石川久遠の「日本人なら知っておきたい真実」

「陰謀論」とは、「陰の謀(はかりごと)を論じる」ものであり、「妄想論」とは異なる。歴史も現在の出来事も、常識として根付いている様々な事柄も、虚心坦懐に見詰め直せば、裏に隠された真実が自ずと見えてくる。そんな事を考えて、このブログを書いてます。

日本の権力中枢の根本思想は反日である。教育もマスメディアも、日本人の価値観を育む社会常識さえも、今や反日思想に穢されている。日本人は日々洗脳され、真実から眼を逸らすよう仕向けられている。肝心の日本人はその恐ろしき洗脳に気付いてすらいない。人類史上稀な非人道的犯罪である「コロナ詐欺」にも、殆んどの日本人は騙され、自ら滅亡への道を歩んでいる。「日本人が知るべき真実」を発信し、且つまた、今起きている事の本質について論じるのが、このブログの目的である。

 「コロナ茶番」で大騒ぎを続け、今度は「ウクライナ問題」で持ち切りのテレビ放送を観察していると、まるで不愉快な既視感を何回も繰り返し、体験するような、受け容れ難い嫌な気分を味合わされる思いだ。「悪夢のような現実が何回も繰り返される」という、「悍(おぞ)ましく何とも遣りきれない感覚」と言った方がしっくりくる。一般人には医学や国際政治、そして情報統制などの専門知識など無くて当たり前だが、それでもテレビを観て「何処かおかしいぞ?」、「余りにも偏りすぎじゃないか?」と気付かない多くの人々の鈍感さが理解できない

 たいそうな理屈を捏(こ)ねた上での解釈や、学業や研究に裏打ちされた理解力などとは縁遠い ずぶの素人でも、「直感とも言える違和感」くらいは感じても良さそうなものだ。この「普通とは違って何処かおかしい」という感覚が、万人に共有されないのが不思議でならない

 今の社会の有りさまでは「また陰謀論か」と思われてしまうだろうが、その「陰謀論」が今、現実に起きている… これが何故 分からないのかと、それが不思議でならない。

 今まで何度となく主張してきたように、この一連の陰謀の現実化、つまり、「米国の選挙も、コロナも、ウクライナも」、その報道の全てが「明らかに尋常ではなく」、「一方に偏り過ぎている」のに、誰もそれを「おかしい」とは思わない。テレビが何事かを「絶対視」する、或いは結論ありきの「善悪二元論」を押し付ける。こういう時には、きっと裏があると考えた方がいい


 先の、「米大統領選挙の不正の異常さ」と眼に余る「無視、検閲、捏造報道」という「言論統制」は、明らかに「共産主義独裁化」実現の為の「革命」であった「似非パンデミック騒動」を起こし、「経済的大損失」を齎らし、「移動、集会、言論」など様々な「私権制限」を開始したのもその表れである。「ソーシャルディスタンス」とか、「三密回避」とかいう流行り言葉が政治利用され、「マスク着用」のご協力の要請にも、大衆は黙って従った。動物実験も取りやめる他なかった「mRNAワクチン」の「人体実験」を「治験」と称し、それを継続する人命の軽視。厚労省がワクチン死を一件も認めていないから、ワクチン死は存在しない。この奇妙な理屈が成り立っている事に何の疑問も持たない。「①〜③」を契機に、大衆が気付かぬうちに「専制的政治」が開始された。日本では「法的義務なき国の協力要請」に黙って従わない者は、人間関係を破壊され、まるで非国民のように社会から弾き出される。この騒動の陰で自民党政権は密かに「憲法第92条」の改正を審議し始めた。(→私権制限の法制化)。  

 そして今度は、ロシアが「ウクライナ侵略」を一方的に引き起こしたという放送である。長年燻(くすぶ)っていたが世界中が黙殺してきた「ウクライナ問題」の顕在化である。ネオコンと米国の非合法大統領バイデンを操る勢力は、独裁者プーチンを追い詰め、「ウクライナ侵略」に踏み切らせた。今や、テレビは侵略者プーチンは悪魔で、ゼレンスキーは無実の被害者とする放送で埋め尽くされている。日本政府はウクライナ政府の正体を碌(ろく)に調べもせずに巨額支援をし、多くの日本国民は盲目的にウクライナ大使館に何10億円もの寄付をする

 このように、どう考えても尋常ならざる大事件の連続と、その報道のされ方を誰も訝(いぶか)しく思わないのは何故か?  今「常識」とされているものが狂っているのではないか?

 実は、①〜⑤までの全てが、同一線状に並び、同一方向に誘導されている。皆、同じ勢力が関わって、社会をひとつの方向に強引に引っ張って行こうとしている。この悪しき行為を強行する勢力には、歴史的に強大な影響力があり、反対する者は決して主流派にはなれない。中間意見や曖昧な意見の存在など許さない…という風潮が当たり前となり、いつしか「違う意見を表明しても構わない」という寛容さが一切無い社会ができあがる。「右向け右」と号令を掛けられたら、全員がそれに従い、正面を向いたり、左を向いたりするのは絶対に許さないという強固な風潮が形成されてしまう。この日本でも強制ではないと言いながら、事実上の強制が罷り通っている。こういう「同調圧力」という眼に見えない強い力が、今ほど明確に、強力に働いていた時代が嘗てあったろうか?

 150年以上も昔の「明治維新」と言われた当時と、「大東亜戦争」の戦時中は確かに、同調圧力どころか、権力側による明白な強制があった。併し、明治時代はともかく、昭和初頭の戦争を体験された年代の方々は、もはや現代日本社会の主流ではない。戦前、戦中、そして敗戦後の苦難の時代を生き延びた方々は、言い換えれば(失礼な言い方で申し訳ないが…)77年間もの長い年月に亘る「洗脳社会」を体験されたという事に他ならない。

 ご高齢者が、「パンデミック宣言」まで出された「新型コロナウイルス感染症」を心底恐れたとしても不思議ではない。不思議なのは「個人の自由」が重んじられる筈の現代社会の主流を成す、比較的若い世代の人々の殆んど全員が、たったひとつの考え方、異論を一切許さない社会の風潮に、素直過ぎるほど素直に従っている事だ


 ここは敢えて「報道」とは言わずに「放送」という言葉を遣うが、テレビは低次元の「善悪二元論」に沿った「放送」(=洗脳行為)を2年以上も手を替え品を替え続けている。このまま騙され続け、3年、4年と誤誘導されてしまいかねないから、遅きに失したとは言え、声を大にして言いたい。「日本人よ、いい加減に眼を醒ませ!」と。

 賢い人はずっと以前から気付いていたらしいが、私が完全に「揺り起こされた」のは、だいたい2年半くらい前だから、覚醒組としては結構遅い方である。余りにも無理筋の大嘘に、殆んどの人々が騙されている事に気付かないのは何故だろうと感じたのは、「2020年の米大統領選挙」の動向を観て以来である。有り得ない程の不正を強引に押し通す米国のMSMとSNSの有無を言わせぬ「言論統制」と、それに追随する日本のマスメディアの偏向振りには、違和感を通り越して、驚き、呆れるばかりであった

 昔からマスメディアの偏向報道には腹立たしい感情を抱いていたが、それにしても、幾ら何でも酷過ぎはしないかと、そう考え調べ出したのが「目醒め」の切っ掛けだった。今にして思えば、気付くのが遅過ぎたと悔やまれるが、圧倒的大多数の人々が騙され、私より余程立派な経歴や肩書きを持った方々までもが、未だに騙されている。否、本当は真実に気付いているのかも知れない。平均以上の社会的地位と財力を手に入れた者ほど「自己保身」の思いが強く、それが「同調圧力」には事の他弱いのだろう。


 今となっては、①〜⑤という大事件に誰も疑いを持たない今の日本社会が、この上なく気持ちが悪い。全てに共通するのは、正当且つ検討に値する可能性がある、非主流派の主張や、反対意見を一切許さない極端に偏狭な社会の在り方である。騙される馬鹿が悪いのだから自業自得ではあるのだが、大多数が騙されている現状では、疑いを持っている者も、真実に気付いている者も、馬鹿と一緒に途轍もない地獄に引き摺り込まれてしまうのだから堪らない。だから今更という気もしないではないが、一人でも多くの人に、今からでも良いから「覚醒」して欲しい。もうこれ以上、テレビやSNSに騙されないで欲しい

 今の日本では、唯只管(ただひたすら)事実を「無視」したり、「捏造」したり、一方の見解と異なる意見は「検閲」して排除するという、完璧すぎるほど徹底された「言論統制」が罷り通っている。そして、余りにも杜撰(ずさん)なフェイク動画や写真を用いた情報戦(プロパガンダ)を、誰もが疑いもなく信じ込んでいる。このプロパガンダの杜撰さは、恐らく影響力の強大さを自負するが故の手抜きか、わざと疑心暗鬼にさせる為の陽動作戦なのかも知れない。 …そう考えたいところだが、日本ではプロパガンダを見抜いた者の意見など社会全体に封殺されてしまう。従って陽動作戦など起こす必要もない。そもそも誰もテレビを疑わないし、SNSも疑わない。これが日本社会の恐ろしくも悲しい現実である


 プロパガンダは大昔から在ったとしても、長足の進歩を遂げたデジタル技術が齎らした、新たな「フェイクニュース」は、「今や映像は真実を見せてくれる窓ではない」と、醒めた眼で観るしかない。テレビ放送は、何年も前の古い映像や、関係のない外国での事故や事件の映像をつぎはぎしたり、あろう事か劇場用映画の一場面を嵌め込んで、ロシア軍の非人道的攻撃を仕立て上げたりと、遣りたい放題である。これがフェイクニュースであり、プロパガンダというものだが、プロパガンダは戦争には付き物であった。併し、今、これを莫大な資金と権力で世界中の報道機関を思い通りに使いこなすのは単なる愉快犯などではなく、全人類の未来を左右する、倫理的には最下等でありながら、それ故、強大なカネと権力を持つ闇の勢力「Deep State」であると最大限の注意喚起をしたい

 このDeep Stateの意向に沿った嘘報、プロパガンダを許してしまっては、やがてはアバターを使った「ディープフェイク」映像が「本当に起きた事件」として報道され、実用化の一歩手前まで来ている「シンセティック・メディア」(AIを使ったフェイク映像)まで真実として信じ込まされる社会が到来してしまう。

 前回のブログで、「ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑うニュース映像に、ハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたと書いたが、丁度その映像を示す動画を見付けたので、改めて紹介する。「ポコちゃんの裏トークさん」のニコ動への投稿動画、【クライシスアクター】TVを見てはいけない理由...替え歌カフェvol.11→https://www.nicovideo.jp/watch/sm40162435 …である。

 今でもフェイクニュースを信じる者には、「新型コロナウイルス感染症」は深刻な感染症であり、「半年毎に行なわれるコロナワクチン接種の常態化」も黙って受け容れ、「ウクライナ問題」では、プーチンは絶対悪で、ウクライナの大統領ゼレンスキーは罪なき被害者であり、強大なロシア軍に抵抗する英雄であると固く信じて疑わない。何故なら「テレビがそう言っている」から、「SNSが人知れず検閲されている」からというのだから呆れる。

 勿論、裏ではロシア軍もハッキング戦争を仕掛けているだろうが、国際的世論戦では、観ての通りロシアの完敗は明らかである。先述の①〜③の「世紀の大茶番劇」を世界に信じ込ませたDeep State陣営のフェイク技術と圧倒的資金力が目立ち過ぎる為に、「眼を醒ました者」には却って、この「ウクライナ問題」では、ロシア側に正義があるのが透けて見えてしまう

 善悪二元論は禁物だが、私は「大東亜戦争」という史実を知る日本人として、プーチンの思想と行動には、それなりの理があると考えている。「ウクライナ紛争」を客観視すれば、主権国家の国境線を軍事力で突破する行為は、明らかなる「国際法違反の侵略」だから、その点についてプーチンの侵略行為に理解を示すのは難しい。「北方領土、竹島、尖閣諸島」という、領土問題を抱えている日本としては、プーチンの遣り方を認める訳にはいかないし、西側陣営の中で、米国の庇護を受ける前提でしか生きて行けない今の日本にとっては、「反ロシア」しか選択肢はない

 軍産複合体を含むDeep Stateの手下の米国やNATO軍に追い込まれて、立ち上がらざるを得なかったプーチンの苦悩は理解できる。マスメディアだけを観ていると、侵略されたウクライナの虚偽の主張だけを聞かされ、侵略した側のロシアの主張は全くと言っていいほど知る事ができない。日本人は長らくこういった「結論ありき」の報道に慣らされてきた。まるで「日本人は、自分で調べたり、自分の頭で考え、判断する必要などない」と言わんばかりである。悪魔化されたプーチン像ばかり放送するマスメディアの強引な印象操作の影響下にある多くの人々に、独裁者であり侵略者であるプーチンの代弁をするには、かなりの勇気が必要だが、どちらかに肩入れするのではなく、客観的な判断を下す為には、プーチンの主張にも耳を傾けてみる必要がある


 2022年3月16日のプーチン大統領の演説を以下に引用する。

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 クリミアで破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれていた。ウクライナは米国を始めとした西側諸国の支援を受けて、ドンバスでの武力行使・虐殺・民族浄化のシナリオを意図的に準備していた事に注意しなければならない。

 ドンバス、そしてクリミアへの大規模な猛攻は時間の問題であった。併し、我が国の軍隊は、これらの計画を打ち砕いた。キエフはロシアに対する戦争や侵略の準備をするだけでなく、実行してきたのだ。クリミアでは破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれてきた。ドンバスでの敵対行為と平和な住宅地での砲撃は、この数年間ずっと続いている。この間に子供を含む約1万4000人の市民が殺害されたのだ。

 ご存じの通り、3月14日にドネツクの中心部にミサイルが打ち込まれた。この攻撃は20人以上の命を奪った。あからさまな流血のテロ行為であり、この数日間、砲撃は続いている。狂信者の熱狂と破壊者の憤怒を以(もっ)て、広場を無作為に攻撃しているのだ。彼等は罪のない犠牲者をできるだけ多くの墓に引き摺り込もうとしたナチスのような行動をとっているのだ。

 併し、どうしようもなく呆れた事は、「ロシアがミサイルをドネツクに向けて発射した」とするキエフの露骨な嘘や発言だけでなく、所謂「文明国」の態度である。ヨーロッパやアメリカの報道機関は、ドネツクでのこの悲劇に気付こうともせず、まるで何事もなかったかのように振る舞う。

 この8年間、ドンバスで母親が子供を埋葬し、高齢者が殺されても、偽善的な彼等は見て見ぬ振りをしてきたのである。これは単なるモラルの低下であり、完全なる非人間化である。ドンバスの人々に対するこのような非道な態度は、もはや許されるものでは無くなったのだ。この大量虐殺に終止符を打つ為、ロシアはドンバス人民共和国を承認し、友好・互助条約を締結した。

 この条約に基づき、ロシアは各共和国に対し、侵略を阻止する為の軍事援助を与えた。それ以外には行動する権利が無かったからだ。この点を強調し、注意を喚起したい。

 私たちの軍が、人民共和国内だけの行動で彼等の領土的開放を助けていたとしたら、それは最終的な解決にはならず、平和には繋がらなかっただろうし、ロシアに対する脅威を根本的に取り除く事もできなかっただろう。それどころか、ドンバスとその国境周辺に新たな前戦が敷かれ、砲撃と挑発が続く事になっただろう。

******(以上、「ニコニコ動画」より書き起こし。URL:https://www.nicovideo.jp/watch/sm40202399)


 口先だけなら何とでも言える…と感じられる方も居られるだろうが、「ニコニコ動画」には、ドンバスの村人たちの悲痛な叫びを伝える戦争ジャーナリストたちによる動画が何本も投稿されている。YouTubeほど露骨な検閲をしていない BIT CHUTE や Rumble などでも、探す気になればウクライナの実態を伝える動画は幾らでも見つける事ができる。テレビや主要SNSに騙されてはいけない。日本のマスメディアは毎度のように、Deep Stateの傀儡である米国の非合法大統領バイデンの陣営の公式発表をそのまま翻訳放送して、それを報道と呼ばせる。事実確認など一切せず、真偽不明の偏向放送に明け暮れているから、多くの日本人はずっと騙され続けている。

 Deep State陣営の広報機関である米主流メディアは、ウクライナにネオナチなどいないと言い切っているが、ウクライナにナチは確かに存在する。穿(うが)った言い方をすれば、新しいナチを意味するネオナチに関してはともかく、第二次世界大戦で敗れたナチス・ドイツはニュルンベルク裁判で裁かれ、表舞台から姿を消したが、ソ連統治下となったウクライナのナチスだけに何故かCIAは免責を与えた。従って、ネオナチではなく、元祖ナチの命脈はそのままウクライナが受け継いでいる。米主流メディアが如何に否定しようとも、米国議会はウクライナに於けるナチスの役割を全会一致で認めた記録がある。(2015年6月12日付Consortium Newsおよび2022年3月17日付GlobalResearch)

 オリガルヒ(新興財閥)のイーホル・コロモイスキーの私設軍隊だった「AZOF連隊」を、ウクライナ政府は公式に親衛隊として採用した「AZOF連隊」は文字通りのナチ組織である

 英国の戦争ジャーナリスト、アリス・ルシノス(Aris Roussinos)によれば、「AZOF連隊」の大本は、2014年にアンドリュー・ビレツキーが設立した「AZOF大隊」で、ビレツキーは元々「ウクライナの愛国者」というネオナチのリーダーで、2010年に「ウクライナの使命は、白人種を率いて、ユダヤ人が率いる世界の非白人種と戦う事だ」と発言していた。民族的原理主義、白人至上主義的なビジョンである。また「AZOF連隊」の国際部長オレナ・セメニャカは、欧州と北米の極右グループを繋ぐ中心人物で、彼女は「AZOFの使命は、欧州および西側諸国に於ける精神的復興の一環」として、「自由主義社会の秩序は消えて無くなるべきで、欧州を再び白人種が征服するべきだ」としている。

 AZOFはゲルマン民族の北欧神話に基づいた儀式を行ない、アドルフ・ヒトラー神の化身として崇め、12個の放射状のジークルーネ(ᛋ)からなる「黒い太陽」或いは「日輪」と、三つに重ね合わせた鉤十字(卐)で構成された、秘教的シンボルの刺青を入れたり、ウクライナ正規軍の軍服に刺繍をつけたりしている。そういう写真が何枚も確認されている。彼等はネオナチというより、原理主義的ナチスといった方が正しい。


 ユダヤの血を引く現ウクライナ大統領ゼレンスキーを、コメディアン時代から操るコロモイスキーもユダヤ系であるから、「ユダヤ系がネオナチと組む訳がない」と決め付けるのは早計である。世の中には何の信念も無く、目の前のカネや地位や名誉などだけに目を眩ませる輩はいっぱいいる。その為に、ゼレンスキーは役者に徹し、ウクライナ1の大金持ちコロモイスキーはカネで国を動かし更に富を溜め込む。この「桁違いな富の溜め込み」という無限ループに嵌った下劣な集団がDeep State である。 

 マスメディア、特にテレビ放送を鵜呑みにせず、ほんの少しの労力を費やして、自分で調べさえすれば、プーチンの言い分にも理があると分かる筈だが、大多数の日本人はテレビが垂れ流す結論めいたものをそのまま信じ込んでしまう。嘗て「真珠湾攻撃」に追い込まれ、「侵略国家」の烙印を押された先人の血は、GHQ/SCAPによる「洗脳統治」により、徹底的に上書きされてしまったようだ。だから今の日本人にはプーチンの苦悩が理解できない

 「不正極まる米大統領選挙の結果」も、「コロナ茶番」も、「ウクライナ問題」も、陰に潜んで世の中を思いのままに操ろうとするDeep Stateの計画通りに進められてきた

 プーチン大統領には、「ウクライナのネオナチにジェノサイドされ続けてきたロシア系住民を救う」という大義名分があるのは確かである。勿論、それだけである筈もない。一国の指導者が戦争に踏み切る決断の動機は複数あって当然だ。最近発表されたロシア人男性の平均寿命は68.2歳というから、今年70歳を迎えるプーチンが歴史に名を遺そうと「大ロシア復活の為の領土的野心」に駆られたのも想像に難くない。

 併し、何よりプーチンを戦争へと追い詰めた最大の要因は、Deep Stateの傀儡である米民主党政権とネオコンどもによる、ウクライナの「非ロシア化政策」であった。ウクライナが親ロシア派政権であるといちばん困るのはロスチャイルドがつくったIMFで、IMFはウクライナの「自由化、国営企業の民営化、輸出促進」などを推し進めて大儲けを計画し実行した。そのおこぼれに武者振り付いたのが、当時の米大統領バラク・オバマや副大統領のバイデン親子らである。

 オリバー・ストーン制作、イゴール・ロパトノク監督の2016年のドキュメンタリー映画「ウクライナ・オン・ファイアー」(Ukraine on Fire)の中で、プーチン大統領は、ウクライナで起きた「乱暴な民営化と公然たる国有財産の強奪」について語っている。冷戦後のウクライナには、ロシアを始めとした旧ソ連諸国と同様、社会主義から資本主義に転換する過程で、民営化された国有企業を私物化して、巨万の富を蓄えたオリガルヒが跋扈(ばっこ)した。その代表格がイーホル・コロモイスキーであった。

 ウクライナの天然資源という財産は、ウクライナ国民のものである。ウクライナの国有財産を喰い尽くす過程で、ウクライナのロシア系住民が大殺戮されるのを、プーチンは手を拱(こまね)いて観ている訳には行かなかった。看過すればやがてはロシアも犠牲になってしまう。ウラジミール・プーチンの人生最後の大仕事が、祖国ロシア共和国を護る事と、ウクライナのロシア系住民の大量殺戮を止めさせる事であった

 ソビエト連邦消滅後の、ウクライナの政財界の腐敗の実態を知る日本人は恐らく極めて少ないだろう。自由化を謳歌する一般のウクライナ国民さえ、民主化・自由化の暗黒面から眼を逸らしてきたのだから。2014年の「マイダン革命」以降に始まった、ウクライナ正規軍によるドンバス地方への軍事攻撃を、ウクライナ国民が全く知らない訳がない。非ロシア系ウクライナ人全員が悪い訳ではないが、非ロシア系ウクライナ人の中のネオナチどもは例外なく皆 悪党である。ロシア系ウクライナ人殺戮を認めたくはない気持ちは分かるが、ドンバス地方のロシア系ウクライナ人は、この8年間で約1万4000人も殺戮されている

 プーチンは再三に亘って「ミンスク合意」を破って東方拡大するNATO軍に警告を発し自国民の富を奪い、自国民殺戮を続けるウクライナ政府にも警告を発してきた。ソビエト連邦崩壊と共に「ワルシャワ条約機構」も消滅したのだから、NATOの枠組みは解消させないまでも、せめて東方への拡大は控えるべきであった。そして、ロシア系ウクライナ人の大殺戮は、ロシアのプーチンに止めさせるのではなく、ウクライナ政府が自らを律するべきであった

 併し、Deep Stateの構成員であるネオコンどもは、ウクライナへの兵器売り込みビジネスと、国有企業民営化に伴なう利権の誘惑を抑えきれずに、親露派政権打倒の「マイダン革命」を裏で煽り、利権の為にウクライナ自由化を推進してきた。そして、嘗てのソビエト連邦を引き継いだロシアに対抗するNATO軍は、ロシア近隣諸国を加盟させて、ロシア国境に迫るのを止めなかった。

 この状況でバイデンは、「ロシア軍が次週、数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする…だが、米国は何もしない。然も、アメリカ人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」…と、わざとプーチンがウクライナに介入っするように仕向ける演説を行なった。

 非合法大統領ジョー・バイデンを裏で操る勢力は、嘗ての第日本帝国を「大東亜戦争」に引き摺り込む為に「真珠湾攻撃」させたように、プーチンを「ウクライナ侵攻」へと巧妙に追い詰めたのである。(この例えは次の段落で述べる、ゼレンスキーの米議会演説を正当化するものではない。飽くまでも抗戦の止む無きに至った過程が似ているという意味で、無差別テロと同列に論じるものではない)

 ネオナチの傀儡ゼレンスキーは米国議会向けの演説で、「真珠湾攻撃」と「9.11同時多発テロ」を同列に論じたが、日本が「真珠湾攻撃」で標的にしたのは軍事施設に限定した攻撃であり、「9.11同時多発テロ」や、ウクライナ正規軍による「ドンバス地域への8年間に亘るテロ行為」は、無辜の民を標的にした非人道的攻撃である。目先の利益にしか興味がないゼレンスキーの演説は、どれもこれも真正の保守的日本人にとっては片腹痛く、軽薄なものばかりだ。

 日本政府が血税を以って大枚をはたいた総額1億ドル(3月29日時点で約124億円)に上るウクライナ政府への支援総額と、一般国民が駐日ウクライナ大使館に寄せた寄付金は3月7日時点で40億円にもなったという。こういう日本人の盲目的善意が、AZOFらネオナチに固められたウクライナ政府をつけ上がらせる。その資金が何に使われるか、日本人はよく考えるべきである

 今や日本にとって最大の脅威である中共政府の軍事力の象徴的存在である空母「遼寧」は、ウクライナが廃船にするべきだった厄介物を、安易に売り捌いたから存在する。度々日本海に向けて、或いは日本列島を超えて発射される北朝鮮の核ミサイルの技術の核心部分は、パキスタンとウクライナが密売したものとするのが国際社会の共通認識である。

 日本人にとっては、ウクライナもロシアも迷惑千万な国家だが、この長年燻り続け、愚かなバイデンが焚き付けた「ウクライナ紛争」に於いては、理はプーチンにある戦禍に巻き込まれて死傷されるウクライナ人にもロシア人にも、心よりご冥福を祈らせていただく。

 日本人はテレビばかり観ていないで、少しは自分の頭で事の真相を突き止める努力をするべきである

「過熱気味の一斉報道には疑いの目を向けた方がいい」といつも主張してきたから、今回は「プーチンが悪い」、「ウクライナの人々が可哀想だ」という論調一辺倒の、「ロシアによるウクライナ侵略のテレビ報道」から敷衍(ふえん)して、「侵略戦争」、米国を操る「Deep Stateの陰謀」について考えてみたい。「ウクライナ問題」について調べてみると、米国の大統領にジョー・バイデンのような、政治的信念の無い傀儡が据えられた「必然性」が良く見えてくる「似非パンデミック」と同様「ウクライナ問題」も、全ては最初から仕組まれていたのである


「ウクライナの騒動」について、このままマスメディアが扇動する方向に靡(なび)いてしまって良いのかといった、この手の問題意識は日本人にとっては常に必要である。「ウクライナ問題」を報じるマスメディア(テレビ)は、相変わらずフェイク映像を紛れ込ませて、戦争の悲惨さを、必ずしも巧妙とは言えない、寧ろ杜撰(ずさん)な方法で捏造報道している。それを信じ切る日本人が大多数なのだから、「コロナ詐欺」を成功させた同じ勢力の遣り口は実に効果的だった。騙す方が悪いに決まっているが、(はっきり言って)騙される馬鹿も馬鹿だ。虚報の完成度など高かろうが低かろうが、最初にショック療法的な強い「恐怖」を与えられれば、一般大衆など簡単に騙されてしまう。突然の「恐怖」(或いは衝撃)に、人々は集団ヒステリー状態となり、そこに尤(もっと)もらしい説明をこじつけたり、「解決策」を提示すれば、皆、それに従ってしまう。これがプロパガンダの典型的手法である。「混乱の無いところに混乱をつくり」、「誰にでも分かる単純な構図を繰り返し刷り込んで信じ込ませる」という遣り方である「2020年の米大統領選挙の強引な不正」と同時に始まった「似非パンデミック騒動」「毒ワクチンの接種推進」、様々な「私権制限と強制(或いは同調圧力)」、人為的な「経済的苦境」… これらと同一線上に「ウクライナ問題」がある大規模な人殺しである「戦争」は悪いに決まっている。誰にでも分かる事だ。一般の何の罪もない人々、お年寄りや子供たちが、爆弾や銃弾の犠牲になるなど許されるものではない。併し、「如何なる戦争も起こしてはならない」と言うのは、実は平時の綺麗事で、本当の「戦争」の意味について身を以(も)って考えた事もない無責任な頭でっかちの、為にする言種(いいぐさ)である。利害が異なる国々が犇(ひし)めく国際社会にあっては、避けようにも避けられない戦争もある… そういう現実を今の日本人は知らないし、知ろうともしない。私たちの先人はそういう「戦争」を切り抜け、多くが命を落とされた。今の日本人は、そういった先人の墓の上に胡座(あぐら)をかいている。現実の全てが理に適っている訳でも、現実の全てが正義でもない。この世の中は完璧ではない。そこで生活する人々にとっては、人生も生命も奪われかねない戦争は、過酷であり、悲惨である。「戦争」が悪だという考えは正しい。だから戦争は可能な限り起こしてはならない。


では、日本のように所謂「平和憲法」を戴き、「戦力は保持しない、武力も行使しない」という憲法を国内外に知らしめておけば、如何なる他国からも「侵略」されないのか? と言えば、そんな事は絶対にあり得ないだから「日本国憲法」では許されない筈の「戦力」である「自衛隊」を我が国は保有している。「理想と現実」が必ずしも一致しないのは、日本人が最も切実に理解しなければならない真理である。1991年、英国を除くNATO諸国、中でもフランスとドイツが強力に不支持を表明した「湾岸戦争」を始めた米国のジョージ.W.ブッシュ政権に、我が国の当時の内閣総理大臣 小泉純一郎はいち早く支持を表明した。クウェートを占領したイラク軍に対して、数千発、数万発の砲弾やミサイルを浴びせる米国側が撮影した夜間の集中砲火の映像は、映画など比べ物にならない程のリアル感と凄まじさで、当時「劇場型戦争」と形容された。占領したイラク兵は元より、多くのクウェート人の生命もこの戦争によって奪われた。この時、クウェートの、そしてイラクの、老人や子供たちに降りかかった悲運に思いを寄せる日本人がどれだけ居ただろうか? 少なくとも、イラクの人々に寄せる日本人の同情心、というよりはテレビが煽るイラクの悲運は、ウクライナに寄せるものとは比較にならないほど少なかった。実は米国(のネオコン←Deep Stateの一員)は、イラクのサダム・フセイン大統領に対して「イラクがクウェートに進軍しても、米国は一切関知しない」という内容の嘘のシグナルを送っていた。米国の戦争は、この「相手に先に手を出させる」というのが常套手段である。嘗て日本が「大東亜戦争」に引き摺り込まれた状況は、イラクやウクライナより更に複雑で根深い悪意が込められていたが、単純化して考えれば、日本もこの手で演(や)られた。先に手を出させるという、避け難い米国の常套手段に嵌められざるを得なかったのである。イラクもネオコンの罠にまんまと嵌められた訳だ。イラク軍は予想外の米軍の猛攻撃に遭い、僅か5日間で敗走した。このネオコンとグローバル大企業群のビジネスの為に、イスラム教の聖地を抱えるサウジアラビアに駐留した米国には、アラブ諸国を含む「多国籍軍」として35箇国が参加し、ソビエト連邦さえこれを支持した。アフガニスタンを侵略したソ連軍に対して米国の支援を受けて戦ったサウジアラビアの財閥の御曹司 オサマ・ビンラディンは、異教徒である米軍が祖国に駐留して我が物顔で跋扈(ばっこ)するのに反発して、国際テロ組織「アルカイダ」を率いて反米活動を始めた。1998年にはケニアやタンザニアの米国大使館を爆破した。それを見たネオコン(を始めとしたDeep State)は、2001年9月11日に米国本土で「同時多発テロ」(世界貿易センタービル、他への旅客機追突テロ)事件を「演出」し、「それをオサマ・ビンラディンの所為(せい)にした」。テレビだけ観ている人は、「9.11 同時多発テロ」の真犯人を未だにオサマ・ビンラディンだと信じて疑わないだろう。保守的な評論家として知られるA参議院議員さえ、「9.11 陰謀説」を否定している。


このように、「9.11」を米国(を操るDeep State)による「自作自演」と見做(みな)し語る事は、「ナチス=ドイツ」の人道的犯罪について調査したり、事実誤認を指摘(否定)したりするのと同様、今や「陰謀論」と言うより「タブー視」されている米国はオサマ・ビンラディン率いるアルカイダを匿ったとして、アフガニスタンのタリバン政権を攻撃して崩壊させた。これらは皆、「湾岸戦争(イラク攻撃)→イラクの石油資源と農作物の強奪」と繋がっているウクライナも広大な穀倉地帯を持つ有数の国であり、石炭やウランなどのエネルギー資源が埋まっている。「湾岸戦争」では、米国のネオコン、軍産複合体、石油メジャー、モンサント(現バイエル)、ヴェオリア…(何れもDeep Stateの有力メンバー)が、寄って集(たか)って喰い荒らすように大儲けをし、今もそれは続いている「ウクライナの穀倉地帯とエネルギー資源」も同様に狙われている「ウクライナ問題」を、プーチンの領土拡張的野心による「侵略戦争」だと単純化してしまうのは、分かり易くはあるが、本質から目を逸らす「情報戦」に安易に乗せられてしまうようなもので甚だ危険である。ウクライナに進軍したプーチンの動機に領土拡張的野心があるのは当然としても、それは全体像の一側面に過ぎない。テレビが報じない、こういった裏事情を「陰謀論」だと聞く耳持たぬ者は真実から眼を背ける愚か者である。彼(か)のニーチェも、「世論を信じる者は自分で眼を隠し、自分で耳に栓をしている」という言葉を遺した。現代の世論はテレビがつくり出す。テレビが騒げば、皆テレビに誘導されてしまう。テレビと違う事を主張すると、良くて「無視」されるか「馬鹿にされ」たり、「誹謗中傷」を受ける。悪くすれば「人格否定」されたり「長年の友を失なう」。最悪の場合「生命さえ狙われる」。私は良い方も最悪な方も全部経験した。


「湾岸戦争」では、1992年「ナイラ証言」という陰謀が実際に演じられた。米国は「イラク攻撃」を正当化する為に、イラク兵の残虐さをクウェート人少女ナイラに語らせた。ナイラは米国議会で泣きながらイラク兵が如何に残虐だったかを訴えた。証言の中には「イラク兵がクウェートの病院の中に攻めてきて、その中にいた赤ちゃんを皆殺しにした」という生々しいものもあった。これが反戦機運の米国世論を一気に変えた。併し、少女ナイラの告発は全て芝居だった。ナイラは当時クウェートの駐米大使であったサウード・アン=ナーセル・アッ=サバーハ(クウェート王族)の実の娘だった。彼女は一度もクウェートに行った事が無かったと言う。この芝居を裏で操ったのが、クウェート政府の意を受けたヒル アンド ノウルトン ストラテジーズ(Hill+Knowlton Strategies)社による「自由クウェートの為の市民運動」の「反イラク国際世論扇動の為の広報キャンペーン」であった。「湾岸戦争」はPR会社、つまり広告技術によって操作されていたのである。「老人や女性や子供の証言」或いは「実際に現場を見た被害者が嘘をつく訳がない」との、善良な人々の根強い思い込みを巧妙に利用した「プロパガンダ」である。ウクライナ情勢を報道するテレビ報道でも、老人や、女性や、子供の被害者が泣き叫ぶ姿が映し出される。ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑う報道の映像には、スティーブン・スピルバーグ監督のハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたりしている。ハリウッドはDeep Stateの本拠地のひとつでもあり、共産主義思想に汚染されている。だから大統領選挙の最中にトランプ支持を匂わせただけで、主役を務める有名女優のシリーズ番組が中断されたり、所属事務所を一方的に解雇されたりしたコロナに否定的な医師が医師免許を剥奪されたりしたのと同じである。「米大統領選挙」、「コロナパンデミック」、「コロナワクチン」、「ウクライナ問題」には、こういった共通項が幾つも見受けられる。「ウクライナの捕虜となったロシア兵が語る話し」も疑わしいものだ。カメラの前であんな事を喋ったら、二度と祖国には帰れないだろうし、国に住む家族の立つ瀬が無くなってしまう。また、「騙されてウクライナに送られたロシア兵の母親の証言」などもヤラセの可能性が極めて高い。覚えておかなければならないのは、「テレビ報道の足並みが揃い過ぎていると感じたら怪しいぞ」と考え直してみる事だ。当ブログでも紹介した、「新型コロナのクライシス・アクター」のネタバレ話しを思い出して頂きたい。テレビを観るのは構わないが、そういう事実を知っているのと知らないのとでは大違いである。


