲得していた。1930年代と1940年代初頭に、彼は大統領として政府と大企業の間での「人材交換」の制度を生み出した。政府から大企業への天下りルートの構築。そして約束された企業献金。要するに政界と財界の癒着である。この「人材交換」にあぶれた者に確定的成功は無い。こうして平均的な米国民は、政府による一定の（必ずしも制度化されてはいない）給付金制度を通して、恣意的に必要最低限の生活レベルに据え置かれた。目先の事しか見ようとしない米国民はまんまと騙され、ルーズベルトは未だに偉大な大統領と信じられている。彼が大統領選挙で再選される為の公約は「決してあなた方の息子を戦地に送りはしない」と言うものであった。戦争はしないと公約して大統領に再選されたから、英国のチャーチルに対独戦への参戦を求められた時に、一計を案じて日本に真珠湾を攻撃させるよう追い込み、「リメンバー・パールハーバー」を煽って参戦を遂げた。この策謀以外に米国が戦争に加担する方法は無かった。日本人から見ればルースベルトは立派な大統領などではない。米国民は何度も何度も政財界に騙されてきた。「ニューフロンティア」の概念を描いてみせたジョン・F・ケネディは、繰り返してきた過ちを正して米国を復興させようとした稀有な大統領であったが、DeepState が放ったと目される凶弾に倒れ、跡を継いだリンドン・ジョンソンは「偉大な社会政策」の名の下に、貧しい国民に、彼らを貧しいままに止（とど）める為の政府からの給付金の提供を再び開始した。中小企業への課税を増やし、その税収をエリート産業へ流入させ、それらエリート産業が政治指導者層に資金の一部を還流させる。貧富の格差の固定化推進の再開である。バイデン偽大統領が掲げる「グリーン・ニューディール政策」は、単にこの系譜に連なる最新の企業集産主義にしか過ぎない。1930年代の世界恐慌時にルーズベルトが提唱した見せ掛けの経済復興政策「ニューディール」に、環境や草木を表わす「グリーン」を合わせた言葉遊びである。

奇しくも、ルーズベルトの時代の1930年代初頭に、ニューヨークに移り住んできたのが、ヒトラーの迫害を恐れてドイツから逃れてきた、ドイツ系ユダヤ人の共産主義研究組織「フランクフルト学派」の研究者たちであった。彼等がユダヤ系金融資本家たちと繋がりがあったかどうかはどうでも良いが、「フランクフルト学派」が米国の高等教育機関に共産主義思想を植え付けたのは間違いない史実である。「自虐史観」、「キャンセル・カルチャー」の種は「フランクフルト学派」が撒いたのである。この頃から米国に共産主義化の闇が密かに浸透し始めた。第2次世界大戦後の1940年代後半から50年代前半にかけて、米国内を一種のヒステリー状態に陥れた「赤狩り」という反共主義的社会運動・政治活動があった。共和党の連邦上院議員 ジョセフ・レイモンド・マッカーシーの名に因んで、この反共主義運動は「マッカーシズム」と呼ばれた。 1950年2月マッカーシー共和党上院議員が「国務省に所属し今もなお勤務し政策を策定している250人の共産党員のリストをここに持っている」と発言し、その追放を要求した事に端を発し、戦後の社会不安や共産主義ソビエト連邦に加えて、中華人民共和国の出現といった事情を背景に急速に「マッカーシズム」は米国全土を巻込んだ。1954年12月、「上院に不名誉と不評判を齎らす行動をした」として、マッカーシーに対する譴責決議が可決された。併し、マッカーシーのお陰で米国は赤化を免れたのである。マッカーシーの右腕であった当時の若手弁護士ロイ・コーンが、後に第45代大統領となるドナルド・トランプの弁護士となったのは、偶然というには余りにも数奇な宿命的繋がりと言える。トランプが大統領となる前の実業家時代の事とはいえ、トランプ大統領の再選を阻んだ極左民主党も共産主義的思想に汚染され切っている。ロイ・コーンは、共産主義と戦ったマッカーシー上院議員とトランプ大統領に、時を超えて仕えた弁護士であった。米国を共産主義の魔の手から救おうと立ち上がった点に於いて、マッカーシー上院議員とトランプ大統領は、共に米国社会の救世主であると言える。

米紙 Bonafider によると、クリントン政権でアドバイザーを務めたナオミ・ウルフは、2月22日、FOXニュースのタッカー・カールソンの番組に出演し、バイデン政権下で米国が警察国家に向かって退化していると語った。終わりの見えないロックダウンや日常生活への制限が行なわれる一方で、それらは緩和される兆候が一切見られない。民主党による支配の下で、米国は「クーデターのような状況になっている」とナオミは語り、「本物の医療パンデミックを装って」、政府命令が不必要に拡大されていると語った。「米社会でロックダウンが実行された事は過去に一度もなく、誰もが見ている目の前で私たちは全体主義に変わっていっている」とナオミは語気を強めた。ナオミはまた、ニューヨーク州は、現在、企業を潰し、米国憲法修正第1条（「言論の自由」条項）が保障している礼拝の為の自由な集会を禁止し、私たちの身体に侵入している…　これは憲法修正第4条（不法な捜索や押収の禁止）に違反している。そして移動を制限し、ニューヨーク州では私たちに罰金すら科している…　違反項目は延々と続く。州レベル、そして今では国家レベルでの独裁的な暴君が、この種の企業権力と政府権力の統合を生み出している。これは、1920年代の全体主義的ファシズムの特徴です。　…彼等はそれを利用して、私たちの権利を簡単に剥奪する緊急命令を出した。財産権、集会の自由の権利、信仰の自由の権利、アメリカ合衆国憲法が保障する全ての権利です。　…私は、本当に私たちが直ぐに眼を醒す事を願っています…　反撃するのが余りに危険となり過ぎる前に、人々が反撃する事ができる期間は非常に限られたものでしかない事を、歴史が示しています。

市場社会主義・企業集産主義は、金融界や産業界で合法的な独占企業を所有する極一部の権力者たちが、残る総ての人たちを支配する能力を獲得する制度であると定義づける事ができる。そして彼等はそうする事で、永続的に、システマチックに富を人々から搾り取る。人々からの搾取が社会構造として固定化されるのである。こうした事は、表面上はそれほど危険な事ではないように見えるが、併し、様々な緊急事態に於いて自らの力で難を乗り切る為の財産や貯蓄を持たない人たちは、容易にコントロールされざるを得ない。ウイルス・パンデミックやエピデミックのような緊急事態を（好きな時に）生み出しさえすれば、すぐさま容易に、服従を強いる制度が繰り返される事が明らかになるだろう。人々の間で服従の精神を最大化する為には、彼等の依存度を最大化すればいいのである。上述した通り、こうした活動は何世代にも亘って繰り拡げられてきた。今現在、こうした事態は最高潮に到達しつつある。殆んどの元自由主義世界に於いて、これは期待通りの速さで進行し、操る為の糸を持つ支配者たちは、「フランクフルト学派」の理想である「共産主義・市場社会主義・企業集産主義」へと進める為の準備を整えている。この先僅か1年程度で、私たちは目眩のするような速さで劇的な社会変化が露わになるのを目撃するだろう。資本の制限、移民の制限、国内の移動の制限、増税、資産の没収、そして「不可侵の」権利の排除は全て、憲法の改悪などが現実のものとなる。…それを繰り返し体験してから気付くのでは手遅れなのである。これらは余りに素早く起きる為、人々が新規に一方的に定められた制限について考える暇（いとま）もなく、次の新たな制限が山盛りに積まれるだろう。この現実が明らかになるに伴ない、私たちは国民国家の崩壊を目撃する事になる。国連や国際通貨基金（IMF）、世界経済フォーラム、非公開のビルダーバーグ会議、といったグローバル権力が、社会全体をコントロールするようになる。国に対して正式な支配権など持たない組織が、益々支配権を拡大していき、人々は何故このような事態になってしまったのか理解できないうちに支配構造に組み込まれてしまうのである。仕組まれた選挙で有権者に選ばれたと嘘をつく政治家たちは、益々単なる代理人にしか過ぎなくなり、彼等は不正選挙さえ経ていない支配者階層たちの指示に従うだけになる。今、気付いて立ち上がらなければ、世の中は恐ろしい社会に一変する。