2022年2月18日、バイデンは記者会見で、「ロシア軍は数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする」と発言した。だが、何と「米国は何もしない」とも付け加えた。更に「米国人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」 …と公式に発言した。痴呆症がそう言わせたのではないのは確かだ。これは朝鮮戦争の時に「米国は韓国に興味はない」と言って北朝鮮を誘い出し、サダム・フセインに「米国はクウェートに興味はない。クウェートに米軍を送らない」と言ったのと同じ、米国のお家芸なのであるこのバイデンの発言を受けて、3日後の21日にプーチンは東ウクライナのドンバス2州の独立承認を発表した。「相手に先に手を出させて反撃する」米国の常套手段だが、今回の相手は核大国のロシアである。米国が反撃すれば核戦争になる恐れもある危険な賭けにDeep State陣営が出た訳だ。日本のテレビが米国の分析として伝えるように、「プーチンが精神的におかしな状態になって、顔付きまで変わってしまった」のであれば、いつ核戦争が始まってもおかしくはない筈だがそうはならない。プーチンは「核戦争に勝者はいない」と発言しているので、米国がロシア軍に直接「反撃」する事はないし、ロシアが米国に核で反撃する事もない。核大国同士が直接戦争を始めたら、世界が終わってしまうからだ。その代わりに米国はポーランドにパトリオットミサイル2機を配備した。米国はロシア軍誘い出しに成功したが、バイデンが記者会見で発表した通り、米軍は派兵されない。ロシア軍を誘(おび)き出して、ウクライナを支援したり、周辺諸国に兵器を配備させ、紛争を長引かせて、軍産複合体の汚い商売を支援する。これが米国の役どころである。病の無いところに病をつくり、「似非パンデミック」に乗じてBig Pharma(大手製薬企業と医学界全般の犯罪集団)に一通り、濡れ手に泡のボロ儲けをさせた後は、バイデン親子と腐れ縁まみれの「ウクライナ」を、軍産複合体に丸投げするつもりだ。2014年以降、軍産複合体はウクライナ内戦でチビチビと儲けてきたのだが、これで晴れて本格的な商売ができるという訳だ。Deep Stateが本気で米国を動かす時の汚さは半端ではない。私に言わせれば、ウラジミール・プーチンはジョー・バイデンなどより余程 高潔な人物で大国の大統領に相応しい。プーチンとて所詮は独裁者だから、両手(もろて)を上げて褒め上げるつもりは無いが、ジョー・バイデンは、口にするのも憚る性的倒錯者でカネに薄汚れた呆け老人である。


我が国は「湾岸戦争」を仕掛けた米国を一切糾弾しなかった。糾弾するどころか莫大な資金を提供し、国際社会から「カネだけ出して人は出さないのか」と責められると、5500人の自衛隊員を「平和維持活動」と称して派兵した。現実にそぐわない「平和憲法」と本物の「現実」の狭間で、殆んど丸腰に近い状態で戦地に派兵された自衛隊員は気の毒であった。古代ローマの諺に「平和を欲するなら戦争に備えよ」というのがある。「大東亜戦争」敗戦後の日本人は、この諺が言わんとする真理から遠ざけられたまま、ずるずると現在に至っている米国に押し付けられた憲法は「平和を愛すると謳いながら、戦争には備えない」内容になっている。現行の「日本国憲法」は、日本人が自らを護る権利を否定している。最高法規たる憲法を正さなければ、日本人の常識は歪んだままで、その状態では真面(まとも)に世界と渡り合う事はできない。嘗て、内閣総理大臣 小泉純一郎は国会質疑の場で、「自衛隊は武装地帯に行ったのではない。自衛隊が行くところが非武装地帯なのだ」という迷言を吐いた。小泉純一郎・小泉進次郎親子といい、河野洋平・河野太郎親子といい、日本の政権中枢に巣喰う似非エリートたちは、総じて真面(まとも)とは対極にいるピエロかマペットのような存在だ。決して日本国民の利益の代弁者(=代議士)ではない。真の日本人(大和民族)の存在を快くは思っていないから、日本人の利益に反する政治しか頭にない。このような(主に半島系の)既得権益の世襲により、日本の劣化はどんどん進んで行く。小泉純一郎は日本国民に仕えたのではなく、彼の主人(あるじ)は J.W.ブッシュ(当時)米大統領だった。ブッシュ政権が断言した「大量破壊兵器」をイラクは隠し持ってはいなかったが、Deep Stateの利権の為に仕掛けた戦争で追い詰めたサダム・フセインを結局は絞首刑にして真相を闇に葬った。何という不道徳か! 「湾岸戦争」同様に、「ウクライナ問題」にも、Deep State が絡んでいる。イラクに「侵略戦争」を仕掛けた側の米国に加担した日本政府が、今度はウクライナに対する「侵略戦争」を仕掛けたとされるロシアを非難して、ウクライナに多額の国税で資金援助をし、テレビは国民に寄付を募る。これこそダブル・スタンダードではないのか? 日本国民は相変わらず自分で調べもせず、自分の頭で考えもしないで、テレビの扇動に乗せられて、ウクライナに同情し、喜んで寄付をする。「私は湾岸戦争にも反対した」などとの言い訳は通らない。総体としての日本国民は、「米国の侵略戦争」には賛成しながら、一方では「プーチンを侵略戦争をしていると非難する」。これはどう考えても不道徳であり偽善である。そもそもプーチンが「侵略戦争」を起こしたと、私は考えていない。独裁者プーチンに領土的野心があるのは事実だが、プーチンは今、「侵略戦争」ならぬ「防衛戦争」の最中(さなか)で最善を尽くしている


3月5日の産経によれば、「ウクライナ侵攻を受けた日米欧の包囲網で、ロシア国債のデフォルト(債務不履行)が迫ってきた」という。今月16日に期限を迎える1億1700万ドル(約135億円)の利払いができずに、ロシアはデフォルトの危機にあるという。プーチンは数年前から西側による経済制裁に備え、対外債務の支払いや為替介入に使う外貨準備を過去最大規模(今年1月時点で6302億ドル)に積み上げてきた。その過程で制裁に弱いドル建て資産を減らし、友好国である中共人民元や、「北方領土返還交渉」を抱えた日本円に振り替えている。経済危機に備えて「2300トンもの金の現物」も積みましたという。この状態でのデフォルトなどあり得ないのは、余程の経済音痴でも理解できそうなものだが、産経はなぜ改めて危機を煽るのか? 何れにせよ今はっきり言える事は、「ウクライナ問題」もさる事ながら、世の中には想像を絶する Deep State という巨悪が存在するという紛れもない事実である。だからDeep State が勧める「似非パンデミック」に騙されてはいけないし、何より「偽ワクチン」など絶対に接種してはいけない既に接種済みの人も、3回目、4回目、5回目と接種し続ける事は絶対にやめていただきたい。モデルナ社は政府に、 「オミクロン株に有効な新ワクチン」を近々完成させるので、日本政府にはできるだけ速やかに緊急承認して欲しいと表明した厚労省は今、接種を進めているワクチンはオミクロン株に有効だと言い続けてきた。ならば何故、オミクロン株に対応した「新たなワクチン」が必要なのか? テレビに登場して子供たちや2回接種済みの人に3回目のワクチン接種を勧める所謂「専門家」にも同じ質問をしたい。お前たちに良心は無いのか? 日本政府は日本国民の生命を奪うような行為を何故するのか?


「ウクライナ問題」に詳しい本当の専門家から見たら、このブログ内容は軽薄な記述に見えるかも知れない。今まで「ウクライナ問題」に関しての直接突っ込んだ論評は敢えて避けてきた。併し、調べれば調べる程、知れば知る程、奥深く興味が湧いてきた。ロシアと Deep State の関わりも疑問だらけである。もう少し勉強して、更に詳しい内容のブログ記事を投稿したい。


最近はずっと「パンデミック茶番劇」、「偽ワクチンの危険性」を中心に、毎回 同じ主張を繰り返してきた。併し「コロナ茶番」の結果は、そう簡単に顕在化するものでは無さそうだから、「コロナは茶番だ」、「ワクチンは毒薬だ」、「アルコール消毒やマスク着用は却って害がある」、「ソーシャルディスタンスに意味は無い」などと言い続けても、やがては誰にも注目されなくなる。人々の興味はいつまでも着いて来てはくれない。「恐怖」が常態化すれば、人は「恐怖」に慣れてしまうからだ。それこそが With CORONA である。皆が正しいと思い込んでいる状況が、実は誰かが仕組んだ嘘だという常識外の異論にいっときは興味を示しても、結局は長続きしない。そのうちどうでも良くなる。ワクチン接種の結果だと明らかに分かる形で人々がバタバタと死んでしまう… そういう漫画のような結果がすぐに現れればともかく、何年も先に起きるかどうかも定かではない緊急事態に対する警戒心など、普通の人は直ぐに忘れてしまう。実際には、接種した途端に全身痙攣で倒れて救急搬送されたり、接種会場のトイレで倒れて翌日遺体で発見されたり、後日、心筋炎や脳梗塞を発症したり、様々な障害に悩まされたりする人が続出しているのだが、そういう事は一切 報道されない。全て「ワクチンとの因果関係は不明」で済まされてしまうからだ。また、「既往症」による死亡者数が飛躍的に増えているのだが、これも「既往症の悪化」だと診断され、本人もワクチンの所為(せい)だとは思わない3月3日夕方、静岡県袋井市のコロナワクチン集団接種会場で、掛川市の90代の男性が接種を受け15分の待機時間を終えて駐車場に向かう途中で倒れ、搬送先の病院で死亡が確認されたこれも「ワクチンとの因果関係は不明」で済まされてしまった日本政府、厚労省、および死を看取り、「死亡診断書」を書いた医師の判断は狂っているとしか言いようがない。この90代の男性の死を、テレビが大騒ぎしないのは、90代の男性が死んだのはきっと寿命だ、否、90代まで生きた老人ならもう、いつどこで倒れても騒ぎだてする必要などない。だから「ワクチンの所為(せい)ではない」…そのように医師や自治体が判断を下した。だから司法解剖も原因究明もしない。人命より優先される「コロナワクチン接種」とは、いったい誰が、何の目的で指示しているのか? 米国上院では「非常事態宣言」を解除する法案が可決されたが、バイデンを操る者たちは、大統領に拒否権を発動させるという。体制側が折角手に入れた「権限」はそう簡単には手放さない。独裁に向けた第一歩は更に次の段階へと進められるだろう

コロナワクチンに関しては、筋肉注射された「メッセンジャーRNAワクチン」により体内で生成された「スパイクタンパク」が「微小血栓」をつくり、それが様々な症状を引き起こすと、今では医学的に判明している。少なくとも、海外の研究者の論文を報道する非主流メディアは、そのように公表している。真面(まとも)な医者なら新しい論文を知っておくべきだが知らないのだという。循環器系の専門医なら尚の事、血液に関わる病の最新論文に眼を通して欲しいものだが知らないというし、当然、多くの普通の日本人にも知らされない。世界中で、そして日本でも、じわじわと超過死亡者数が増え続けている兆候も、マスメディアは決して報じない。テレビの「洗脳」が生み出した偽りの社会常識を疑おうともしない。直感的に「おかしいな、変だな」と感じても「同調圧力」を跳ね除ける根拠を自分で調べようとはしないし、その勇気もないから流れに身を任せる。やがて事態の深刻さに気付き始めた時は、もはや手遅れとも知らず… 2021年1月の段階で、世界中のアスリートが69人もコロナワクチンの犠牲となって命を失なっている。2022年2月13日の段階ではアスリートの犠牲者数は 108人にまで膨れ上がった。勿論、死因は「ワクチンとの因果関係不明」だが、日本とは異なり欧米では、遺族は疑念を持てば迷わず訴訟を起こす。カネになるから有名弁護士が付くし、常識とは異なる研究成果をあげた「専門家」も遺族側に付くから、やがて訴訟沙汰は大手製薬会社が提示する和解金で解決される。騒ぎが大きくなる前に沈静化させたい大手製薬会社にとっては和解金など些細な必要経費でしかない。「ワクチンとは因果関係不明」心停止、脳卒中、心筋炎、突然死とされる死亡の中には、アスリートより一般人の方が多い。交通事故や航空機の墜落事故数も跳ね上がっている。コロナワクチン接種が始まる前より後の方が「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者数が20倍も増加しているというコロナワクチン接種後に体調を崩し、一生 障害を抱える健康だった人は、「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者の、数十倍、数百倍にものぼるという。然も、たちの悪い事に、世界中の所謂「ジャーナリスト」たちは職業的使命を放棄し、その実態を世間に正確に伝えようとしない。だから殆んどの人は、この重大な事実を知らない。健康で屈強な身体を持つアスリートにしてこの人数だから、一般人及び既往症を持つ人たちの被害を正確に調査したら、異常に高い確率が判明するだろう。併し、実行犯である医師に指示を出した主犯である公的機関が良心的な調査などする訳は無いし、真実を隠蔽する役割を担うマスメディアはその任務を確実にこなしている。かくして、「コロナ茶番」の本質を暴こうとする者の意見は闇に葬られて行く。

「コロナ茶番」も「偽ワクチン」も「ウクライナ問題」も、実は皆、同一線状にある。これらの共通項は「テレビによる洗脳工作」であるマスメディアは Deep Stateの指示に従っている事実を、一刻も早く、一人でも多くの人が気付かないといけない。「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に限らず、マスメディアが足並みを揃えて一つの問題で一斉に大騒ぎし始めたら、先ず疑ってみるのが賢明である。何も疑わないで皆んなと一緒に一方向に流されては、後でどうなろうと誰も責任は取ってくれない。結果は全て「自己責任」である。このブログを読むも読まぬも他人の指図で決める事ではないのと一緒で、全ては自分で判断すればいいだけの話なのに、その「判断」を他人任せにしている人が多過ぎる。厚労省が公表しているような、日本国民全体の80%もの人々が既にコロナワクチン接種済みで、3回目接種者は全国民の25%を超えた… というのは、恐らくかなり盛られた数字だろう。要するに「嘘」だと思っているのは私だけではない。2回接種したのは精々50%程度…といったところだろう。どの数字を信じるかは個人が決めればいい。とはいえ、厚労省の発表(=マスメディアの報道)から受ける印象に惑わされずに本質を見抜くのは素人には中々難題である。この問題はまだまだ何年も続く。私は自分の健康を護る為に「偽ワクチン」など絶対に接種しないが、既に接種してしまった人もこれ以上接種を繰り返さなければ、何とか大ごとにはならないで済むのではないか、そうあって欲しいと心から願っている。コロナワクチン接種については、済んだ事をいつまでもとやかく責めたり悔やんだりしても仕方がない。時計の針は戻せないのだから、この先どうするかこそが重要である。カナダのウォータールー大学のマイケル・パーマー博士の、人体に対する「mRNAワクチンの生涯総投与量には限界がある」という研究成果については、既に過去のブログで報告したが、その「投与量の限界」さえ越えなければ、「接種済みの人にもまだ救いはある」と解釈する事もできないではない。だから、3回目、4回目、5回目と「mRNAワクチン」を接種し続けなければ良いだけの話だ。肝心なのは、「既接種者も未接種者も、お互いに反駁(はんばく)しあって争ってはならない」という事である。この茶番劇の仕掛け人たちDeep Stateの目論見の一つは間違いなく「人々の分断」であるからだ。Deep Stateなどという言うと結構ご立派に聞こえるが、正体は「政治的権力と経済的利益の為なら、良心も倫理観も正義感も、神も仏も何も無い、低次元の欲望丸出しの下劣な下等動物のような支配者集団、犯罪者集団」に過ぎない

Deep Stateの広報機関であるメインストリームメディア、主要SNS、主要ネットニュース、日本のマスメディア、特にテレビの扇動に騙されてはいけない嘘、嘘、嘘の連発テレビはフェイクニュースだらけだから、決して額面通り真に受けてはいけない。諄(くど)いようだが、こういったDeep State配下の広報機関(マスメディア)が特定の方向一辺倒に騒ぎ出したら、落ち着いて、一度立ち止まって、真実を見極めようと疑ってかかる事が大切である。少しの時間をかけて、しばらく様子を見ようというだけでもいい。Deep Stateは昔から、混乱させて、困らせて、怖がらせて、それから徐(おもむろ)に手を差し伸べる振りをする「恐怖」の無いところに「恐怖」をつくり出して、助ける振りをして善良な人々から財産も自由も命をも全て奪い去る。これをマッチポンプと言う。マッチで火をつけておきながら、消防車を呼んでポンプで水をかけて火を消させる。四字熟語で言えば「自作自演」。コロナ騒動の初期には、実は持病で亡くなられた有名人の死が利用された。不謹慎だが、殺害され利用されたのかも知れない。ご遺族のお気持ちを考えて、敢えて名指しはしない。亡くなられた方とご遺族はお気の毒だが、人命など何とも思わない悪人どもが、この世の中には実在する。利用できるものは何でも利用して、注目を集めて「恐怖」を植え付ける。そして、何もないところには「演者」を雇ってでも騒ぎをつくりだす。嘗て、戦争のプロパガンダにもこのような手法が使われた。日本軍とは全く関係のない写真を撮影して、日本人の残虐性が宣伝された例は枚挙に暇(いとま)がない。ドイツ兵がポーランド軍の制服を着てドイツを攻撃し、ナチスが侵略の正当性を宣伝した例もある。最近ようやく「偽旗作戦」とか「クライシス・アクター」という言葉を見かけるようになったが、ヤラセはテレビの大昔からあった。そのヤラセは、テレビの普及と共に更に絶大な効果を発揮するように進化した。コロナで入院した自称看護師の米国人女性が、「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と切実に痛みを訴える映像が、テレビでもネットでも観られたが、実は彼女はクライシス・アクター(アクトレス?)だった。ボストンマラソン爆発事件(2013年4月15日、米ボストンで起きたテロ事件)で、爆発現場の間近にいた目撃者として自身の「恐怖」体験を語っていたのと同一人物である。日々の仕事に疲れ、或いは、コロナの影響で将来に不安を抱く多くの庶民が、テレビに字幕付きで「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と苦しむ若い女性看護師の姿を見せられたら、普通は同情し、コロナは怖い病だ…と思うのが当然だ。そういう考えられないような汚い遣り口こそが、Deep Stateの広報機関が受け持つ仕事である。テレビは生活の息抜きにもなるが、悪い奴らにとっては絶好の「洗脳装置」なのである。スマホやPCも同じだ。

今、日本のテレビはウクライナ情勢についての報道で過熱している。「侵略されたウクライナ国民が可哀想だ」、「ロシアが悪い」…と。「テレビが視聴者全員の注目を一つの方向に向けさせている時は、先ず疑ってみる事が必要だ」という警告は絶対に忘れてはならない。易々とテレビに扇動されてはならない。2年前の「米大統領選挙のバイデン勝利」、同時期に始まった「コロナ・パンデミック」、国を挙げての「ワクチン接種推進」、「アルコール消毒の推奨」、「マスク着用のお願いという同調圧力」、「毎日執拗に報道される感染者数」、「濃厚接触者数」とか「無症状感染者数」なんていうのもあった。今は「3回目のワクチン接種の推進」、「1日100万回ワクチン接種」の大号令。そしてとうとう「小さな子供たちにまで偽ワクチン接種」を始めた。日本人は世界に稀な、政府とテレビに対する信頼が厚い、というがその政府とテレビがDeep Stateの子分だとしたら、罠に嵌める事など赤子の手を捻るくらいに容易い。全てを信頼して、自らの行動を制限される、今の常識は本当に正しいのか? …全てに共通するのは「フェイクニュース」、「Deep Stateの暗躍」である。簡単には信じて貰えないだろうが、本質的には全部「嘘」、全部「フェイク」である。これら全てが一つの線で繋がっている。一般国民の現実の生活からは掛け離れた、Deep Stateの「洗脳工作」である。「ウクライナ問題」も、真実が隠され、信憑性の疑わしい動画や写真が垂れ流されている。何もウクライナで戦争が起きていないなどというつもりは無い。本当にロシアによる侵略戦争は起きている。併し、それについての報道を100%信じていいとは限らない。ロシア軍がウクライナを侵略しようが、我々日本国民の実生活には大して影響はないとかいうのは間違いだ。プーチンが日本国民に「偽ワクチン」接種を迫る事はないが、「ウクライナ問題」は世界中の経済を悪化させ、特にエネルギーと食糧の価格を高騰させる。インフレが更に悪化すれば庶民の生活を直撃する。「コロナ」、「ワクチン」、「ウクライナ問題」まで、Deep Stateに操られているとしたら事態は深刻である。関係ないでは済まされない。私の主張通り、Deep Stateの「洗脳工作」がこのまま成功し完結してしまえば、日本人はやがて全員滅ぼされてしまう。だから、一人でも多くの人が、Deep Stateの存在に気付き、本気で戦わなければならないのである。

「ウクライナ問題」でも、先に述べたような「自作自演」があちこちに見られる。特に「戦争」では、マッチポンプという手法が古来より多用されてきた。利用できるものなら何でも利用する。嘘も平気で繰り返す。これが情報戦であるテレビは「ウクライナ問題」の報道として、「2018年のガス爆発の映像」や、「2015年の中共のアパートの爆発映像」や、「2014年の人々が祈る映像」を紛れ込ませたり編集したりして、都合のいい映像をつくり上げる。古い映像をつぎはぎして、恰(あたか)も今起きているニュースのような映像を使った宣伝工作が行なわれている。「ウクライナ製の戦車が路上の車に乗り上げて潰す映像」に「ロシア軍の非道な侵略」という嘘の字幕をつけて、ロシア軍の蛮行だと非難する。或いは、戦争被害者を演じる男女が血を流す痛々しいメイクを施して人々の同情心に付け入る。公園の子供の遊具の直ぐ近くの地面に砲弾を突き刺して、不発弾だと写真を捏造してロシア軍を非難する。常識で考えれば、飛んできた砲弾が土の地面に半分程度しか突き刺さっていないなど変だと分かりそうなものだが、洗脳された者の眼には見抜けない。ミサイルが飛んできて鉄塔に命中する映像に、「ロシア軍のミサイルがウクライナの放送局を攻撃した」というナレーションを被せれば、誰もがその映像に衝撃を受け、ウクライナに同情する自作自演ではないかと疑う者など先ずいない。ロシア軍がウクライナのチェルノブイリ原発を攻撃したと、ウクライナや米国が発表すれば誰も疑わないが、これから侵略して手に入れる地域の汚染を増大するのは理屈に合わない。だいいち放射能汚染が危険で隔離されたチェルノブイリで人々が逃げ惑い、大勢の子供たちが救出されるなど、映像としては衝撃的だが、現実には有り得ないし、放射能汚染されたチェルノブイリ原発をロシア軍が制圧してどうするというのだろうか? ANNニュースでは、チェルノブイリを含むウクライナ全域に100発以上のミサイルを撃ち込まれたゼレンスキー大統領が「新たな鉄のカーテンが引かれた」と、芝居がかって国民に徹底抗戦を呼びかけていた。テレビが放映するウクライナの現状だと称する映像は、恐らく全世界に配信されたフェイク映像だろうし、ゼレンスキー大統領の前職はコメディアンだというからヤラセの専門家だ。日本のテレビ局が編集した映像ではないだろうが、フェイクと知りながら報道番組で放映したなら、日本のテレビ局もフェイク映像の発信者と同罪である。

ウクライナはロシア軍に侵略されている。これをプーチンは否定していないのだから侵略は真実だ。だからウクライナを侵略したプーチン大統領率いるロシア軍に対して、日本国政府は国際社会に向けて強く抗議表明するべきだし、実効性ある経済制裁にも加わるべきだ。この点に関しては「尖閣諸島」「竹島」「北方領土」を抱える日本国としては、2014年の「ロシアによるクリミア併合」問題と共に、今回の「ロシア軍によるウクライナ侵略」に対して、ロシア大統領プーチンの行為を認める訳には行かない。例えウクライナのロシア系住民がゼレンスキーに虐殺され、ロシア系住民がウクライナからの独立宣言で生き延びようとしたのだとしても、主権国家として独立を果たした「ウクライナ」に、別の主権国家である「ロシア連邦」が軍事力で侵略するのは内政干渉である。これを黙認してしまっては、実質的な敵対国家であり、日本固有の領土を長年侵略、或いは侵略を狙っている中共、韓国、ロシアの日本に対する侵略行為の言い訳に正当性を与えてしまうからである。だから、テレビ報道にフェイクが有ろうと無かろうと『日本国政府は国際社会に向けてロシアの行為を声を大にして非難すべきである。』 この立場を明確にした上で尚、私はプーチン大統領の心情に理解を示さずにはいられない。そう考える唯一の理由は、Deep Stateがプーチンを追い詰め、ロシアの資源や権益を盗み取ろうとしているからだ。プーチンの行動はロシアの国益保護の立場で一貫しており、反Deep Stateで一貫している。これについては次回のブログで説明を試みたい。とにかく強欲なDeep Stateと、その傀儡の猿芝居にはうんざりだ。米大統領を僭称するバイデンにも、ゼレンスキーにも、日本の歴代政権の内閣総理大臣たちにもうんざりである。だが、其奴ら総てを否定しているだけでは、日本人としての未来さえ描けない。現状は現状として受け容れた上で、今何をすべきか、将来何を為(な)すべきかを考えなければならない

「大東亜戦争」を含む「第二次世界大戦」後の世界で、他国を大規模に侵略したのは、従来型の戦争規模で測れば、第一に中共、そして米国、次にロシアの三箇国である。ロシアは二大侵略国家 米中に比べれば侵略規模は格段に小さいが、この三箇国の代理戦争の地として巻き込まれた国の国民にとっては迷惑極まりない身勝手な国家である。「大東亜戦争」に敗戦した日本としては、敗戦した米国相手に占領統治されつつ当時は逆らえなかったのは致し方なかったとしても、敗戦後77年、国際社会への復帰後70年経っても、自らの力で自国を護れず米国に安全保障を委ね、国際社会では米国の利権にお付き合いする程度しか発言できないのは情けない。米国に占領統治されている最中に、中共人民解放軍はチベットや東トルキスタン(ウイグル)を侵略し、ソビエト連邦は解体して今のロシアが跡を継いだ。こういった流れの中で、米国に護られながら、中露(旧ソ)にだけ外交的批判を加えてきたのは如何なものだろう。中共は近年に至るも、インドやモンゴル、ブータンを侵略し続け、南支那海全域を自国の海域だと主張して埋め立てた人工島に軍事施設をつくってしまうなど、どう見ても強欲すぎる。支配圏拡大の野心が強過ぎる。海底資源が確認された途端、我が国の尖閣諸島までも中共の領土だと主張し始めた。この件については親日的だと誤解されている台湾も同様である。中共は、歴史的に一度たりとも支配した事がない台湾を自国領だと、核心的利益だと主張しているのだから、どっちもどっちだが… 嘗て侵略し勝手に自治区とした地域である、チベット共和国や東トルキスタン共和国(新疆ウイグル自治区)、南モンゴル(内モンゴル自治区)に対する非人道的行為の数々に眼を瞑り通す日本国政府と我々日本国民総体の不作為の罪を棚に上げて、ロシアにだけ抗議し、経済制裁に加わるのは、考えてみれば恥知らずの極みである。「ウクライナ侵略」に大騒ぎしながら、日本人はなぜ中共の非人道的犯罪から目を背けるのか? パンダ(ジャイアント・パンダ)好きが多い日本人は、パンダがチベット固有の希少動物だと考えもしないし、チャイナドレス(旗袍・チーパオ)が民族浄化された日本と関わりの深い嘗ての独立国家 旧満洲国の民族衣装である事も知らない。満洲国の洲の文字は常用漢字から外され州に変えられた。常用漢字や当用漢字制度は、歴史の真実や伝統文化を覆い隠す反日勢力を利する制度である事は以前に書いた通りである。こうして、勝者が嘘で塗り固めた歴史の上に、先人の墓の上に、今の日本人は土足で立ち続けながら、ボロがでないように卑劣な工作を続けている。そういう自覚をもって、改めて我が国と、我が大和民族の将来の行く末を考えないといけない時が、もうかなり前から到来しているのだが、我が大和民族は未だに執行猶予(モラトリアム)状態に安住できると錯覚している。

中共、韓国、北朝鮮(特亜三国)、ロシア、そしてどこより米国が我が国に為した非人道的犯罪に関して、日本人は信じ難いほど厳重な言論統制を敷かれており、殆んどの日本人は真実を知らない。そしてその真実を知らせまいと工作する国内の反日勢力があの手この手と手を尽くす。ウクライナ国民に寄せる同情心を日本人はなぜ先人には感じないのか? 悲しくも信じられないほどの鈍感さである。それが善良だと思い込まされている日本人は、先人の犯したとされる罪を原罪として背負い、偽りの歴史に基づく謝罪と反省を繰り返す。先ずは反省して、それから受け身の話し合いを始める。決して武力は使いませんから、先ずは話し合いましょう。それが日本人が刷り込まれた誠実な外交交渉である。2014年3月18日、クリミアがロシアに併合された時に、日本の外交交渉の遣り方が通用しない事が改めて明らかとなった。世界を覆い尽くしていた偽善的体制が瓦解したのを日本人だけが何も知らない。2013年9月10日にバラク・オバマが「我々は世界の警察官をやめる」と宣言した時も、昨年(2021年)5月1日にバイデンがアフガニスタンから米軍を稚拙な形で撤退させた時、地元の協力者や米国民さえも置き去りにして、米軍の装備もそのままに大慌てで撤退指示を出した時も、眠り続ける日本が目醒める絶好の機会であったのだが、現政権の岸田は核保有の論議さえしないと宣言する始末。他国に舐められて当然のその不甲斐ない国家としての態度を、日本人はなぜ未だに正しいと信じられるのか? 歴史は、「誇りや自尊心を忘れた民族ほど憐れな末路を辿り衰退する」との教訓を示してくれている。偽りの誇りに縋(すが)る隣国も憐れだが、受け継ぐべき誇りがあるのに、それを忘れさせられ、自ら主権を放棄するに等しい態度を撮り続ける国に暮らす我々日本人は更に憐れで惨めである。そんな有様の身にとっては、ウクライナとロシアのどちらに大義があるのかなど、どうでも構わないで済ますのは止むを得ないと考えるのが世の趨勢なのだろう。だが日本を滅ぼしに掛かっているDeep Stateという存在と、その遣り口について知る事は、「大和民族の存亡に関わる喫緊の課題」である。敢えて日本人、日本国民とは言えない事情があるのは言わずもがなである。だからこそ、「コロナ茶番とセット販売の偽ワクチン」の問題に続いて「ウクライナ問題」に言及せざるを得ないのである。繰り返すがプーチンは、旧ソビエト連邦が信義を破って日本人を苦しめた末に掠(かす)め取った領土を、未だに謝罪と共に日本に返還しようとしない、強盗同然の大統領である。だが、プーチンやトランプは、敗戦後に日本を治めてきた歴代与党政権の内閣総理大臣たちより余程まともな指導者である。これは今の日本人の常識からは到底受け容れ難い考えだろう。コロナやワクチンを否定する気狂いの戯言(たわごと)がまた始まったと呆れる、所謂「常識人」が馬鹿にする笑い声が聞こえるようだ。

3月3日23時のNHKニュースは、「モスクワのこだま」や「ドーシチ」という独立系メディアを反ロシア言論として、プーチン政権がネットから遮断して、言論弾圧していると批判的に報道した。独裁国家ロシアが言論統制をするのは今に始まった事ではない。併し、ロシアの言論統制を批判する資格はNHKには無い。反ロシア、反日本国民の立場で視聴料を聴取しながら言論統制を実施し続けるNHKにはニュース報道などする資格はない。「2020年米大統領選挙」「コロナ茶番」「ワクチン詐欺」「ウクライナ問題」…と、NHKを始めとしたマスメディアの言論統制、世論誤誘導はまだまだ続く。23時のNHKニュースに続いて「時論公論」によるSWIFTからロシアを除外する」などロシア非難報道を徹底した。SWIFTからの排除はロシアを困らせる効果はあるが、それは同時にロシアを人民元の通貨圏形成参加へと追い遣り、最終的には米国の覇権に挑戦する中共を利する諸刃の刃となるそれこそがDeep Stateの狙いなのだとなぜ分からないのか不思議である。英BBCでは4日、ロシアでの全ジャーナリストとサポートスタッフの業務を一時的に停止すると発表した。ロシアで、意図的に「フェイク」ニュースを流したとされる人物に刑事罰を科す新法が導入された事を受け、スタッフの安全確保を優先するという。…このジャーナリストに対する所謂「フェイク発信懲罰法」は、「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に関するフェイクニュースを乱発する全世界のメディアに適用するべき法律ではないか? ロシアにではなく、DeepStateの宣伝機関である全報道機関が発信するフェイクニュース報道には、この「フェイク発信懲罰法」を適用するべきである。主要7箇国(G7)外相は4日、ウクライナの民間人に対する「ロシアの継続的な攻撃」を「深く懸念」した。米国務省が公表した共同声明によると、G7外相は「無差別攻撃は国際法で禁止されていると改めて強調する。民間人に対する無差別攻撃を含む戦争犯罪について、責任を追及する」とした。米国は嘗て、日本の都市部への絨毯爆撃や原子爆弾の実験投下、ベトナムでの枯葉剤散布などのような民間人に対する無差別攻撃を棚に上げて忘れてしまったようだ。ロシアのウクライナ侵攻が続くなか、日本では「防衛力強化加速会議」が開催され、国際情勢と今後の重点施策について議論が行なわれた。岸信夫防衛相は、旧来の固定的な考えから脱却し、世界から遅れを取る事がないよう議論していく考えを示した。今は「考えを示す」時期ではなく、決断を行動に移す時ではないか? 同じ頃(3月3日)、米テキサス州ではデサンティス州知事が記者会見に同席する高校生に対して、「何をしてるんだ。マスクを外しなさい!そんなものは何の役にも立たない。コロナ劇場はやめるんだ!馬鹿げている」と叱責していた。ライヴで流されたこの映像は、流石に隠しきれないと判断したのか、CNNは随分とソフトな表現に改竄して報道した。その翌日、老バイデンは、記者の質問を無視して、ロシアのウクライナ侵略が激化しているとされるにも関わらず、週末の休暇を取るため地元デラウェアに出発した。こういう流れを、NHKの報道は巧妙に省略するから、世界の流れから日本人だけ隔離されてしまうのである。「省略は最強の嘘」と書き遺したジョージ・オーウェルには今の世の中が見えていたようだ

主権国家であるウクライナに侵攻したロシアのプーチン政権の行為に対して、「我が国は断固として抗議すべき」であるウクライナに対する侵略行為を認めれば、我が国の領土を狙う中共や韓国の侵略行為に正当性を与えてしまうからだ。何しろロシア大統領プーチンは、日本固有の領土である「北方領土」について、先の「大東亜戦争」で日本が連合国に降伏する過程で、そのドサクサに紛れて旧ソビエト連邦が掠め取った経緯を知りながら、それを継承し、何度交渉を重ねても一向に返還しようとしない。この点に於いてロシアは旧ソ連と同じである。元々返還する気など更々ないのに、返還交渉を餌にして経済協力を引き出そうと、自身が嗜む柔道の「ヒキワケ」という言葉を遣って「二島返還」を臭わせるなど「日本の態度次第では交渉してあげてもいい」という姿勢を見せながら、一方では「日本は第二次世界大戦の結果を受け容れるべきである」などと国際社会に向けて堂々と発言する、謂わば居直り強盗のような大統領である。プーチンには初めから「北方領土(北方四島だけではない)」の一島たりとも返還する気が無いのは明白であった。あわよくば経済協力(資金提供)だけ引き出して、後は素知らぬ顔で「露日間に領土紛争はない」との姿勢を貫くつもりである。悲しいかな戦後日本国民には、このような主権国家がとるべき外交交渉を行なう下準備が全く整っていない。諸外国から観れば、日本国とは米国の属国であり、米国の許可なく他国との間、特に戦勝国とされる国家に相対しては、何も重要な案件を決める権限を持たされていない国家なのである。日本国民には、その実に情けない現状認識が未だにできていないその元凶こそ、未だ日本の主人(あるじ)であるかの如く振るまう米国支配者層と、それに迎合する日本の中枢に巣喰った「反日左翼日本人と在日朝鮮人による支配構造」なのであるこの現状を認識した上で、上部(うわべ)だけを取り繕った歪(いびつ)な日本社会を先ずは打ち砕く事こそ肝要である。鳥類が孵化する時、か弱き雛が卵の殻を内側から少しづつ砕き割って殻からの出口を切り拓く。戦後77年、表向きの独立後70年という長きに亘って事実上、真の自主独立を果たせなかった敗戦後および現代の日本人に、「日本人、日本国としての孵化」など困難だと誰もが考えようが、内側から殻を破るのは「か弱き雛」ではなく「我々日本人」である。日本人が自身本来の在り方に気付きさえすれば、悪しき殻を内側から砕く事は容易くはないが決して不可能ではないそれこそが日本人の覚醒である。覚醒さえできれば自ずと様々な軛(くびき)からの脱却はできる。それが当ブログ発信の趣旨である。

だから何はともあれ「東京裁判史観」から脱却するかについて、書きたくてうずうずしているのだが、如何せん今はそれどころではない私たち日本人の子孫の命をも奪ってしまう大革命が、今しも進行しているのである。謂わば「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」である。この革命勢力を粉砕しなければ、夥(おびただ)しい数の人類の生命が奪われかねないのである。とりわけ日本人を待ち受ける未来は、惨めどころか地球上から完全に消し去られてしまうだろう。この大革命の企ては1930年代からあったと言われるが、人々は世界中で語られる「陰謀論」のひとつとして真面(まとも)に取り合わないどころか、寧ろ面白おかしく語り継がれてきた。一部の一般人の眼に顕在化したのは「2020年の米大統領選挙」に於ける余りにも強引過ぎる選挙不正と、その不正を指摘する言論をあからさまに封殺する世界中の主流メディア(マスメディア)と、世界中に浸透した SNS を取り仕切るビッグテック(Big Tech)と呼ばれる巨大テクノロジー企業たちの言論統制の凄まじさである。その結果、米国大統領の再選が決定づけられていたドナルド・トランプはホワイトハウスから追われ、未だに無能な老人が米国の大統領として世界中を混乱に陥れている。我々が眼にしたのは、米主流メディアの嘘をそのまま報道する日本のマスメディア(テレビ、新聞、雑誌 等)の不自然なまでに揃った足並みである。この「大革命」の恐ろしさは、「米大統領選挙の不正」にとどまらず、「新型コロナウイルス感染症」というインフルエンザ並みの風邪を用いた「情報パンデミック」を巻き起こした言語に絶する「力」の強大さであるマスメディア、SNS(Big Teck)のみならず、ビッグファーマ(Big Pharma)と呼ばれる「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする世界的医療犯罪集団」が姿を現し、各国政府まで加担させて、その全てが意のままに操られている。そんな強大な「力」こそ、今まで「陰謀論」として馬鹿にされ、その存在すら認められてこなかった「闇の政府」、「ディープステート」(Deep State)である。その Deep State が駆使する、「検閲」「無視」による「言論統制」の恐ろしさは、人々が気付かぬうちに、思い通りに「洗脳」し操ることができるところにある。資金面では明らかにロックフェラー財団により設立された国際連合(連合国 the United Nations)の一機関である世界保健機関(WHO)は現在、Big Teck の成金 ビル・ゲイツがカネで支配する私的機関と化し、「人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された機関」などでは無くなっている。

世界中がビル・ゲイツの私的機関が発令した「コロナ・パンデミック宣言」に振り回されている。この「コロナ茶番」に対して、所謂 知識人たちの大多数が、異論を唱えるどころか両手(もろて)をあげて賛同し、一般大衆の誤誘導に加担している。正論を語り、「コロナ茶番」を非難する専門家もおられるが、その人数の少なさ故、決して主流派にはなり得ない。そもそもマスメディアの「無視」「検閲」、そして心無い「レッテル貼り」による全否定により、専門家の名に恥じない立派な方々の声は決して国民には届かない。何より驚きなのは、国民を護ってくれる筈の日本国政府までもが「コロナ茶番」のスポンサーとなり果て、Big Pharma(広義の意味での医療犯罪集団)に巨額な国税を投じて、動物実験も無事終えられなかった薬剤を「ワクチン」と称してできるだけ多くの国民に接種させて、正式な「治験」前にいきなり「人体実験」を強いた事である。私は医学的には素人だからワクチン否定による責任は取れないし、断言もできないが、私が調べ確認した限りに於いて、この「コロナワクチン」は危険な毒薬である。この正統な手順を踏んでいない「ワクチン」の安全性に対しては、製薬会社も、日本政府も、誰の責任も明示していないのだから、反対する側に責任を取れという論法は成り立たない。併し、この 2年間の経験で思い知ったが、日本国内で信頼に値する情報は先に述べた少数の専門家の方々からしか伝わってこない。封殺されているそういった誠意ある真の専門家、真摯な研究者の方々には心からの敬意を表したい。3月1日夜のテレビは、「全国での感染者数が6万5047人」だとの字幕を表示し続けた。オミクロンの感染状況を踏まえると重症者率は30.3%だという。オミクロン風邪は重症化しにくいという少数派の専門家の意見を考えると3月1日だけで約2万人の重症者が出た計算は疑問である。同じ番組内で「蔓延防止法等特別措置」の期限が延長される報道を流しながら、ビジネス目的であれば、1日3500人に制限していた外国人入国者数の上限を5000人に拡大したという。…普通の常識があれば、政府や自治体の政策のおかしな矛盾に気付いてもいい筈だが、誰も気付かない。「洗脳」とはこういうものである

こうしてテレビは来る日も来る日も「洗脳」報道。これを2年間も続けているのだから、テレビ信頼度が先進国中、飛び抜けて高い日本国民は憐れである。後学の為とはいえ、テレビのイカサマ報道を観るのは本当に呆れて果て、苦痛と嫌気でテレビの電源を切ろうとしてしまう。フジテレビの夜7時前の「イット」という報道番組では、先月6日に北海道の釧路空港から羽田空港に向かう AIRDO 機内でマスク着用を求められ、理由を説明して拒否した広島県呉市の谷本誠一議員を批判的に報道した。飛行機の出発を 1時間10分遅らせた AIRDO 機長の判断は如何なものかとも思うが、この件で悪いのはマスク着用を拒否した谷本市議という一方的結論で、それが正しいという。マスク着用に法的義務はない筈だが、今のご時世ではこの理屈は通用しない。この件でフジテレビは広島県呉市の谷本誠一議員の顔出し映像を報じて非難した。同市議は別の局のカメラの前で「議員という立場で、ワクチン、コロナ、マスクの間違いを発信する義務がある」と堂々と発言していたが、呉市議会は谷本議員の議員辞職勧告を全会一致で可決した。だがこの辞職勧告に拘束力はなく市議は引き続き市議会議員の立場にとどまるという。マスク着用は法的義務ではないのだが、AIRDO は事前に「マスクの着用を拒否される場合は、ご搭乗をお断りする事ががございます」と明らかにしていたそうだ。出発を遅らせた機長の判断は AIRDO が前もって独自に定めた規則に従ってのものだから致し方ないだろう。社内規則に反すれば機長の職を失なってしまうだろう。一方の谷本市議は「マスク着用の弊害について講演」する為、北海道を訪れていたという。国や社会の同調圧力には、法に反しない限り、信念があれば従う必要はないが、このケースは AIRDO が自社が運行する飛行機の中に限って定めたルールだから、乗客は嫌なら他の航空会社に変えればいい。他の航空会社も駄目だというなら列車で帰ればいいだけの話である。AIRDO の飛行機に乗るのなら AIRDO の定めに従うのが大人の判断というものだろう。だが、ここで思うのは、私もそうだが「マスクなど着用したくない」という意見の人も少なからずいる筈だが、私たちは他人にマスクを外せなどとは決して強要しない。こういった件を報道するテレビ局は、せめて両者の意見を分け隔てなく報じて、判断は視聴者に任せるべきだろう。これを知った呉市民の間では「恥だ」「老害だ」と批判の嵐だというが、谷本市議が呉市の恥だというのなら次の選挙で落とせば良い。一方の考えに全員が同調し、少数派を絶対に受け容れない社会ほど恐ろしいものはない。それこそ「全体主義社会」で、そういう社会は個人の自由など決して許しはしない。そういう社会がお望みなら皆揃って「全体主義社会」に邁進すればいい。私は絶対に御免である。公序良俗に反しない限り自由が良い。谷本市議は前々から「報道されないコロナの真実・PCRは国家詐欺」 と主張していたという。30人しかいない市議会で谷本議員が質問に立つ際は本人以外の 29人全員が議場から出て行くというから、谷本市議の今後の厳しく険しい議員生活が窺える。個人的には、主義を曲げる事無く、是非とも任期を全うしていただきたい。

ここで谷本市議の主張通りに、 PCR 法のいい加減さを改めて強調しておく。PCR検査は様々なウイルスに対して陽性反応が出る。PCR検査キットの説明書には以下の「ウイルスに陽性反応が出る」と記載されている。PCR 検査陽性がイコール、新型コロナ感染者というのは大嘘であるという事だ。PCR 法の検査で陽性反応が出るのは、所謂「新型コロナウイルス感染者」だけではない
▪️インフルエンザA型
▪️インフルエンザB型
▪️パラインフルエンザ
▪️アデノウイルス
▪️RSウイルス
▪️RT-qPCR(何とPCR検査そのものから陽性反応が出る場合もある!)
▪️マイコプラズマ肺炎
▪️肺炎クラミジア ...等々に PCR法の陽性反応は出る。このウイルスリストの真ん中辺に申し訳程度に▪️COVID-19 と記載されている。

新型コロナウイルス感染症の診断に最もよく行なわれている検査が、PCR法(RT-qPCR法)である。このPCR検査は、採取した検体(唾液、鼻咽頭スワブなど)の中に存在するウイルスの特定のターゲット遺伝子を増幅させ検出する検査法で、結果の評価に用いるCt(Cycle Threshold) 値は、検出可能な閾値に達するまでPCR にて何回増幅を行なったかを示す数値を表す。日本の行政検査に於ける PCR検査は現在は Ct=40未満を陽性としている。パンデミック宣言発出の当初、日本は Ct 値=40〜45 と定めていたが、世界的標準値 30〜35 に比べて日本だけが突出して高い為、途中で厚労省はこっそりCt=40未満とするよう変更指示を通達した。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、40回も増幅すればウイルスの遺伝子の僅かな断片でもあればPCR検査の陽性者数を飛躍的に増加させる事ができてしまう。英オクスフォード大学は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸(遺伝子の断片)を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。ウイルスであればコロナであろうがなかろうが陽性反応は思いのままに増幅できる。PCR法の開発でノーベル賞を受賞した故キャリー・マリス博士は、「コロナプランデミック」が始まる2箇月前に謎の死を遂げたが、生前「PCR法をウイルス感染症の検査に使ってはいけない」と主張していた。その理由は、「陰性か陽性か、如何ようにも操作できてしまう」から悪用される恐れがあるからだというこのキャリー・マリス博士が遺した言葉を、各国主流メディアや主要SNSは例外なく恣意的に「無視」するか、拡散されないように「検閲」し、削除し続けた。Facebook、Twitter、YouTube でこの件を拡散しようものなら、厳しい「検閲」の末にアカウントを凍結、または永久削除されてしまう。「2020年の米大統領選挙」でトランプ支持者たちは皆この言論統制に悩まされた。「2020年の米大統領選挙」と「コロナ茶番」が同じ勢力により、同時期に行なわれたこの件を何度主張しても、洗脳済みの日本人には決して受け容れられなかった。「陰謀論者」「キ印」扱いである。真実に権威など不必要であるが、権威ある研究者や信憑性の高い内部告発者が、身の危険も顧みずに真実を主張しても、良くて「無視」され、普通で「陰謀論者とレッテルを貼られ」「組織から追放され」「友人を失ない」、悪くすれば事故自殺を装って「殺害」されてしまうテレビなど信用せず、自分で調べ、自分の頭で考えれば、自ずと行き着く結論である。世界は今、「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」の真っ最中なのである

日本のテレビ報道では、毎日「新型コロナウイルス感染者」の人数を繰り返し繰り返し放送しているが、既述の通り「PCR 法検査の陽性者」全員が「新型コロナウイルス(COVID-19)感染症」の感染者である筈がない。PCR検査陽性者を「新型コロナ感染者」と報道するのは、れっきとした「嘘」であるマスメディアは「嘘」でつくり上げた「恐怖」を殊更煽り続けて、人々の自由に制約をかけ、経済活動を停滞させ、職業を奪い、安全性が確認されていない薬剤を「コロナワクチン」と称して、接種の列に並ばせようと誘導しているのである。そしてとうとう「4歳未満を除く子供たち全員を対象に「コロナワクチン」接種が始められた。その場でか、数日後か、数箇月後か、数年後か、いつどんな副作用が現れるか不明な、毒薬かも知れない薬剤を子供たちに接種し始めたのである。何事もなければ良いのだが、「mRNA ワクチン」は現段階では、少なくとも「動物実験では全ての実験動物が2年以内に死滅」してしまうから実験自体が中止されたPCR陽性者をコロナ感染者と偽って在らぬ「恐怖」を煽って「コロナワクチン」接種の列に並ばせる日本政府マスメディア、と所謂 Big Pharma(医療犯罪集団)が一丸となって日本国民に安全性が確認されていない「mRNA ワクチン」を接種させようと、日々「洗脳工作」をしているのである。大切な事だからクドクドと何度でも書くが、大学や研究機関で「mRNA ワクチン」の研究をしている研究者や学生は絶対に「mRNA ワクチン」を自分や家族に注射しないという。凡(あら)ゆる動物実験で「mRNA ワクチン」を接種した動物は2年以内に死滅してしまうからだ。それでも「コロナワクチン」を躍起になって国民に接種させる目的は何か? これを機に一挙に「共産主義独裁体制、デジタル管理社会」に移行させようというのか? 「Big Pharma(医療犯罪集団)の荒稼ぎに国を挙げて協力」しているのか? ビル・ゲイツやクラウス・シュワブ等の計画通りに本気で「人口削減」を始めたのか? 

2022年2月18日、米ウィスコンシン州で10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」(MIS-C)で死亡した。この病は心臓・肺・腎臓・脳・皮膚・目・消化器…様々な臓器で炎症を起こすという。ウィスコンシン州保健局は、ワクチン接種済みにも関わらず子供たちが MIS-Cと診断された事に注目している。それでも州保険局は、5歳以下の子供の周りの大人はワクチン接種を急ぐべきだとしているが、MIS-C がオミクロン風邪のウイルスによるものか、「mRNAワクチン」によるものか、未だ明らかにしていない。MIS-C は 2020年に初めて症例が発見された病気で、2020年10月22日(ワクチンの緊急使用許可の取得前)に製薬会社が「新型コロナワクチン接種後に発症しうる有害事象」としてFDAに報告していたものの一つだという。常識的に考えて、米ウィスコンシン州の10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」(MIS-C)で死亡した原因は「コロナワクチン」の副作用によるものと考えるのが妥当だと私は思う。日本でも先月、埼玉県で 2回目のワクチン接種を済ませた十代の子供が、全身の血管内をヘチマの筋のような血栓で埋め尽くす今までに無いような血栓症で死亡し、その後 岐阜県の20代の若者がワクチン接種後に死亡した。勿論、日本政府・厚労省や関係医療機関は、お決まりかのように「ワクチンとの因果関係は不明」とした。
「新型コロナワクチン」接種後に発症しうる有害事象として FDA(米食品医薬品局)に報告された事象は…
▪️ギラン・バレー症候群
▪️急性散在性脳脊髄炎
▪️横断性脊髄炎
▪️脳炎/脊髄炎/脳脊髄炎/髄膜脳炎/髄膜炎/脳症
▪️痙攣/発作
▪️脳卒中
▪️ナルコレプシー/カタプレキシー
▪️アナフィラキシー
▪️急性心筋梗塞
▪️心筋炎/心膜炎
▪️自己免疫性疾患
▪️妊娠結果および出産結果(死亡・流産)
▪️アナフィラキシーではないアレルギー反応
▪️結晶板減少症
▪️播種性(はしゅせい)血管内凝固症群
▪️静脈血栓塞栓症
▪️関節炎/関節痛
▪️川崎病
▪️小児多系統炎症性症候群(MIS-C)
▪️抗体依存性増強/ワクチン関連の強化呼吸器疾患(ADE/VAERD)
▪️死亡
…いやいや、これだけの副作用が発症しうるとの報告を受けながら、米 FDA も日本の厚生労働省も、良くもまあ「緊急承認」したものである「緊急承認」は、パンデミックと他に有効な予防薬・治療薬が無い場合に限って出される。ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを無理矢理コロナには有効ではないと断定してしまう訳である。「パンデミックとワクチンはセット販売される」と言われる所以(ゆえん)である

私の情報源は主に欧米の非主流のニュースサイトやBig Tech の息のかかっていなそうな主流とは程遠い SNS が多いが、今回は日本の地方紙の記事にも眼を向けてみた。日本より欧米の方が「コロナ茶番」や「コロナワクチンの危険性」についての情報収集には苦労しない。報道の自由度合いという意味では、日本はかなり遅れ、取り残されている。当ブログの過去記事、〈2022年1月31日の「コロナ茶番」に気付け!座して死を待つ愚は犯すな!〉の冒頭で世界価値観調査 World Value Survay、2021,1,29 の記事を引用して、日本だけが先進国の中で「テレビ・新聞・雑誌」に対する信頼度が格段に高い事を指摘したが、日本のテレビ報道の出鱈目ぶりは異常である。「洗脳目的の虚偽報道」には呆れるばかりである。カネや保身に魂を売ったか、元々日本人が憎いのか、何れかもしくは両方であろう。欧米の主流メディアが「洗脳工作」の発信源の場合が多いが、マスメディアによる日本国内独自の報道には眼を覆いたくなる。十人十色というから、広島県呉市の谷本誠一議員の信念を他人に見倣えとは言えないし、私も谷本市議の行動に全面的な賛成はできない。併し、テレビばかり観て、その情報を鵜呑みにして「コロナ茶番」に違和感すら感じず、「マスク着用」を当然視し、何の疑問も持たずに「コロナワクチン」接種の列に並ぶ人々、何より自分の子供にまで「コロナワクチン」を接種させる人の知性と良心を疑う。このブログを読んでくださる方々の中には、既にワクチン接種を済ませてしまった方もおられるだろうが、私の主張に気を悪くされるだけでは、ここまで読まれた甲斐がない。欧米のある研究者は、「mRNAワクチン」は 放射能のように体内に蓄積されるという特性を発見された。ある日突然、花粉症を発症するように、蓄積が限界に達すればコップの水が溢れるようにアレルギー反応を起こす。そうであれば水が溢れないうちに蓄積を止めれば救われるという事である。「mRNAワクチン」を1回、2回と接種してしまっても、3回目、4回目を接種しなければ、副作用は起きないで済むかも知れないと言う事である。そして絶対に子供さんに「mRNAワクチン」を接種させないでいただきたい

無知や反感や悔やみからは何も良いものは生まれない。このまま可笑しな方向に進んで行く社会に、本当に何も違和感は感じないのか? 私には他人に何かを無理強いするつもりは無いし、その力も無いが、「コロナ、マスク、アルコール消毒、ソーシャルディスタンス、集会自粛、同僚や友達との飲食自粛、酒は以(もっ)ての外」なんて可笑しいと思わない方が可笑しい。普通に手洗いや嗽(うがい)をすれば良いだけの事。自己保身の為に同調圧力に屈する生き方に少しでも疑問を感じているのなら、自身の中から聞こえる言葉に耳を傾けてみてはどうだろうか? 自分で調べ、自分で考え、自分で結論を出す。日本を救う道はそれしか無いと私は信じる

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本題に入る前にこれだけは言わせてください。コロナワクチンを1回、2回と接種を済ませた人には特に読んで頂きたい。どうか3回目を打つのだけは思いとどまってください。そして、特に子供さんにこのワクチンを接種するのだけはやめていただきたい。この度のワクチンは未だ正式承認を受けていない、所謂「治験中」とされる、未だ「安全性未確認」のお薬だからです。現在のところは「このワクチンを接種した後、どのような副作用が出るのか誰にも分からない」というのが真相です。
当ブログでは、ひとたび「mRNAワクチン」を接種してしまったら、取り返しのつかない事になる…という研究者の見解とそれに基づく私見を掲載してきましたが、コロナ騒動も早 2 年を経て、極端にワクチンを否定する意見もある中で、中道とでもいう、既に接種済みの人でも比較的受け容れ易い専門家の説得力あるご説明も聞けるようになりました。接種済みの方も、そうでない方も、是非とも井上正康 大阪市立大学名誉教授のご活動に耳を傾けていただきたいと思います。
2021.10.20 井上先生を始め大勢の方々が厚労省に要望書を提出しました。
URL ↓
https://www.kodomocorona.com/2021/10/20/yobosho/?fbclid=IwAR0_hMv_OqcMo56PnmFVML8Zt8rQNzy8VQFscqorxGCt6LsmRLthoOZwBTQ
今般の「新型コロナワクチン」には、様々な見解を持たれる方々がいらっしゃいます。ご自分は勿論、お子様の健康を護る為に、自ら色々と調べてみる事は、今からでも決して無駄ではありません。
厚労省の方針だけを頑なに信じてしまうのではなく、様々な見解がある事をご理解された上、今後の行動の指針にしていただければ幸いです。
ご自分の考えと異なるからといって、決して馬鹿にしたり、喧嘩腰になったりされずに、冷静にご判断される事を切にお願い致します。
もし可能であれば、以下の井上正康先生の特別講座をご覧になってみてください。
YouTubeでは「検閲」され、「削除」されてしまう内容の、「井上正康 大阪市立大学名誉教授の特別講演」(2021年11月7日)の録画です。
URL ↓
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39620654
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ここから先は、コテコテの反ワクチン派の私の個人的見解です。私としては真面目なつもりですが、「反コロナワクチン派」の意見など不愉快だと思われる方は読まない方がよろしいかと思います。
以下 本文
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前回のブログ・タイトルは些か刺激的かつ挑発的だったが、別に反省はしていない。既にコロナワクチンを接種された大勢の方々には、実に不愉快で不安を煽ってしまう内容だったと思う。これが現実だと言い切る確信は私にもないが、現状を観ると、世の中は確実に最悪の方向に向かって転げ落ちている。「コロナ茶番」に世界中の大部分の人々が信じ込まされ、未だに「ワクチン・ジェノサイド」が国家の名の下(もと)に堂々と実行されている事は確かだからである。併し、DeepState が一寸の狂いもない一枚岩かと言えば、必ずしもそうではない… というところに微(かす)かな期待を懸けたい動物実験では全て失敗に終わった「mRNAワクチン」を大多数の人類を対象に接種させる事に成功しはしたが、毒ワクチンを接種してしまった人々が100%の確率で数年以内に死滅すると決まった訳ではない。何しろ前例のない「歴史的かつ非人道的犯罪」なのだから、結果を言い当てる者などいないのは当然である。多くの人々が予想だにしなかった薬害に苦しめられるのはほぼ間違いないだろうが、薬害の規模は想像もつかない「mRNAワクチン」は動物実験の段階で全ての動物を死滅させてしまったというのに、恣意的に動物実験を省いて一足飛びに「人体実験」へと突き進められた。この事実が多くの人々には知らされていない。これを2023年までの「治験」と称しているが、これは決して「治験」などではない。これを知ると暗澹たる思いにもなるが、動物実験の結果と人体実験の結果が必ずしも一致しないという幾多の前例には期待したい。今回の所謂(いわゆる)「治験中」の薬剤が、日本で「緊急承認」された理由は、今が WHO による「パンデミック宣言下の緊急事態」であるからである未知の薬剤の「緊急承認」を受ける為の「つくり出された緊急事態」だとしたら、言語道断の悪魔的犯罪である。「パンデミック宣言」を出したWHOの事実上のオーナーがビル・ゲイツである事は先述したが、ゲイツはCO2削減の為には、取り敢えず15%程度の「人口削減がワクチン接種により可能だ」と2010年に公言している。そのような非常識な主張をした人物が押し進める薬剤を「ワクチン」と呼び、政府が国民に「推奨」したり、接種を「努力目標」としたり、況(いわ)んや諸外国のように政治的に「強制接種」させたりするのは前代未聞の蛮行と言わねばならない今後の展開は誰にも予想できない。人類史上初の地球規模の「人体実験」なのだから、コロナワクチン接種者の将来的健康は誰にも分からない

「パンデミック」という嘘で「恐怖」を煽り、社会全体が「同調圧力」を加えるという、異常な状況の中で「ワクチン未接種」を貫くのは極めて難しい。組織人として社会に組み込まれて生活の糧を得ている大多数の人々は、嫌々ながらであっても、コロナワクチンを接種しなければ失職してしまう。再就職の見通しが不安定な社会状況で失業してしまっては生きては行けない。運よく接種を免れる環境にあっても、日本のような「洗脳済み社会」では、何かにつけて非難の矢面に立たされてしまいかねないから、未接種を貫くには相当な覚悟を要する。気が進まなくてもワクチン接種せざるを得なかった人々の数は決して少なくはない。日本人の多くは、自らが「洗脳」されている自覚すらなく「コロナワクチンは安全性が確認されていないから接種しない」という選択肢など考えもせずに、多くが接種会場の列に並んでしまう。その場で誰かが倒れてしまうのを見ても、誰一人未接種のまま帰ろうとはしない。これは「恐怖による洗脳」であるから当然である。だから「ワクチン接種者」は決して責められるべき人々ではなく、寧ろ何としても救われるべき「被害者」である。そして今なら、将来的に救う事は決して不可能ではない。「洗脳工作」を仕掛け、危険性を最大限 隠して、政府とマスメディアが一丸となって「コロナワクチン接種を推奨」するのだから、普通の常識的な人々は疑いなく接種してしまう。騙された国民が悪いのではなく、騙す政府とマスメディアが悪いのであるここにSNSの「検閲」という「言論統制」が加わったのだから堪らない。今はSNS花盛りの時代だから、老いも若きも、皆 インターネットに関わり、SNS の「言論統制」に駄目押しをされてしまった。政府とマスメディアの共謀に SNS が加わり、一丸となって足並みを揃えて、歴史的な「大嘘」をついているなどと誰が信じよう? 嘗ての宰相、故 田中角栄は「池田大作は法華経を唱えるヒトラー」だと言った。「池田大作のやっている事は、ヒトラーと同じだ。恐怖で縛るのだ。但し『ぶっ殺すぞ!』とは決して言わない。その代わり、徹底的に仏罰を説く。『御本尊に逆らうと仏罰が当たるぞ!』と」… これが「恐怖による洗脳」である日本人は「新型コロナウイルス感染症は100年に1度の、罹ると死ぬかも知れない恐ろしい病気だぞ!」と、政府とマスメディアと SNS の共謀により「脅され」続け、テレビに日夜「恐怖」を煽られ続けた。この「恐怖による洗脳」が、多くの日本人の判断を狂わせてしまったのである。「コロナワクチン未接種」でも政治的、社会的に今のところは極限までは追い詰められない日本社会は諸外国と比べればマシである。但し、岸田政権は憲法97条の改正を企んで11条、12条、13条、の変更を模索しているから決して油断してはならない。目的は日本国民に政治的強制を受け容れさせる事である。ベーシック・インカムの議論を考え合わせると、日本も確実に共産主義独裁体制に向かっている事は間違いない

5年前(2017年)に故人となった ズビグニネフ・ブレジンスキー元米外交問題評議会(CFR)委員(米カーター政権時の第10代国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めた政治学者)は、嘗て、「日本は米国の保護国」だと言って、日本を一人前の主権国家だと信じ込んでいる日本国民の間で物議を醸した人物だが、彼は没年のCFRに於いて「これまでの時代は、100万人をコントロールする事は簡単だった。文字通り100万人を誘導・コントロールする事は、100万人を殺害するよりも物理的に簡単だった。併し、今日では100万人を誘導・コントロールするよりも、100万人を殺害する方が限りなく簡単だ。誘導してコントロールするよりも殺す方が簡単だ」と発言した。この発言の5年後の今、世界各国で大勢の国民が「簡単に殺され」ようとしているのである。コロナワクチンによる薬害の被害者に占める死亡者数は、100万人などという生易しい人数では済まされないだろう。コロナワクチン後遺症で生涯に亘って苦しめられる人々の人数は膨大で想像を絶するものとなろうが、殺害される人数もまた膨大であろう。先ずは総人口78億人の15%が「人口削減」(殺害)されるとして、おおよそ12億人程度が削減される計算になる。これが奇特な慈善活動家ビル・ゲイツが12年前に算出した取り敢えずの「削減人数」である2030年までに総人口の95%を削減しようというのだから、正真正銘の狂人である。何故、人でありながら、これほどまでに人命を軽視できるのだろうか? 地球上の人口が多過ぎるというのなら、100歩譲って、せめて「人口抑制」(Population Control)の必要性を説けば良いものを、敢えて「人口削減」(Population Reduction)という数値目標を立てるなど言語道断である。1992年ブラジルで開催された「地球環境サミット」で採択された「アジェンダ21」では、表向きは「地球規模の環境問題」を克服して人類が繁栄する為の「行動計画」というものが発表された。その「行動計画」を大雑把に纏めると…
▪️大幅な人口削減(ここでもPopulation Reductionという言葉が遣われている)
▪️(国家と国民を分断し)国家主権を崩壊させる
▪️
(没収を伴なう)財産の平等化
▪️
(一般大衆の)私有財産の禁止
▪️政府が
(親に代わって)子供を養育する
▪️政府による職業供与
(職業選択の自由の剥奪)
▪️(あらゆる)行動の規制
▪️居住の限定
▪️教育水準の低下(嘗ての欧米植民地政策のように、奴隷に教育は必要ないという基本方針)…等である。
この計画案を推進する支配階級の超富裕層の私有財産は禁止されないのだろうから、これはもはや非人道的犯罪の事前予告である。

今、全世界に影を落としている「似非(えせ)パンデミック」の唯一の解決策として「mRNAワクチン」接種が進められているが、「動物実験」の結果を知っているから、ワクチン研究に携わっている研究者や学生たちは、「mRNAワクチン」など絶対に接種しないという動物実験の段階では100%の確率で死に至る結果しか出てないから、人間でそれを確かめた研究者はいない。主たるコロナワクチン製造・販売会社である、ノバルティス・ファーマ、ファイザー・ビオンテック(Novartis Pharma、Pfizer-BioNTech)その他の巨大製薬企業は、そういう危険極まりない薬剤を世界各国に売り捌き、莫大な利益を上げている。併し、Big Pharma(医療犯罪集団)の中でもとりわけ巨大製薬企業が記録的暴利を貪る一方で、同じ DeepState 陣営にいる筈の、世界的な保険市場であるロイズ・オブ・ロンドン(Lloyd's of London)は、コロナワクチンの薬害による死亡保険で大損害を被るのが確定的である。このように DeepState 陣営内では利益相反が起きている。保険会社は倒産しない仕組みができているというが、実際には倒産とほぼ同義の経営破綻をした保険会社が過去には何社も存在する。日本では1997年の日産生命を皮切りに、2008年の大和生命まで、8社もの生命保険会社が経営破綻している。私は親戚の紹介で当時は大手と言われた千代田生命に結構な掛け金を支払い続けてきたが、2000年に経営破綻されてしまい、それまで十数年も毎月数万円も支払ってきた掛け金の全てを失なってしまった。千代田は、AIGスター生命に包括移転され、その後プルデンシャル・ファイナンシャルが買収し、最終的にはジブラルタ生命保険に吸収合併され悪の命脈を繋いでいる。保険会社の仕組みを説明するとキリがないので、ここでは省くが、要はトカゲの尻尾切りを常套手段として組み入れた汚い業界である。限られた上層部の一部経営陣は吸収先や買収先となる企業を渡り歩けはするだろうが、殆んどの一般社員は経営破綻の結果路頭に迷う羽目になる。やがて起きる「コロナワクチン薬害訴訟」により世界中の生命保険会社が経営破綻するのは目に見えている。まあ、「人口削減」という人殺し、然も大量殺戮を計画し、実行するくらいだから、仲間に入れて貰っているつもりの人材を切り捨てるくらいは何でもないのだろう。