全ての始まりは、トランプ再選を形振（なりふ）り構わず阻止した DeepState に操られた民主党政権の誕生を許してしまった事から始まる。中共でもなく、民主党でもなく、90年も昔に共産主義思想という洗脳の芽を撒いた「フランクフルト学派」でもなく、左傾化傾向を強めた米国民の無知無関心せいでもなく、全ては DeepState が企てた悪魔の計画に沿って行なわれた革命なのである。ジェンダーフリー（性的倒錯）への必要以上の擁護、増税、国境の破壊、無差別な移民の受け入れ、警察組織の解体など国家破壊でしかない。正に聖書で語られるソドムの罪が現代の米国で再現されている。「創世記」19章8節のロトの提案では、甚だしい性の乱れが神の怒りをかった。また、「エゼキエル書」16章49～50節にも似たような件（くだり）がある。バイデン偽大統領はホモセクシャル者や男性から女性への性転換者を閣僚に起用しようとしている。正にソドムの罪の具現化である。不世出の大統領ドナルド・トランプがホワイトハウスを去ったのは、実は、遠大な計画のひとつである可能性が高い。表向き誕生したかに見えるバイデン偽政権の国民への裏切りと、とても真面（まとも）とは思えない失態を目の当たりにして初めて米国民はトランプ大統領の治世が如何に正しかったかを知る事ができた。トランプ大統領が「叛乱法」や「戒厳令」を軽々に発令しなかったのは、反トランプ機運に陽動された米国民に「気付き」を促す猶予期間を与える為である。トランプ大統領が正当な権利である強権を発動したなら、米国は手酷く分断してしまい、起きたであろう暴動の犠牲者は取り返しの付かない数に上ったであろう。（実際は水面下で戒厳令は敷かれていると私は考えている。従って、今の米国は軍政下にある。）コーポラティズムとか企業集産主義の恐ろしさと、性的倒錯の擁護という馬鹿らしさを身を以（もっ）て米国民が体験する事でしか、平和的に自らの正しさを証明できない事を、トランプ大統領が理解していた事に米国民と世界中の米国の同盟国と友好国は感謝すべきである。リンカーン大統領も、ケネディ大統領も、成し得なかった DeepState の撲滅にトランプ大統領は命懸けで挑んでいるのである。そして、ほぼトランプ大統領が勝利を手に入れた模様だ。CPACでの演説に過大な期待が寄せられたが、CPACは飽くまでも保守派に限定された催しであり、米国民全体に向けての演説の場ではない。真実を全米に明らかにできるのは、もう少し先になるだろう。トランプ大統領が戦っている相手、DeepState の実態と悪魔の所業を明らかにするのは、余りにも衝撃的すぎて数箇月程度の猶予期間では短か過ぎる。併し、数年間も放置しては取り返しの付かない事態を招いてしまうだろう。次の大統領選挙（2024年）までは待てない。今後、明かされるであろう、信じていた常識を覆される痛みに、人類は耐えなければならない。痛みの先には希望があると信じて前に進むしか私たちに残された道はない。勿論、先導者はトランプ大統領以外にはいない。

米国の「共産主義革命 未遂」の、この中途半端な状態は恐らくこのままずるずると長続きはしないだろう。反トランプで堅い結束を見せる主流メディア（MSM）や大手テクノロジー企業（GAFAM+Twitterとその他のBig Techに続く中堅Tech企業）、無国籍グローバル大企業…等々により鉄壁に護られながら、不正選挙を強行した結果、怪しげな大統領就任式を終えた後も、凡（およ）そ大統領らしからぬ惨めな姿を晒し続けるジョー・バイデンや、気狂いじみたナンシー・ペロシらのトランプ攻撃のチグハグさには眼を覆うばかりである。マスメディアと大手SNS の嘘報と言論統制下にある日本は、米国以上に真実に気付いていない国民が多い。DeepState が仕組んだ世界規模の詐欺計画は、余りにも無理を強行し過ぎた当然の帰結として、穴だらけ、お粗末だらけの為体（ていたらく）であるにも関わらずである。共産主義イデオロギーになど本気で染まってはいない DeepState の企ては、米国の共産主義化を単なる一過程、要するに一つの踏み台くらいにしか考えていない。併し、ロシア革命や、中華民国から国家を横取りした毛沢東の共産主義革命の成功を模するには、時代が変わり過ぎていた。自由・民主主義国家で且つ自由競争を是とする資本主義国家を、いきなり共産主義一党独裁国家に変えるには、もう少し気長に事を進めなければならなかったようだ。先ず社会主義化という段階を踏んで、貧困層の不満を満たすふりをしてから、次の段階である共産主義一党独裁化を成し遂げるという段階的手順が無難であった筈である。何に急かされてか、事を急ぐ DeepState には一般人には窺い知れない事情があるのだろうが、頭が弱くヒステリックなペロシや、思いのほか痴呆症が進んでいるバイデンは、やる事すべてが余りにもお粗末過ぎる。DeepState 一味は事のほか人を見る目が無いようだ。

既にDeepState の中枢を滅ぼしたとも囁かれるトランプ陣営の復活が待ち遠しい限りである。問題なのは、私が当初考えていたように、事は単純では無い事だ。その意味に於いて、トランプ再選を容易いかの如く断言してきた私の判断は間違っていたと言える。トランプ再選が実現していない今、見通しの甘さ故 判断を誤った事は素直に認めなくてはならないだろう。私が信じていたトランプ再選の判断は間違えていた。判断の間違いを認めた上で改めて言うが、遠からずドナルド・トランプが正統な米国大統領に就任するのは間違いない。4年後に再立候補するのではなく、数箇月後に米国はトランプ大統領を戴く事になる。然も、任期は4年ではなくトランプの体調次第では8年間となる可能性が高い。もしそれが達成されなければこの世は闇に落ちる。日本人もタダでは済まない。事態はそれほどまでに切迫しているのである。常々指摘してきたが、今起きている歴史的大変革に気付いている日本人は1%にも満たないだろう。NHK を始めとしたマスメディアが世界で起きている事実を報道しないから、多くの日本国民はバイデン政権誕生を信じている。気骨のある数少ないジャーナリストだと私が認めていた、元正論編集長を勤めていた人でさえも、「不正選挙を主張するトランプ陣営は最後まで証拠を提示できなかった」などと発言する始末なのだから遣り切れない。事実を知らないのか、知っていても発言できないのか、それは分からない。そもそも、日本社会で存在を許される勢力の影響力を背負った人物は、自由に真実を発言できない宿命に在るのだろう。政治家 然（しか）り、財界人 然り、大学教授 然り、教師 教諭 教員 然り、名を売る事を生業（なりわい）とする評論家 然り、そして医師や医療従事者 然りである。

今、日本中が「新型コロナウイルス」とその「ワクチン」問題で大騒ぎしているが、米大統領選挙の仮面を被った「共産主義革命 未遂」と、世界中を席巻する Covit-19、日本では「新型コロナウイルス」と呼ばれる「謎の人工的ウイルスによる人為的パンデミック」は密接に結び付いている。私はトランプ大統領が言い始めた「中共ウイルス」（China Virus）という呼び方が正確ではない事も指摘しておきたい。正しくは「DeepState による米国発で中共が悪用した人工的ウイルス」とでも呼ぶのが相応しいのだが、長過ぎるから、今後は「謎のウイルス」と呼ぶ事にする。このパンデミックは、中共の一部の派閥（恐らくは江沢民派）による白人国家（主に米国）へのバイオテロであり、江沢民一派は DeepState に利用され、米大統領選挙のスケジュールに合わせて、このバイオテロは仕掛けられた。米仏が資金援助していた中共武漢のウイルス研究所も未だ完全にはコントロールできない。「謎のウイルス」は主に白人国家を標的にばら撒かれたが、アフリカ系、ヒスパニック系、アラブ系諸国などにも甚大な被害を齎らした。インドやブラジルの被害も大きい。勿論、中共や日本を含む亜細亜諸国にも「謎のウイルス」は蔓延した。だが米国や欧州、ブラジル、インド、中東諸国ほどの被害は亜細亜諸国は被っていない。DeepState の意を受けてか日本のマスメディアは騒ぎを実態以上に報道している。被害者、死亡者とされる方々も居られるのだから、言葉は慎重に選ばなければならないが、誤解を恐れずに言えば、騒ぎ過ぎである。マスメディアやジャーナリズム、そして何より政府機関の使命は「謎のウイルス蔓延を国民に正しく伝え、正しく恐れる認識と正しい警戒方法を理解させる事」なのだが、現状は過大に恐怖を煽り続け、有無を言わせず怪しげなワクチンの接種を奨励するばかりである。まるで DeepState の忠犬である。災厄は DeepState にとっては絶好の金儲けである。戦争では武器商人が、ウイルス・パンデミックでは製薬会社とそこに出資した投資家（ビル・ゲイツなど）が巨大な利益をあげる。Covit-19 と名付けられた謎のウイルス・パンデミックでは、特効薬とまでは呼べないまでも、有効となり得る既存の薬剤があるにも関わらず、それらは悉（ことごと）く闇に葬られ、ワクチン・ビジネスを邪魔する言論も封殺されている。

米国のある医師は、妊娠中の患者を「謎のウイルス」が引き起こす病から救おうと「ヒドロキシクロロキン」という抗マラリア薬を投与して患者を救い、後に出産した赤ちゃんの命をも救ったのだが、その女性医師は勤務していた上司に事前承認を受けなかったとか、予め禁じられていたとかの理由で病院を即刻解雇され、他の病院に再就職しようとしたところ、本人の知らぬ間に医師免許をも剥奪されてしまっていた。その事実は本人による YouTube での告発動画で日本でも観る事ができたが、今は案の定 Youtube により削除されてしまっている。一度視聴したが何故この動画が YouTube の規約違反なのか、どういう規約に違反したのかの説明はない。恐らく本当のところは、特効薬の存在がワクチン・ビジネスの邪魔になるからである。日本のアビガンもワクチンが開発される前は盛んに使用されていたが、ワクチンを普及させようとする今では、患者が希望しても投与できないと断られるという。「謎のウイルス」に感染したとして、ホテルに隔離された人がアビガン投与を希望したところ、「そこは医療施設ではないからアビガンの投与はできない」と断られたそうだ。医療施設とは病院の事だろうが、病院なら今でもアビガンを投与してくれるのだろうか？　私は医師ではないから実際にどうなのかは分からない。アビガンの大量投与で回復したという報道が消え去ったのは、アビガンもワクチン・ビジネスの邪魔とばかりに闇に葬られたのだろうか？　それにしてもテレビでは毎日毎日、コロナ、コロナ、ワクチン、ワクチンと騒ぎすぎ、恐怖を煽りすぎである。その話題の十分の一で良いから、トランプ大統領の動向やバイデン偽大統領のブッ飛んだ政策について報道して欲しいものである。