Big Pharma には、ベトナム戦争で使われた恐ろしい「枯葉剤」で悪名高い米モンサント社(Monsanto Company)があるが、今ではドイツの多国籍企業バイエル社(Bayer AG)に吸収された形で生き残っている。「枯葉剤」をもとにつくられたモンサント社製の除草剤「ラウンド・アップ」は、今でも日本では、否、先進国では日本だけで、ホームセンターなどで堂々と販売されている。危険な農薬「ラウンド・アップ」は、日本モンサントが生産・販売権を持っていたが、形式的に日産化学工業に譲渡された。併し、何故か日本で販売される「ラウンド・アップ」はベルギーのアントワープ工場で生産されたものを輸入しているという。この件も深掘りする必要があるようだが別稿に譲る。Big Pharma とは、大手製薬企業だけを指すものではない。「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする医療犯罪集団」を指す総称である。懐疑主義と批判的思考で、知る人ぞ知る米国人医師スティーブン・ノヴェラによれば、Big Pharma とは製薬業界を中核とした悪魔化された形態を意味するという。安価で効果的な治療薬があるにも関わらずそれらをわざと隠し、或いはそれらの治療薬には逆に病気を悪化させたり副作用を起こすと虚偽主張をして、新たな薬剤だけを売って利益を伸ばそうと工作する「ヒドロキシクロロキン」「イベルメクチン」という「新型コロナウイルス感染症」なる病気の予防や治療に有効とされる副作用の無い薬を全否定して、「コロナワクチン」と称する毒薬を各国に緊急承認させたり、「モルヌピラビル」などという、これまた危険な新薬を開発して、これも総出で緊急承認させる「モルヌピラビル」は、イベルメクチンを製造販売していたメルク社が開発した新薬だが、特許の切れた「イベルメクチン」の代替薬(だいたいやく)などではない。「イベルメクチン」とは似て非なる毒薬である可能性が極めて高い。フランス政府は臨床試験結果が良くなかったとして、2021年12月22日「モルヌピラビル」の発注を取り消した。その2日後の12月24日、日本政府・厚労省は「モルヌピラビル」を新型コロナ感染症に有効な飲み薬として「緊急承認」した勿論、日本のマスメディアはフランス政府が「モルヌピラビル」を受け容れなかった事実を報道しない。

我が国のマスメディアは「大東亜戦争」敗戦後、正確には敗戦して連合国軍最高司令官総司令部(General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers→GHQ/SCAP)の占領統治中、及び1952年4月28日に占領を解かれた後も、この方ずっと祖国である筈の日本に対して敵対的な姿勢をとり続けてきた。反日主義である。何故か? それは、日本弱体化政策の一環としてGHQ/SCAPが、日本の支配層となる、特に政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々に、極左思想に汚染された落ち零(こぼ)れ日本人および在日朝鮮人を充てがって去っていったからである。GHQ/SCAPは、日本という国家の行方を左右する凡ゆる枢要な地位に、戦前は国家を害する極左として遠ざけられていた日本人を探し出して起用し、更に日本に筋違いな復讐心を募らせる在日朝鮮人を登用した。長らく、そして未だに日本の教育界に多大な影響力を持つ「日教組」は、GHQ/SCAPが在日朝鮮人につくらせた組織である。そして、政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々と書いた通り、マスメディアには今も在日朝鮮人が多く在籍している。NHKは外国籍 或いは帰化人の職員数を絶対に公表しないと居直っているが、千人規模の在日朝鮮人が反日活動の拠点としていると考えられる。真偽のほどは不明だが、一説には、NHKの番組編成だか番組内容を決定する部署の全員が半島系だという。TBSは一時期、女子アナの全員が在日朝鮮人であった。ある人気アナウンサーが私はハングルが苦手だから出世できないと本番中にうっかり本音を吐露した話は有名である。他局も然りである。報道番組で火災のニュースを報じていたが、韓国の家屋であった。日本人のいったい誰が韓国の一般家庭の火災報道に興味を示すというのだろうか? 若者に人気のスイーツの特集では、人気ベストテンの1位から6位までが韓国の人気スイーツで、7位から下を台湾と日本が分け合った。異常な韓国推しである。NHK大河ドラマとして現在放送中の「鎌倉殿の13人」では、主要な配役は9割型在日朝鮮人、或いは帰化人で固められている日本国民から受信料を徴収し、公平中立を謳いながら、幾ら何でも偏りすぎである。このような事例はNHKだけに限った事ではない。

そもそも、日本のマスメディアの本社ビルは総て国有地の格安払い下げである。従って、税務執行(国税庁)では手加減したり厳しくしたり如何ようにも手加減ができる…要はマスメディアは財務省には逆らえないという事だ。だから日本国政府が自国民をコロナワクチンで人口削減しようとするなら、決して政府の意に反した報道はしない。マスメディアのコロナ・マンセー(万歳の朝鮮読みがマンセー)は理に適っているのである。政府が日本国民を裏切らずとも、日本国民の人口削減には喜んで邁進する下地がマスメディアには既にできているここではっきりしておきたいのは、言葉遣いである。現在通用している「太平洋戦争」という呼称は誤りで、正しくは「大東亜戦争」という。これだけが大日本帝國議会に於いて決議された正式呼称である。そして、「在日韓国朝鮮人」という呼称も誤りである。この呼称が生まれた当時、大韓民国は存在していなかった。従って「在日朝鮮人」もしくは「朝鮮系の不法移民」が正しい。私は前者を遣うが、後者の方が正鵠を射ているとも言える。文字や言葉の変更・改定は史実や文化伝統からの隔離を企図する傾向が強い日本の当用漢字・常用漢字制定の裏ではGHQ/SCAPが糸を引いていたし、中共の簡体字は中国共産党の都合があり、漢字・日本語の改訂・廃止には反日国是の南北朝鮮政府の企みがあるハングルの制定と普及は日本の朝鮮総督府の政策で、これは王族や両班以外の大衆総てが文盲であった併合時 朝鮮の識字率の向上を目的としたものであった。このように中共、朝鮮では伝統文化からの隔離以外にも識字率向上という大義名分がありはしたが、識字率100%の日本に於ける漢字制限には識字率向上の名分はない。注目すべきは大規模な文字の変更・改定・廃止を敢行した時期が日中朝ともにほぼ同時期であった事である。その後も日本語の恣意的変更の例は後を絶たない。例えば、植物図鑑などの「サルスベリ」は百日紅と、「ケイトウ」は鶏頭と書くべきだが、図鑑の表記はいつの間にか片仮名一辺倒になり、日常言葉もどんどんと変更されてしまっているのは実に嘆かわしく、日本文化には負の影響しかない。従って当ブログでは、漢字表記可能な言葉は敢えて平仮名表記せずに漢字で表し、読み難(にく)いのではないかと思われる場合は括弧で平仮名の読みを加えている。また日本語で表現できるものは安易に片仮名英語を遣わない。これを批判的に「只格好を付けている」などと言うのは筋違いである。日本の伝統文化からの隔離・乖離を避けたいだけである。

話を戻すが、Big Pharma は、新薬を売る為に既存の薬品を否定して、新たに病気をつくり出す毒薬を売らんとする正に邪悪な「医療犯罪集団」であるBig Pharma が既存の有益な薬品の存在を弾圧する理由は、特許切れで安価な薬が存在すると、製薬会社の新薬利益や研究者たちの研究補助金を阻害するからであるBig Pharma はメディアや研究者や学術雑誌に支援金を配って慣らし、時に資金を止めたりして金銭的な圧力をかける事で、自社の医薬品に関する否定的な研究が公表されないように「検閲」までしている米国で新型コロナ患者に「ヒドロキシクロロキン」を投与して命を救った医師は医師免許を剥奪され、嘗て「イベルメクチン」を人に投与する事を認めた米食品医薬品局(FDA)は、今は「イベルメクチン」は馬用の駆虫薬だから人に使うのは危険であると主張している。許し難いのは、日本人が発明した「イベルメクチン」を日本政府・厚労省が未だに承認せずに、「コロナワクチン」や「モルヌピラビル」を緊急承認し、尚、小児や児童にまで「コロナワクチン」を接種させようと躍起になり、不必要な3回目の毒薬接種(ブースター接種)を推進している事だ医師たちは妊婦には風邪薬さえ慎重にと言いながら、平気で「コロナワクチン」を接種させるのだから噴飯物である。
嘗て、バラク・オバマが米大統領であった当時、大統領補佐官(科学技術担当)を務めるジョン・P・ホルドリンは 「地球に最適な人口は10億人である」 と主張していた。彼が1977年に著した共著『エコサイエンス』では、その「人口削減」の具体的方法まで提案している。
▪️食糧・飲用水への不妊剤の混入
▪️投薬による大規模な不妊化
▪️強制的な妊娠中絶
▪️政府よる新生児の没収
▪️妊娠を防ぐ体内インプラントの埋め込み…等々。
更に、今回のように「コロナワクチン詐欺」の為に「コロナ茶番」を仕掛けるなど、秘密裏の大量殺戮で莫大な利益を上げるのは、Big Pharma(医療犯罪集団)の常套手段。農薬や化学肥料などでは、先述のドイツの多国籍企業バイエル社に吸収される形で名を変えた米モンサント社の悪事は未だ続いている。現在の主たる標的は日本である。そして、軍産複合体は外国で殺し合いをさせ、兵器販売で大儲けを企む。そういう悪事を数百年も続けてきたのが DeepState の奥の院に潜む、僅か数十人の資本家の家業なのである。其奴らに比べればビル・ゲイツの資産など1000分の1にも満たない。

折りしも、ウクライナにロシア軍が侵攻したとのニュースが舞い込んてきた。前回のブログ記事で「今がプーチンの堪え時」と書いたが、どうやら堪え切れなかったようだ。プーチンにとっては、長くとも後 2年、トランプ自身か彼の後継者の米大統領就任を待つべきであったと私は考えるが、プーチンにはプーチンの考えあっての行動だろう。雲行き次第では2024年の次期米大統領選挙を待たずしてトランプ復帰という事もあり得る。ウクライナ問題が風雲急を告げる今、日本国民が忘れてならないのは、DeepState が裏で操る米国の汚い遣り口である嘗て日本は望まぬ戦争、「大東亜戦争」に引き摺り込まれた苦い経験がある米国は「ベトナム戦争」正当化の為にトンキン湾で同じ事をした「湾岸戦争」を正当化する為には、米国人を大勢殺害し、イラクでも同じような悪事を働いた。当時の米大統領ジョージ・ブッシュJr.は、イラク大統領サダム・フセインに「もしイラクがクウェートに侵攻しても、米軍は手出ししませんよ」といった嘘の情報を伝え、それに騙されたサダム・フセインは後に米軍の手により処刑され、米国はイラクの石油を奪い、当時の米モンサント社は今でもイラクの農地を喰い荒らしている。DeepState の傀儡バイデンは、ポーランドを始めとしたウクライナ周辺諸国に米軍を派兵する時に、プーチンに対して、嘗てのイラクを騙したのと同じ手口で、「米軍はロシア軍とは決して抗戦しない」と語りかけた。このような見え透いた嘘にプーチンが騙されたとは思えないが、結果的にはウクライナを草刈り場として、米軍とNATO軍がロシア軍と戦うお膳立てが整ってしまった。実際に戦争の火蓋が切られなくとも、DeepState の中核を成す軍産複合体の荒稼ぎとしては既に実利を得たという意味で大成功といえる。別にプーチンの代弁をするつもりは更々ないが、先に手を出させるのが米国の定石である事だけは言っておきたい。特筆すべきは、プーチンは、2016年の新年のスピーチで「イルミナティと戦う」と宣言していた。プーチンは韓国産のLINEも禁止した日本としてはロシア側ではなく、勿論、欧米側に付くべきであるのは言うまでもない主権国家の特定地域に独立宣言を出させて、それを承認して派兵を正当化するなど言語道断である。それを許せば、中共や韓国に日本の国土を奪う方法を手解きするような前例となってしまうプーチンの遣り方に異を唱えずば、我が国は甚大な被害を被る。断固としてロシア軍を侵攻させたプーチンを非難すべきである。一方で2016年の宣言に観えるプーチンの意図するところは別角度から熟考する価値はある日本国民は、日本人の敵である今の日本政府ではなく、「日本国民自身の為の選択の時」が来ているとの認識を深めるべきだ。これが日本人に与えられた最後の機会である。この意味は深い

世界中のあらゆる国家に言える事だが、私たちの国を司る「『日本国政府』が我々日本国民に負う責務」とは何だろうか? 「国民の生命・財産を護る」と、これは誰にも異論はないだろう。そして「領土・領海・領空を護る」、言い換えれば「国土保全」。これも国家の責務であるが、こうした物理的なものに限らず「国益を護る」という眼に見えないものも「日本国政府」は護っていかなければならない。例えば「先人たちが紡いできた伝統・文化」、更に「歴史観」「国家観」「日本国民が信じる正義」、そして法治国家であるなら「法律」も護らなければならないし、自由民主を標榜する国家である以上は、公共の利益を害さない限りに於いて「私的権利」「自由意志」も尊重しなければならない。別にここで社会科の勉強をしようというのではないが、国家たるもの、このような物心共に極めて重い責務を誠実に遂行しなければならないという事を確認し強調しておきたい。ここで「日本国政府」に課せられた幾つもの責務を並べたのは、優先順位を理解する為である。日本国政府の数ある責務の第一義的優先事項は「日本国民の生命を護る」という事に尽きる。何よりも、最優先事項として、国家は国民の生命を護らなければならない。「国民の生命」以外も、勿論、欠くべからざる重要な要素があるのは言うまでもないが、万が一にも「国民の生命」を護る事ができなければ、他の重要事項には何の価値もなくなってしまう「日本国民の生命」あっての「財産」であり、「領土・領海・領空」であり、「国益」である「日本国民の生命」を護らずして「人権」もへったくれも在りはしない。では、今の日本国政府は「日本国民の生命を護る」という、一番大切な責務を誠実に果たしていると言えるだろうか? …この「コロナ茶番」を強引に押し進め、「怪しげなワクチンなる薬剤」を自国民に打ちまくる姿は、如何ように考えても、どの角度から考察しても、悲しくも衝撃的な事実として、「日本国政府は日本国民の生命を護る」という一番重要な責務を放棄していると断じざるを得ない。「陰謀論者」は極論に奔りがちだと非難されそうだが、陰謀論が陰謀でなく真実であったと判明した時、この結論には異論の余地がない事が明らかとなる。日本国民の80%もの方たちが、治験中と言われる安全性が確認されていないワクチンと称する薬剤を接種してしまい、万一落命されたり、後遺症で残された生涯で苦しんだり、子孫を遺せなくなってしまったら、その責任は誰が負うのか? 被(こうむ)った被害の最終責任を日本国政府が負えるとでもいうのか? 副作用で亡くなった場合に支払うと約束した補償金、4160万円を支払ったケースは未だ皆無である副作用により傷害を受けた場合の治療費は自己負担。コロナワクチンについて日本政府は誠意を示した例が無い。全て「自己責任」という立場である。接種会場のトイレで倒れ、翌日に遺体となって発見された事例であっても、ワクチンとの「因果関係は不明」で済ませてしまう。確かにワクチン接種に至る過程で「自己責任」である旨の文書に署名させるらしいが、それを以って日本政府の犯罪行為が正当化されるものではない。「コロナワクチンと呼ばれる薬剤」の接種を安全性が未確認の状態で、国民を誤誘導し、接種し続ける行為は「犯罪」である「ワクチンは治験中」だと言うが、通常「治験」には「危険性に対する同意」と共に、相応の「報酬」が支払われ、治験に適さない者は対象外とされるものだが、コロナワクチンの接種は無料(税金で賄う)というだけで、副作用の治療費は自己負担である。事実上、死亡補償も無い。これは「治験」ではなく「人体実験」である。危険を承知の上で大手製薬企業に「人体実験」用に日本国民の命を差し出したに他ならない。国際社会全体が足並みを揃えて、歴史上かつて無い規模の人道に悖(もと)る大犯罪を実行しているのである。「コロナ茶番」に狂った今の国際社会に、東トルキスタン共和国(中共人民解放軍に侵略され、勝手に新疆ウイグル自治区とされた地域)に対する「人権侵害」を非難する資格などない


諺に「国破れて山河あり」というのがある。古中国の盛唐期の詩人で李白と並び称される杜甫の『春望』の一節である。国は戦乱によってぼろぼろに破壊され尽くしたが、山や川はもとの姿のまま悠久に存在し続ける… という意味だが、山河が無傷で残ったとしても、そこに住む「民」(日本人)がいなくなってしまったら、日本の美しい山河に何の意味があろう「日本国民がいなくなってしまう」という表現を大袈裟だと嗤(わら)う者は、今起きている事の重大性が全く理解できていない。折りしも日本政府・厚労省は第3回目の薬剤接種、「ブースター接種」を推進している。その後も計画されている4回目、5回目、6回目以降は何と呼ぶのか知らぬが、時の経過と共に徐々に薬害の深刻度合いが顕在化してくれば、この「人体実験」は、実は「人類の間引き」、「人口削減計画」の一環である事が明らかとなるだろう。これが「陰謀論」などではなく、実際に計画されていた証拠、根拠は幾らでもある。これを考えると今や安眠できる夜は無い。日本国政府、医療犯罪集団、マスメディアの罪は限りなく深く取り返しのつかない極悪犯罪である。そして其奴らに踊らされる考えの浅い日本社会が生み出す被害者たちこそ憐れである。承知の上で社会の流れに身を任せた愚か者、或いは同調圧力に屈した臆病者、と他人事(ひとごと)で済ませてはならない。自業自得と突き放されるべき人々…などではなく、皆、無辜(むこ)の被害者である。そして、危険だと知りながら国民を騙して毒薬を推奨する政府や医療犯罪集団の罠に嵌る人々を救えなかった無力な私たちもまた被害者である。私の心配全てが杞憂に終わり、私が被害妄想あるいは誇大妄想の病を患っているのであれば、どれほど幸せな事だろう。私も親である。私より半世紀以上も後の世を生きる筈の子がいる。厚労省が発表した「ワクチン接種率、約80%」は偽りであって欲しいが真実だとしても、3回目以降の「ワクチン接種」なら、まだ思いとどまって貰える可能性は残されている。そう信じて、馬鹿にされようが迷惑がられようが、「コロナワクチンの危険性」について、ブログ発信を続け、会う人毎に口伝てに警告していく。生きて行く為には、時に「長いものに巻かれろ」との諺に従う必要もあろうが、この「似非コロナパンデミック」に騙された振りをして、「毒薬接種」の列に並ぶ人々を黙って見過ごす事などできる訳がない。これが正義と信じ、行動した事で、私が被った実害は想像以上であったが、この「人類史的大犯罪」を看過する方が私を含めた人類の損害としては計り知れないものであるのは言うまでもない。命を懸ける甲斐のある戦いが既に始まっている。


つい先日(2022年2月7日)、厚労省は以下の「事務連絡」を、都道府県・市区町村・特別区 宛に送達した。「ワクチン副作用による死亡者急増」を見越しての「広域火葬計画」なる恐ろしい通達だが、形式的には「オミクロン風邪の大流行に備える」体裁をとっている。非人道的かつ卑劣極まりない行為である。「陰謀論」と嗤(わら)われ、蔑まれてきた私は、汚名返上など決して求めはしない。被害妄想ここに極まれり…という事であればどれだけ喜ばしい事であるか。

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事務連絡 令和4年2月7日

都道府県 各市町村 特別区 衛生主管(部)局御中


厚生労働省医薬・生活衛生局生活衛生課 オミクロン株の感染流行に対応した広域火葬計画の整備について


火葬行政関連業務については、日頃より御協力を賜り、厚く御礼申し上げます。

他方で、今般のオミクロン株の感染力の高さは各方面から指摘されているところであり、 死亡者数も再び全国的に増加している状況にあります。

火葬場については、国民生活・国民経済の安定確保に特に不可欠な業務を行う事業者で あることから、先月17日に事業継続方法の検討を依頼する事務連絡を発出したところですが、その後、各都道府県における対応状況を聴取したところ、新型インフルエンザ等の感染症のまん延時においても、災害発生時と同様に、広域火葬計画に則った形で要員の派遣要請及び受入を行うことが非常に重要となると考えられます。

このことは、死亡者数の増加に対応した広域火葬体制の整備という点でも同様であり、各都道府県におかれては、緊急の事態に対応できるよう、広域火葬計画を改めてご確認いただき、必要に応じて、下記広域火葬計画を参考に規定の整備を行っていただくようお願 いいたします。

(参考)

・神奈川県広域火葬計画

https://www.pref.kanagawa.jp/documents/26245/875534.pdf

・千葉県広域火葬計画

 https://www.pref.chiba.lg.jp/eishi/koushuueisei/bochi/documents/keikaku.pdf

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この通達は厚労省のホームページで誰でも確認できる。

URL→ https://www.mhlw.go.jp/content/000894387.pdf


「広域火葬計画」なる聞き慣れない言葉に衝撃を受け、我が眼と耳を疑った。調べてみると、実は過去にもこのような通達が出された事例が2件あった。1件目は 1995年(平成7年)1月17日の「阪神・淡路大震災」を受けて、平成9年11月13日付けで通達され、2件目は2011年(平成23年)3月11日の「東日本大震災」の際に、平成26年7月30日付けで通達された。突然、多くの人々が亡くなられてしまった大災害時にこのような対応をとるのは、考えてみれば尤(もっと)もである。併し、感染力が強いとテレビが日夜「恐怖」を煽ってはいるが、重症化事例が極めて低い「オミクロン風邪」でこのような、恐らく数千人から数万人もの火葬が集中するとは考えづらい。つい先日、ワクチンを二回接種して全身に血栓を生じて亡くなってしまった十代の子供をワクチン副作用(というより狙い通りの毒薬の効能)と知りつつ、「オミクロン風邪」の被害者としてマスメディアは嘘報道した。更なる毒薬接種の推進に悪用するとは何たる悪魔的行為であろう厚労省と医療犯罪集団、マスメディアの無慈悲で狡猾な所業には、驚愕すると同時に胸が悪くなる思いである。マスメディアは、毒ワクチン2回接種済みをできるだけ目立たぬように細工して「オミクロン風邪」がとうとう子供の命を奪ったとばかりに報じ、悲劇を繰り返さない為にも「ブースター接種」を急げと、またも誤誘導の策に出た「mRNAワクチン」を接種すればするほど、身体中の重要な臓器に血栓を生じる事は、良心ある研究者や医師により既に確認されている。医師がどれほど不勉強だとしても、大学や研究機関でmRNAワクチンの研究に携わる者は、例外なくmRNAワクチンの危険性を理解しているから、mRNA薬剤は絶対に接種しないという。それが常識だというが、皆「コロナ茶番」を観て観ぬ振りをして口を噤(つぐ)んでいる。日本政府、厚労省の意向に逆らっては失職してしまうから…と身を竦(すく)めて生きる選択が、自らの家族や自らの子孫をどれほど悪夢のような世界に追いやるか、その行き着く先を考えない愚行であると気づいて欲しい。コロナは当初「武漢肺炎」と呼ばれたように「新型の肺炎」であると報じられた。併し、WHOによる「パンデミック宣言」から2年を経てその過程で、「新型コロナウイルス感染症」の実態と「mRNAワクチンの毒性」が徐々に明らかになった。ワクチン接種者の副作用の事例報告は後を絶たず、サッカー選手ら屈強な若者が、「mRNAワクチン」接種後に次々と心筋炎で倒れ亡くなった。「オミクロン風邪」初の死亡事例とされた子供を司法解剖した検死医は、血栓が血管内を糸瓜(へちま)の繊維のように詰まらせていたと報告した。死因は呼吸器疾患ではなく血栓症である


WHOが出した「パンデミック宣言」が実は、世界中を巻き込む歴史的「詐欺」であり、各国政府がそれに従って自国民の命を奪うジェノサイド的犯罪に加担し、治験を偽装中の毒薬接種を、ある国では法的に強制し、未接種者の生活権を奪う。そういうワクチン接種を強制する国では、未接種者は劇場・競技場やレストランにも入れない。例え屋外であっても、入店させた店にも、本人にも法外な罰金が課される。更に未接種者は毎週、有料の陰性証明を取らなければスーパーマーケットに買い物に行く事も許されず、公共交通機関も利用できない。国によって程度の差こそあれ、世界中の国々が皆、悪しき共産主義独裁的管理体制の方向に進んでいる。日本は、米国に投げ与えられた「骨抜き憲法」のお陰で、欧米豪などの先進諸国より、ワクチンの接種の強制性と未接種者への罰則規定が緩々(ゆるゆる)なのは有り難いが、「洗脳工作」に何の疑いもなく従う国民性を統率されてしまったせいで、今や欧米豪諸国を上回るワクチン接種率を誇るまでに堕ちてしまった。強制などせずとも屠殺の列に自ら並ぶように日本国民は飼い慣らされている日本政府が国民に毒薬接種を推進し、人命を救うという使命感を持っている筈の医師や看護師が一般人に毒薬を実際に筋肉注射する。政治家も役人も、医療犯罪集団も、その意を受けた下っ端どもも、ジェノサイドに加担する事でたんまりとカネを儲け、上級国民、準上級国民の立場を堅持する。今までの常識では受け容れ難い悪夢の始りである。「陰謀論」が現実と化しているのである。本来、根っからの極悪人ではない人々が、ここまで無自覚にジェノサイド実行に加担できるとは、何という世界であろうか! この悪魔的計画は実際には随分古くから実施され、新たな手段の実験も何度となくされてきたのだが、「2020年の米大統領選挙」を機に、この悪夢は素人目にもはっきりと顕在化した。大統領選挙で再選を果たした筈のドナルド・トランプ大統領がホワイトハウスを追われ、カムバックする正義は未だ果たされず、腐り切った痴呆老人バイデンが表向きの米大統領を僭称する。意外に思われるだろうが、私はトランプ信者ではない。トランプは首脳会談で日本から大いに経済的搾取をしたし、大統領在任中には「ワープスピード」でコロナワクチンの開発を指示し、その後も殺人ワクチンの接種を推奨し続けている。アンソニー・ファウチを米国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)所長の座に居座らせ続けたのもトランプである。これはある意味で人類に対する裏切り行為であった。それでも不正選挙の結果確定後もトランプが大統領職に復権するのが正しいと信じ、それを支持し、そうなる事を切望した。もしその正義が果たされていれば、今頃、ウクライナ危機など起きてはいない。プーチンは今が堪え時である。相手に先に手を出させるのが、軍産複合体に踊らされる米国政府のお家芸だからである。


ドナルド・トランプは政治家である前に、成功した実業家、不動産王であるから、DeepState 陣営とも妥協した政治運営をしていたのだが、如何せん彼の政治信条は保守であり、人一倍愛国心が強かった。「アメリカ・ファースト」というスローガンがそれを象徴している。時にDeepState 陣営と妥協しながらも、DeepState 陣営にとっては最も都合の悪い愛国者であった。2021年中の大統領復帰こそ叶わなかったが、トランプは2024年の大統領選挙の年を待たずして米大統領の座に返り咲く可能性はまだ充分にある。そして私はそれを支持する。だがどうしても明確にしておきたいのだが、米国大統領にトランプが返り咲いたとしても、トランプに日本国民の利益になる事を優先する気など更々ないという事だ。日本の事は日本人が決める。それを日本人の政治家が執り行なう。その当たり前の事が今の日本ではできない夢のまた夢だ。日本は先の「大東亜戦争」に敗れて連合国(実際には米国一国)により、何から何まで骨抜きにされ、占領軍とその手先である在日朝鮮人に骨の髄まで蹂躙され尽くした。蹂躙された負の歴史を隠して、嘘の歴史の上塗りを続けた結果が今の日本国である。日本社会には既に「在日朝鮮人による支配構造」がしっかりと構築されてしまっている。社会の土台が腐ったまま上辺だけを取り繕った日本社会は、根本から建て直さなければならない政財官界は元より、教育界、法曹界、銀行・金融業界、マスメディア界、芸能界、格闘技界、風俗業界等々、そして近年発展めざましい通信事業にも在日が喰い込んでいる。愚かにも全国民的な普及を許し、行政にも取り入れてしまった韓国産の「LINEに、若者を始め保守的言論人まで個人情報を差し出す始末である。戦後日本人の新しい世代には、生まれながらに、悪しき「洗脳」社会が待ち受け、展開されているのである。歴史観も、国家観も、社会常識も、皆 捻じ曲げられてしまっている。「洗脳」の恐ろしさは、洗脳された当事者が意識できないほど、精神の最深部にまで毒を刷り込まれて、真実を見失なってしまう事である。こんな実情の社会にあっては、もはや日本人だけの力で立ち直る事は不可能に近い。日本人に自浄能力などもはや無いとの諦観も生まれよう。国家や国境は元より、愛国心や郷土愛さえ忌み嫌う DeepStata 陣営に都合の悪い価値観を持つドナルド・トランプの時代がもう少し続いてくれれば、日本同様に「自虐史観」に侵蝕され、そこから立ち直ろうとする米国の姿に、日本人も触発される可能性の芽も出てくると期待した。そう信じて、未だトランプの復権を願っている。併し、夢々忘れてならないのは、トランプの DeepState 陣営との妥協が、人としての良心の許容範囲内であるか、肝に銘じて見極める事だ。見倣うべき事と取り入れてはならない事を峻別する事である。毎回のように書き続けてきたが、「自分で情報収集し、自分の頭で考える」事が、今こそ日本人に求められている。この「コロナ茶番」「ワクチン・ジェノサイド」を乗り切るには、自らの気付き、覚醒しかないのである。

「新型コロナウイルス」については、現実には未だにウイルス自体が存在するかどうか議論が分かれており、何れも相応の権威を持った研究者や医師、大学教授などが相反する見解を展開している。言論統制下に於いては、権力側に都合の悪い真実は封じ込められ闇に葬られてしまう。2022年2月3日の米Brighteon.TVの「ChampionswithKerriRivera」という番組で、司会者のケリー・リベラ(Kerri Rivera)にアンドリュー・カウフマン博士(Dr.Andrew Kaufman)は、「この病気の原因となるウイルスが存在する事を示す証拠はない。従って、それに基づいてつくられたものは全て、ある意味で詐欺まがいのものだ。実際に自然界から分離された新型コロナ(COVID-19 )ウイルスは無い。基本的には細胞培養実験で得られた液体に過ぎない」と述べた。『Isolation of a Virus』(単離されたウイルス)という出版物の著者たちでさえ、自分たちの実験ではウイルスを精製できていないと書面でのやりとりの中で述べている。ノーベル賞を受賞したフランスのウイルス学者で、ヒト免疫不全ウイルス(HIV=ヒト免疫不全ウイルス)を発見したリュック・モンタニエ博士(Dr.Luc Montagnier)は、mRNAワクチンの危険な副作用を警告し、「ウイルスが本物である事を示す為には、ウイルスを精製しなければならない」と述べている。身体を癒す為のサポートは、病気の根本的な原因を知る事でしかできない。カウフマン博士は、「全体の死亡率が上昇したという証拠はない。偽造された死亡診断書や、データを歪めてしまう医療システム全体の金銭的インセンティブによる数字が多く見受けられる」とも述べた。また、病院での医療行為が人々の命を奪っている事や、マスク着用の危険性についても言及した。「自分の排気ガスである二酸化炭素(CO2)を高濃度で吸い込むと、呼吸器系の病気を誘発する」。有毒物質に汚染されたマスクは、「口から出たものに加えて、(不織布マスクの場合)プラスチックの粒子を吸い込んで、身体がそれを取り除こうとする」、そして、テストの結果、「有害金属やその他の物質が含まれている事が判明しているプラスチック製の綿棒の危険性」も明らかである。カウフマン博士は、「身体の自己治癒メカニズム(自然免疫システム)をサポートする自然治癒の方法に人々がシフトする必要がある」として、「現在は全て科学的な誤解や詐欺に基いている。暴政や逆境に対しては、真実を知る事で、どのように決起したらいいかが分かるとも付け加えた。…補足:アンドリュー・カウフマン博士は日本の大橋眞 徳島大学名誉教授と共に、波居る専門家の中で学者生命を賭け、先駆けて「新型コロナウイルス感染症の欺瞞」を発信した人物である。

「新型コロナパンデミック」は、人々が操作されている事に気付かぬように、議論を封じ、互いに争いに発展させ、分断する「分割統治」の戦略である。その戦略に乗せられてはならない。だから、既にコロナワクチンを接種してしまった人々を未接種者が貶めたり、ワクチン未接種者を差別する事は間違いなのである。何回も言うが、接種者も未接種者も互いに被害者なのであるから、争って損をするのは被害者たる我々であり、それこそ、この「プランデミック」を仕掛けた DeepState が描いたシナリオ通りになってしまう愚かな行為である喫緊の課題は、ワクチン接種者が3回目、4回目と、安全性も確認されていない危険性の高い薬剤を、何回も体内に注入されないように、自ら気付いてくれるように仕向ける事決して感情論で論争したり、互いに誹謗中傷しあってはならない。2022年1月28日の「健康維持.com」によれば、カナダのオンタリオ州にあるウォータールー大学の生化学、薬理学、毒物学の准教授であるマイケル・パーマー博士は、「mRNAワクチンは『放射線のような毒性』を引き起こし、人々を毒殺するように設計されている」と言う。パーマー博士は、mRNAワクチンを研究しているどの研究チームも、一般に公開する前に適切な毒性試験を行なっていない事実を指摘した。「放射線と同じように、mRNAワクチンにも『総量規制』があるという。つまり、「死ぬまでに許容できるメッセンジャーRNAワクチンの生涯総投与量には限界がある」という事だ。その「限界量」については、実験の積み重ねが無い現在は正確には分からないという。『放射線のような毒性』とは、mRNAワクチンの連続投与により体内に蓄積され続ければ、やがては死に至ってしまうという事で、互いに争っている暇など無い。ブースター接種などと呼び方を変えているが、要は3回目の接種で、その後も何回もワクチン接種を続ける計画だ。政府や医療犯罪集団に騙されて、2回のワクチン接種を済ませた人も、まだ望みはある。遅過ぎる事はないから、3回目、4回目と毒薬を打たない事が重要である「新型コロナウイルス感染症のパンデミック」という詐欺は、人々が操作されて自分の利益にならない道に誘導されているにとどまらず、互いに議論して争うように仕向ける「分割統治戦略」の手段として利用している。勿論、こうした見解に真っ向から反対する「専門家たち」の見解の方が主流であるのは知っている。凡(あら)ゆる出版物やメディアは「言論統制」により、新型コロナウイルス感染症」や「コロナ・ワクチン」に疑義を呈する意見は、無視し、削除してしまうのだから、真実が社会の主流になる事は決してない。何しろ日本政府が嘘発信の総本家なのだから、洗脳された日本人を覚醒させる事は生易しい事ではない。従って、今の日本社会の趨勢を考えれば、「新型コロナウイルス感染症」の存在を軽視 或いは否定するのは善悪正誤に関係なく無理なのである。但し、常識の全てが必ずしも正しい訳ではない事はそれこそ常識である

フェイク・ニュースとかデマゴーグがそのまま既成事実化されてしまう事は歴史的によくある事だ。私の記憶では、河野太郎ワクチン担当大臣(当時)は、「米国で1億回以上接種された新型コロナウイルスのワクチンで身体を害するような副反応が報告された例は一件も無い。だから、コロナワクチンは安全だ」とテレビカメラの前で言い切った。一言一句 覚えている訳ではないが、確かに「パンデミック宣言」を受けて新設されたワクチン担当大臣という要職に就いている者がそう言う内容の大嘘をついた。念の為に河野太郎の公式サイトで確認すると、流石にこの米国で1億回云々(うんぬん)については見当たらない。自分の公式サイトでは触れていないか、意図的に隠してしまったのである。その代わり「ワクチン接種により不妊が起きる」という見解に対しては「コロナワクチンに限らず、どんなワクチンに関しても流されるデマの一つです。これまでのワクチンで、不妊が起きた事はありません。今回のコロナワクチンでも、不妊が起きるという科学的な根拠は全くありません」と断言している。ワクチン担当大臣を務めた河野太郎は「子宮頸癌ワクチン」接種後に起きた重大な副作用に苦しみ、訴訟を起こして戦っている多くの女性たちがいる事実をご存じないようだ。社会問題化した「不妊ワクチン」を知らないなどあり得ない。河野太郎はワクチンを打たせたいが為にデマを吹聴しておきながら、自身の公式サイトにはその発言を載せずに、性懲りもなくまた別のデマを流しているのである。責任ある立場の人物が、無知故か利権故か知らぬが、人生や人命を損なうと知りつつ嘘を吹聴するのは犯罪であり、「デマ太郎」などと呼び捨てて笑い者にする程度では生ぬる過ぎる。犯罪者は河野太郎ひとりではない。「新型コロナウイルス感染症」に疑義を投げかける専門家、例えば大橋眞博士の主張を、厚労省も日本政府も完全に無視している。コロナウイルスに疑義を呈する大橋眞博士は、それまで徳島大学名誉教授の肩書きを名乗られていたが、大学側は博士の見解に不快感を露わにし、「当大学とは一切関係ありません」と公表した。皆、一蓮托生の大犯罪者である。こういった力ずくで、ある事をない事に、ない事をある事にしてしまう事例は世界中で起きている。人命を左右する非常に大切な議論を無視して、各国政府が足並みを揃えて WHO が発出した「似非パンデミック宣言」を受け容れた結果が今の世の混乱である。圧力や威嚇に抗(あらが)う少数意見を無視して、力で押し切った WHO を私は信じる事ができない。河野太郎は元より、DeepStateその手先、そして世界各国の政府医療犯罪集団は、必ずや「人道に対する罪」で裁かれなければならない。英国では、ジョンソン首相や政府、製薬会社や医療関係者を国際刑事裁判所に訴え、国際刑事裁判所はその訴えを受理したという。日本でも同様な正義を果たそうとの動きが、やがて起きると信じたい。

既に書いたように、WHO の主導権は事実上ビル・ゲイツが掌握している。ビル・ゲイツが WHO のオーナーなのである。そして、ビル・ゲイツは 2010年に一般公開された「TED Conference」に於いて、明確に「地球温暖化」を防ぐ為には「CO2 削減」の必要があり、それには先ず第一に「ワクチンによる人口削減」が有効だと発言していた。この動画は、自ら調べ、確認する気がありさえすれば誰もが観る事が可能だ。『地球温暖化詐欺、CO2削減詐欺』については別項に譲り、今回は『コロナ・パンデミック詐欺、ワクチン詐欺』に絞って語りたい。ビル・ゲイツは、アフリカの子供たちに莫大なワクチン接種資金を提供する一方で、自分の子供にはワクチンを接種させるつもりがないと公言している。よくも抜け抜けと言えたものだ。アフリカでもインドでも、ビル&メリンダ財団が資金提供したワクチン・ビジネスにより、多くの子供たちや多くの女性たちが犠牲になっている。これも、調べさえすれば誰でも確認できる。「ワクチンによる人口削減が必要だ」と公言してきたビル・ゲイツが、新型コロナ感染症のワクチンを全世界の人々に接種するように仕向けているのだから、このワクチンには良からぬものが仕込まれていると考えるのが筋の通った話なのではないか。それにしても、「エネルギー問題や食糧問題」で、人口過剰が問題ならば、せめて「人口抑制」の方法を考えようとは思わないのか。「人口削減」に実際に手を染めるなど人道上 決して許されるべきではない。削減される者と生き残る者を誰がどのような基準で決めるというのか。神をも恐れぬとは、正にこういう行為を言う。ところが、テレビしか観ない日本人の多くは、ビル・ゲイツを莫大な資産をチャリティ活動に投じる善意の人だと信じていると言うから遣り切れない思いである。彼のこれまでの言動の数々を自分で調べ、自分の頭で考えさえすれば、ビル・ゲイツが如何に胡散臭い人物であるかが分かる筈なのだが、一旦 奇特な慈善活動家だと信じ込まされてしまうと、中々本性は見抜けないらしい。カネの力は絶大という事か! 幸い私はインターネットが一般に普及し始めた頃からの Apple Macintosh(現 Mac OS 機器)のヘビーユーザーであり、若きビル・ゲイツが Macintosh を開発中の Apple の創業者 故スティーブ・ジョブズから、如何に卑劣な方法で Macintosh のアイディアを盗んだかをリアルタイムで見聞きしてきたから、ビル・ゲイツが元から卑劣漢である事を知っている。Windows OSユーザーも、Mac OSユーザーも知りたくない事実がいっぱいある。両 OS 共に、掘り起こせば、闇に葬られた日本製の「TRON OS」潰しに行き着くのだが、この件については、是非とも別途文字数を割いて論じたい。何も知らなかった私は長年の Apple ファンだったが、Apple も Microsoft も所詮は DeepState 陣営であったと知り、今や Apple 社の製品に囲まれた Apple 嫌いという変わり者になってしまった。

ここで当然湧いてくる疑問について考えたい。なぜ医師ともあろう者がワクチンについて正しい知識を持っていないのだろうか? 素人は医師が新型コロナワクチンについて専門的な事を知っていると思っているから、医師がコロナワクチンは有効だと言うなら、皆 それを信じて接種してしまうのは当然だ。政府がワクチン接種を推奨し、多くの医師も接種した方がいいと言うから、日本国民の大部分が接種してしまうのは当然の帰結と言える。併し、重ねて言うが、この「新型コロナウイルス感染症」による「コロナ・パンデミックは詐欺」である。これから多くの薬害に苦しむ事態に追い詰められてから、人々は初めて真実に気付くだろう。いや、最後まで気付かないのかも知れない。全ては計画的犯罪だから、直接的なワクチンの副作用だとは思わない形で人々は苦しめられる事になる。コロナ・ワクチンの薬害は、とどのつまり「血栓症」であるこのワクチンと称する毒薬は、普通の医療機関では見逃してしまうような小さな小さな血栓をつくる。その血栓の生じ度合いはワクチンのロット番号毎に異なり、接種した者が一律に、同時期に血栓症を患うような事がないように調節されており、症状が出てもコロナ・ワクチンが原因だとは分からないように仕組まれている心筋炎であったり、脳梗塞であったり、卵巣に蓄積すれば不妊となり、精巣に蓄積すれば無精子症となる。腎臓や脾臓、肝臓にも蓄積する。血栓が脳の毛細血管に詰まれば脳梗塞の前兆として性格を攻撃的に変え、記憶喪失も現れ認知症も患う。そのような様々な症状が最終的には人々を死に追いやる、極めて悪質で、正に悪魔にしか思い付かず、悪魔にしか実行できない、狡猾で悪意ある毒薬である。そして、殆んどの医師たちはその事実を知らないと言うのだから呆れる。医師たる者、高収入と気位の高さに溺れてのうのうと不勉強な生活を満喫していてはいけない。始めからDeepState の人道に悖(もと)る犯罪と知りながら、コロナ・ワクチンを推奨するような悪人は問題外であるが、真実を知らずに悪魔に手を貸している医師たちには、一刻も早く真実を学んで目醒めて欲しいものだ。そして、既に2回のワクチン接種を済ませてしまった人々を救う方法を考え出して欲しい。あなた方は何故、医師になったのか? カネの為、いい生活をする為だけではないだろう。「ヒポクラテスの誓い」を忘れたのか! ヒポクラテスは紀元前5世紀にエーゲ海のコス島に生まれたギリシャの医師で、それまでの呪術的医療と異なり、健康・病気を自然の現象と考え、科学に基づく医学の基礎をつくった事で「医学の祖」と称される。彼の弟子たちによって編纂された「ヒポクラテス全集」には当時の最高峰であるギリシャ医学の姿が書き残されており、その中で、医師の職業倫理について書かれた宣誓文が「ヒポクラテスの誓い」である。内容の一部は現代に適さないものもあるが、多くは現在でも医療倫理の根幹を成している。この「ヒポクラテスの誓い」を現代的な言葉で表したの が WMA(世界医師会)の「ジュネーブ宣言」(1948 年)である

「世界医師会のジュネーブ」宣言の内容は…
❶医師の一人として入会を許されるに当たり ❷私は自分の人生を人間への奉仕に捧げる事を厳かに誓います  ❸私は自分の教師たちに、それが彼等の報酬である尊敬と感謝を捧げます  ❹私は自分の仕事を良心と尊厳を持って行ないます  ❺私の患者の健康を第一に考慮します  ❻私は私に打ち明けられた秘密を尊重します  ❼私は全力をつくして高貴な医業の伝統を維持します ❽同業者は兄弟と見做(みな)します  ❾私の義務と私の患者の間に、宗教・国籍・人種・政党・社会的地位の介入を許しません ➓私は人間の生命を、その受胎の時以降、できるだけ尊重するように努めます  ⓫例え脅迫されても、私は自分の医学的知識を人間の法則に反するようには使用しません ⓬私は、この誓いを、厳かに、自由意志で、私の名誉にかけて守ります…というものである。

金沢医科大学の大学概要の「資料」に、我々素人にも分かり易い箇条書きの文を見つけたので、部分的に簡略化した上で紹介する。
1.医師としての技量を向上させるために日々努力する
2.医師としての責任を自覚し、患者の話を熱心に聞いて、患者と相談しながら医療を行なう
3.医療行為のすべてに倫理的考慮を怠らない
4.同僚および患者家族と協力して医療にあたり、責任をもって役割を果たす
5.福祉や介護、その他の関係者と協力して患者の問題解決に取り組む
6.地域社会の環境、健康、医療の改善に関係者と共に努力する
…医師たる者の心構えは、「世界医師会のジュネーブ」とこれに尽きるのではないか。

「世界医師会のジュネーブ」宣言は、すべての医師が医科大で学んだ要諦である筈であるのに、何故、医師になった後に、この要諦に反する者が跡を立たないのか? その仕組みは概ね以下のように読み解く事ができる。
▪️医師は、医学部を卒業したあと附属病院で研鑽を積む。附属病院は製薬企業から莫大な寄付金が集まる場所であり、若手の指導に当たる教授、準教授、医局長などの肩書を持つ人たちは、無意識のうちに製薬企業に忖度する。▪️そこで指導を受けた若い医師たちは、製薬企業から齎らされる情報で洗脳されてから市中病院に就職し、或いは町医者の親の跡を継いだり自身のクリニックを開設し、同じ発想で医療を実践してしまう。▪️市中病院や街中のクリニックは、MRと呼ばれる製薬企業の営業から新薬の情報や論文のコピーを貰い、勉強したような気にさせられる。病院で開催される勉強会は、製薬企業のMRが講師を務める事もしばしばある。病院に行くと、決まって如何にも安物のスーツを着た製薬会社の営業が、医師との面会の為に来ている。印象としては必要以上に卑屈に医師や看護婦に媚び諂(こびへつら)っているように見えるが、実際には彼等MRが医師をコントロールしているのである。多くの医師は情報源としてのMRに頼り切っている。▪️殆んどの医師は、医師免許の他に専門医の資格を取得するが、その資格を継続するには、定期的に開催される学会主催の講演会などに参加しなければならない。講演会では大学教授など有名医師が演壇に立つが、彼等は製薬会社から高額な謝礼と旅費を受け取り、豪華なホテルでの宿泊が約束されている。更に研究費と称する多額なカネも受け取っている。▪️医師たちの耳には、製薬会社に不利な情報は一切入ってこない仕組みが出来上がっている。医師たちは「製薬企業の掌(たなごころ)で踊らされている」と言っても過言ではない。▪️では正しい情報はどこにあるのか。これは、海外で日々発表される膨大な論文を読みこんでいくしかないが、論文は当然、英文で書かれており、然も高度な統計学を駆使した内容である為、読み解いて新しい知識を得るのは医師と雖(いえど)も簡単ではない。▪️学術論文には、巨大製薬企業が雇った数学のプロによる巧みな修飾が施されていて、医師たちはその罠から逃れる事ができないのである。書籍『歪められた現代医療のエビデンス』に、その一端が記されている。▪️医師が無知な理由は、このコロナ社会により、わざわざ医師会主催の講演会に出向かずに、リモートでの講演会出席が認められるようになった事で、実際には講演を聞く事なく出席認定されてしまう事だ。これが不勉強に拍車をかけてしまう。▪️更に、医学論文の多くは実はゴーストライターにより書かれている。組織に組み込まれた研究者や、実務で忙しい医師が、高度な英文で高度な統計学を駆使した論文を書き上げるのは生易しい事ではない。有能な研究者や医師は当然存在するし、成果も目覚ましいと言われるが、NatureやScienceなどに掲載する前の論文を長年、査読してきた学者が読めば、本人の手による論文か、ゴーストライターが書いた論文かは容易に見抜けるという。専門のゴーストライターには各々特徴的な癖があるという事まで明らかになっているそうだ。▪️専門医の資格を維持する為には医師会に従うしかない。だから医師会が打ち出した方向に逆らう事ができない。医師会に留まりたければ同調圧力に屈する他ないのである。況してや、「コロナ・パンデミック」を疑ったり、「コロナ・ワクチン」の危険性について発言したりすれば、専門医の資格どころか医師免許さえ奪われかねない。

以上のような状況下に置かれながら、「コロナ・ワクチンの危険性」を明確に打ち出すのには勇気がいる。ファイザー社の元副社長マイケル・イエードン博士や、前出のアンドリュー・カウフマン博士、大橋眞 徳島大学名誉教授、井上正康大阪市立大学名誉教授を初め、少なからぬ専門家の方々は、このような抑圧された医学会に身を置きながら、ご自身の命と医師生命、学者生命を賭けて、「コロナ・ワクチンの危険性」を告発されているのである。何の利益にもならないが、人道的に看過する事ができないから強制とも言える抑圧に反抗されているのである。尊敬に値するとは、こういう人物にこそ与えるべき賛辞である。それに反して、例えば毎度テレビに出演して「コロナ・ワクチン」接種を推進する「専門家」尾身茂忽那賢志には良心の欠片(かけら)も無い。「8割おじさん」こと西浦博も忘れてはならない「専門家」を名乗る犯罪者である。この手の「専門家」は掃いて捨てるほどいるが、皆、唾棄すべきクズである。そして、皆、この「似非パンデミック」の波に乗って大出世し、大儲けをした。詳しくは書かないが、忽那賢志は当初はPCR法に疑義を呈していた筈だが、テレビ出演を重ねるにつれ立場を変えてきた。謂わば変節を重ねてテレビの売れっ子になった。感染症の研究者は、東大を出て謂わばピッカピカの白い巨塔を上り詰めようなどという野心的な医師とは異なり、地方の大学で研究こそ命とばかりに地位や名誉には見向きもしない学究肌の研究者が多いと聞く。併し、そのような研究者の生き方を変えてしまう程、この「似非パンデミック」は人の心と生き方を狂わせ闇に引き込む、底知れないマイナスの影響力を及ぼした。DeepState の狙い通りに、社会に闇を齎らし、混乱させ、分断させた。何度も何度も言ってきた通り、DeepState の目的は「人口削減」を伴なう「共産主義独裁革命」と「デジタル管理社会化」である。それを成功させる為に、先ず人々を争わせ、社会を分断し、自らの計画の邪魔になる人々の結束力を削ぐ作戦を実行しているのである。2020年の米大統領選挙では無理やり不正選挙を仕掛けて、邪魔なトランプの追い出しに成功したが、その後の出来事の全てが、余りにも粗雑で米国の真面(まとも)な有権者の反感を煽り立てた。傀儡バイデンの一族の腐敗を隠そうともせず、ホワイトハウスで執務している筈のバイデンの後ろの窓には、コンテナ船が見えていたり、壁と壁が接する部屋の隅には5cm程も隙間を開けて、後ろを行き交う裏方の姿をわざと見せる。更に、バイデンがいると称するホワイトハウスの執務室はカメラを引くと天井に照明器具を据え付けたスタジオである事まで映像や画像でバラす始末である。それにバイデンの無能さが加わって、不正選挙に不満を募らせる共和党支持者どころか、バイデンに投票した民主党支持者の間にまで不信感を募らせ、バイデン支持者とトランプ支持者の分断を更に深める事に成功した。ブラック・ライブズ・マターをカネで操り、大暴れさせた後はカネを払わずに、更なる暴動を煽った。全ては社会を分断させる為に仕組んだ大芝居である。民主党対共和党のみならず、バイデン支持者とトランプ支持者を見事に分断させ、ブルーステートとレッドステートを分断させ、国民と政府をも分断させた。勿論、日本でも、世界中でも分断は起こされている
書きたい事は山ほどあるが、今回はここまでとする。

既に明らかにしているが、私は医療関係者でもなければ、特段 医学の知見に優れている訳でもない。知人に数人の医師や医学博士がいるが、一人の例外を除いて皆 コロナワクチン肯定派だ。だから友人ではなくて知人に格下げした。コロナワクチン肯定派の医師に共通している特徴は、自尊心は高いが不勉強なところだ。ちょっと偉そうに聞こえるだろうが、あながち外れてはいないと思う。上から目線の知ったかぶりの勘違い野郎だと、多くの人たちと足並みを揃えて非難する前に、今の社会の在り方を見つめ直して、虚心坦懐に自分の頭で考えてみて欲しい。だいたいパンデミックが4回も正確に100年毎に起きて、今回は僅か三箇月で人類初のmRNAワクチン開発に成功したなど簡単に信じる方がおかしい「恐怖」をつくり出して、政府やマスメディアが手を組んで「言論統制」をして、「集団ヒステリー」状態に人々を陥れる「洗脳」工作が、真実を見極める眼を曇らせている。だから、「似非パンデミック」を頭から疑う事なく「恐れ」、聞いた事もない人類初の「mRNAワクチン」を何の迷いもなく接種してしまう。今まで何度挑戦しても成功できなかった「遺伝子ワクチン」が、開発から成功まで三箇月なんて有り得ないとなぜ気付かないのか。普通ならパンデミック前からコロナウイルスに対応したワクチン開発が進められていたのではないかと疑う。「パンデミック、エピデミック」と「ワクチン」は常にセットで開発されてきた人々は「恐怖」と「言論統制」に惑わされているから真実に気付かない「世界経済フォーラム(ダボス会議)」「地球サミット(アジェンダ21を採択)」の内容に興味を持てば、パンデミックが計画的なものだとの推測も容易に成り立つ。大規模な世界的講演会「TED Conference」では、2010年にビル・ゲイツが「ワクチンで人口削減できる」と明言し、その必要性を強調した。子宮頚癌ワクチン不妊ワクチンである事も科学的に証明された。殆んどの人々がこんな事も知らないか、知っていても信じていないかのどちらかだから、何れにせよ人類の大部分は盲目な羊同然の状態に置かれているのだと思わざるを得ない。


普通は有り得ない事だと疑わないのは何故なのか? 「ビルダーバーグ会議」の討議内容は非公開だから推測の域を出ないとしても、通称「ダボス会議」と呼ばれる「世界経済フォーラム」(World Economic Forum=WEF)の年次総会や、「地球サミット」で採択された「アジェンダ21」等を調べようともしないで、警鐘を鳴らす者を「陰謀論者」と決め付けて、テレビの嘘を只管(ひたすら)信じ込んで、我先にとワクチン接種の列に並んでしまう。そうなる前から発せられた警告を「陰謀論」だと退けて耳を貸そうとしなかったのに、ワクチン接種後は「今になってそんな事を言うなんて非常識だ」、「嘘吐きだ」、「気狂いだ」と感情丸出しで怒り出す。これでは手の打ちようがないではないか。前にも「フェレットを使った動物実験」について書いたが「コロナワクチン」を分析した研究者が突き止めた内容のひとつに、この薬剤は動物の性格を変えてしまうというのがあった。公開された動画はすぐに削除されてしまったが、投与されたフェレットは攻撃的になり、投与されないフェレットは穏やかに寄り添っていた。米国の BRIGHTEON.COM の番組で、「人類が正しい道から逸脱するのを見ると、生きる為に残された時間がそれほど長くはないと認識する」というショッキングなナレーションがあった。「プランデミック」や「不要なロックダウンやワクチンを偽装した薬剤接種の強制」、そして「マスク着用の義務化」等に対するアンチ報道だが、日本と異なり欧米先進国では言論統制から漏れた真実が堂々と拡散されている。オーストラリアのメルボルンでは、ジョギングをしていたシモーネという男性が、家族との距離を充分に取っていないと怒った男性に襲われた動画が投稿されていた。これもソーシャル・ディスタンシング強制に反対する動画投稿のひとつである。ネットの普及により、こうした事例はその気になれば幾らでも見付けられるが、「洗脳」と「捏造歴史教育」により常識を歪められた日本人の眼には何も見えていない普通に生活している人々には伝えられないし、伝えようにもハナから信じようとしない。何しろ、毎日毎日テレビが嘘の報道で「恐怖」を煽り続け、決してテレビの意図に反するものは報道しないから、殆んどの日本人は騙されている事にすら気付かない


例え素人でも今の社会の在り方に疑問を持ち、自分で調べ、自分の頭で考えれば、この程度の見識に辿り着くのはそう難しい事ではない。全員が社会学者や心理学者や医師になる必要はない。寧ろ、その道の専門家の意見は極端な方向に偏り過ぎる傾向があり、スペシャリストではない者の方が俯瞰的に全体像を理解できる。飽くまでも一般論としてだが、医師とは一般の人より多少 IQ が高く、親の財力に頼って医大に通わせてもらった苦労知らずな人たちだ。勿論、医師免許をとり、研修医としての実績を積むのは確かに苦労と言えなくもないが、一般人や貧困層の生活苦からは縁遠い異質な苦労である。そのように、一般人より恵まれた者は、それ相応の責任を持って生きなければならない。欧米社会に於ける基本的道徳観に「ノブレス・オブリージ(noblesse oblige)」というのがあり、「身分の高い者は、それに応じて果たさなければならない社会的責任がある」という人類普遍の概念がある医師はそういう宿命を意識的に持たなければならない職業である。職業に貴賎はないというが、現実には賤しい職業もあれば貴い職業もある。医師や教師や裁判官などは間違いなく貴い職業で、人々に奉仕する職業に就いているとの自覚が求められる。学校の成績が多少良くて、親が金持ちなら、皆んな尊敬に値する人間になれるのかと言えば、現実には決してそうではない。問題は「志」「生きる姿勢」である。この「似非パンデミック騒動」は奇しくも、人々が持つお医者様に対する尊崇の念を粉々に打ち砕く事だろう。少なくとも私が抱(いだ)いていた医師への尊敬の念は地に落ちた。優しげで穏やかな口調で「似非パンデミック」を煽り、私腹を肥やしている実態が暴かれた何とか会の座長、尾身茂が理事長を務める医療法人が、コロナ対策の名目で 130億円以上も支援金を事実上騙し取っていた事が暴かれても、大した問題にもならない。そして尚、人々にワクチンなる薬物接種を推奨して、1〜2回接種して殆んど効果が無かった怪しげな薬剤を、重症化事例もない小児や児童にワクチンと称して接種し、その枠を生後4箇月以上の赤子にまで拡げる算段をしながら、人々に3回目となるブースター接種を始めた「1日100万回のワクチン接種」のスローガンを掲げた岸田文雄首相やデマ太郎らは地獄に堕ちるべきである。


政治家も、中央官僚も、自治体の長も、勿論「志」を持って、それこそ「ノブレス・オブリージ」を実践して欲しいものだが、今回はワクチンの危険性についての話しだから、特に医師に焦点を絞って話しを進めたい。何より人を病から救おうとの高い志を持てない者には医師にはなって欲しくない。教育された医学知識には優れていても、日々の研鑽を積まなければ、身に付けた医学知識は磨かれずに時代遅れなものになりかねない。併し、地域の医師会が打ち出した方針に逆らえば、除け者になり、場合によっては医師免許さえ奪われかねないから、この「似非コロナ騒動」をみて、つくづく医師ほど保身に奔(はし)る者はいないと気付かされた。医師会がヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを処方してはいけないという方針を打ち出せば、殆んどの医師はそれに従う。正しい知識がないのではなく、知識の更新を怠り、保身を優先させる傾向が強いのである。そうでなければ、有効性と安全性が確認されているヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを禁止し、ビッグファーマが推奨するコロナワクチン接種になど協力する筈がない。殆んどの国会議員と有に過半数を超える医師たちもコロナワクチンを接種していないのが実態なのだが、少なからぬ数の医師たちがワクチン接種を済ませているとの報告もある。真実のほどは分からずじまいだが、もし本当なら呆れる他ない米国では、上院・下院の連邦議会議員の全てとホワイト・ハウスの職員全てが、コロナ・ワクチン接種の対象から外されているという。一方で、GoogleやIBMといったグローバルな大企業はワクチン未接種の職員は解雇するという通達を出した「人口削減」の手段のひとつとして毒ワクチン接種を推進している側が打たないのは当然と言えば当然である。日本の国会議員のうち約400人がワクチン未接種だという話も聞くが、713人いる衆参両院議員のうち未接種者が僅か400人というのは微妙な数字だ。300人以上の国会議員が真実を知らされていないというのは、日本の立場を考えると理解できるような数字ではある。


医学会の過去の記事を調べてみると、クロロキンという薬剤がSARSコロナウイルス1に効いた事が、2005年の米国ウイルス学会で公表された。SARSコロナウイルス1と2は、新型コロナウイルスと78%が同一だったというから、クロロキンが新型コロナウイルスに効く可能性は高かった。世界中の研究者がクロロキンやヒドロキシクロロキンの効果を研究し効くだろうとの結論に至り、事実 2021年2月時点で中共は党が承認し国が定めた治療ガイドラインで新型コロナウイルスには第一にクロロキンを使用すべきだと公表した。ところが、米国ではヒドロキシクロロキンを患者に処方して患者の命を救ったサイモン・ゴールド医師がヒドロキシクロロキンを処方したという理由で勤務する二つの病院を解雇され、医師免許も剥奪された。現在、訴訟中で裁決は決まっていないが、こういう事件を聞いて不可解だと思わない人がいるのが不思議である。ヒドロキシクロロキンは65年以上、イベルメクチンは30年以上も人に処方されて安全性が確認されている。両薬とも世界中で何10億回も人に投与され続けた実績がある。そうした中、フランスやインドでは更に研究が進められ、インドは国の方針として医療従事者および医療従事者に接触する人々全員にヒドロキシクロロキンの服用を認めた。国家としてイベルメクチンの処方を認めたのもインドが初であり、イベルメクチンを投与し始めた途端に新型コロナウイルス感染症の陽性者数は劇的に低下した。この陽性者数も結果を如何ようにも操作できるから、発明者の故キャリー・マリス博士がウイルス性感染症の判定に使ってはならないと公言していた PCR法で確認された数であるから、新型コロナウイルス感染症の陽性者数とは限らない。当時のインドのPCR法のCt値は36。世界の Ct 値は、40〜45の日本は問題外としても、米国 CDC の推奨値が30、WHO・34、台湾・35、中国・35〜37 であるから、当時としてはインドの36は順当な設定値であった。併し、後に米国の食品医薬品局(FDR) がPCR法による検査の有効性を否定した(後に否定を取り下げた)から、インドの新型コロナ「感染者数」も「感染者数激減」も、今となっては当てにならない数値だったといえる。それにしても Ct値を40〜45と極端に高く操作して、オミクロン風邪の陽性が精々半々程度の確率で疑われる「陽性者数」をわざわざ「感染者数」と言い換えてまで大騒ぎする日本のマスメディアと所謂「専門家」どもの神経はどう考えても狂っている。厚労省は感染者という言葉には神経質なようだが、嘘のテレビ報道を黙認する日本政府も狂っているEU諸国が若者へのワクチン接種を取りやめてしまった為に、余った8,000万人分のワクチンの在庫処理が日本に回ってきたと言われているから、それを承知で引き受けて在庫処分に加担する日本政府の対応は国民に対する裏切りの重ね塗りであり、正に噴飯物で、決して容認できない「人道に対する極悪犯罪」と言える


井上正康 大阪市立大学名誉教授は、今回の「遺伝子ワクチン」は有効性と安全性が2023年5月までは不明な「第四相臨床試験中の試験薬であり、全ての副反応結果が自己責任となる為に極めて慎重な対応が必要であると言い切られている

最新の医学論文で、

①新型コロナの本質が血栓症である事

スパイクが血栓を作る毒蛋白である事(米国ソーク研究所&Circulation Reseach)→Lippincott Williams&Wilkinsが発行する隔週の査読付き医学雑誌。米国心臓協会とその基礎心臓血管科学評議会の公式ジャーナル。心血管系のすべての側面に関する研究をカバーする。

接種後早期死因の多くが血栓~血管病態である事

mRNAワクチンが肝脾骨髄や卵巣にも集積する事(ファイザー社資料)

抗体の血中半減期が短い為に大半が再感染しうる事

大半の医師はこれらの事実を知らず

有害事象や死者を激増させている試験薬(厚労省)を「コロナリスクが皆無の子どもや生殖世代に接種する事」は狂気の沙汰である

⑧マトモな医学教育を受けた医師は「自然感染が理想的な免疫力強化作用がある事」を思い出せ!

⑨接種後に辛(つら)い症状が出たら直ぐに”肺のCT画像と血中Dダイマー”を検査し、不幸にも亡くなられた場合は”病理解剖”を強く勧めます!

いい歳の大人は正気に返り、国民の生命と生活を守る為に正しく蜂起しよう!

…との非常に重要な見解を発表されたが、これを伝えるマスメディアは皆無である。悪名高きYouTubeに投稿された井上正康 大阪市立大学名誉教授の講演動画は悉(ことごと)く削除されてしまった。SNS の検閲も依然厳しい。井上正康 大阪市立大学名誉教授の講演動画はニコニコ動画でなら視聴できる。ぜひ多くの人々に拡散していただきたい。

https://www.nicovideo.jp/watch/sm39620654


9日のロイター通信によると、スウェーデンがコロナ規制をほぼ全面解除で事実上の終息宣言を出し、無料のコロナ検査も打ち切った英国は自主隔離を撤廃した。対する日本は首相が1日100万人のワクチン接種を掲げ、尾身茂は「最悪の場合はBA.2という亜種が出る」とか「ステルス・オミクロン株で感染者が増える」とか「高止まりが更に上がる事も要警戒」などとのたまわっている日本各地では更なる「蔓延防止法等特別措置」を県知事が望み、国が承認憲法上、強制的「ロック・ダウン」が出せない為の「緊急事態宣言」に変わる「蔓延防止法等特別措置」は、日本にとっては事実上の「ロック・ダウン」である。併し、2月1日に発表されたジョンズ・ホプキンス大学のメタ分析では、 “ロックダウンは公衆衛生に殆んど影響を及ぼさない一方で、莫大な経済的・社会的コストを課してきた”と結論付けている。実は、ジョンズホプキンス大外科教授のマーティンマカリー博士(Dr.Martin Makary)によると、「ジョンズホプキンス大学自体はこの研究についてのプレスリリースさえ発表していなかった」という。ロスチャイルド家の資金により設立されたジョンズホプキンス大学はロックダウン政策に疑義を呈する研究結果を当初は隠蔽していたのである。併し、マーティンマカリー博士の内部告発に近い行動で大学側が隠蔽を諦めたという経緯(いきさつ)があった。ロックダウン政策は根拠がなく、パンデミック政策として否定されるべきものであるとし、更に「特定のNPI(ロックダウン対ロックダウン無し、フェイスマスク、重要でない事業の閉鎖、国境閉鎖、学校閉鎖、集会制限)を調べた研究でも、新型コロナ(COVID-19)の死亡率に顕著な効果があるという広義の証拠は発見できていないという。日本政府がこの事実を知らない訳はない。日本政府およびマスメディアとそれに重用される「専門家」どもは確信犯的に人道に悖る自国民殺傷犯罪を犯しているのである


併し、残念な事に、多くの医師たちはこれを知らない。人に善人と悪人がいて、正直者と詐欺師がいて、無知蒙昧な者と賢者がいるように、医師も善と悪、真実と虚偽を使い分けたり、新型コロナパンデミックについて無知な者、真実を見抜いている者がいる。多くの人たちと同じように保身に奔(はし)る者もいる。これについては今後も分かる範囲で解説していきたいと思う。

「似非(えせ)コロナパンデミック」「恐怖」による「洗脳工作」で引き起こされた「集団ヒステリー状態」から脱する兆しが、世界中のあちこちの国で少しづつ見え始めている。Bloomberg によると 2022年1月11日、欧州医薬品庁(EMA)でワクチン戦略の責任者を務めるマルコ・カバレリは、「一度や二度ならともかく、何度も繰り返すべきではない」と、4箇月毎のブースター接種を続ける危険性に言及した。更に「パンデミックから如何にしてエピデミック(地域的流行)の状況に移れるか考えなければならない」とも言った。肝心な部分を意訳して深読みすれば「ワクチンと偽る危険薬物の追加接種を繰り返すと、本来ある免疫系に悪影響を及ぼしますよ」とEMA は自分たちが進めていた罪を告白し始めたとも受け取れる内容だ。この発言から、もう1箇月以上も経っているが、私の知る限りに於いて日本のテレビは全くこの事実を報道していない。未だに「洗脳工作」が続けられているのである。コロナ用と称した怪しげな薬物接種の危険性を知らしめる動画は、YouTube が必死で検閲して拡散を妨害していたが、接種直後に倒れて痙攣する人を救急隊員がストレッチャーに縛り付けて搬出されるのを横目に見ながら、虚(うつろ)な表情で薬物接種の列に並ぶのをやめない人々の動画は「洗脳」の恐ろしい実態を如実に表している。如何なる言論統制も100%の効果はないが、それでも世界中の人々がほぼ完全に自由意志を失なっていた時期もあり、人々が真実に目醒めるのは、まだ遠い先の話である。本当に目醒めるのかもまだまだ確信は持てない。併し、真実は動かない。「ロック・ダウン」や「移動の制限」(→経済活動の停止)、ワクチンならぬ怪しげな「薬剤の強制的接種」(→人体実験)や「マスク着用の強制」(→酸素欠乏や口元での雑菌増殖)、「ソーシャル・ディスタンシング」(→意味のない命令による従順性の確認)、「飲食店の閉鎖」(→小規模事業潰し)、「学校の閉鎖」(→子供たちの発達妨害)等々という害悪しか齎(もた)らさない様々な「私権制限」は、独裁的政治体制構築の第一歩である事には変わりない。そういう事実に欧米の一般国民たちは徐々に気づき始め、各地で強制的私権制限に対する反対運動が盛り上がっている。目醒め始めた人々が抗議活動で盛り上がっている欧米先進諸国を見ると、日本の周回遅れぶりが目立つ。元来従順な国民性と長年の「洗脳」に慣れきってしまった日本国民には、「私権制限」に対する反対運動の機運は殆んど見られない。だから岸田政権は、この期に及んでも「1日100万回接種」などと頓珍漢で危険な嘘を平気で発表するのである