2021年1月1日の新唐人テレビのサイトでは、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズ（American’s Frontline Doctors）のメンバーで医師のリチャード・ウルソが、臨床試験の結果、ヒドロキシクロロキンが中共ウイルスの治療に効果があると分かったが、発表してもメディアが黙殺していると明かした。リチャード・ウルソ医師は「ヒドロキシクロロキンとエリスロマイシンには抗炎症効果がある為、病原体に対する効果がある筈だと考え、SARSや中東呼吸器症候群、ヒトコロナウイルス229Eにも治療効果があると考えた。ペトリ皿に証拠が示された事から、ウルソ医師は数多くの組織培養研究を行なっている為、これらの研究を分析して試してみるべきだと考えた。三人の患者は当時、非常に深刻な状況にあった。子供はそうでもなかったが、はっきりとした病状はあった。彼ら三人の病状は薬の服用後、速やかに好転した。彼等は実際にはウルソ医師の最初の患者だったので、病状が正しい方向（回復）に向かっている事はウルソ医師にははっきりと分かった」という。その後、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズはワシントンD.C.のキャピトルヒルで記者会見を開いてヒドロキシクロロキンの治療効果について発表し、更にハイテク業界が虚偽の情報やデータを流す一方でヒドロキシクロロキンが「謎のウイルス」に効果がある事を隠匿していると厳しく断罪し、その背後にある政治的目的についても言及した。記者会見の様子はFacebookでも同時配信され、視聴数は8時間で1700万回を超えたが、この動画はFacebook、Twitter、YouTubeから「偽情報」「危険」といった理由により削除・ブロックされた。ウルソ医師は、3月に「謎のウイルス」が米国で大流行した際に、感染者に一切関わるなと通達されたとも語っている。

ウルソ医師は「彼らの名前は上げられないが、私は複数の人物から、沈黙を守り如何なる防護用品も使ってはならず、如何なる患者の処置もしてはならないと通達された。それで私は『何故だ？未だ嘗て無い事が起きているというのに』と納得できなかった」。ワクチンが開発されると同時に、複数の国で「謎のウイルス」の変異と流行が確認されている。ウルソ医師は「これは所謂 病原性が誘発されたからだ。これは、『ワクチンを接種したら謎のウイルスで死亡し易くなるという事を示している』。なぜ我々には、風邪のワクチンもなければ、従来のコロナウイルスやRSウイルス、ライノウイルスのワクチンも無いのかというと、人間はワクチンを接種すると死亡率がより高まるからだ。つまり、全ての抗体が有用だという訳ではなく、中には悪いものもあるという意味である。これらの（悪い抗体）は実際には、ウイルスに感染するポテンシャルを上げてしまう」。これは徳島大学の免疫学が専門の大橋眞 元名誉教授が街宣や Youtube 動画で再三に亘って説明している。多くの動画は削除されているが、今でもYouTube で「大橋眞」で検索すれば残っている動画を視聴できる。徳島大学が「当校には一切関わりがありません」などとクレジットを入れたりしているが、大橋眞 元名誉教授の信念に揺るぎはないようだから、是非視聴をお薦めしたい。

DeepState の最終目標は「人口削減」だと言われているが、何故そうなるのかについては次回の投稿に譲る。先ずは、DeepState の正体を明らかにする事が次の優先課題だろう。ロスチャイルド家を始めとした偽ユダヤからなる金貸したちが国際政治を動かすほどの力を手に入れたのは精々200年ほど昔の話である。彼等が所謂、国際金融資本と呼ばれる DeepState そのものであった。金の力で世界を想いのままに操る「国際金融資本家」イコール DeepState の時代は徐々に変化し、今では国境を超えて利益を追求するグローバル大企業の多くが DeepState に加わった。DeepState とは、国際金融資本家の一団に大手テクノロジー企業（Big Tech、GAFAM+Twitter）と、無国籍グローバル大企業などを加えたものに変容し、彼等は秘密主義の「ビルダーバーグ会議」などで世界の行く末を勝手に決めている。そこに日本人の姿は無い。また、DeepStateや「ビルダーバーグ会議」とは関係なく、寧ろその対極にある「The Project Avalon Forum」というサイトには、彼らの使命として…「私たちと私たちの子供の為に、地球上に穢れなき未来を創出する事を目標に、前向きで、建設的で、質の高い対話のネットワークを支援する」…とある。The Project Avalon Forum が10年ほど前に作成した「The Anglo-Saxon Mission」という動画（日本語字幕付き、約56分） https://www.youtube.com/watch?v=_o8hY….  を視聴すると、15年も前から「謎のウイルス」が中共で発生する事が言い当てられている事に驚かされる。DeepState と断定はしていないが、DeepState の構成員らしき者達の会議では「中共が風邪をひく」という言葉で現在のパンデミックを言い当てている。言い当てたというより、パンデミックの計画が討議されていたのである。現在のパンデミックは自然発生的なものではなく、何者かによって計画されたものであると証明されたのは、NHK を始めとしたマスメディアを頑（かたく）なに信じる日本人にとっては非常に意義深い事であろう。もはやフェイクだ陰謀論だと馬鹿にしたり黙殺する行為は許されない。日本国民ひとり一人の「気付き」の始まりが求められているのである。

トランプ大統領の再就任も、それと同時に達成される DeepState の終焉も、日米を含む世界中の国民の「気付き」無くしては、真の意味では達成され得ない。今の米国で演じられているバイデン偽大統領らが繰り拡げる茶番は、そう簡単には受け容れ難い真実への「気付き」の前に与えられた猶予期間のようなものである。DeepState の手先となった極左邪悪に奔（はし）った米民主党や共和党の一部の裏切り者や、バイデン偽大統領の選択とその過程が誤りであった事実と、ハリウッド全体やショービジネスに関わる様々なスーパースターたちが、実は邪悪な悪魔教の洗礼を受け、日々人道に対する罪を重ね続け、アメリカ合衆国の理念を踏み躙る国家反逆者であったと同時に、人間とも呼べない人道に対する罪人であったという現実は、そう簡単に受け容れられる事ではないだろう。多くの正常な人々を騙して、不正選挙を堂々と行ない、正統性無き人物の大統領就任式を正しい事だと信じ込まされたままではこの世は地獄に落ちてしまうだろう。日本政府や日本のマスメディア、アカデミズムを盲信する情弱な知識人、或いは悪を承知で追認しようと嘘を吐く知識人の言動、行動は、今こそ改めなければならない。米国ではキャンセル・カルチャーと呼ぶらしいが、日米共に悪意ある外部勢力に押し付けられた「自虐史観」からも脱却しなければならない。その為の猶予期間が、今の米国に於ける茶番なのである。あのあからさまな不正選挙を許して良いのか？　先人を貶め、国家観・歴史観を狂わされたままで良いのか？　この猶予期間内に何としても国民の「気付き」が必要なのである。

原文

翻訳を改善する

---

米大統領選挙（＝共産主義革命）は表面的にはバイデン側が勝利した形におさまっているように見える。…だとしたら、私が断言し続けてきたトランプ大統領の再選は無くなった。見事にトランプ大統領支持者と私の願いは裏切られた。正義が悪に屈した。あってはならない事が起きてしまった。…本当にそうだろうか？　否！　我々が観ているバイデン新大統領の誕生と、今や前大統領となったドナルド・トランプ、という悪夢の裏には、世界中の殆んどの人々が想像を絶する「新世界秩序の始まり」という歴史的快挙という真実が隠されている。DeepState 側が企図した「新世界秩序」（グレート・リセット）ではなく、その正反対の「偉大なる新世界秩序」の序章である…　と未だに私は期待している。こんな事を言えば、米大統領選挙に於けるトランプ大統領の敗退を受け容れられない只のトランプ信者の強がりと思われるだろう。今はそう思われても構わない。アカデミズムやマスメディアに騙されている事に気付かない者こそ愚かである。そのような愚か者であっても、一刻も早く真実に「気付き」さえすれば共に生き残る事ができる。このパラダイムシフトを皮切りに国際社会は激変する。日本人もいつまでも「見ざる、聞かざる、言わざる」を通してはいられなくなる。社会主義・共産主義国家は別として、自由・民主主義国家の国民でありたいなら、一早く真実への「気付き」が必要である。日本国民は、「明治維新」と「大東亜戦争敗戦」、そして敗戦後の長きに亘る「占領統治」（洗脳統治）により、本来の国家観、歴史観、伝統文化や社会常識をほぼ、若（も）しくは完全に喪失してしまい、現状の有様を見る限り、民族的自浄能力に期待するのはもはや無理だろうと諦めかけていた。併し、敢然と悪魔（DeepState）に戦いを挑むドナルド・トランプ大統領の勇姿を観て、日本人の中に微（かす）かに仄（ほの）かに息づく「日本人なるもの」を取り戻すチャンスが到来していると心を震わせている。これが日本人にとって最終最後のチャンスなのである。