日本人はまだ気付いていないが、この社会が真面(まとも)なうちに人々が悪夢から醒めさえすれば、やがて立ち上がる者が出てくる可能性はある。多くの日本人は今はまだ真剣に考えてもいないだろうが、コロナ風邪に有効なワクチンだと偽って接種されている薬剤は、実は人体には非常に危険なスパイクタンパクを血液中に増加させる薬剤なのである。これについては、次回 更に詳しく説明する。スパイクタンパクは血液を凝固させる、つまり血栓を生じさせるという。然も、専門的には「第4相の実験試薬」という事で、平たく言えば今はまだ「人体実験中」で、有益か危険かどうかの見極め時期、つまり正式には未承認で 2023年5月までは「人体実験」なのである。それまでに危険性が明らかになれば「人体実験」は中止される。だから政府や厚労省は「自己責任」だなどと言いながら、接種させようとあの手この手を繰り出してくる。どのような副作用があっても結果は全て「自己責任」。製薬会社は結果責任を一切問われないそういう契約を製薬会社と日本政府は取り交わしている。諸外国も恐らく同じだろう。こんな薬剤だからこそ、接種前に文書で副作用について確認させて「何があろうと後から文句は言いません」という承諾の署名を取る。接種者には事前に説明文が渡され、直筆で日付・生年月日・氏名を書かされる。接種していない私は体験してないから実際がどうなのかは知らないが…。
米国テキサス州の訴訟で明らかにされたが、ファイザー社が米国医薬品局(FDA)に提出するワクチン関連の資料は45万ページにも及び、全て公開されるのは2097年になるという。何と今後75年間も、ワクチンなる薬剤に関する資料は秘密なのだという。私の常識では、こんな薬剤を国が国民に接種させるなど理解不能である。テキサス州の連邦判事は、ファイザー社に公開を75年4箇月早めて8箇月以内に全て公開するよう命じたが、現段階では本当に8箇月後に全てが公開されるかどうかは不明である。順調に行けば毎月55,000ページづつ公開されていく筈だが、ファイザー社によれば、資料を黒塗りする作業に時間がかかるから毎月55,000ページも公開するのは難しいという。公開されるのは黒塗りされた資料だとは、危険な物質が入っているかどうかは最後まで明かさないという事だ。米国の裁判所で、このようなやりとりが為されている事実を、日本のテレビも新聞も隠したまま、コロナもオミクロンも恐ろしい、ワクチンは有効で安全だという前提の大嘘を平気で報道する。日本に於けるテレビの信頼度は世界に類を見ないほど高いから、日本人の頭の中は「恐怖」でいっぱいで、肝心な事が見過ごされている。だから何の疑いもなく怪しげな薬剤を接種できるのである。

他国でも同じような話が挙がっているが、日本政府は国民に危険な薬剤接種を強いる一方で、「ベーシック・インカム」という僅かばかりのカネを配る代わりに、年金や社会保障費の支出を取りやめようという仕組みづくりを考えている。DeepState のパシリの悪党、竹中平蔵 主導のもと、何もしなくても月額7万円の「ベーシック・インカム」制度の導入が検討されている。仮に導入されたとしても、勿論、税金は徴収されるし、消費税も廃止されない。そして税率が今後も不変だという保証はどこにもない。僅かなカネの誘惑の裏には、「自由剥奪」という罠が仕掛けられている月額7万円とは如何にも少な過ぎる。殆んど、或いは全部費やしても家賃に消えてしまうが、超低賃金労働にでも就ければギリギリ餓死はしないで済む。実に微妙な金額である。ひとたび「ベーシックインカム」などというカネに頼った生活に慣れて仕舞えば、いきなり支給がとりやめられては生きて行けないから政府の言うなりになるしかない。多くの国民がこんな状況に追い込まれる最悪な政策である。この手法は独裁的専制政治のイロハである。日本人は未だに毎年のように経験してきた季節性インフルエンザより数十倍も軽微な、オミクロン風邪の恐怖と危険な薬剤を推奨するテレビに騙され続けているから、政府は今なら騙せるとでも考えているのだろう。嘗(かつ)て、ロシアとその周辺国がソビエト連邦と呼ばれていた頃、コルホーズソホーズという大規模集団工場や農場で、労働者は一律の低賃金で働かされていた努力しようがサボろうが賃金は一律に低水準という、不公平な結果平等に文句の一言すら言えないソビエト連邦の経済は当然停滞していた。ソビエト連邦崩壊の際に、EU はその勢力圏を東側に拡大しないと約束したが、その約束を反故にしてロシアの衛星諸国は次々と EU に加盟していった政治体制、経済力が共に異なる EU とロシアの緩衝地帯であるウクライナがどちらに付くかは、プーチンにとっては切実な問題で、そう簡単に譲歩はできない。ウクライナ問題の根底にはそう言ったEU諸国とロシアの認識の違いがあるロシアのプーチン大統領は独裁的傾向は強いが、ロシア革命の被害者であるとの考えの持ち主で「共産主義」には反対の立場だ。「共産主義独裁体制」とは悪しきものだという社会実験の結果は既に出ているそのような好例を私たちはほんの30年ほど歴史を遡れば確認できるのに、ソ連よりも悪質な共産主義独裁社会をつくろうという不条理に、殆んど無抵抗なまま従っていくような危うさを今の日本人には感じる共産主義の理想など偽りであり、極々(ごくごく)一部の支配者層が大衆から搾取し続ける「希望なき社会」でしかないだからこそ今、覚醒して立ち上がらなければならないと言っているのである

DeepState はそういう分かりきった悪しき社会をまたぞろつくろうと、長い時間をかけて画策して、「2020年米大統領選挙」と共に同時多発的、全世界的に、「共産主義独裁革命」を起動させた。ソビエト連邦を樹立した「ロシア革命」は、ロスチャイルドの資金で起こされた。DeepStateは既に失敗した社会実験に修正を加えた「共産主義独裁社会」を再現しようとしているのである。然も時代が悪い。独裁的管理社会にデジタル化が嵌(はま)れば、一気に「デジタル管理社会」が完成してしまうひとたび「共産主義独裁デジタル管理社会」が実現してしまえば、DeepState が長年夢想していた、国境なき「ワンワールド」の世界を治める「世界統一政府」が本当に樹立されてしまう。だから日本人には、いつまでも悪夢の泥沼に足を取られている暇などないのである。欧米やカナダでは体制側が強権を発動すればするほど、目醒めた人々が立ち上がって戦っている。この事実を日本のテレビは報道しないか、報道しても存分に捻じ曲げて報道する。事実上の隠蔽であるから、日本国民の大部分に真実は伝えられない。例えば「カナダでトラック運転手たちの暴動」が起きているというテレビ報道は、正確には「私権を無視した政治的強制に対する平和的運動」トラック運転手たちの中には、ワクチン接種者も、未接種者接種もいて、彼等はワクチンにではなく「政治的強制」に反対しているのである。言論統制機関の代表格でしかないテレビは物事の本質は報道しない。この「洗脳」「言論統制」との戦いに負ければ、世界は悪夢に覆われてしまう。絶対に負けられない戦いなのである。そして今度こそ、この戦いでこそ、日本人は勝ち組に入らなければならない。光と闇の勢力の戦いで、例え幸運にも光側が勝てたとしても、日本がこのまま闇の勢力に飲み込まれたままでは、日本人は光側の椅子に座る事はできない。それどころか、日本人と日本の伝統文化がこの世から失なわれてしまう。子孫に遺すものが何も無くなってしまっては、命懸けで日本を護り続けてくれた先人と、子孫に顔向けできないではないか。否、DeepState という悪魔は、我々に子孫すら遺せない社会をつくろうとしている悪魔に魂を売り渡した日本政府や、専門家としての責任を果たすどころか、政治家と共に国民を騙す側に立つ、保身とカネに塗れた医療犯罪者どもに騙されたままではいけない。日本人は何としても独力で日本を我が物顔で凌辱する悪魔の手下を追い詰め、倒さなければ、またも敗戦の悲哀を味合わう羽目になる。否、それより数千倍、数万倍もの苦渋を舐めさせられた挙句に国を失なう。日本政府が日本を消滅させようとし、マスメディアと医療犯罪者どもが、人々の命を奪う行為に手を染めているのだから、国民が立ち上がらないで誰が助けてくれるというのか! 個人個人が「洗脳」の実態に気付き、今、自ら立ち上がらなければ、本当に大和民族はこの世から消されてしまう。今はそういう崖っぷちに立たされているのである

今しもテレビでは、夜間往診を受ける子供のコロナ感染を針小棒大に垂れ流して、国民の恐怖を煽っている。その子供の症状たるや「鼻水や咳」だという。そういう夜間往診を受けてしまうと、子供のコロナ感染が親の勤務先にバラされてしまい、親は「濃厚接触者」となり仕事を休む羽目になり、親の給料を企業は休んだ分だけ払わない。給料を削られては生活に支障をきたすから「労働局」に「雇用調整助成金」を申請する。「雇用調整助成金」を申請されると、一定の割合で企業は負担を強いられるらしく、助成金を申請するなら契約を解除すると企業に脅された契約社員の親は途方に暮れてしまう。国の補償制度などこの程度のもので、国民の助けには事実上なっていない。こういうエピソードには枚挙にいとまがない。大企業の正社員という地位を保障された労働者は、今や限られた特権階級で、契約社員や派遣社員の数は年々増加している全ては中曽根、小泉、安倍が政権をとっていた時に推進した「労働者派遣法」のせいである。「労働者派遣法」は1986年の第三次中曽根内閣の時に成立した法律である。2007年2月の第一次安倍内閣の時に竹中平蔵はパソナの特別顧問に就任して、今やパソナグループ取締役会長におさまっている。30年間も所得が据え置かれている社会では正社員であっても生活が苦しい者が多い。契約社員や派遣社員なら、尚、生活の厳しさは切実であるから、似非コロナと雖(いえど)も国民の「恐怖」は甚大である。共働きと子育てに忙殺されるこの世代の親たちに、コロナを疑うゆとりなどないから「恐怖洗脳」の効果が直(じか)に伝わる。この悪循環が日本を更なる闇に引き摺り落としている。「コロナを疑え、ワクチンを疑え」と言われても実生活に直接影響を及ぼす「恐怖」は、例え科学的根拠が無くても現実問題として国民を脅す効果は絶大である。嘘だと確実に証明されるまで、垂れ流される「嘘の恐怖」は「現実の恐怖」と何ら変わりない効果を持つ。テレビは子育て中の共働き家庭の恐怖を煽る。事実上の強制や同調圧力というものは弱者を一番に虐(いじ)める。この圧力に屈さなければ生きられない者は屈するしか選択肢はない。だからこそ、真実を発言できる者が発言しないと、この悪魔のコロナスパイラルは止められない程度の差こそあれ、痛みを伴わない DeepState との戦いなどない。テレビの罪深さを日々まざまざと見せつけられる思いである。

幸い、私は同調圧力に逆らっても生きてはいける。精々人間関係を失なうか脅迫される程度で済んでいるから、ビビりさえしなければ良いだけの話である。そうは言っても、はっきりと「コロナワクチンは実は危険な薬剤だからやめた方がいい」と言い続けてきた反ワクチン派である私ひとりには、世界を変える力など無い。それが悲しい現実だとしても、これほどの人道に悖(もと)る大犯罪を、このまま黙って見逃す事など私にはできない。だから充分に推敲(すいこう)する間も無くブログ発信を続け始めた。考え違いや事実誤認があればご指摘いただければ幸いである。ワクチンなどと呼ぶべきではない「コロナワクチンと称する薬剤」の危険性を知りながら、「私は反ワクチン派ではありません」などと前置きしながら、「接種するしないは個人の自由です」といった具合のやんわりとした注意喚起しかしてこなかった知識人たちには、もう少し勇気を以(も)って行動していただきたかった。私にしてみれば「個人の自由」という耳聞こえの良い言葉にとどめてしまうのは、少なくともこの件に関しては卑怯な行為だと思う。自分の主張が間違いだった場合の保身の臭いがプンプンする。この件については、間違い発言イコール世界の幸福であるのだから。だから予想を外した場合のアリバイ工作なら、最初から黙っていた方がマシだ。私は米大統領の座にトランプが返り咲くのが正しいと思ったから、そう言い続けてきたが、現実問題としてトランプは今は米大統領に復帰できていない。ではこれが正しいのかといえば、やはり間違っていると私は思う。同様に、本当に mRNAワクチンが危険な薬剤だと気付いているのなら、正直に本気で警告を発するのが人の道というものだ。深刻な薬害を齎らす可能性が限りなく高いという、痛ましい結果を想定しながら言葉を濁す行為は、社会から除け者になるまいと同調圧力に屈した者たちの悲しくも悔しい現実とは異質のタチの悪い卑怯な行為だ。自分だけは嘘ワクチンの薬害から逃れたとしても、どういう世界に生き残れるというのだろうか? YouTube を含む SNS の検閲から逃れる為だとしても、「自由意志ですよ」という言葉では、危険薬物と知りながら薬物接種を推進する政府とマスメディアとそこに引っ張りだこの専門家を名乗る医療犯罪者どもの悪事から人々を救う事はできない状況が許し、尚且つ行動力のある者は今こそ立ち上がって欲しい。今の社会の在り方と行末に不安があるなら、せめて屋外ではマスクを外して歩いて欲しい。活動家にはなれないが、多少は人々の役に立ちたいと考える者は、政治家の地元事務所に抗議の電話をしていただきたい。それには自分で調べて、自分で考え、自分で決断する必要がある。大それた事などしなくていい。せめてこのくらいの行動くらいできる人は大勢いるだろう。屠殺を待つ無知な羊のままで殺されていいなら、薬物接種を繰り返し、マスクをしたまま死を待てばいい。それなら友を失なう事もない。喧嘩腰で馬鹿にされる事もない。それが嫌なら少しの勇気を出す最後のチャンスが今だと気付いて欲しい。このチャンスを逃したら、もうあとは無い

毎回どうせ「陰謀論」だ「妄想」だと思われるのを承知で、如何にもその通りの内容のブログを書くのは半端な神経では継続できない。現状の日本社会をみると、無力感とか、虚しさとか、そういう遣(や)る瀬無い気分になるが、それでも情報収集して、纏(まと)めては書いてと…誰にとっても大切な時間を結構たくさん費やしているという事だから、普通の神経ではとてもできない。ワクチンなどと呼んではいけない薬物だと確信する自分を信じてくれる家族、それ以外は既に有効なワクチンだと信じて接種してしまった日本国民が80%以上もおられるという現実がある。恐らく厚労省発表の80%以上という数字はかなり盛られた数字なのかも知れないが、街に出れば、ほぼ100%の人々が殆んど意味を為さないばかりが害の方が大きいマスクをしている。一人で車を運転しているのにマスクをしているドライバーや、深夜に周りに誰もいないのに帰宅するまでマスクを外さない人や、休日にジョギングしている人もマスク姿だし、だだっ広い公園を散歩する老人もマスクをしているし、最近は小学生や幼稚園児までマスクをさせられている。ノーマスクで歩いていると、前方から近づく人に道の反対側に避(よ)けられてしまう。厚労省発表の薬剤接種率80%以上は、やはり本当なのかも知れない。…とすれば、このブログの内容を信じてくれる人は殆んどいないという事だから、それを承知の上で書いて発信し続けている事になる。まあ、ハナっから信じようとしない人は、こういう内容のブログなど読もうともしないだろうから、多少は今起きている「パンデミック騒ぎ」に違和感を持ってくれている人が読んでくれるのかも知れない。そう考えたいところだが、世の中の状況を見るにつけ、この日本は今更 何を言っても無駄な領域に陥ってしまったと解釈する事もできる。それでも発信を再開したのは、理由がある。まだ間に合うと信じているからである。危険薬剤を接種してしまった大勢の日本人も、絶対に諦めてはいけない。もう二度と薬剤接種の列に並ばなければ、助かる見込みはある既に騙されて危険薬剤を打ってしまったが為に亡くなられた方もいたが、副作用に苦しむ人も、今のところ何も発症していない人も、このブログでなくてもいいが、警鐘を鳴らされている権威と良心を兼ね備えた本当の医学者の発信に辿り着けさえすれば、考えを変えてくれる可能性はある。そういう人たちは副作用地獄からきっと救われる。だからこんなブログを今日も書いているのである。


ごく普通に暮らしている人で、普通に毎日テレビを観ている人なら、「パンデミック騒動」やワクチンを装った人体実験とも言える「危険薬物接種」や、害ある「マスク着用」に何の抵抗も持たないのが当たり前だろう。かく言う私も、今日も昨日も一昨日も、短時間だがテレビを観た。これも情報収集だと嫌々ながら視聴した。相変わらずオミクロン風邪の感染者数が1万人だ2万人だと捲(まく)し立てている。オミクロン風邪より危険な「季節性インフルエンザ」が過去に何10万人感染者を出そうが、毎日朝から晩までテレビは感染者数を報じたりはしなかったのに、今回だけは「濃厚接触者」とかまで捻(ひね)り出して意味のない人数をこれでもかとばかりに報じ続けている。これを誰も不思議だと思わないのが不思議で仕方がない「嘘塗(うそまみ)れのニュース」以外は「お馬鹿番組」ばっかりで、こんな番組づくりで視聴者が取れてCMスポンサーが付くのだから、世の中 絶対におかしい。薬物接種推進派の専門家どもは、知ってか知らずか今日も嘘を撒き散らしていた。私は奴等(日本政府マスメディア専門家ヅラした医学知識の悪用者ども)は、全員が悪魔に魂を売った犯罪者なのだから、絶対に正当に裁かれなければならないと信じている。このように考える事ができたのは幸運であった。この幸運になぜ恵まれたのかと考えてみたが、恐らく多くの人々より、近現代史や国際政治に興味を持ち、恐らく普通の人より何倍も読書を重ねたからだと思う。別に「俺は頭が良いんだぞ」と優越感に浸って自慢している訳ではない。仮に私が稀に見るナルシシスト(narcissist)、自己陶酔型の馬鹿だとしても、今はそんな個人がどうのこうのという小さな問題など擦(かす)れてしまう程の「悪しき大革命」が進行しているのである。特に「2020年の米大統領選挙」の異常さに興味を惹かれ、そこで DeepState による常軌を逸した、どう考えてもバレバレなのに、如何にも正々堂々と不正選挙という悪事をして退(の)ける光景を見せられた。だからその大犯罪と同じ手口の「似非パンデミック」が見抜けたのだと思う。米大統領選挙の無理筋の不正のやり口を観なければ、「似非パンデミック」に気付くのはもう少し遅れたと思う。実際、コロナ騒動の当初は私も騙されていたし、普通の物より高価なマスクを買い揃えたりもした。何十年も前から陰謀論系の本を面白がって読み漁っていたのに、それでも最初はすっかり騙された。真面(まとも)な人ほど騙されてしまうのは当たり前だ


昔から言われるように「嘘は大きければ大きいほど見抜けない」ものだ。慣れた詐欺師は、誰がみても自信満々で大嘘をつくという。騙される善人より騙す奴の方が悪事に長けていて、事前準備もしっかりして巧妙に人の意表をつくのだから、この世から詐欺は無くならない。例えが悪いかも知れないが、印刷物の最終チェック段階で「校閲」とか「校正」という段階がある。「校閲」は文章の内容の間違いを正し、「校正」はデザインや写真が間違っていないかとか、写真の発色に問題はないかどうかなどを確認し、「校正」の中でも「文字校」は文字に特化して間違えていないか確認する作業で、誤字脱字の最終確認をする。この最終段階で得てして見逃しがちなのが、まさかと思うような大きな文字の間違いである。細かな部分は先ず間違いを見逃さないが、まさか間違える筈のない大きな部分、大きな文字とかに限って間違いを見逃してしまう事がある。だから「校閲」「校正」は複数人で行なう。今回の「人類史的な悪意ある大革命」とも言える「米大統領選挙」とか「新型コロナ・パンデミック」とか、まさか嘘の訳がないだろうというレベルの壮大な詐欺、大犯罪だからこそ、疑いの目を向ける人が少ないのだろう。そして犯罪者の大元(おおもと)DeepState の影響力は想像を絶するほど強大だから、嘘に気付いた者の意見など、力ずくで踏み潰し、蹴散らしてしまう。「2020年の米大統領選挙」では、トランプの共和党の州と呼ばれるジョージア州のブライアン・ケンプ州知事が、「票の署名確認をする」と2020年12月3日に発表したところ、その翌日の4日にケンプ州知事のお嬢さんの婚約者ハリソン・ディールさんが自動車の運転中に爆殺された。爆発音は1.6km離れた所から聞こえたという。車両は金属が溶け、エンジンの塊は50m四方に飛び散った。このような通常ではあり得ない大爆発が単なる事故とされたが、その事件を不審に思って調べ始めたハイウェイ・パトロールの捜査官ジェームズ・オサリバンさんは同月17日に「自殺」とされる不審死を遂げた。共和党が優位な筈のジョージア州では民主党の呆け老人が選挙人を独り占めした。ケンプ知事は自身やご家族の命を奪うとの脅しに屈したのだが、ケンプ知事を責める気にはなれない。私のような小者まで脅す奴等がいると身を以って知っているからだ。もし「家族の命を奪うぞ」と脅されたら、私も嘘をつくだろう。DeepState は人の命など、これまでの歴史で平然と何人も奪ってきた異常者の集団なのである。


「嘘も100回つけば本当になる」と言ったのは、確かナチスドイツのヨーゼフ・ゲッペルスだった。度重ねて繰り返される嘘や、壮大な嘘ほど人は見抜けないものである。ヒトラーは戦いに敗れて自殺に追い込まれたというが、歴史上、スターリンも、毛沢東も、植民地宗主国だった米英仏も、未だに裁かれずにいるではないか。居直ったもの勝ちである。嘗(かつ)ての白人宗主国のような植民地搾取などしていない大日本帝國が歴史的には悪者にされ、骨抜きにされ、令和の世も外敵に荒らされ放題だが、肝心の日本人は外国人に荒らされている真実に気付いてすらいずに反省させられている大きな大きな嘘と、大きな大きな力には、人も国家も飲み込まれてしまうのである。日本人が納得させられているその嘘こそ「洗脳」なのだが、日本人がその「洗脳」から脱却する前に、更に巨大な嘘に全世界が騙されているその「大洗脳」こそ、「2020年の米大統領選挙」を皮切りに始まった「コロナ・パンデミック」という大嘘、人類史的な大犯罪なのである。世界中の人々の中でも、特に日本人は「洗脳」に弱い。ころりと騙されてしまい、「洗脳」の内容と異なる意見には、「陰謀論」だとか「嘘・捏造」と罵詈雑言を浴びせたり無視したりする。そういう社会が今の日本の社会なのではないか? 米英仏を始め諸外国の中には、DeepState の陰謀を云々(うんぬん)する前に、国民自らの中から政府の「私権侵害」行為に猛反対する人々が立ち上がっているDeepState の総本山とも言える国々の一般国民が、「ワクチンを強制するな、ワクチン・パスポートなんか糞食らえ、マスク着用を強制するな」と徒党を組んで抗議の声を上げている。既に危険薬剤を接種してしまった人たちさえも、「私権規制」には反対だと、ワクチン接種者も未接種者も共に立ち上がっているのだが、日本人は反対の声を上げる人もいるにはいるが、概ね不当な規制に大人しく従っている。実に従順である。これでいいのか、日本は? 否、これでは駄目だろう! 可能性は限りなく低いが、今、覚醒しなければ日本も、世界も、共に地獄を見る事になるのは明らかである。日本人よ、悪い奴の「悪意」に気付け、間違った常識に囚われるな! 自分の頭で考え、自分の意志で行動しろ! 最後にもう一度言うが、既に危険薬剤を接種してしまった人も、その過ちを繰り返さなければ、必ず助かる道はある。ブースター接種などしてはならない。況してやコロナ被害の無い子供たちに親の無知で毒薬注射なんかしてはならない! そろそろマスクもやめたらいい。どういう未来を子供たちに遺すかどうか、最終決定を下す時が今なのである

日本人にとって、全世界の人々にとって、今が生死を分ける一大転換期、「人類史的な大革命期」だと認識する事は極めて重要である。現在進行形で起きているこの事象は、全世界規模の「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」への舵きり以外のなにものでもない最悪なのは「人口削減」という前代未聞の極悪犯罪が同時進行されている事であるこの「悪しき革命」は絶対に成功させてはならないここに至る時代の潮流は、恐らく何世紀も昔から計画され、時に数十年おきに社会実験されてきたと考えられる。エボラ出血熱、エイズ(AIDS)、中東呼吸器症候群(MERS)、重症急性呼吸器症候群(SARS)、狂牛病、鳥インフルエンザ、豚インフルエンザ、ヒトインフルエンザ… 疑わしい感染症をあげていったらキリがないが、医学的知見がなくても引き起こされた様々な結果を総合的に調べれば、答えは自ずと明らかである。
「2020年の米大統領選挙」を皮切りに、満を持して引き起こされた全世界規模の「プランデミック」には、遺伝子を改変された「SARS」ウイルスが用いられ、これに対して同時並行で開発された節があるワクチンが、人類初の遺伝子組換えワクチン(mRNAワクチン)であるmRNAワクチンは副作用として「血栓症」を引き起こし、このmRNAワクチンを何回も接種し続けると、人間が本来 備え持っている「自然免疫」が完全に破壊されてしまうという。当初はこのワクチン接種はロシアン・ルーレットの様なもので、人体実験でもあるからプラセボ(偽薬あるいは生理食塩水)と本物の危険薬剤の二種類かとも思ったが、どうやらロット番号別に濃度の異なる危険薬物の実験をしているらしい事が分かってきた。プラセボがあるかどうかは今でも分からないが、いきなり副作用の嵐が吹き荒れては、流石に犯罪がバレてしまうから、比較的 濃い薬剤でもいきなり死ぬ人は少なくて済んでいる。併し、接種回数を重ねる毎(ごと)に危険度は増すようだ。ここで言う危険度とは、2〜3日辛(つら)いとかだるいとかのレベルではない。

それでも、接種当日に死亡する人も決して少なくはない。接種を済ませた後そのまま接種会場のトイレで亡くなり、翌日発見された主婦の方もおられたが、それでも厚労省はワクチン接種との因果関係は不明として何の補償もしないと言うから、このワクチンと呼ばれる怪しげな薬物を直接接種する打ち手も、接種を推奨する厚労省や政治家どもも、人で無しの謗(そし)りは免れない
mRNAワクチン接種率90%のイスラエルでは、ワクチン接種者同士が新型コロナ・ウイルスに「感染し、感染させ、死亡している」。その被害確率は現段階では、ワクチン未接種者の2倍以上という統計が出ている。それにも関わらず、イスラエルでは4回目のブースター接種が始められた。目的意識を持って調べれば、イスラエルのワクチン副作用に苦しむ人々の苦悩は手に取るように分かる。YouTubeでは検閲され削除されてしまうが rumble などでは副作用に苦しむイスラエルの人々の悲痛な訴えを動画で確認できる。問題は調べるか、調べようともしないかの違いである日本を含む各国政府と主流メディアや主要SNSでは、ワクチン接種にマイナスのイメージを与えるような統計資料や専門家の見解は徹底的に検閲され、国民の耳目に触れないよう厳しい言論統制が敷かれている。長年に亘る「洗脳教育」に、この「言論統制」が加われば、日本国民の8割以上が何の疑いもなくワクチン接種を終えてしまったのも宜(むべ)なるかなと言えよう

そして、ワクチンとは関係なく、癌の発症率と死亡者数が先進国の中で唯一日本が驚異的に多いのは何故か? 日本以外の先進国では発癌性があると使用を禁じられている除草剤のラウンドアップが、なぜ日本ではホームセンターなどで堂々と販売されているのか? 日本は「コロナ茶番」以前に外国人観光客数を飛躍的に伸ばして観光立国を目指すなどと官民挙げて意気込んでいた。みなさまのNHKは、「外国人をスタジオに集めて日本の魅力を語らせる」という「クール・ジャパン」なる趣味の悪い番組を毎週放送していて、未だに再放送をしている。テレビ信者と化した多くの日本人は、本当に日本は素晴らしい国なんだと短絡的に思い込まされてきた。実際、日本という国は諸外国には無い素晴らしい文化や伝統、そして史跡にも恵まれているが、反日教育反日マスメディアにより「捏造史観」を植え付けられ、日本国民の多くは「日本は過去に悪い事をした」と思い込まされて、自分の国や文化に対する誇りを失なっていたそういう日本国民の自信喪失に付け入るような番組を NHK は好んで放送してきた
実際、外国人観光客数は飛躍的に伸びていた。UNWTO(国連世界観光機関)のInternational Tourism Highlights 2019年度版によると、「コロナ茶番」以前の2019年の日本の外国人旅行者受入数は 3,188万人で世界第12位(亜細亜で第3位)であった。併し、欧米先進国からの旅行者に「日本の果物や野菜には発癌性物質が多く含まれています」と注意喚起するパンフレットが配られていた事実を殆んどの日本国民は知らされていない「不都合な真実は無視する」というのが、日本政府とマスメディアの常套手段。これも効果的な「言論統制」だから、一般の日本国民は「日本は “おもてなし大国” だから外国人観光客に人気がある」とお気楽に喜んでいたのではないか? 政府にとっての「不都合な真実」は、国民には一切知らされないのである

真実には裏があると疑い出したらキリがない事ばかりである。当ブログの主張は、全てに絶対的証拠を揃えている訳ではないから、「陰謀論」だ「妄想」だと信じて頂けなくても別に構いはしない。
 「そんな事を考えるより、世過ぎ見過ぎの実利を考える方が大切だ」というのが殆んどの人の見解なのだろうから…。 平時ならそういう生き方は誰にも責める事はできない。併し、冒頭で述べたように、今が「生死を分ける一大転換期、人類史的な大革命期」なのだとすれば、今は決して平時などではなく、間違いなく「戦時」であり、コロナ茶番が言うところの「緊急事態」などではなく「人類の生き残りを賭けた DeepState との一大決戦の真っ最中」なのである。目の前の欲得に感(かま)けていて「悪しき革命」から目を背けるのは、自分の子孫に対して無責任で不誠実ではないか!
只の「陰謀論」として今まで気にもとめて来られなかったが、「パンデミック100年周期説」というのがある。「1720年・ペスト」、「1820年・コレラ」、「1920年・スペイン風邪」、「2020年・新型コロナウイルス感染症」 …偶然というものは4回も続くものではない。「100年毎に人為的に起こされる人道に悖(もと)る極悪犯罪が今また起こされている」と言っても、俄かには信じられないのは当然だが、「陰謀論」と片付けて簡単に思考をやめてしまうのは、今なら愚かな事であると理解できる人もいるかも知れない。「人生100年時代」などと言っても、普通の人は100年も生きはしない。100年以上も健康に生きられる人は、よほど幸運に恵まれた人か、よほど悪事を働いた者であろう。例えば「アドレナクロム」とか「生体臓器移植」のような悍(おぞ)ましいものと関係があるのかも知れない。つい先日、作家で元東京都知事の石原慎太郎さんが亡くなられた。享年89歳、膵臓癌だったそうだ。謹んでご冥福をお祈り申し上げる。些末(さまつ)な問題発言を取り上げて非難する向きもあろうが、日本人としての「歴史観」、「国家観」は揺るぎなく、正しいものであった。惜しい方を亡くしたものだ。
韓国ではこの訃報を大喜びして、自称一流メディアが「妄言製造機が死んだ」と大喜びしている。支那を代表する作家・思想家でもあった魯迅の評論集に「打落水狗」(水に落ちた犬を打つ)というのがあり、これが朝鮮に伝わって「川に落ちた犬は棒を持って叩け」という諺(ことわざ)となったらしい。石原慎太郎さんが没するまでは、その「妄言」に何も言い返せなかったのに、亡くなられた途端に「棒で叩いて大喜び」という訳だ。これこそ「無視・黙殺」するに限る。

DeepState 陣営による「人口削減」に話を戻す。1720年頃、フランスで「ペスト」が大流行し、凡(およ)そ10万人が死亡した。1820年頃には亜細亜から中東、ヨーロッパ、アフリカまで「コレラ」が蔓延し、日本でも「ころり」という病名で恐れられた。1920年には「スペイン風邪」が猛威を振るい、世界で5000万人から1億人が死亡したと言われる。当時の世界総人口は凡そ20億人だったから、その4分の1に当たる約5億人の感染者が出たそうだ。日本では2年間で約240万人が感染し、約39万人が死亡している(大日本帝國死因統計)。そして今般の「新型コロナウイルス」は、丁度100年間隔で起こされる「人為的パンデミック」の4回目である。当初、武漢肺炎(中共ウイルス)などと呼ばれ、主に欧米諸国の白人の間で猛威を振るった…とされている。現在判明しているのは、これが中共一国で行なわれたものではなく、米仏中の三箇国による「機能獲得研究」という危険な試みであった事だ。中共の海鮮市場の蝙蝠(こうもり)から世界中に伝染した感染症などではない。目的は「世界的な共産主義独裁革命・デジタル管理社会化」であるその為に人類初の遺伝子ワクチン(mRNA ワクチン)を国際的に半ば強制的に接種させ、多くの「薬害 血栓症」による死亡者を生み出している。「脳梗塞」や特にスポーツ選手や若者たちが「心筋炎」で亡くなっているが、どの国もmRNA ワクチンの副作用だとは認めようとしないし補償もしない「歴史は繰り返す」といわれるが、このパンデミックの歴史は決して偶然などではない「武漢には中共で唯一、世界で最も危険な病原体(BSL-4=バイオセーフティーレベル4 )の研究施設があるが、この研究施設は 2014年から2015年にかけてフランスの協力で米国立衛生研究所(NIH)のアンソニー・ファウチが、NPO組織エコヘルス・アライアンス(EcoHealth Alliance)のピーター・ダザックを通して370万ドルの資金を迂回提供して完成させた謂わばこの「プランデミック」は米仏中三箇国の合作である。ここでは、米国では危険過ぎるとして禁じられた「機能獲得研究」が、米国の大学と連携して研究されていた
NIH の非公表資料を読んだラトガース大学の分子生物学者リチャード・エブライトは「武漢ウイルス研究所は、あるコロナウイルスのスパイク遺伝子に別のコロナウイルスの遺伝情報を組み込んで新規のキメラ型SARSウイルスをつくった、正に機能獲得実験だ。ファウチの議会証言が嘘だった事がわかる」と述べているこういう事実を知ろうともしない日本人が「コロナ・プランデミック」という茶番に騙されているのである

現段階での情報を分析すると、「似非(えせ)パンデミック」を引き起こした闇の勢力が厳然と存在しているという説に説得力が出てきたと普通は考えるのだが、事はそう簡単ではない。「恐怖」をつくり出して、「恐怖」を梃子(てこ)にして人々を「集団ヒステリー状態」に陥れて操るのが独裁者の常套手段であった。ヒトラーも、スターリンも、毛沢東も、皆この手法を利用して独裁体制を築き上げた。混乱期を迎えた時、歴史を振り返る価値がここにある。人々に「恐怖」を与えて一挙に「共産主義独裁革命」が引き起こされようとしている今こそ、人々は「恐怖」というトリックに目醒める時ではないか? 大天才の誉れ高いアルバート・アインシュタインは多くの格言を遺したが、そのひとつに「三つの大きな力が世界を支配している。愚かさ、恐れ、そして貪欲だ」…というのがある。2020年以降の世界を覆(おお)っている「巨悪」を表して言い得て妙である。「愚かさ」はコロナ茶番にすっかり騙されている民衆の愚かさ。「恐れ」は「新型コロナ・ウイルス感染症のパンデミック」という世界中を誇大宣伝で煽る、政府とメディアが齎(もた)らす恐怖だ。そして「貪欲」は、勿論、共産主義独裁体制を築こうとする DeepState 陣営の貪欲を指すが、本心のどこかで疑いを持ちながらも同調圧力に屈する事で保たれる地位(=保身)も貪欲と底通する。テレビに出演する医師や専門家も、書ききれないほどの肩書きを持つ「新型コロナウイルス感染症対策分科会長」尾身茂も貪欲の権化である。社会的な生き物である人間が保身を捨て、同調圧力を克服するには大きな困難を伴なうが、ここで負けてしまっては、最悪の場合、我々の95%が削減されてしまう。つまり命を奪われてしまうのである。

所謂(いわゆる)国際金融資本、国際石油資本、BigTech と呼ばれるグローバル・テクノロジー企業(GAFAM+Twitterなど)、そしてグローバル製薬会社を始めとした Big Pharma (邪悪な目的で活動する医学犯罪集団)、何でも捏造し放題の主流メディア、急進的左派に浸透され共産主義化した教育産業、等々が一体となって暗躍しているのである。暗躍と聞けば裏で密かに活動している印象があるが、「2020年の米大統領選挙」に象徴されるように、今や表の世界で堂々と悪事を働いている。主流メディアの一角を占めるテレビ報道の司会者が、現職の米大統領の演説を示し合わせたように中継を途中で打ち切ったり、様々な州や郡で発覚した不正選挙の証拠を無視して正反対の報道をしたり、都合の悪い主張は検閲して言論弾圧したりと、もはややりたい放題だ。この「2020年の米大統領選挙」と全く同じ方法で拡められたのが、「コロナ・パンデミック騒動」であり、安全性も定かならぬ「コロナ・ワクチン」の事実上の強制接種各国政府に命じた勢力の目的なのであるこの勢力こそが DeepState 陣営の悪魔どもである。日本のマスメディアも、真実を報道する責務など全く果たす気はない。テレビでは、毎日毎日「新型コロナ・ウイルス感染症」の「感染者数」、「濃厚接触者数」「オミクロン風邪の感染者数」を発表して恐怖を煽り続けている。嘘報を恥じる事なくエスカレートさせている。日本政府も諸外国の政府も、国民を護るどころか傷付けている事実には呆れるばかりである。独裁化実現の為には多少の犠牲は止むを得ないとでも考えてるのだろう。DeepState は世界中の政府を自在に操る強大な権力であると、「2020年の米大統領不正選挙」「コロナ騒動」で見せ付けられた。「恐怖とカネ」の力で検閲も捏造報道も、政治家の言動を操るのも、簡単にやって退けるのだから、その影響力の甚大さには慄然とさせられる。世界中の政府や、世界中の医学会を思いのままに動かせるのが DeepState の悪魔どもなのである

肝心な事なので、2022年1月29日の当ブログ「コロナ騒動の裏にあるもの」で触れた、1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで開催された「地球サミット」で採択された「アジェンダ21」についての件(くだり)を繰り返す。「2030年までに何としても実現すべき事を “待ったなし” で各国に迫る」というもので、「環境に対して人間社会が影響を及ぼしている どの地域に於いても、国連を始め政府と大組織による、地球規模、国家規模、地域規模の包括的な実施計画が行なわれる事になる」という。更に何と「環境破壊と人口過剰による “持続可能性の危機” の問題に直接有効な手段が『人口削減』である」とまで公表した。2030年までの『人口削減目標』は、地球の総人口の95%とされた。今、普通に生活している人類の殆んどが 2030年までに “削減” される憂き目に遭うという恐ろしい計画である。日本国民1億2500万人に当て嵌めると、「あと僅か8年の間に日本国民の 1億1875万人が削減される」という計画である。この悪魔の計画が成功するかどうかは未だ不確定である。全ては人類の覚醒にかかっている

そういう強大な闇の勢力が本性を露わに牙を剥き出しているのだから、強欲で無能な呆け老人バイデンを米国大統領だと認めさせ、コロナ・ウイルス感染症を針小棒大に騒ぎ立てて「似非パンデミック」に仕立て上げるなど簡単な事だろう。何も彼も「共産主義独裁化社会・デジタル管理社会」をつくり上げる為のお膳立てなのである「コロナ・ワクチンの強制接種」を手始めに、奴等の悲願である「人口削減」を全世界に強いてみたら思いのほか簡単にできたというところではないだろうか。自分たち以外の全人類を敵に回す行為に踏み切るのだから、余程の準備と絶対の自信に裏打ちされているのだろう。悪魔の所業は深く静かに確実に進み始めたいきなり何十億人は殺さない。人減らしは少しづつ確実に進められるだろう。恐らくは8年以上が費やされるだろう。カネ儲けの為に。コロナ騒動によりファイザー社などは一年で3兆円ほど儲けたというし、ビル・ゲイツ、マーク・ザッカーバーグ等は一年で資産を200%に増やしたというから、全人口の僅か 0.1%にしか過ぎないという DeepState の真の支配層はさぞ大儲けしただろう。今、DeepState 陣営に与(くみ)して資産を増やした下級支配層も強欲に富を追求するだろうから、いきなり「人口削減」などはせず、徐々に少しづつ人類を殺していって、その過程でもっともっと金儲けに奔(はし)るつもりであろう。だから「コロナ・ワクチン」は8回目まで計画されている。そして「次のパンデミック騒ぎ」までは、もう100年も待つつもりはないだろう。先日かなり危うい動画を見つけた。新型コロナ・ウイルス感染症に有効だと立証されながら使用を禁じられている、大村智 北里大学名誉教授が発明したイベルメクチンの製造を託されていたメルク社の研究所の映像に「天然痘菌」の試験管2本が写り込んでいた。今時はフェイク動画など簡単につくれるが、「生きた天然痘菌」は、世界で2箇所にしか存在しないと言われているから、もし真実であれば大変である。何より、ビル・ゲイツが「天然痘」にただならぬ関心を示しているとの情報もあるから、次の「天然痘パンデミック」用に Big Pharma がワクチン開発を始めた可能性は否定できない

現在、生きた「天然痘菌」が保管されているのは、「米国疾病予防管理センター」(CDC)と、「ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター」(VECTOR)の二箇所だけの筈である。「天然痘菌」の試験管がメルク社にあるなど絶対にあり得ないネットで「ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター」とか「国立ウイルス学・バイオテクノロジー研究センター」を検索していたら、いきなり警告表示が出た。嘗て、ホワイト・ハウスを追われたトランプ大統領がフロリダのマーアラーゴ(Mar-a-Lago)に住まいを変えた時に、「フロリダ」を DuckDuckGO で検索した際、私のアカウントでは何もヒットしなかった。家族のアカウントで検索して貰うと、当然、「フロリダ」を検索できたのだが、1日だけだが私のアカウントでは「フロリダ」は何処にも存在しなかった「追跡されない検索エンジン」が最大の売りであったDuckDuckGo は2020年11月にGoogle に買収された。今や DuckDuckGo は警戒すべき検索エンジンでしかない。だから私は別の検索エンジンを使っているが、後の祭りである。もはや誰にも逃げ場など無い社会となってしまったのである。冗談のようだが本当の話だ。偶然はそんなに頻繁には起こらない。「ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター」も検索できないとなれば、私は完全に監視されているという事である。嘗て、在日朝鮮人の集団に命を狙われた経験があるが、ネット時代に真の匿名性など在りはしない。数年前には、注文していない下着(男性用のパンツ)複数枚が Amazon から依頼主不明のギフトで送られてきた。誰かのご好意か、何かの間違いかも知れないが「俺たちはお前の現住所を知っているぞ」との脅しである。Amazonに事情を話して依頼主が誰か問い合わせるも「個人情報は教えられません」の一点張りで埒(らち)があかなかった。理不尽な話である。検索を邪魔されたり、脅されたりするという事は、考えようによっては光栄な事である。私の主張が気に入らない勢力がいる証拠だからである。悪魔の手先に「いいこいいこ」されるよりマシである

日本ほどテレビに汚染されている国は少ない。「世界に於ける組織・制度への信頼度」(世界価値観調査 World Value Survay、2021,1,29)によると、日本だけが先進国の中で「テレビ・新聞・雑誌」に対する信頼度が格段に高い日本 60%台に対して、英国 10%台、米国 20%台、独・仏・伊・スウェーデンは 30%台である。「新型コロナ(COVID-19)・ワクチン」の接種開始時期が欧米に比べて出遅れたと言われていたにも関わらず、短期間で欧米諸国の多くを超える 80%以上の接種率に達してしまったのは、お上に従順な日本人の国民性もあるだろうが、政府とマスメディア、特にテレビによる「嘘報」に依るところが大きい。成熟した自由民主主義社会に於いては、政治家と官僚…謂わば「行政・政府・国会・政党」は国民(納税者)の監視対象であるべきだが、日本国民は元来より彼等に対して無警戒に信頼し過ぎる嫌いがある。マスメディアに対しても同様なのが統計上も明らかだ。マスク着用やアルコール手指消毒の徹底度合いが異常に高いのも、日々、テレビが「感染者数」という嘘で不必要な恐怖を煽り続けるからだ。何度も書くがテレビは PCR 法の検査による「陽性者数」を「感染者数」と偽って報道している。その「陽性者数」も、どのような集団を、何人検査して、その内の何人から陽性反応が出たのかという正確な「母数」を伏せた意味のない数字である。検査対象をどのように決めたかは、結果に大きく作用する。PCR 陽性者数を「母数である検査回数」と、「どのように検査対象者を決めたのか」という二つの情報を伏せて、然(しか)も「感染者数」と言い換えるに至っては「嘘を三重に重ねている」事になる。そもそも「PCR法」による検査でウイルス性感染症を発見する行為には、社会問題化させようとの政治的意思が垣間見える。PCR 法を開発した故キャリー・マリス博士は、「検査感度を如何ようにも操作できる PCR 法をウイルス性感染症に適用してはならない。PCR 法をRNAウイルスの診断に使ってはいけない」と言い続けていたのだが、この「コロナ茶番劇」が開演される二箇月前に謎の死を遂げた。恐らく「口封じ」されたのであろう。随分後から死因は肺炎と発表されたそうだが、欧米の医療・医薬品業界や主流メディアと主要SNSは、キャリー・マリス博士の死を恣意的に無視して取り上げようとしなかった。テレビを盲信せずに、自分で調べさえすれば、このような如何にも怪しい逸話は容易に掘り起こせるし、問題意識をもって観れば全てが如何わしく、裏に何かある事が分かる。日本人の多くが、テレビ報道に見せかけた宣伝工作にころっと騙されてしまうのは、悪意ある「洗脳教育」を受け続けてきた末路と考える事もできるのではないか?


日本のテレビが言うところの「感染者数」との表現が「嘘」であると断言する為には、「感染」という言葉の定義を調べれば自明である。新型コロナ・ウイルスに「感染」しているとは、飽くまでコロナ・ウイルスが人間の体内に「侵入」し、「増殖」して、熱や咳など何らかの「症状」を起こした状態をいう。一方、PCR 法による検査は、鼻の奥の粘膜に含まれているコロナ・ウイルスの粒子を「増幅」して検出する手法で、コロナ「陽性」とは上気道にコロナ・ウイルスの粒子、或いはコロナ・ウイルスの遺伝子の断片が存在している事を示しているに過ぎない症状が在ろうが無かろうが「陽性反応」が確認されれば「陽性」となる。この「PCR 法の検査」については、兼ねてから日本の検査方法は感度が高過ぎると指摘されていた。厚生労働省はいつまでも陽性者数の誇大報告という嘘は通らないと悟ったのか、2021年1月22日に、こっそりと日本国民には知らせずに「感度」を落とす通達を各自治体に送っていた。厚労省が地方自治体の衛生担当者に発出した「医療機関・高齢者施設等に於ける無症状者に対する検査方法について」(つまり事実上の強制力のある要請書)に別添された「新型コロナ感染症(COVID-19)検体プール検査法の指針」によると、増幅の回数を示す Ct 値(Threshold Cycle)をこれまでの40〜45から30〜35にまで下げるよう指示を出していた世界の Ct 値を見てみると、米国 CDC の推奨値は30、WHO は 34、台湾は 35、中国は 35〜37 である。これに比べて我が国の国立感染症研究所が設定していた 40〜45 は突出して高い。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、30と45の差は途方もない差と言える。英オクスフォード大学の研究者は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸(遺伝子の断片)を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。PCR 法の検査が当てにならないという所以(ゆえん)である。検査する「対象者の選定」「Ct 値の設定」により、新型コロナ感染症の「陽性者数」は如何ようにも操作できるテレビは厚労省がわざと人数を盛った「陽性者数」を、更に「感染者数」と言い換えているのだから、厚労省とマスメディアは共謀して国民を欺いていると言える


そうして、日本政府は「緊急事態宣言」を発令し、「蔓延防止等重点措置」を各自治体に求めさせている。「オミクロン風邪」に対して、政府に「蔓延防止等重点措置」を適応するよう求めた小池百合子 東京都知事や玉城デニー 沖縄県知事らの動機は、果たして善意か悪意か? 私は後者だと思うが証明はできない。自己承認欲求とかそういう次元を超えて、恐らく政治活動の一環なのであろう。国民の生命や生活より自分が大事という、結局は政治屋としての欲得の話なのだ。そんな政治家は次の選挙で落とせば良いのだが、何しろ立候補する候補者の中に選択肢が無い。小池百合子が 2位以下を大きく引き離して勝利した2016年の東京都知事選挙を例に挙げれば、小池百合子と都知事の座を競ったのが、官僚上がりの経歴は立派だが小沢一郎に見出されただけあって韓国寄りの増田寛也と、認知症自慢の鳥越俊太郎であったのだから、消去法で小池が圧勝したのも無理からぬ事であった。併し、都知事就任後の小池の言動をみれば、都民の選択が間違いであったのは否定のしようがない。都道府県知事のみならず、国政選挙に於いても立候補者に目ぼしい人物がいないのは、日本の不幸である。結局は既存の政党では駄目だという現実に突き当たる。では選挙に意味がないかと言えば、これから向かうであろう「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」を回避する為にも、民主的選挙は絶対に必要である。2020年の米大統領選挙は民主的な選挙を愚弄するものであった。日本には真面(まとも)な立候補者がいないと嘆くだけでは社会は変わらない。国民が取るべき行動は、とにかく善は善と、悪は悪と、声を上げる事だ。一人ひとりの国民が政治に関心を持って、批判的な言動を発する行為だけが政治を変える。何もしないで不平不満を身内や狭い世界で愚痴りあっているだけでは何も変わらない。そういう意味では、このブログ発信にも多少の意味はあると考えたい。私などよりもっと行動力のある人は、より効果的な政治的活動や運動も起こせるだろう。情報発信の手段も様々だし、ある種のカリスマ性があれば、更に説得力のある発信も可能である。併し、そのような人は稀であろうから、普通の人は例えば折々に気になった事を黙認せずに、政治家の事務所宛てにメールや電話で伝えるのも効果的である。政治家本人と話はできないにしても、事務所の担当者は本当に真剣に意見を聞いてくれるし、恐らくそれを政治家に伝えてくれるだろう。政治家の事務所というのは、有権者に対して絶対にぞんざいな対応はしない。選挙で投票に行かない、或いは投票しても投票した後は無関心では日本は変わらない。今は「人類史的な一大転換機」なのだから、とにかく自ら動かなければ、我々を待つ未来は悪夢のような社会が現実となってしまうだろう


今は一刻も早く「コロナ茶番」に気付いて行動を起こす時だ。WHO による「パンデミック宣言」と聞けば、誰しも「恐ろしい伝染病が世界中に蔓延している」と信じ込み、本心から恐れて、今までの行動を自粛して当たり前である。だが何度でも書くが、自分で情報収集して、自分の頭で考えるという事さえできれば、この「パンデミック」が実は「悪意ある茶番」「世界的詐欺」である事は理解できる筈である。私もこの茶番劇の初めの頃は、WHO、日本政府、医療関係者がテレビを通して発する情報にうっかり騙されてしまうところであった。幸いにも、「何かがおかしい」と感じて、色々と調べてみたところ、「2020年の米大統領選挙」と同じ「悪意ある共謀」の事実に辿(たど)り着いて、家族や親しい友人には「ワクチンは怪しいからやめた方がいい」と伝えてきた。ブログにも書いたが、恐らくテレビを信じるのが習慣になっている殆んどの人には信じて貰えなかっただろうから、「悪意ある茶番」から救う事は叶わなかった。私を信じてくれたのは、身近な人でも家族の他は数えるほどしかいない。それどころか、親しいと勝手に思い込んでいた友人からは絶交されてしまった。それにしても、今、世界中を巻き込んでいる茶番劇の動機は余りにも悪質である。テレビを盲信して早々にコロナ・ワクチンを接種してしまった人々を「愚かな羊」と馬鹿にしたような表現は撤回する。例えば、生活がかかっている飲食店の経営者がワクチン接種をしたからといって、その行為を難じる事は不適切だと思うからだ。組織の一員として働いている人が社命や同調圧力に屈してワクチン接種をしなければ失業してしまう恐れさえある。「緊急事態宣言」の直後に、開店したばかりのトンカツ店の店主の方が油を被って焼身自殺されたという痛ましい報道があった。テレビお得意の嘘報かも知れないが、事実ならご冥福を祈らずにはいられない。こうした報道に触れた多くの人が、疑う事もなくワクチン接種に救いを求めた。何しろ、「ワクチンさえ接種すれば元の生活に戻れる」と、政府もテレビも、テレビに登場する専門家の先生も、皆 そう言っていたのだから、我々の多くがそれを信じたのは当たり前だ。併し、流石に日本でも、3回目のブースター接種をしても、感染し、感染させ、重症化もする「ゴールポストを動かし」てきた。初めに言っていた事と違うではないか。嘘をつかれたのである。そして、4回目、5回目の準備を進めると同時に、幼児や子供にまでワクチン接種をしようと計画している。海外ではコロナで死亡した子供など1人もいなかったのに、ワクチン接種後に子供が死亡した事例が何件か出ているが、日本ではテレビも新聞も黙殺している。一部の良心的な医師たちが声を上げても、それも無視して、今日もテレビではオミクロン風邪の「感染者数???」が過去最高を記録したと報じている。凄まじい洗脳工作である


「パンデミック茶番」の発信源である WHO は国連機関のひとつである。日本には「国連至上主義」とも言える神話のようなものが定着しているが、既に書いたように、国際連合を設立したのは大東亜戦争を含む第二次世界大戦の勝者である連合国で、その連合国を資金面で支えたのがロスチャイルド家とロックフェラー家である。国連は戦勝国の集合体の名を今もそのまま名乗っている。それが United Nation である。国連機関の中でも WHO はロックフェラー財団が設立した。WHO による「パンデミック宣言」を語る時、無視できない WHO 内部の諮問委員会に「SAGE」(予防接種に関する戦略諮問委員会)というのがある「SAGE」 は、「パンデミック宣言」を出すかどうかの決定を下す審議会で、メンバーの殆んどがワクチン接種を推進する「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」の関係者である。他のメンバーは、グラクソ・スミスクラインやバクスター、ノバルディスなど、何れもワクチンを開発している巨大製薬会社の関係者、エージェントである。2020年3月11日に、「コロナパンデミック宣言」発出を決定した WHO の諮問委員会が、この「SAGE」だった。WHO 事務局長のテドロス・アダノム(エチオピアの元保健大臣・元外務大臣)など只のお飾りでしかなく、祖国エチオピアを借金漬けにした中共と自分を事務局長の座にすべく影響力を行使してくれたビル&メリンダ財団には頭が上がらない。WHO の実権はビル・ゲイツの手中にあるという事だWHO への資金拠出国 第1位だった米国がトランプ政権時に資金拠出を中止した現在、ビル&メリンダ財団の支配権は更に強固となった
2018〜19年に WHO 事業予算への拠出額が 15.9%で1位だった米国が抜けた後は、

1位、ビル&メリンダ・ゲイツ財団  9.4%

2位、英国 7.7%

3位、Gaviワクチンアライアンス(ビル&メリンダ・ゲイツ財団が主導) 6.6%

4位、ドイツ 5.2%

5位、国連人道問題調整事務所(OCHA…ロックフェラー系) 3.4%

6位、日本 3.2%

7位、国際ロータリー(ポートフォリオの91%が確定利付債、9%が不動産投資) 2.5%

8位、世界銀行 2.4%

9位、欧州委員会  2.3%

10位、ナショナル・フィラントロピック・トラスト(詳細不明)1.9%
 
・・・・・・上記の通り WHO の活動資金のおよそ45%が上位10の国と民間団体で占められていた。15.9% を拠出していた米国が抜けた後の比率は当然45%を超え、単純計算でも54%となる。この数字と、金だけ出して口出ししない日本の影響力の無さを考えると、WHO は随分前からビル・ゲイツに私物化されていたと考えられる。


今の世の中、ワクチン接種やマスク着用の同調圧力や事実上の強制と、様々な行動制限(私権剥奪)が進められているのは間違いない。「日本国憲法」なる悪意ある亡国憲法と、洗脳教育を施されてきた日本国民には、想像以上に生き難(にく)い社会(共産主義独裁社会・デジタル管理社会)に向かっている。だが人間たる者、命ある限り希望を捨ててはならないと思う。独裁政治の犠牲者とも言えるワクチン接種者は、自業自得の側面はあるにしても、人としての尊厳は社会全体で護っていくべきである。当面はワクチン未接種者を護る事が先決だが、ワクチンの副作用により、運悪く命を失なう者もあろうし、一命は取り止めても副作用ならぬ 薬剤の「効果」が様々な病状を発症させ、ワクチンやコロナと一見無関係な様々な病と戦って生きて行かねばならない人々を見捨ててはならない。「ワクチンを接種しないなんて非常識な奴だ」などと馬鹿にされ、無視され、理不尽な非難や攻撃を受けようとも、被害に苦しむ人々を鞭打つような真似をしては、それこそ DeepState という悪魔の思い通りになってしまうではないか。コロナワクチンを否定する専門家によれば、ひとたび mRNA スパイクタンパクを血液中に注入されてしまうと、大切な「自然免疫」を失なってしまうという。新型コロナウイルスのみならず、凡(あら)ゆる病に対する「自然免疫」を失なうという事は、AIDS(エイズ)のような「免疫不全症候群」に冒されてしまうという事と同じように思える。医学が正しい方向に発展してくれれば、薬害は解決できるかも知れないが、ワクチンの薬害とは無関係に見える病を発症させられた人々は、現段階では救いようはないと言われているだいいち薬害だと気付きさえしない、そういう仕組みなのである。医学の教育を受けていない私には、コロナ・ワクチン接種者と AIDS 患者の見分けがつかない。今はコロナ・ワクチン忌避者、マスク強制反対者は社会から差別され、実際に外国では外出を禁じられたり、暴力を振るわれたり、高額な罰金を命じられたり、事実上の強制収容所に勾留されたりと、明らかにひどい差別を受けている。やがてこの状況が覆った時、こちら側、被差別側が差別者になってはならない。できれば病に苦しむワクチン被害者を見護り、必要なら手を差し伸べられるようにならなければならない。結果こそ異れ、我々は皆、被害者なのだから、余力のある者が追い詰められている者を救い上げるのが人としての正しい在り方、生き方である。困難を極めるだろうが、「人々の団結」こそが、DeepState との戦いには必要不可欠なのである。


絶大な権力を掌握している国際金融資本の悪意に屈して、国民の命を蔑ろにする政治家・官僚たち、グローバル大企業の支配者、マスメディアを操る支配者、大手製薬会社の経営者、彼等の如き悪魔に魂を売り払った医師たち、そして日本の支配層を形成する成り済まし特亜、悪魔の手先となって日本人を苦しめる嘘塗れの在日特亜ども 奴等に隙を見せてはならない。既に充分に浸透され、特権を与えてしまってはいるが、まだまだ辛うじて日本人魂は残っている。だから決して諦めてはならない。敗北は死を、日本人の消滅を意味するからだ。

ブログ更新再開最初の投稿では、かなり乱暴な表現で、この世界中に蔓延する「コロナ詐欺・ワクチン詐欺」という「人為的集団ヒステリー状態」を批判した。私もこの件では「散々馬鹿 呼ばわりされてきたので、お互い様だ」という思いもあって書いたのだが、そのように考えるのは DeepState 側が目論む「人心の分断工作」に加担してしまう事になるので、今後は幾分の気遣いと、もっと穏やかな言動を心掛けるべきだろう。「洗脳と恐怖」に煽られて正気を失なっている人々に注意喚起する為には、少々過激な表現を用いないと気にも止めて貰えないだろうと考えたのだが、既に2回以上ワクチン接種をしてしまった大多数の方たちにしてみれば、私の言わんとする話の内容は受け容れ難い暴論でしかないと思われても致し方ない。私を只の大嘘つきだと思う人には是非冷静に考えていただきたい。嘘をついて私に何の利があるというのか? 厚労省のホームページによると、日本では現段階で80%以上の人々がワクチン接種をしてしまったというから、全国民の80%を敵に回す内容のブログを発信して、何か利益が得られるとでもいうのだろうか? 私の主張が信じられず、嘘をついていると見做(みな)す事は簡単だ。併し、嘘をつく動機は何か? 嘘をついても私には一銭も入っては来ないし、80%以上の国民と異なる意見を発信したからといって有名になって何か得する訳でもない。実際、無視され、迷惑がられ、人間関係まで断たれる始末である。過去には在日の南北朝鮮人からの脅迫も受けたし、命の危険に晒されもした。だから決して警戒を怠った事はないが、ビクビクして言いたい事も言わずに、残された人生を無為に過ごす気などサラサラない。そして、80%もの薬害を被(こうむ)る恐れに晒される人々には希望だけは捨てるなと言いたい現時点では、コロナ・ワクチン接種済みの人の薬害からの救済は無いと言われているが、真面(まとも)な医師や研究者たちが日夜救済方法を必死に研究されているというから、何れは必ず救済されると信じて生き抜いて欲しい

未だに日夜、嘘の報道を続けるテレビの「コロナ恐怖の煽り・偽薬 接種推進」を黙って観てはいられない。私はトランプ大統領の去就については外したが、超能力者や予言者ではないから、時の経過と共に目まぐるしく変化する状況の中で、発信した内容と現実が異なってしまったのは、落胆はしたが止むを得ないと思った。米大統領選挙の結果をも左右するほど DeepState の凄まじい影響力を知った。力技で無理を通そうと道理を引っ込ませ、黒を白と、白を黒と、自在に変えてしまうほど強大な力をリアルタイムで見せ付けられたのである。嘘や妄想ではなく見立て違い、或いは DeepState の力を見誤っただけである。状況の変化が結果をも変えてしまうという、有りがちな事ではない。従って「コロナ詐欺・ワクチン詐欺」についての憂慮は、決して無理な解釈ではないという事だ。DeepState の力を以ってすれば充分に有り得る。「人口削減」の規模がどれほどになるのかの数値は分からないが、2020年の統計資料を見る限り、日本では年間10万人程度、米国では月間10万人程度の死亡者数が認められるし、実際の被害の拡大は2021年の統計の発表を待つまでもない2022年1月9日付 GATEWAY PUNDIT によれば、 “Worldwide Bayesian Causal Impact Analysis of Vaccine Administration on Deaths and Cases Associated with COVID-19: A BigData Analysis of 145 Countries” (COVID-19に関連する死亡者および症例に対するワクチン投与の世界的な確立的推定値、因果関係分析。145の郡のビッグデータ分析 )というタイトル記事で、コロナ・ワクチンは誰もが望んでいる結果とは正反対であると明らかにされた。ワクチンは、米国でのCovid症例数の38%の増加、および関連する100万人あたりの死亡数の31%の増加に関連していたそうだ他の多くの研究でも、ワクチン接種が増えると状況は悪化するが、良くなる事はないという。要は「新型コロナ・ワクチン」が新型コロナ感染者を増やしているというのである

コロナ・ワクチンの有害性については、権威と実績のある様々な研究者や専門家が指摘していたが、有害性の度合いや種類には強弱濃淡があり、医学的教育を受けていない一般人は、誰の説を信じていいのか分からなかった。だから多くの人々は真実からは程遠い、政府やテレビが発表する誤情報へと導かれてしまったのも無理からぬ事だった。医者だけを特別視するのも如何なものだと思うが、一般論としては医学を志す者は高い理想に燃えていた筈だ。医師は聖職者であり、人に危害を加えるなどとは誰しも考えていなかったが、その有ってはならない事態が目の前で起きているのである政治家やマスメディア、特にテレビはヤラセや嘘ばかりだと気付いている、自分で調べ、自分の頭で考えられる少数の者たちには、初めからこのコロナ騒動はかなり胡散臭いと気付いていた2年も3年も経ってまだコロナ騒動の欺瞞性に全く気が付かない国民性はかなり低レベルだと言わざるを得ない。もっと早くに気付いて、もっと身を粉にして活動していれば世界が変わった筈だ…などと、今となっては考える行為すら無駄でしかない。一人でも多くの身近な人たちやブログの読者の方々には「ワクチン接種なる人体実験」には参加して欲しくはなかったが、時計の針は誰にも戻せない。私の発信が助けになった人の数は数える程しかいない現実には無力感しかない。非力なものだ。思いを致して欲しい事は、ノーベル賞受賞者リュック・モンタニエ博士、ファイザー製薬元副社長のマイケル・イェードン博士(最近では、元副社長ではなくファイザー社のアレルギー・呼吸器研究部門の元副部長と肩書きが訂正されている???)、大橋眞博士(最近になって大分大学名誉教授の肩書きが消えた???)、大阪市立大学の井上正康 名誉教授…等々、少なからぬ権威ある立場の人々も、コロナワクチンの効能への疑問や毒性について指摘されている。悪魔に魂を売り渡さなかった立派な専門家が少なからず居られたのは心強いが、その人たちは DeepState の手先である主流メディアや主要SNS無視されたり検閲されたり、多くの人々にペテン師の如く非難され、今までの人生で築き上げてきた功績と多くの人間関係を失なったであろう。恐らくご自身やご家族の身の危険すら冒された筈である。失なわれたものの大きさは計り知れない。この方々の動機が「良心」であったのは疑う余地がない

自分で調べ、自分で考える事ができる一定数の人たちには、実は50年以上も前から「感染症による人為的パンデミック計画」がある事は知られていたが、くだらない「陰謀論」として片付けられてきたのである。私自身は数十年前から DeepState  の謀略について興味は持っていたが、歪んだ歴史教育や本来あるべき国家観を否定するような誤った社会常識から抜けきれずに半信半疑であった。我が身の事として深刻に受け止め始めたのは、Facebook や Twitter により数十回も警告やアカウントの凍結を受けてからだ。SNS に言論の自由は無いと思い知らされたSNS は便利な情報交換の場ではあるが、日本に於いては今や盤石に確立されてしまった「在日による支配構造」について触れると必ず削除を求められ、従わないとアカウントが凍結される。2020年の米大統領選挙では、米国のみならず、日本を含めた世界中が言論統制されている現実をまざまざと見せ付けられた。完全に洗脳され切ってしまった大多数の日本人は騙されている自覚すらない2020年の米大統領選挙の大胆な不正が、実は「世界規模の共産主義独裁革命」であったなどと言っても、今でも信じてくれる人は少ない。マスメディアを鵜呑みにせず、自分で情報収集して、自分の頭で考えさえすれば、そして平均的な知能があれば誰にでも理解できる話なのにである。国際社会の殆んどの国々が DeepState  陣営の影響下にある為に「不都合な真実」は悉(ことごと)く「陰謀論」で片付けられるように「言論統制」されているのである『不都合な真実』と言えば、DeepState 陣営の代理人であるアル・ゴア元米国副大統領の原作本を元に、アル・ゴア本人が主演し、製作に携わったとされるドキュメンタリー風のインチキ映画の邦題である。アル・ゴアはアカデミー賞を獲得し、環境問題を啓発したとの功績によりノーベル賞も受賞した。アカデミー賞、ノーベル賞、地球温暖化、CO2 問題、海面上昇、太平洋の島々の水没、シロクマ(北極熊)の頭数減少、…と来れば、 DeepState 陣営による自作自演の捏造宣伝工作である事は明らかである。実際、世界自然保護基金(WWF)は『不都合な真実』なるフィクションとは全く逆の内容を報告している気温が上昇した地域ではシロクマの頭数が増加し、気温が低下した地域では減少したというのだ。環境問題に関する捏造事例は数え上げたらキリがないが、「人為的コロナ騒動」、「コロナ・ワクチンと称する治験段階ですらない薬剤の事実上の強制接種」、「緊急事態宣言」、「蔓延防止等重点措置」なども DeepState 陣営による捏造宣伝工作の一環なのである

日本人にとっては「新型コロナウイルス」など只の風邪である。世界保健機関(WHO)によりパンデミック宣言(2020年3月12日)が出されてから今年(2022年)で2年目となるが、中共武漢で伝染病が蔓延したのが 2019年12月であるから、コロナ騒動は今年で足掛け4年目となる。併し、日本では只の一度も季節性インフルエンザを超える重傷者数も死亡者数も出ていない。特に日本人にとっては大騒ぎする必要など全くないのである。大阪市立大学の井上正康 名誉教授は、日本人は約130年前に流入した「ロシア風邪」以来、何度となくコロナ風邪に罹ってきたから、欧米の白人たちとは決定的に異なる「自然免疫」を既に獲得しているという。コロナウイルスは何度も何度も変異を繰り返してきたのだから、日本人は数え切れないほどの「新型のコロナ風邪」に罹ってきた。今回だけが「新型」なのではない。それを恣意的にパンデミックだと恐怖を煽るのは裏の目的があるからだ。コロナより被害が甚大な季節性インフルエンザのワクチンの費用は個人負担だが、新型コロナのワクチンは何故か無料、製薬会社に支払われる費用は日本政府が税金から支出する。そればかりか、日本政府は治験期間も終えていないワクチンを認可する為に、治験中のワクチンと称する薬剤を販売する製薬会社には薬害訴訟の責任は一切問わないという契約をし、万一の場合は国が国民に対して責任を負うという。ところが、明らかなるワクチンの副作用による死亡事例に対して、厚労省は因果関係を認めない。副作用で死亡しても政府が国民に約束した4,420万円の一時補償金は因果関係不明として一切出さない。死亡に至らずとも副作用(コロナについては副反応という言葉が遣われる???)という薬害を被(こうむ)った場合の治療費は個人負担である。現段階でこの事実に疑問を持ち、日本政府を非難する国民的な声は上がっていない。日本国民はこういう不条理を受け容れるように長年をかけて飼い慣らされてきたからである。日本人洗脳工作は、第一期は「明治維新」以降、第二期は大東亜戦争敗戦後の「連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)による占領統治」中に新たに始められ、GHQ/SCAPが去った後も徹底的に施され続けた。この件については別項で詳しく記述したい。

アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプの再選を不正選挙により阻んだのも、「新型コロナウイルス」によるパンデミックを偽装したのも、それに伴なう私権制限を正当化する行為の一切合切が「共産主義的独裁化・デジタル管理社会化」を断行する為の偽装工作である。コロナ騒動が予め計画されていた事を示す、否定できない事例のひとつを紹介する。1990年5月2日に岐阜新聞が一面のトップ記事で、『2020年に人類は半数が伝染病に』との大見出しで、現在起こされている「コロナ騒動」を報道した。記憶する限りに於いてマスメディアは取り上げもしなかった。何と32年も過去の記事である。その2年後の1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで「地球サミット」が開催され、「アジェンダ21」なるものが採択された。それは、「2030年までに何としても実現すべき事を “待ったなし” で各国に迫る」というものであった。「環境に対して人間社会が影響を及ぼしている どの地域に於いても、国連を始め政府と大組織による、地球規模、国家規模、地域規模の包括的な実施計画が行なわれる事になる」とされ、その内容は何と「環境破壊と人口過剰による “持続可能性の危機” の問題に直接有効な手段が『人口削減』である」という。2030年までの『人口削減目標』は、当時70億(現在は78億)の人口の95%とされた。今、普通に生活している人類の殆んどが 2030年までに “削減” される憂き目に遭うという恐ろしい計画である。只の計画ではない。米大統領選挙の結果を変え、WHO にパンデミックの捏造宣言を出させ、世界中を言論統制して、「共産主義独裁体制」と「デジタル管理社会」を実現させる程の権力を持つ闇の勢力が企てている計画である。余りに非現実的で浮世離れいているせいか、この内容は公式に発表されたが、世界中をひっくり返すような大騒ぎにはならなかった。自分で情報収集して、自分の頭でその情報を評価するという、当たり前の行為さえできれば、今起きているパンデミックを人為的な許し難い悪行だと知る事例は、幾らでも掘り起こす事ができる。