この機を逃してはならない。いつまでも情弱日本人であってはならない。「平和憲法？」のお陰で日本の平和が維持できているなどとお花畑で怠惰を決め込んでいてはならない。国際関係は政治力と軍事力の両輪を備えた国だけが生き残る事が許される弱肉強食の厳しい社会である。中共や南北朝鮮が間近に在る日本のような国では、軍事アレルギーは究極的には国を滅ぼす。勿論、侵略目的の軍事力は必要ないが、日本国を護る強力な防衛力は絶対に必要である。防衛力と言っても、従来の軍事力に加えて、今やその領域は、宇宙、サイバー、電磁波（ウ・サ・デン）にまで及んでいる。今までのように日米安保条約があるから中共は日本に手出しできないと安心し切っているのは愚かで危険である。例え米国の国内事情が安定したとしても、いつまで米国が安保条約を堅持してくれるか甚だ疑問である。日米安保条約が機能したとしても、今の自衛隊では日本を護り切れはしない。従来の実戦能力と「ウ・サ・デン」の領域では、中共に対して今の日本は赤子同然である。特に中共に侮られてしまうような政治の在り方の見直しと、防衛力の増強は急務である。殆んどの日本人は気付いていないようだが、国際社会に於いて、とりわけ特亜三国や亜細亜諸国にとっては、日本は見下しの対象である。米蘇英独仏蘭からも日本人は見下され、大東亜戦争敗戦が決定的になった後、原子爆弾を実験投下されて尚、76年を経ても米国の金魚の糞の如き振る舞いしかできない誇りなき国家国民と見下されている。本来の日本人は誇り高き民族であった。今のままではいけない。

菅義偉の政権は新型ウイルスに誤った対応に終始して、補償無き「緊急事態宣言」を延長して230年以上の老舗料亭の廃業を見過ごすなど、目に見える国民の被害は氷山の一角でしかない。新型ウイルスの犠牲者数に占める日本国民の実数は明かされていないが、外国人犠牲者を含む死亡者数を自殺者が上回っている。あってはならない事だ。菅政権は国民に塗炭の苦しみを強いている。日本国民、特に中小企業や個人事業者、非正規雇用者、子育て中のシングルマザーを不安のどん底に陥れながら、密かに外国人を招き入れ、低所得層から職を奪って平然としている。アルバイト先を失なった大学生の貧困にも眼を向けるべきである。日本人は奴隷ではない。堂々と日本政府に失政を糺す抗議の声を上げるべきである。米大統領選挙に話を戻すが、米主流メディア、GAFAMとTwitter 、そして日本のマスメディア、更にその御用学者や似非ジャーナリストと、長い物には巻かれろとばかりに茶番を真実かの如く解説する評論家や所謂 知識人どもの化けの皮は早晩剥がれる事になる。日米ともにメディア側の言論統制は常軌を逸した異常を通り越して正に狂気そのものである。既に共産主義一党独裁体制のような、国民を騙す、規制・統制が始まっているようだ。日本のテレビ局は未だに米大統領選挙で行なわれた不正の詳細を一切報道しない。今、偽大統領に収まっているバイデンが何をしているか、真の米大統領トランプの計画は何かを全く報道しないマスメディアは消滅させるべきである。もはやテレビの存在価値は無い。

小林麻耶さんは、昨年12月12日に出演中のTBSテレビの「グッドラック」という番組中でバイデン批判をしただけで、その夜、突然テレビ局から番組降板を宣告され、所属事務所の生島企画からもクビを言い渡された。事件の直後は SNS などで小林さんに声援を送る人たちもいたが、マスメディアの影響力は絶大で、小林さんを応援する声は次第に尻窄（しりすぼ）みとなり、今、調べてみるとその件に触れたYouTube動画の幾つかは削除されている。事件の動機、原因の核心に触れていない動画だけが削除を免れている。その後、小林さん個人への様々な後付け中傷が為され、真実は掻き消され、日本国民が声を上げなければ、やがては忘れられてしまうだろう。小林さんは番組中で「バイデンが事務所スタッフの女性から8回セクハラ被害で訴えられている、娘さんがコカイン使用などで逮捕されているから、私は無理、どちらかと言うとトランプさんの方が良いかな」と発言して、これがバイデン批判に当たるとして芸能界から抹殺されてしまったのである。こんな米国大統領選挙に全く影響など無い事にさえも、日本のマスメディアが過剰反応しているのだから、訝（いぶか）しく思わない方がおかしいだろう。三浦春馬さんや竹内結子さんらの自殺とされた「芸能人連続殺人事件」に疑義を呈するマスメディアが皆無であったのも記憶に新しい。日本の芸能界の闇も、トランプ大統領が戦う悪魔と底通する。遠からず徹底的な捜査を求める声を上げるべき時が来る。

トランプ大統領がすんなりアメリカ合衆国の第46代大統領に就任するかどうかはもう少し様子を見ないと分からない。アカデミズムとマスメディアは意に沿わない疑義を黙殺し、洗脳された愚か者どもは何でもかんでも「陰謀論」の一言で片付けて、国民の思考停止を誘発させるのが常であるが、トランプ大統領が「第19代アメリカ共和国の大統領」に就任するという噂もある。今まで生きてきて経験した事がない徹底的な言論統制に遭っているのだから、確実な情報など得られる訳もないが、こういう時だからこそ、フェイク情報の中に真実を見出せる場合もある。実際、ワシントンD.C.のホワイトハウスは未だに照明が灯っていない。ホワイトハウスも連邦議会も、カミソリ型鉄条網付きの金網の塀で囲まれ、夥（おびただ）しい兵士たちが警備している。前代未聞のこの事態を報道しないマスメディアを見て、不自然さを感じない者はいないだろう。併し、テレビと新聞からしか情報を得られない多くの国民は、そういった尋常ならざる事実さえ知る術を持たないから、何の疑問も持たずにバイデン新政権の誕生を信じている。ネットに繋がっているスマホ使用者もマスメディアを信じている始末である。マスメディアの上層部や一般社員も情弱なのだろうか？　そんな事はない筈だ。我が身かわいさで黙っているのか、只の馬鹿者か分からないが、とにかく情報に接し、発信する立場に居ながら黙殺を決め込んでいる。事態が大きく動けば後追い報道をするつもりだろう。こういう世の中では、日本国民は自分で情報を集めるしかない。戦後教育は嘘塗れであると知るべきである。特に国家観や歴史観に関係する事柄は真っ赤な嘘だから自分で気付いて自分で学ぶしかない。

生まれてこの方「自虐史観」にどっぷりと浸かって育った日本国民を救うのは自らの覚醒しかない。今となってはこれはかなりの難題だが、海の向こうではドナルド・トランプという絶好の見本があるではないか！　マスメディアは真実のひた隠しに汲々としているが、ネットで恥ずかし気もなく検閲を強行する SNS という毒草を掻き分けて進めば、現状がどれほど異常事態であるか誰でも気づく事ができる世の中である。注意すべきは SNS だけではない。Apple、Microsoft、Google も要注意である。Microsoft 傘下の Youtube の検閲も厳しいらしいが、検閲の手を掻い潜って真実を伝えようと努力してくれている YouTuber も少なからずいる。「陰謀論」という邪悪な言葉に騙されずに、純粋な心で色々視聴してみるといい。戦後教育の垢を洗い流して、虚心坦懐に観れば、フェイクの中の真実に気付くかも知れない。私はインターネットが普及する前からの Apple のヘビーユーザーだが、Mac OS のアップデートをしきりと表示する Apple に不信感を抱きつつ、好奇心に負けてデスクトップ型の Mac OS を最新のものにアップデートした。最新の Mac OS では、米大統領選挙の不正や、トランプ待望論的な Youtube 動画が正常に読み込めない。同じ WiFi 環境下でも、デスクトップ型では読み込み中を表示する輪がくるくる回っているのに、OS を更新していない MacBook Pro では Youtube 動画がすんなり読み込める。流石 Parler を締め出した Apple である。Apple ファンを自称していたが、これにはゲンナリした。他にも Apple デバイスが幾つもあるが、暫くは OS のアップデートはしない。

このように、米主流メディア（MSM）も SNS も、日本のマスメディアも、今は全く信じるに値しない。米国の大統領選挙に纏（まつ）わるゴタゴタについては全く報じないどころか嘘偽、フェイクばかりである。そしてバイデン新政権の既成事実化に勤（いそ）しんでいる。その上、今や日本の国家、社会、国民意識さえも DeepState や中共、南北朝鮮に穢され、乗っ取られてしまっている。つまり、この日本国も、国家観も歴史観も、日本人が気付かぬ内に、日本人本来のものを殆んど完全に奪われてしまったという事である。日本は「明治維新」と「大東亜戦争敗戦」という、内部と外部の悪意ある勢力により国家観と歴史観、そして社会常識を歪められてしまう悪巧みに手を貸してしまった。その結果が今の惨状なのである。そして今の米国も、内外の悪意ある勢力により乗っ取られようとしている。米国の惨敗は、世界中の自由主義、民主主義社会の惨敗を意味する。トランプ大統領が敵とする勢力の全てに、日本は既にほぼ飲み込まれている。親中派、親韓派、行き過ぎたグローバリズム推進派に日本は穢され切っている。迂闊にも薄汚い連中に日本はまたも占領されてしまったのである。日本は、既に自浄能力を失なっているから、事実上の宗主国である米国の影響をモロに受けてしまう。米国が共産主義独裁体制に陥れば、日本も自動的にそれに倣（なら）うだろう。だから、菅政権の反国家的政策は看過できないが、米国の共産主義革命の趨勢から眼を逸らしてはいけないのである。「バイデンだろうがトランプだろうが日本人にはどうでもいい。日本は日本でしっかりすれば良い」というのは正論ではあるが、現実を無視した理想論で間違いである。米国がバイデンの下で共産主義独裁化、極一部の支配層による管理社会となって仕舞えば、日本は日本を立て直す前に中共に侵略されてしまう。だから、トランプ大統領の戦いの趨勢が日本の生死を決するのである。

DeepState が目指す社会は、単なる共産主義一党独裁国家の実現ではない。0.1%にも満たない国際金融資本家や BigTech や石油メジャー、そしてグローバル大企業などの既得権益層が米国の支配階級に収まり、99.9%以上の一般国民＝奴隷階級からなる、二極分化が固定化された監視社会を目指しているのである。ビル・ゲイツは、2010年にカリフォルニア州で開催された「TED2010会議」で、「ワクチンや医療、生殖の技術を駆使して『劣等人種』が勝手に増えないよう、女性は中絶の促進と不妊化、男性は生殖能力を落とすといった複合的な方法で10億人の人類を『間引く』」と宣言した。（この演説は映像として残っている）劣等人種のジェノサイドといえば、かのアドルフ・ヒットラーを彷彿とさせる。トランプ大統領が戦っている相手は、正に悪魔教崇拝者なのである。

TED は、アメリカ合衆国のニューヨーク市に本部があるLLC（有限責任会社）。カナダのバンクーバー（過去には米カリフォルニア州ロングビーチ、モントレー）で、毎年大規模な世界的講演会「TED Conference」を開催（主催）している非営利団体である。 「TED Conference」は、1984年に極々身内のサロン的集まりとして始まったが、2006年から講演会の内容をインターネット上で無料で動画配信するようになり、それを契機にその名が広く知られるようになった。…Wikipedia （JA）より。

Facebook、Instagram、Twitter、Youtube、そして Wikipedia などが表立って TED に協賛している。

DeepState は、最終的には地球上の全人口を5億人ほどまで削減し、支配層はそこで凡（あら）ゆる悪事に耽溺する悪魔社会の実現を本気で目指している。だから、全人類の未来が懸かる、DeepState 対トランプ大統領の戦いには一切の妥協は許されないのである。日本の菅義偉政権は既に DeepState の手先となって、グローバリズムに邁進し、日本国民の生活と命を危機に追い遣って平然としている。欧米諸国にはカネに目が眩んで中共に追随する国もあるが、多くは中共によるバイオテロやウイグルでのジェノサイド認定という価値観を共有している。併し、菅政権は中共にのめりこむ一方で、バイオテロやジェノサイドに対する中共への表立っての非難を避け続けている。ありありと、米国より中共の顔色を窺っている。日本国の舵取りを誤っている事態をこのまま看過してはならないが、DeepState 対トランプ大統領の戦いには人類の存亡が懸かっている。日本国と日本人の土台そのものが危機に瀕しているのが、DeepState 対トランプ大統領の戦いなのであるから、日本人にできる事は何でもする。今、直ぐにでも行動を起こすべきである。先ずは、何も知らない大多数の日本人にこの事実を気付かせる。「陰謀論」の一言で馬鹿にされるだろうが、無理のないように徐々に気付かせる工夫も必要だろう。

トランプ大統領の戦いについて、荒唐無稽に語る YouTube 動画を散見するが、正直なところどこまで信じて良いものか分からない。トランプ大統領の神格化は禁物である。人間だから過ちも犯すし、完璧である筈がないのは言うまでもない。併し、今まで「陰謀論」の一言で思考停止してきた自らを含めた日本社会を考えると、全てを頭から否定するのはどうかとも思うが、宇宙人の技術がどうのこうのという話には流石に付いて行けない。NESARA / GESARA の拡大解釈と過剰な期待と欲望、妄想は慎むべきである。嘗て私は、2020年 米大統領選挙は事実上の「共産主義革命」だと言い続けてきた。そして、トランプ大統領は再選を懸けた大統領選挙に勝利すると信じてきた。この「共産主義革命」は、極左に成り果てた民主党と中共、そして何より DeepState との戦いであり、民主党と中共には勝利するだろうが、流石に DeepState を根絶するのは無理だろうと予想していた。 DeepState に深傷（ふかで）を負わせて再選されるだろうと信じてきた。併し、それは過ちであった。トランプ大統領はもっと遠大な目標を見据えていたのである。米国大統領の正統性がドナルド・トランプにある事には揺るぎない確信を持っている。世界各国で起きたとされる停電やネットが遮断されたという事は恐らく事実であり、米国の各州でもそれが起こり、ワシントンD.C.の合衆国議会議事堂やホワイトハウスが10日以上も停電しているのも事実だろう。DeepState 対トランプ大統領の戦いが起きているのも、米国の軍部全体が未だにトランプ大統領に忠誠を誓っているのも紛（まご）う方無き現実である。バイデン偽大統領が国防総省の機密事項にアクセスを拒否され続けている事も、エアフォース・ワンに搭乗できないのも事実である。それに反してトランプ大統領は、退任挨拶の演説終了後にエアフォース・ワンでフロリダの別荘マール・ア・ラゴに向かった。

理解できないのが、バイデン偽大統領の惨めすぎるパフォーマンスである。国防総省の機密事項にアクセスできていないのに、なぜ偽大統領を演じているのだろうか？　バイデン一味全員が砂上の楼閣の如き新政権にしがみついて、裁きの日を待っている理由が分からない。40件以上に上る大統領令は未だに公式文書化されていない。バイデンはホワイトハウスに住んでおらず、カマラ・ハリスは海軍天文台敷地内の副大統領公邸への引っ越しを延期したままだ。理由はメンテナンス中だからだというが、新副大統領の引っ越し予定は予め分かっていた筈である。この時期にメンテナンスという理由は嘘である。実は、水面下では既にトランプ大統領の勝利が確定していて、世界に蔓延る DeepState の組織構造のピラミッドの頂点の裁きは終わっており、下部組織までの大掃除が終わるまでの間、要するにバイデン親子、オバマ夫妻、クリントン夫妻などは既に負けを知った上で、世の中のショックを軽減する為に、惨めな演技を強いられている、という事だろうか？　ネット上の偽者疑惑は、本当なのか、単なるフェイクなのか？　米国政治の頂点と軍事機密を前に、一般の日本人の好奇心など無力である。じたばたしても仕方が無い。日本国民の覚醒を促しつつ、バイデン政権の狂気にヤキモキしながら、もう暫く様子を見守るしかないだろう。

何かがおかしい。今、米国と日本を含む世界中で起きている様々な事象は、どう考えても尋常ではない。人間は理屈では説明できない「何か」を持っている。無意識の内に身に付いた「常識」であったり、動物的な「勘」であったり、遺伝子に組み込まれた「拒絶反応」であったり、或いは「信仰心」であったり「良心」であったりと、「何か」の正体は分からないし人それぞれだろうが、米国の正副大統領に就任したとされるジョー・バイデンとカマラ・ハリスによる偽 新政権誕生には、違和感というより反射的な拒絶反応に似た「何か」底しれぬ闇の存在を感じる。そこに至るプロセスの全てが、余りにもあからさまに行なわれた「犯罪」であると感じ取っているから、幾ら偽りの既成事実を押し付けられても素直に受け容れられない。こんな横暴が罷り通るなど正に常軌を逸した「狂気」としか言いようがない。多くの日本人は誠に情けないが、碌（ろく）に考えもせずに「外国で起きた現実」だとマスメディアの報道を信じて疑わない。マスメディアに重用（ちょうよう）される大学教授たちや名の売れた評論家たちもワイドショーなどで浅はかにも米国発の偽情報を信じて愚かな解説や今後の見通しなどを語るから、大多数の日本国民は騙されている事に気付きもしない。それでも陰謀論扱いされながらも少なからぬ若者たちは疑念を持っている。私などこんな茶番は断じて「現実だと受け容れて ならない」とずっと確信している。米大統領選挙の結果を真に受ける日本人と疑い続ける日本人の二通りの日本人、そして三通り目の「そんな事は関係ない」とか「どうでもいい」という「無関心」な日本人が実は最も多いのかも知れない。実は、そういう「無関心」こそが、今後は解決しなければならない最も重要な課題なのである。

「無関心」は「怠惰」に繋がっている。本当は我が身にとって「無関心」であってはいけないのに、「見て見ぬ振り」をする事が多くの日本人には身に付いてしまっている。戦後教育による「日本愚民化政策」により、無意識に日本人は従順な羊のように飼い慣らされてしまっている。だから、多少の違和感を感じても、社会全体の風潮に棹（さお）さして異論を差し挟むには勇気がいるし、日本社会の同調圧力は半端ではないから、異論を唱えるどころか、皆 従順に従ってしまう。裏で大きな問題が起きている時に、マスメディアは国民の眼を逸らす為に騒ぎ立てる事が常である。日本では新型コロナウイルスと命名された武漢肺炎、或いは中共ウイルスへの恐怖を、マスメディアが必要以上に煽り続けているのは、日本国民が本当に関心を寄せるべきは「米国に於ける共産主義革命 未遂の日本への影響」と「菅政権による売国政策や国民を蔑ろにした愚策」であるのに、マスメディアはそれらの事から国民の目を逸らす事に必死である。テレビがある一つの事象一辺倒に大騒ぎをする場合は、必ず裏で何か国民に知られたくない事が起きている。中共ウイルスはバイオテロである事がほぼ明らかとなっているが、これを無視して良い訳がなく、国民にはそれなりの対応が迫られている。騒がず、無理せず、正しく警戒する事こそ必要なのだが、為政者も医療体制も、必要になるのが分かり切っていた備えを怠ったが為に、国民にその責任を転嫁している。それに惑わされて「真実に気付かない」では済まされない。現実から目を背ける事は「見て見ぬ振り」をしているのと同じ事で、そんな怠慢を続けていれば、やがて自分を大きな窮地に追い込んでしまうのは必定である。

米国民が見逃してきた、或いは見て見ぬ振りを続けた結果としての「不正選挙」の果てに偽大統領を演じる羽目になっているジョー・バイデンが、政権幹部も決まらないうちに次々と繰り出す偽の「大統領令」の内容を知って、バイデン支持者や支持団体は、偽大統領の就任日の次の日には、バイデンの無能と売国的裏切りに気付いて猛反発し始めた。後悔しても後の祭りである。バイデン支持を表明していた労組は一夜にして数千人の仕事を失なった。何故もっと早くバイデンの正体を見抜けなかったのか？　民主党と主流メディアや大手SNS にすっかり騙されていたのである。偽大統領就任芝居上演以来、バイデンは既に40件ほどもの大統領令に署名したという。下院予算委員会や司法の賛同を得ていない以上、予算が伴なう大統領令は執行できる筈もない。バイデン一味がやっている事はまるで御飯事（おままごと）で、やっている事の全ては滑稽なパロディもどきのような無意味さで、薄気味悪い。様々な問題を抱えてはいても世界に冠たる米国で今起きている事はまるで冗談みたいである。バイデン偽大統領が就任芝居をして以降、ホワイトハウスが真っ暗だという。大オベリスク（ワシントン記念塔）のライトアップもされていないから夜の風景は不気味であり、尋常ではない。恐らく本当に軍政が敷かれていると考えた方が妥当である。軍政の後を引き継ぐのは当然、トランプ大統領である。徹底的に諍（いさか）い事を避けてきた遣り方にストレスを感じた私が愚かであった。ドナルド・トランプは不世出の偉大な大統領であり続けた。

選挙戦の開票速報は世界中にライブ中継されたそうだが、結果は疑念を晒け出す惨憺たるものだった。稚拙な不正が丸見えで、不正をするなら何でもっと上手くできないのか不思議なほどだった。人間はとかく目に見えるものだけが真実だと考えるものだが、あれでは不正をわざと有権者に見せているようであった。恣意的に隠されて、目に見えないものを見抜く事こそが、実はいちばん肝心なのだが、真実を見抜く必要もなく、ありのままを見れば不正選挙だと誰もが気付く、出来の悪い芝居だった。バイデンとハリスが本当の正副大統領になったと真に受けている人々を今更非難、嘲笑しても仕方がない。今となってはバイデン支持者は、確信犯的に悪意ある者を除いて、皆 大規模詐欺の被害者である。ここまで大規模に偽装された犯罪は前代未聞である。米国の立法府・行政府・司法府・主流メディアと大手SNS、そしてApple や Amazon、Google、Microsoft などを始めとした様々な巨大グローバル企業が、手段を選ばずに徹底した不正選挙に手を染めながら、「選挙に不正は無かった」とか「選挙結果を変えるほどの不正の証拠が無い」と言い張り、トランプ排除の方針で見事に足並みを揃えているのには恐れ入ったが、バイデン偽政権誕生を報じる米主流メディアの鉄面皮と、その嘘報をそのまま垂れ流す日本のマスメディアは正に屑である事を再認識した。日本国民は諸外国に比べて圧倒的にマスメディアを信頼している比率が高いという。そのマスメディアが嘘を報じ、大手SNSが言論統制しているのだから、99%以上の日本国民がバイデン偽大統領の誕生を信じてしまっているのは情けなくも仕方のない事なのかも知れない。

日本のマスメディアは日本を含む世界中で起きている出来事を正直に報道していない。2020年9月に安倍晋三首相が突然辞任した事は流石にマスメディアは報道したが、因果関係は不明だが世界中で似たような事が連鎖反応のように起きている。ドイツのメルケル首相が2021年の任期満了を以って政界引退を発表。オランダのルッテ首相の内閣総辞職。カナダのペイエット総督が辞任。エストニアのラタス首相が辞任。クウェートのサバーハ首相、内閣総辞職。ギニアのフォフォナ内閣総辞職。モンゴルのフレルスフ首相辞任。日独以外は全て2021年に発表された。他にもイタリアのコンテ首相辞任。バチカン銀行元総裁がマネーロンダリングでバチカン史上初の金融犯罪で実刑判決。バチカンの枢機卿 9名全員が中共ウイルスで死去。エドモンド・ロスチャイルド・グループの会長ベンジャミン・ロスチャイルドが57歳の若さで心臓発作で死去。ヒラリー・クリントンのスタッフの女性が乳児と共に全裸で飛び降り自殺。ジョージア州知事の娘の婚約者が不自然な自動車爆発で死去。その捜査に当たった州警察捜査官が自殺。本気で調べればまだまだ不自然な政変や暗殺が疑われる事故死や自殺は枚挙に遑がない。これら全てが米国の不正選挙、共産主義革命未遂と無関係という事は無いだろう。

2〜3日前、米 ABC News の ジョージ・ステファノポロス（George Stephanopoulos、肩書きはチーフ政治特派員 Chief Political Correspondent ）が、今や表向きは一般人となった筈のトランプ大統領の弾劾は違憲であると主張している、ランド・ポール共和党上院議員に対するインタビューと言うより討論で、ステファノポロスは「選挙に不正はなかった」と強引に主張していたが、証拠を挙げて真実を訴えるランド・ポールの意見を始めから嘘と決め付けて、議論が全く噛み合っていなかった。大統領選挙に無関心だった国民は、皆、ABC のステファノポロスの詭弁に騙された事だろう。こうして明々白々の嘘を既成事実化していくのが、DeepState の作戦なのである。無関心であればあるほど、皆、この嘘に騙されてしまう。日本のマスメディアも同じ罪を犯し続けてきた。はっきりと言える事は、米国人も日本人も即刻テレビ視聴をやめるべきであるという事だ。今更言うまでもないが、テレビは恐ろしい洗脳装置なのである。その危険なバイアスを見抜く知識と自信のない者はテレビの電源を即刻抜いて、洗脳報道を一切観ない事だ。無自覚に毎日のルーティーンでテレビのスイッチを入れる事の危険さを知るべきである。こう主張しても、日本国民の大多数がテレビの洗脳工作に自ら嵌り続けるだろうと考えるとこの国の行く末が空恐ろしい。テレビ放送の開始は米国では 1941年から、日本では 1953年からである。米国人は 80年間、日本人は 68年間も、この洗脳装置に晒されてきたのである。テレビ放送が普及している世界中の人々の意識改革が必要なのだが、その機会をトランプ大統領が身を以（もっ）て与えてくれている。この機会を逃してはならない。

米国で強行された国家と社会が総力をあげての世界規模の詐欺犯罪が、今回の「米大統領選挙」であり、悪魔の「共産主義革命」なのである。長い年月と数々の失敗の経験を経て、このように狡猾な偽装を纏（まと）って実現されようとしている「共産主義」は国民の怠惰に付け入って蔓延する疫病よりも恐ろしい邪悪なイデオロギーである。人類社会の発展段階に於いて、共産主義が生まれるまでは、甚だ不完全ながら未だしも救いがあった。併し、邪悪な共産主義独裁社会には一切の救いが無い。もし本当に神が在（お）わすならなぜ共産主義独裁体制など許すのか尋ねたい。その「共産主義革命 未遂」の真っ只中に米国を突き進めてしまったのが、国民の「無関心」という長年に亘る「怠惰」の積み重ねである事に日本人こそが気付くべきなのである。米国に左派的傾向が現れ始めたのは、何も今に始まった事ではない。そもそも民主党は左派政党である。左派とかリベラルなどと言っているうちはまだいいが、それが行き過ぎると世の中が狂ってしまう。悪の芽を摘むのは早いに越した事はない。今の米国のように左派的傾向の国民が増え、国民の多くが結果平等の幻想を説く社会主義的志向に奔（はし）ると、伝統や正義、信仰を重んじなければならない国民が「無関心」という「怠惰」を貪（むさぼ）っているうちに、共産主義思想の芽生えが益々蔓延してしまう。社会主義は必然的に共産主義の第一段階なのである。

昨今の風潮では「同性愛は醜悪である」といったら、差別主義者だと猛バッシングを受けるが、社会が受け容れてはならないアブノーマルである事に変わりはない。何についても言える事だが「倒錯」の蔓延は「邪悪」の領域である。現実のセクシュアルマイノリティ（性的少数者、LGBT 或いは LGBTQ）の当事者を直接責めるつもりは毛頭ない。併し、日本のテレビ局が重用する朝鮮人オカマたちは今やお茶の間の人気者の地位を確立しているらしいが、私に言わせれば醜悪以外の何ものでもない。個人の自由だからといっても本来はお天道様の下では日陰者の存在であり、庶民の苦労を他所に多額の出演料を貰いながら大きな顔をされては不愉快極まりない。

LGBTQ とは…

L → Lesbian（レズビアン）同性を好きになる女性

G → Gay（ゲイ）同性を好きになる男性

B → Bisexual（バイセクシャル）同性も異性も好きになる人

T → Transgender（トランスジェンダー）体の性と心の性が異なるという葛藤に苦しむ人 

Q → Questioning（クエスチョニング）性的指向や性自認が決められない、或いは悩んでいる人

これ以外にも男性の女装、女性の男装という倒錯を楽しむ人などもいる。

彼等・彼女等は社会的異常者である事には変わりはないが、それゆえ排斥するのは思い遣りに欠ける行為である。彼等・彼女等の中には好きで LGBTQ になったのではない人もいるだろう。気付いたら LGBTQ であったと言うのなら、それなりの思い遣りは必要だろう。LGBTQ の人々の多くは病に苦しんでいるのだから。併し、倒錯が主流を飛び越え、先進的とか格好いいとか、勘違いして持ち上げる世の中は軌道修正する必要がある。彼等・彼女等は飽くまでもマイノリティであって、マイノリティが主流以上の権利を主張をしたり、持て囃される風潮は正されなければならない。バラク・オバマが大統領だった時代に、一部のトイレは男女共用となった。レディース＆ジェントルマンも禁句だ。ナンシー・ペロシ民主党下院議長は、父、母、兄、姉、弟、妹、甥、姪や彼、彼女というどちらかの性を示す言葉狩りを始めた。祈りの最後にアーメンというが、アーメン＆ウーメンという冗談みたいな事が真剣に罷り通っている。バイデンは性犯罪者の男が自分を女性だと偽れば堂々と女性専用だったトイレや更衣室に出入りできるという偽大統領令に署名したという。米国の出来事だからと日本人は無関心では済まされない。日本でもいつからか、看護婦は看護師に改められ、婦長さんは師長と呼ばなければならなくなった。米国で起きた事は必ず日本でも起きると考えるべきである。やがて日本の宝である皇室制度は歪められ、万世一系の男系天皇はけしからんとなり、女系天皇が望まれる風潮が恣意的に醸成されるだろう。菅義偉首相の問題大き施政方針演説には「皇室については附帯決議の趣旨を尊重し対応する」とある。官僚がつくった文章は一般人には暗号のようなものである。附帯決議とは「女性宮家」の創設の事であり、女系天皇誕生の布石である。コロナ騒動に限らず、テレビが一つの事柄一色に染められ大騒ぎしている時には、必ず政治家がこっそりと悪事を働いていると考えた方がいい。

既に、米国に対する「フランクフルト学派」の悪影響については書いたが、ドイツの共産主義活動家でフランクフルト学派創設者の一人ヴィリ・ミュンツェンベルク（Willi Münzenberg）は、「我々は、知識人たちを組織し、彼等を利用して西洋文明に泥を塗るのだ。その後に、彼等がその価値観を復活できないくらいに堕落させた後で、我々はプロレタリアートによる独裁政治を強制する事ができる」…と書き残している。米国民は 1930年代後半から1950年代前半にかけて共産主義思想に汚染された経験があるが、現代では一種のヒステリー状態と曲解されているマッカーシズム（赤狩り）で、共産主義者たちを駆逐できないまでも封じ込めたつもりでいたが、腐敗した共産主義勢力の残党は、革新とかリベラルとか、時には人権擁護とか LGBTQの拡散、擁護などと体裁を変えて、共産主義へと先導する「堕落」へと米国民を導いてきた。自由、民主、資本主義の盟主たる米国が内部から蝕まれていたのである。「自虐史観」と言えば、日本の専売特許のように語られるが、日本に「自虐史観」を植え付けたのは、「大東亜戦争」の戦勝国として米国が、日本が二度と立ち上がれないように、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）として洗脳統治して植えつけていった歴史観、国家観であるのだが、当時の米国政府とGHQ/SCAP こそが共産主義思想に染まっていたのである。日本より早く米国で「自虐史観」の種が撒かれていた。その頃から燻（くすぶ）る共産主義思想が、オバマ政権時に一気に花開いたのである。ヘンリー・キッシンジャーが当時の大統領リチャード・ニクソンを唆（そそのか）して以降、ずっと米国は中華人民共和国に騙されてきた。キッシンジャーは中共が経済発展するように日本を仕向けた。ソ連邦崩壊後に共産主義国として経済的に伸び悩む中共を大いに手助けしたのが、米国と日本である。その結果、経済力をつけた中共に手懐（てなず）けられたのがビル・クリントンとバラク・オバマ、ジョー・バイデンとヒラリー・クリントンである。恐らく、買収、ハニートラップ、脅迫などに抗い切れずに魂と国を売った多くの米国人政治家、財界人、教育者、メディア界の枢要な地位に就いている者たちがトランプ大統領により炙り出され、裁かれる事だろう。

米国を内部から蝕む共産主義思想の裏には、嘗てはソビエト連邦であり、フランクフルト学派であったが、中共が鄧小平による共産主義国家でありながら資本主義経済の果実を手に入れて以降は、主に中共がその役割（米国の乗っ取り）を担った。そこに重商主義的グローバリストが利害を共にし、結果平等を求める左派グローバリストが台頭し紛れ込み、左派から極左に身を落とした売国民主党などと一団となって、「共産主義革命」の挙に出たのである。彼等の野望の邪魔をするトランプ大統領は何が何でも葬り去らなければならない相手なのである。トランプ大統領が戦った相手は、無害な呆け老人に見える欲の皮が突っ張った性犯罪者にして無能な政治家ジョー・バイデンでも、危険思想と野心に狂ったカマラ・ハリスでも、権力欲と金銭欲に狂ったナンシー・ペロシ率いる民主党でも、共和党内の裏切り者でも無かった。真の敵は重商主義的グローバリストの奥に潜む国際金融資本家や銀行家、財界の大物たちからなるDeepState とビルダーバーグ会議で米国の国益に反する決定を下す面々である。

経済のグローバル化は、消費至上主義を主流文化に据えた文化のグローバル化をも推進した。コマーシャル、映画、テレビ、ソーシャルメディアが絶えず垂れ流すのは、国民が消費しなければ、或いは欲しい商品を手に入れなければ、或いは娯楽や快楽を追及しなければ、人生は味気ないものとなり意義はないという類の邪悪なメッセージである。共産主義思想は様々な手段や時には娯楽に紛れて人々の欲望を掻き立てる。人々が欲望と快楽に溺れたら、人々の精神は堕落し、気づかないうちに、長い間守り続けてきた信仰心と伝統的価値観から逸脱してしまう。それが共産主義者たちの狙いなのである。グローバル化の波に乗って堕落したイデオロギーを急速に拡めた共産主義者たちは、多くの場合、群集心理を利用する。人々は常にソーシャルメディア、コマーシャル、テレビ番組、映画、ニュースなどを通して、あらゆる反伝統的な思想や不自然なイデオロギーに晒される。それらの堕落したイデオロギーがグローバリズムの共通認識で受け容れるのが当たり前だと人々を誤解させる。人々は徐々に、それらのイデオロギーが伝統にダメージを与えているとも知らずに感覚麻痺に至る。昔の人なら腰を抜かすような、歪んだ行為を流行の最先端と誤解してしまい、人々はそれを模倣して自慢気になる。薬物乱用、同性愛、新しい音楽のジャンル、退廃的抽象芸術など、あらゆる堕落に繋がるものが流行る。中共によるジェノサイド、生体臓器移植など堕落の極みである。誘拐による人身売買、ペドフェリア、アドレナクロム、ハニートラップ、買収、脅迫、事故・自殺に見せかけた暗殺…この世は天罰が下るほど堕落に塗れてしまったのである。

21世紀は人類史上、最も奴隷が多い時代といわれる。チベット、東トルキスタン（ウイグル）、南モンゴル、などの人々は事実上の奴隷である。先進諸国はこの事実を聞き及びながら、真実から目を逸らし続けて中共との貿易が生み出す利益を享受してきた。行き過ぎたグローバリズムにより資本主義社会は極端な貧富の格差を生み出すに至った。重商主義的グローバリストを利用した DeepState は僅か1%の富裕層、支配層と99%の貧困層を固定化して、労せずしてベーシックインカムを手に入れる代償に、人々から自由を奪い、管理社会は確立され、最終的には世界人口の削減（ジェノサイド）に乗り出すだろう。その気配はもはや始まっている。米国でトランプ打倒に賛同した主に貧困層からなる左派グローバリストたちが、99%の固定的貧困層に自分達を追いやる事は、正に皮肉であり愚かである。ただトランプという個人を嫌って民主党に票を投じた者も愚かである。トランプ打倒に狂った者たちは押し並べて愚かであり、邪悪である。彼等は米国を共産化して国を滅ぼしてしまうのも厭わない悪魔の手先である。併し、幸いにもトランプ大統領という偉大な人物が、今まさに地獄に落ちようとする人類を救い上げた。今の米国に於ける軍政はできる限り一般人の暴徒化を防ぎつつ、国家反逆者を最後のひとりまで炙り出すトランプ大統領の計画であろう。日本人は無関心であってはならない。トランプ大統領の戦いから、自主独立を目指す日本人が学ぶべき事は多い。また、邪悪な中共に靡（なび）く日本の政財界からも目を離してはならない。マイク・ポンペイオ国務長官の「ウイグルのジェノサイド認定」に賛同しない菅政権が後悔する日は近い。私たちは今まさに人類史上稀に見る歴史の一大転換点に同席している。トランプ大統領が挑む偉業が成功するのを信じて、静かに待ち、驚異の結果を受け容れる心の準備を整えよう。

今、米大統領選挙は水面下でクライマックスを迎えているが、とにかく真面な情報が少な過ぎる。殆んどの人は、クライマックスどころか、既にバイデン陣営が完勝して、負けたトランプ大統領が悪足掻きしているだけだと思っている。今や、テレビも新聞も観る価値は無い。とはいえネット上にも信じるに値しない嘘情報が溢れている。実は以前からずっとマスメディアもネットも言論統制をしていたのだが、今や恥も外聞もかなぐり捨てて、誰がどう考えても犯罪としか言いようがないような黙殺と検閲、削除があからさまに行なわれている。この理不尽を奇貨として、少しでも多くの日本人が覚醒できれば、それはそれで大きな前進と言える。それでもネットの情報の全てを検閲する事はできないから、ネットから得られる情報の価値は大きい。併し、米国のサイトを見ても、トランプ大統領が今、何処にいるのか、何をいつ発言するのか、結果的に1月20日の大統領就任式がどうなるのか、という真実を発見するのは難しい。当てにしていても、往々にして結局は裏切られる場合が多い。今や1月20日を過ぎてこそ、本当の戦いが訪れるのかも知れない。現状では確証のないネット情報に一喜一憂するより静観した方が良い。ヤキモキしても仕方がないのである。こういうお先真っ暗で不安な時こそ、マイナス思考に陥ってはいけない。最終的にはトランプ大統領の勝利は確定しているが、そこに至る経緯は不明である。こんな事を書くと、盲信的なトランプ信者とのレッテルを貼られても仕方あるまい。今の世の中の何かがおかしいのには気付いてはいたが、ここまで根深い狂気を世界中の真面な人々に思い知らせてくれたトランプ大統領の功績は大きい。

これまでトランプ大統領が打ってきた手を見ると、このまま静かに負けを認めるなど、どう考えても合理的帰結とは考えられない。この事態に備えて、2017年に手を打っておいた大統領令による「国家緊急事態宣言」に基づく「戒厳令」の発令要件を定めて置いた意義は大きい。然も、更にそれを一年延長したのは、一年後もトランプは大統領の座に就いている事を見越しているからだろう。2019年に署名した「国家安全保障上にリスクを齎らす中共企業の通信機器を国内企業が使用するのを禁止する」（主にファーウェイ狙い撃ちという）大統領令の期限も一年延長した。そして、2億ドルもの資金を投じて、テロリストや反逆者を勾留し、尋問し、軍事法廷で裁き、処刑するという、グアンタナモ収容所の収容施設の拡大工事や、1万人以上にも及ぶ収容者（国家反逆者）の輸送用船舶を待機させているのも腑に落ちない。他にもあるが、これだけでも、トランプが大統領職の座を明け渡す気がない事は簡単に推察できる。もしそうするなら、これらの手段は全て無駄になってしまう。何より、この DeepState が仕掛けた「共産主義革命」阻止の為に殉職した兵士たちや、一般人が表立って、或いは人知れず殺害された事を考えると、軽々に退いて、ハリス、バイデンにホワイトハウスを明け渡す事などあり得ない。併し、表から観る限り、事実は道理とは正反対の方向に進んでいる。

ドナルド・トランプ大統領の人物像は、最初の数年こそ、「アメリカ・ファースト」のスローガン通り、何でもかんでも「ディール、ディール」と、国際交渉を商談のようにビジネスの側面からしか捉えていない、或いは身勝手な拝金主義者であり、所詮 国際政治の場に相応しくない商売人、不動産取引で大成功した億万長者としか見ていなかった。併し、大統領再選が掛かった、この度の大統領選挙を観るうちに、トランプは公約の全てを実現した稀有な大統領で、一度も戦争を起こさず、派兵した米軍を帰国させ、中東の対立国家間を仲介し、米国経済を立て直した、政治家としての有能さを知った。冗談めかして「果たせなかった公約はヒラリーを投獄できなかった事だけだ」などと言われもした。一方の対戦相手であるハリス、バイデン陣営の不正選挙の有り得ない手法と、主流メディアとSNSの「言論統制」の凄まじさを目の当たりにした。仲間である筈の共和党議員や州知事の裏切りと、連邦最高裁判事の裏切り、行政府内部の裏切り、大統領側近や行政府の裏切り、等々を観て、実はこれは単なる「大統領選挙」ではなく、米国に於ける「共産主義革命」だと理解した。自由民主主義の盟主たる米国が、腐敗した「三権分立」に次ぐ第四の権力にのし上った「メディア」をも腐敗し切ってしまい、その四権の全てがトランプ再選を阻止したい、外国勢力と共謀して、「共産主義革命」に踏み切ったのである。

日本でも、マスメディアは勿論、主要SNSの言論統制は益々厳しく、徹底されている。ネットの世界でも、最近見かけるようになった数例を除いて、限られた発信者の多くも「共産主義革命」とは捉えずに、中共やイラン、パキスタンやセルビア、英国やバチカン、等々の不当な選挙介入と考えているようだ。また「CIA や FBI 、英国の MI 6 や、イスラエルのモサドなどの不当な介入や裏切り」、或いは「DeepState 」とそれに加担する国際金融資本や巨大テック企業が、総がかりでトランプ再選を阻止しようとしている。その通りなのだが、ひと口に「共産主義革命」と最初から断じる人物や組織は、私の知る限り極めて少ない。真実に気付いていながら押し黙る事の怠惰や罪深さに気付いた時点で、私はこの Blog で米国に於いて「『共産主義革命』が勃発している」と発信してきた。私は Facebook や Twitter の「検閲」や「削除」、度重なる「アカウント停止」に嫌気がさして、随分前に SNS からは離れた。実際は、教育機関やマスメディア、SNS を始めとした日本の社会構造そのものが、既にずっと前から言論統制をしてきたのである。日本は既に乗っ取られている。併し、まさか米国で共産主義がこれほど大きな力を発揮しているのは、予想だにしなかった。併し、普通の常識っていう言い方は変だが、常識を以って考えても欲しい。トランプがこのまま負ける訳はないだろうに。

この後に及んでも、私はトランプ再選を合理的に推測する。1月20日が楽しみである。

「リンウッド弁護士が、これは真実だから必ず見て欲しいとパーラーで訴えた動画」

（日本語字幕付き）https://youtu.be/kdvDzBoYK1g

　この動画の元ネタは、米国の True Conservative Minutes 8 だが、既にこの動画は削除されている。上記の日本語字幕付きの動画は「あろはにほへと」さんがYouTubeにアップしてくれている。既に60万回以上再生されているから、観た方もおられると思うが、まだの方は是非観ていただきたい。

100年前には「スペイン風邪」の世界的パンデミックが起き、米大統領ルーズベルトと全体主義国家ドイツのヒトラーとの確執に日本は巻き込まれた結果、国を失なった。2020年、世界は新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックに襲われ、米大統領トランプと全体主義国家中共の習近平との確執に、日本はまたも巻き込まれようとしている。ドイツ帝国の宰相ビスマルクは「愚者は経験に学び、賢者は歴史み学ぶ」という名言を遺している。日本は今こそ歴史に学ぶ大切さに思いを致して、今度こそは負け組に追いやられて、国を失なわないうに、賢明な道を選ばなければならない。