先述した30年前の計画について云々(うんぬん)せずとも、2017年1月12日にアンソニー・ファウチ(1984年から米国立アレルギー・感染症研究所 NIAID 所長)が、「2〜3年後のトランプ政権下に於いて、驚くような感染症の集団発生が起こるだろう」と演説した。幾ら米国一免疫に詳しい医者(?)だとしても、3年先に起こる感染症の発生を予言する事など不可能であるという事は「感染症の集団発生」=「パンデミック」が起こされる計画を事前に知っていたという事になる。「パンデミック」ならぬ「プランデミック」と言われる所以(ゆえん)である。コロナ・パンデミックが人為的に起こされた事は早晩明らかとなるだろうが、そこで思考を止めては「ワン・ワールド」を目論む真の支配層を理解する事はできない。国連を自在に操り、世界を統一して独裁社会化しようとする DeepState の存在を認める事が何より肝要である。日本には国連至上主義とも呼ぶべき誤った認識が定着しているが、そもそも「United Nations」を「国際連合」と呼ぶ事自体が奇異な翻訳なのである。「United Nations」は、欧米人から見れば明らかに「連合国」や「連合軍」、大東亜戦争を含む第二次世界大戦の「戦勝国」という意味合いが強いそして日本は「United Nations」から見れば未だに敵国扱いなのである。国連の「敵国条項」は未だに削除されていない。「国際連合」という訳語は、日本国憲法に用いられている用語だが、翻訳した日本の憲法学者が「国際連盟」との類似性を援用して苦心の末に考え出した呼び名であると言われている。そして「国連」設立の為の最大の資金提供者がロスチャイルド家とロックフェラー家であるコロナ・パンデミックを偽装した世界保健機関(WHO)を設立したのはロスチャイルド家の子分に当たるロックフェラー財団である。ではロスチャイルドとロックフェラーが国際金融資本の総本家かというとそうではない。真の支配者は他にいるのだが、本題から逸れてしまうのでここでは触れないでおく。

コロナ騒動発生と同時に謎の死を遂げたキャリー・マリス博士は、「ファウチは感染症の事など何も知らないのに訳知り顔ででしゃばる奴だ」と酷評していたキャリー・マリス博士はPCR法を開発した功績でノーベル賞を受賞したのだが、彼の死は口封じだと囁かれている「PCR法を感染症の検査に使ってはいけない」というのがキャリー・マリス博士の持論だった「PCR法は検査の感度を如何ようにも操作できるから、悪用される」とキャリー・マリス博士は自ら開発した検査方法を批判して、警鐘を鳴らし続けていたのである。新型コロナウイルスによるパンデミックを起こそうと企てていた勢力にとって、キャリー・マリス博士の存在は邪魔で仕方なかったのだろう。だから口封じされてしまったなどという見方をする者が居ても何の不思議もない。こういった事をテレビは報じないから殆んどの日本人は事の真相を全く知らない。今では WHO や英国政府、米国食品医薬品局(FDA)さえ「PCR法による検査」が殆んど無効である事実を認めているのに、未だに日本では PCR検査と呼ばれるインチキが罷り通っているテレビに絶大な信頼を置いている日本人は、カネに転んだ「専門家」の嘘を信じて、「PCR法」が「新型コロナウイルス」を発見する為の正当な検査方法であると信じて疑わない。テレビは恣意的に操作されたPCR検査の「陽性者数」「感染者数」だと明らかな嘘をこれでもかとばかりに報道し続け、大多数の日本人はこれを信じて、コロナ・ワクチン接種という人体実験に自ら参加し、常時マスクを着けるのに何の抵抗も示さない。デパートやスーパーマーケット、ファッションビルなど、勤務先を含む人々が集まるところには必ず手指消毒用のアルコールが常備されている。病院や調剤薬局の職員は不織布マスクの上にフェイスシールドで完全防備している。テレビで毎日恐怖を煽り立てているオミクロン風邪とはそれほど恐ろしい感染症なのだろうか? 人々はそういう疑問すら持たずに只管(ひたすら)コロナ騒動を真に受けるよう仕向けられている。

テレビの嘘を鵜呑みにして、安全性が確認されていない「新型コロナ・ワクチン」と称される薬剤を接種しようと我先にと列に並んで接種し、更に日本社会全体がウイルス対策で完全防備を固めている現実を見て、おかしいと声を上げる人の人数は、日本に於いては取り分け少ない。「コロナ騒動」を真に受けた日本人の行手に待つのは、恐らく「薬害」であろう接種すると全てが死んでしまうから動物実験を中止して、いきなり治験と称する「人体実験」が開始されてしまったのであるから当然である。本来、日本国民は「予防接種法」により護られていた筈だが、ワクチンの「特例承認」を出す為に日本政府は「緊急事態宣言」を発令した。単なる風邪より軽微な「新型コロナの似非(えせ)パンデミック」の被害は、新型コロナウイルスによる直接被害より大きな被害を出す事が明白な「経済活動の停止」という事態を招いた。多くの飲食店が店仕舞いを余儀なくされた。偽りのパンデミックにより多くの飲食店が潰されたのである。飲食店の中でも特に酒類を提供する店が集中砲火を浴びた。偽パンデミックの最初の段階で、テレビが「バー」を悪者にした事を覚えているだろうか? 居酒屋の多くも閉店を余儀なくされた。特に酒類を提供する店がコロナを蔓延させると言われたのには理由がある。人間には元々「自然免疫」が備わっているが、その「自然免疫」を強化する物質「グルタチオン」というのがある。特に若者の身体には「グルタチオン」が多く分泌されている。軽度の飲酒は、このグルタチオンの分泌を一時的に促進すると言われている。自然免疫を高める効果がある飲酒を許してしまったら、新型コロナウイルスの蔓延を促進したい DeepState の目的の障害となる。だからDeepState の手先である日本政府が、一番最初に標的にしたのが種類を提供する「バー」や「居酒屋」だった。真の理由がそこあった。憲法上、日本では法令による強制ができないが、「広く国民に協力を要請する」という形を取れば、強制的命令に近い効果を上げる事ができる。自主的に協力させる事が「独裁政治体制構築」の入り口なのである。今、普通の風邪や季節性インフルエンザより何十分の一にも満たない被害しか見られないが、感染力だけは高いオミクロン風邪の恐怖をしきりとテレビが煽っている。テレビは新型コロナの陽性者を感染者と偽り、感染者数が減ると「濃厚接触者数」を発表し続け、感染力は高いが無症状あるいは軽微症状のオミクロンが流行ると、またオミクロン、オミクロンと騒ぎ立てる。これをおかしいと思わない日本人こそ頭がおかしい。

悪意ある「陰謀論」も実際にはあるだろうが、「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」がパンデミックという道具を使って進められているのは、冷静に直視すれば誰しも理解できる筈である真面目に警鐘を鳴らすべくして発信されたものを、ただ単に拒絶してしまうのは「陰謀論」とは言わずに、受け手側の「思考停止」に他ならない。今の国際社会は、この「思考停止」状態にある。「思考停止」してしまったどころか「脳死」状態の政府すらある。日本社会は未だ「脳死」には至っていないが、「思考停止」状態であるのは間違いない。ホワイト・ハウスを追われたドナルド・トランプ大統領の政策は、長年の悪魔的計画を実行しようと目論む DeepState 陣営とは相容れずに、DS陣営により徹底的に共産主義かぶれの極左民主党を利する為に、常識的には不可能な規模である全世界 同時多発的に「共産主義独裁革命・デジタル管理社会への移行」をゴリ押しし、「新型コロナ・パンデミック詐欺」「コロナ・ワクチン詐欺」を総力を上げて蔓延させた。その最中(さなか)、その渦中に生きながら、我々が未だに「陰謀論」的な見方しかできないのでは、やがて取り返しがつかない社会の「脳死」という結果を招く。この人類史的な分水嶺に立たされている現実に気付かない人々の目は節穴である

事情により、随分とブログ更新を怠ってきた。長らく新規更新をしていないにも関わらず、このブログを訪れてくれる方々が居続けてくれていた事に驚きを感じるとと共に、改めて心より感謝申し上げます。

さて、ブログ更新を再開するにあたって、私が主張してきた事柄のひとつが完全に誤っていた事実を認め、間違った駄文にお付き合いしてくださった方々に、謝罪し、訂正しなければならない。その誤りとは、「米国の真の大統領が未だドナルド・トランプ大統領であり、トランプの意志の下で米国には軍政が敷かれている」との当時の私の見立てが完全に見誤りであった事である。所謂、「常識的な方々」から見れば、愚かな陰謀論者でしかないと見下されて当然であろうが、この誤り以外の主張を私は一向に変えるつもりは無い。私が訂正するのは「トランプ大統領の下で米国に軍政が敷かれている」という事だけであり、それ以外は未だに正しかったと固く信じている。マーク・ミリー将軍が未だに統合本部議長の座を追われず、闇の傀儡とはいえ一応は米国大統領の座に就いたジョー・バイデンが、人道に悖(もと)るとしかいえない愚かな方法で「アフガン撤退」を米軍に指示した事で、私の希望的観測に基づく主張は完全に崩れ落ちた。あの歴史的に無様(ぶざま)な軍事行動を見せられては、流石に、裏であろうが表であろうが、トランプは極左民主党と DeepState に米国大統領の座を追われ、指導者としての公的実権は何も維持してはいないと認めざるを得ない。内心のどこかで私は希望的観測を諦め切れずに幻影にしがみ付いていた。自らの誤りに気付いた後も、情報は時々刻々と事態の深刻さを表し続け、深刻さの度合いは今や想像を絶するほど最悪な様相を呈している。問題は多くの日本国民が真相に気づいてすらいない事である。古来より、「過ちては改むるに憚ること勿れ」と言う。居直る訳ではないが、人は間違えを犯すものである。問われるのは、過ちに気付いた後の行動である。間違いに気づいたら、過ちを認め、改める事が肝要である。一人でも多くの人々が真実に覚醒し、「世界史的詐欺行為」に騙され続けるという、取り返しの付かない過ちを繰り返す行為を改めて欲しいものである。
私の主張の総てが間違っていた訳ではないのだから、真実と信じるところを発信し続ける事にこそ、何ものにも変え難い価値があると信じている。従って、今後も真実と確信する事象を発信し続けていきたい。現段階では、毎日、或いは毎週、このブログを更新していくのは難しいが、不定期ながら今後は長期間に亘る無発信状態だけは避けたいと考えている。一応は不定期ながら更新だけは続けていきたい。

2022年の話題は、共産主義独裁化・デジタル管理社会化に向かう、憂うべき世界の潮流についてである。これを見過ごして何も行動を起こさないという事は、我々一般庶民とその子々孫々にとって途轍もない不幸な社会となる犯罪行為を黙認する行為に他ならない。そういった、既に我々を騙し、最悪な社会を作り出そうという、大きな流れの端緒が先の「米大統領選挙の不正」により顕在化した。主流メディアや主要 SNS の検閲は前からあったが、これほどあからさまな政治的な言論統制と、その効果の絶大さには戦慄を覚えた全世界を覆う茶番である「コロナ詐欺」および「ビッグファーマが提供する有害薬物による人体実験」の裏に潜む DeepState とその手先ども、そしてそれら悪魔に魂を売った鬼畜どもの嘘に騙され、疑いもせず素直に従う蒙昧な羊さながらの愚民たちには呆れるばかりである。蒙昧な愚民たちは、有害なスパイクタンパク質を「ワクチン」だと信じて自ら列を為して接種してしまった。彼等の多くはもはや救う事はできないだろう。ひとたび mRNA 薬剤を筋肉注射されてしまった羊たちの全員、或いは運が良くても一定数は、今後様々な薬害に侵され、悩まされ、少なからぬ人々が命を失なうだろう。俄かには信じ難いような悪質な犯罪が現在進行形で起きているのに、大多数の人々が騙され切っているのである。慙愧(ざんき)に堪えないとはこういう感情を言うのだろう。ワクチンなどと呼ぶべきではない有害薬物を2回も接種してしまった人々の中から一人でも多くの人々が、ブースター接種などという有害無益な 3回目の有害薬剤を接種してしまうという愚かな行為に気付いて、これ以上の危険は犯さないで欲しい。ビッグファーマは4回目、5回目、6回目と有害薬物注入を続けて大儲けする算段だろう。

思いを致して欲しいのは、今回の「コロナ茶番」が始まって、所謂「ワクチン」接種さえすれば、「元の生活に戻れる」と言われた事が真っ赤な嘘であった事実である。その大嘘を信じた人々の希望は完全に欺かれたではないか? 「実際には決して元の生活には戻れない」という現実があるではないか? ワクチンが齎(もたら)してくれる筈の「抗体・免疫」は、何時しか6〜8箇月程度しかもたないと言われ始め、今では3箇月しか持たないとも言われる「当初はお年寄りや子供たちに移さない為に」と言われたが、今では「ワクチンを2回接種をしても、様々に変化する新型コロナウイルスには誰もが感染するし、人に移しもする」と言い出し、「重症化は防ぐ事ができる」に変わった米国のFDAワクチンでは感染を防ぐ事はできないと公表し、PCR検査ではコロナウイルスを特定できないとも言い出したが、日本のマスメディアは今までの嘘報を改めるどころか、益々嘘の積みを重ねをしている。こういったバレ始めた嘘に気付き、不審に思わない者は、もはや救いようがないだろう。ワクチン接種率が80%を超えるイスラエルの統計によれば、ワクチン接種をした者の方が未接種者よりコロナに感染し、重症化し、死亡率も格段に高いという。そういう統計が出ているという現実をマスメディアは決して報じない。テレビしか観ない馬鹿どもは未だにコロナワクチンなる偽薬どころか有害でしかない薬物を信じて疑わない。詐欺行為でしかない「PCR法」の検査の感度を上げて、思いのままに陽性反応を出しては、「陽性者」をマスメディアが「感染者」と言い換えて嘘報道をする。その陽性者が減ってくると、今度は「濃厚接触者」の数を毎日毎日報道して煽りをやめない。国により程度の差こそあれ、特にテレビがそう言っているのだから本当だろうと思い込む日本人は、虚偽報道により在りもしない恐怖を煽られて、全国民の4分の3程度が2回目のワクチン接種を済ませてしまったという。この数字も疑わしいが、もし本当なら日本社会の未来は悲惨なものとなるだろう。

当ブログは、2年以上前から米大統領選挙が、「共産主義革命」であると明言した。未だにこの現実を理解できない日本人がいるのは情けない限りであるが、少しは自分で考える事ができる一部の日本人は、確かに「共産主義的独裁」傾向が顕在化したのが、あの米大統領選挙であった現実を理解できるだろう。テレビばかり観て、自分の頭で考える行為を放棄した馬鹿どもは、騙されたままデジタル管理社会を迎える事になる。これは運の良い羊の例で、運の悪い羊はデジタル管理社会を観る前に早々と命を失なうだろう。知らぬが仏で済ましてはならない。歯に衣着せずに「馬鹿ども」と言う乱暴な言い方を敢えてしているが、その馬鹿どもの多くは善良なる日本人である。善良な日本人が被(こうむ)る被害の甚大さを考えると可哀相ではあるが、自業自得とも言える。実際、季節性のインフルエンザよりずっと重傷者や死亡者が少ない新型のコロナ風邪を、その馬鹿ども同士が移し合っているのである。約130年前のロシア風邪以来、日本人は何度も何度も変異したコロナウイルスによる風邪をひいてきたから、西洋人よりずっとコロナウイルスに対する自然免疫が高いという事実が既に判明している。アベのマスクだとかソーシャルディスタンスだとかいう、大して意味をなさない的外れな対策しか講じなくても日本では深刻な感染爆発は起きていない。起きているとテレビに煽られた馬鹿な羊どもが騒いでいるだけである。世界中の国々の政府や医療関係者が口裏を合わせて国民を騙しているだけである。これを機にデジタル管理社会を構築し、共産主義独裁体制を進めたいのである。その真意を理解できない愚か者がプランデミックとも言われるコロナパンデミックに翻弄され、自分で自分の首を絞めているのである。嘘に恐れ慄(おのの)く暇があったら、政治家や医者たちの嘘に抗議し、嘘を暴こうとでもすれば良いものを、日本人には屠殺を待つ家畜のような振る舞いしかできないのである。正に DeepState の思い通りではないか! いい大人がいつまで子供騙しの嘘に付き合って騒いでいるのか!

今回はブログ再開後の第一回目であるから、ひとつの事象を深く分析して語り尽くす事は避けて、できれば短い文章で纏めたいと考えていたが、ついダラダラと長い文章を書いてしまう癖が出てしまう。端的に短めに文章を纏める能力が無いのだろう。

今起きている問題に真正面から向き合って、正しい道を歩むのは我々庶民にとっての至上命題である。これができなければ、待っているのは病魔か、死か、家畜化である。今後数年間は、日本のみならず全世界の国々の命運を賭けた「人類史的一大転換期」である。何も考えないで、5年後も、10年後も、今までのような日々を送れると考えているお気楽な生き方では、これから迎える艱難辛苦(かんなんしんく)の時代を生き抜く事はできない。もはや手遅れの感は否めないが、一日でも一時間でも早く、今起きている真実に気付き、正しい行動を起こす事が切実に重要なのである。今を知り、正しい未来を築いていく為には、歴史に学ぶのが一番である。道に迷った時、そこまで来た道のりを思い返して見るのと同じである。考えてみれば、今の日本人の為体(ていたらく)は、忌むべき「明治維新」に始まる。学校教育やテレビでは美化されて描かれる「明治維新」が、実は日本人腐敗の始まりなのである。更に時を経て「大東亜戦争」へと引き摺り込まれて敗戦を喫し、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の悪意ある占領政策により、日本人愚民化政策は益々徹底されて現在に至る政・財・官界、法曹界、教育界、出版界を含むマスメディア業界、芸能界、金融業界、格闘技業界、水商売業界、風俗業界、AV業界…等々、日本国民に大きな影響力を持つ主だった業界は悉(ことごと)く在日朝鮮人どもに牛耳られている。この現実すら見えていない日本人は問題外である。手先としてこれら在日たちを支配しているのが DeepState である。この「在日による日本の支配構造」を理解しない限り、日本人は喰い潰され、日本人の覚醒は無い。在日にも良い人はいる…ビル・ゲイツは良い事も数多くしている…等と言っている限り、日本人は永遠に救われない。闇を知らずに生きていけるのは、赤ん坊や幼少期だけで、その時期は自立した人ではない。一人前の人として自立する為には、闇の存在を確(しか)と認識し、対処できなければならない。GHQ/SCAP の総司令官マッカーサーは、「日本人は12歳児のようだ」と言って退けた。敗戦後の日本人の知性を12歳児以下に引き摺り下ろしたのは他ならぬマッカーサー本人が仕切った「日本人愚民化政策」である

若かりし頃、未来は映画「スタートレック」に描かれるような希望に満ちた世界であると夢見ていたが、現実の未来はそんな生易しい社会ではない事に気付いた。映画「ターミネーター」のようなAI に脅かされる未来でもなさそうだ。やがてその AI の脅威に晒される可能性はあるにしても、それは人類がそうなるまで生き残れればの話である。運良く生き残れたとしても、AI の技術は先ず支配層と言われる一部の特権階級によるデジタル管理社会実現の道具として利用される。よく例に挙げられるのは、ジョージ・オーウェルのディストピア小説『1984年』だが、今正に世界はオーウェルが描いた闇の世界へとまっしぐらに進んでいる。そのオーウェルは『戦争は勝つ為のものではなく、継続する為のものである』という言葉を遺している。言い得て妙であるが、果たして日本人の一体何人が「今は戦時中だ」という認識を持っているだろうか? 殆んどがそうは考えてはいまい。
人類は DeepState による「人口削減計画」という非人道的 危機に晒され、その過程でビッグファーマの荒稼ぎの数年間を今正に経験している。BigTech も荒稼ぎの真っ最中だ。SDGs も地球温暖化の為の CO2 削減の必要性も、全て利権がらみの「嘘」で世界中が騙されている。LGBTQ は健康な社会を害し、伝統を破壊する悪魔の囁きでしかない。あの「東日本大震災」(3.11)から今年で11年も経過しているが、日本政府はこの10年間に諸外国に何十兆円も貢ぎながら、震災の被災者たちを未だに仮設住宅暮らしのままに放置している。薬害訴訟の対象にならないように上から目線で狡賢く手を打ったビッグファーマは今後も何度となくワクチンなる「有害薬物」で濡れ手に泡の大儲けをするだろう。「有害薬物」を注入された多くの愚かな羊たちは、これから「免疫不全症候群」(AIDS)を発症すると言われている日本政府は決して認めないが、ワクチン接種直後に心筋炎や脳梗塞に倒れた場合は直接的なワクチン被害だと分かる。本来は自然免疫に護られる筈の人体が、今後は抵抗力を失ない何らかの病にバタバタと倒れると予想される。ビッグファーマは更に新薬開発で大儲けをし、医療業界もホクホクである。今や医者たちも悪魔に魂を売った人非人に成り下がっている。勿論、医者の中にも良い人はいる。在日朝鮮人の中に良い人がいるのと同様だ。併し、総体として日本国民の敵である事に変わりはない。これからの数年間は様々な分野が様変わりするだろう。「悪いインフレ」は益々進行していき、「紙幣は価値を失なう」かも知れない。「エネルギーも物資も水」も不足すると言われている。その前にあらゆるものの価格が高騰するが所得は増えない。どう考えても「食糧危機」が目前に迫っているが、備えている者は少ない。平和呆けなどと笑っていられるのは今のうちだけだろう。

私の描く近未来社会はこんな姿だから、今後は「日本人の人としての、生き物としての覚醒を促す」という明確な目的意識を持ってブログ発信をしていきたい。私にできる事は精々その程度の事だからだ。社会で折り合いを付けていく為に遠慮をするのはもうたくさんである。身に迫る脅迫や脅威など気にしていては何もできない。ブログの更新ができなかった期間に、虚実入り混じった膨大な情報に接しながら、政府の嘘やマスメディアの嘘に呆れる日々を過ごしてきた。これからは、ひとりでも聞く耳を持ってくれる人がいる限り、真実と信じるものを発信し続けていきたい。人間は間違いを犯すものだから、これからも私は間違い、騙され、勝手な思い込みを発信する場合もあるだろうが、間違いに気付いた時にどう修正して行動するかが問われるもので、過ちを恐れて口を噤んでいては何も始まらない。

今回の文字数は前回、前々回よりは少なめですが、それでも1万1,100文字程度と、やはりそこそこの長文です。今回も何回かに分けてお読みください。


「新型コロナウイルス騒動」とそれに対応する「mRNA ワクチン接種」推進という今の潮流は、人類の殆んど総てを対象としようとする勢いである。これは「人類滅亡」を招きかねない、極めて危険な一大転換点と捉える事ができる。人類全体を巨視的な眼で観ると、ひとつの生命体に例える事ができる。例えば、その生命体全体の僅か1%にも届かない極一部分が癌に冒されると、癌はやがて周りの細胞に浸潤し、生命体そのものを殺してしまう。そうなれば当然、始めは僅かだった癌細胞は膨張した結果として自らをも殺してしまう。そうならない為に、正常に機能しなくなった細胞は自ら死んで、新しく生まれた細胞に入れ替わる。この仕組みを「アポトーシス」(apoptosis)という。アポトーシスは、プログラムされた細胞死の一形態で、多細胞生物の身体を構成する細胞の死に方の一種で、個体をより良い状態に保とうと積極的に引き起こされる、管理・調節された細胞の「自殺」、則ちプログラムされた細胞死の事である。プログラムされたとは、「こういう条件が揃ったら細胞は死に至る」と予め予定してプログラムされているという意味。小さな細胞の死は簡単に見えるが、実はそのプロセスは予想以上に遥かに複雑で遠大なものである。例えば、癌細胞になりそうな異常な細胞をそのまま放置してしまうと、その細胞は癌化し、癌はどんどん大きくなっていく。人間の身体には一日になんと5000個もの細胞が生まれていると言われるが、それらが総て正常に機能しない細胞になってしまったら人は生きていけない。胎児や赤ちゃんの指の間の水掻きや、尻尾の名残りの類いが、成長と共に無くなってしまうのもアポトーシスの一種だが、アポトーシスとはつまり、「個々の細胞の終焉に関連した物理的でしばしば可視化された現象がセットで起こる事」と定義される。アポトーシスの機能の一つは、潜在的に危険な変異をもつ細胞を生体から排除する事。この細胞のアポトーシス機能が正常に働かないと、細胞は制御不能に増殖・分裂し、最終的には死を齎らす腫瘍を形成してしまう。 …と、いつにも増して小難しい例えをしてみたが、今 人類が経験している「事実上の強制ワクチン接種」は、正にアポトーシスとは似て非なる「プログラムされた自殺」行為であるこのプログラムには、①「米大統領選挙の不正による米国の社会主義化・共産主義化(→独裁化)」、②「人為的に拡散された新型コロナウイルスへの恐怖(→捏造された情報プランデミック)」、③健康な人類を死に至らしめる「mRNAワクチン接種推進(→人口削減)」という、関連した三つの段階に分けられる


今、我々がこのような狂気の時代を生きていると正確に認識している者がいったい何人いるだろうか? 本当の恐ろしさ、この事実の重大さに気付いている者は殆んどいない。 ①②③の事象を個別に理解し、説明できる者はいるが、①②③ 全てを関連付けて「人類滅亡の契機」であると明確に理解できる者は極めて限られる。これが単なる「陰謀論」であって欲しいが、多分そうではない。新型コロナ騒動を単に100年に一度の疫病によるパンデミックだと型通りに受け取ってはいけない。この新型コロナパンデミックなる捏造騒動は、中共武漢のP4研究所に於いて不注意により流出したものではないし、自然発生的な未知のウイルスでもなく、恐らく人為的にある目的をもって拡散された新種の弱毒性インフルエンザ、つまり只の風邪のようなものである主犯は所謂 闇の政府 DeepState であり、中共政府は従犯である。実(まこと)しやかに新型コロナウイルスの恐怖を煽り、怪しげな mRNAワクチン接種を推進する専門家たちは、自己保身とカネに眼が眩(くら)んだ犯罪者である。約一年半前、新型コロナウイルスのパンデミック騒動が表沙汰になった当時、日本医師会が政府に要望した事は、何と「医師たちの収入の確保」であった。日本医師会は「どのように国民の命を救うか」ではなく、「自分たちの収入確保」を最優先したのである。危機に瀕した時、人間は本性を表すという。この武漢ウイルスが本当に存在しているかどうかは現段階では誰にも解らない。厚生労働省の新型コロナ相談窓口は、堂々と「新型コロナウイルスの存在は科学的に証明できない」と言い、「新型コロナウイルスの存在を証明する論文は無い」と回答している。ドイツでは、武漢から漏洩したとされる謎のウイルスの存在を証明する論文に約2億円の賞金をかけて募集しているが、信頼に足る論文は未だに一例も応募されていないという。これが事実なら新型コロナウイルスなど存在しないと考える他ない。科学的に解明できていないウイルスから身を護るワクチンなどできる訳が無い事は素人でも分かる。だからワクチンの効能も当てになりはしない。嘘、嘘、嘘の連続に国民はすっかり騙されている。何故か? 政府や専門家、メディアなどが総動員で国民を騙そうと歩調を合わせているから、国民のほぼ総ては簡単に騙されている事に気付かず、真実を告げようにも全く聞く耳を持たない。特に、世界的に稀なほどテレビ報道を真実だと信じ込む国民性を持つ日本人は完全に嘘を信じてしまっている。


日本の政治家は見渡す限りに於いて、国を憂い、命懸けで国家と国民を護ろうとする者は見当たらない。どのような言い訳をしようが、結果を出せない政治家は無能と言われても仕方ない。今や国会議員たちは「保身と利権」に塗れ切った薄汚れた罪人である。「新型コロナパンデミック騒動」「mRNAワクチンの人体実験」は、奴等にとっては単なる金のなる木だ。だから騙せる限り何回でも騙す。ワクチン接種は延々と繰り返される。これに疑問反論を呈する勇気ある声は在るには在るが、言論統制により完全に掻き消されてしまっている。2020年の米大統領選挙に於いて「報道とSNS」が一体となって検閲を実施していたように、日本でも堂々と検閲行為が正当化されている。検閲を実施し、人々の言論と行動に制限を加えるという「独裁化傾向」に日本独自の「同調圧力」が加われば、真実は埋もれ、日本国民の自由は奪われ、安全は脅かされる。Twitter と Facebook には正当な言論を挙げる価値もない。Youtube では、トランプ大統領を「寅さん」と、バイデン偽大統領を「梅さん」としか言えず、ワクチン接種は「ワクワク」とか「セッタネ」とか呼び変えても、YouTuber たちの動画は度々削除され、多くの発信者が姿を消した。芸能ネタや語る価値のないお気楽な内容にしか興味のない連中は、言論統制されている自覚すらないだろう。LINE による個人情報収集と中共への情報売り渡しは一時的に問題になりはしたが、問題になったその日に日本政府内で LINE を介した勉強会が開催された。LINE は NAVER の子会社としてスタートした企業で、NAVER 創業者の李海珍(り・かいちん)は大韓民国国家情報院(KCIA)の情報システムを構築した人物である。従って LINE は韓国の情報収集ツールである。忘れもしない、日本に於ける LINE 登録者数が2,400万人程度の頃、「在日朝鮮企業」ではないかとの噂がしきりにあったが、LINE は堂々と記者会見を開き、当時の社長が「我が社は100%日本企業です」と断言した。LINE が韓国企業だと真実を明かしたのは、日本の登録者が 2,700 万人を超えた頃だった。その頃、安倍政権で総務大臣を務めていた高市早苗は、LINE で行政手続きができるようになったと喜びの会見を開いた。ロシアのプーチン政権がロシア国民の個人情報を護る為にロシア国内から LINE を追放したのはその頃であった。2017年8月1日である。現在、日本に於ける LINE 登録者件数は 8,700万人を超える。総人口1億2,500万人の日本で、ここまで登録者件数が増えると、日本企業が LINE に挑むのは不可能に近い中共への情報漏洩は LINE により調査されたが、調査完了後、LINE の個人情報閲覧は中国人に閲覧されると発表した。LINE を使い続ける日本政府を見た上での舐め切った調査報告である。日本が既に在日朝鮮人に乗っ取られてしまった証拠のひとつである。斯様に日本とは自主独立国家の気概を失なった国家に落ちぶれているのである。


それに引き換え、総人口が日本の10分の1にも満たない小国ポルトガルは天晴れである。2021年6月29日付の Total News World によると、ポルトガルの司法当局が 「Covid-19(日本では新型コロナウイルス)の死亡統計は捏造である」との判決を下した。「政府発表では17,000件だが、実際の Covid 死亡者はその 0.9% の152件だという。また、PCR 法による検査の偽陽性率は97%に及ぶという」…これが真実である。日本でも厚労省のコロナの年間死亡者数は約13,000件だとされているが、実際には約1,000件程度で多く見積もっても2,000件は超えないだろう。厚労省の数字は既往症による死亡者でも、死後にPCR法で陽性反応が出れば、全てコロナ死とカウントしてしまうよう医師を指導している。信じ難い事だが、全国の医師に向けて、死亡診断書の書き方を変更させ、コロナ死を盛り増すような指導書を出している。厚労省が医師たちに死亡診断書の書き方をこのように書きなさいと指導した例は戦後一度もない。例えば、100歳を超えた高齢者が誤嚥(ごえん)性肺炎(食べ物が誤って気管に入り肺に達して引き起こされる肺炎)で亡くなった場合でも、遺体をPCR法で検査して陽性反応が出ればコロナ死と死亡診断書に書く。従来なら勿論、死因は誤嚥性肺炎となる。このように厚労省が、何がなんでもコロナ死亡者数を多く認定したいのは何故なのか? 米紙 Bonafider 2021年6月29日付の記事によると、米疾病管理予防センター(CDC)は、6月23日、mRNAタイプのコロナワクチンの2回目を接種した若年成人の間で心筋炎・心膜炎を発症するケースが急増している事を認めるデータを発表した。米国では12歳の男の子がワクチン接種当日に死亡したケースが話題となった。更に、年齢は分からないが小学生くらいの少年がワクチンの副作用で、全身痙攣をしその眼は何もみていないように見えた。一生この状態が続くというからやり切れない。こういう事例を日本のメディアは一切報道しない。日本でも12歳〜17歳未満の子供たち(勿論、12歳以下を含む)は、コロナにより重症化したり死亡したケースは無い。併し、長野県南佐久郡北相木村は6月9日、初めて12歳の小学生1人に新型コロナウイルスのワクチンを接種した。京都府伊根町では、厚労省がワクチン接種対象を12~15歳に拡大した事を踏まえ、6月6日から小学生や高校生も集団接種を受けさせられた。学校で集団接種する中学生を除き、6月末までにほぼ希望者全員の接種を終えるという。宮津天橋高宮津学舎1年の女子生徒(15歳)は「副反応(副作用)よりも、コロナに感染しない方がいい。早く友達と机を並べてお弁当を食べられる普通の高校生活に戻ってほしい」と話した。…子供たちがこのように考えるのは当然だ。殆んどの大人たちがワクチンの恐ろしさを知らないし、知っている医師や専門家、政治家は嘘をついており、マスメディア、特にテレビが真実を報道せず、毎日コロナ感染の恐怖を煽っているのだから、年齢に関わらず日本国民のほぼ総ては、言われるままに危険な mRNA ワクチンを進んで接種してしまう。行動には必ず結果が伴なう。数年後、或いは10数年後に最悪の結果が出た場合、政治家や専門家たちはどう落とし前を付けるつもりだろうか? 私に言わせれば全員死刑が相応しい犯罪者である


2018年の季節性インフルエンザによる死亡者数は、厚生労働省が毎年発表している人口動態統計によると3325人。インフルエンザによる死亡者数として発表されるこの数字には2つの種類がある。一つは、インフルエンザに感染した事によって死亡、つまりはインフルエンザが直接的に死の原因となった人。先程の3225人という数値がこれに当たる。もう一つは、インフルエンザに罹った事によって自分が罹患している慢性疾患が悪化して死亡したというケース。この二つを合わせた死亡率を超過死亡概念といい、WHOが提唱しているのだが、この数値が毎年約1万人程度と厚生労働省では発表している。2020年と2021年の半分の季節性インフルエンザ死亡者数は何と2019年の600分の1に減少したという。手洗い、うがい、アルコール消毒、マスク着用の徹底で減ったとしてもここまではいかないだろう。恐らくインフルエンザの死亡者が全てコロナ死に振り向けられたのだろう。PCR 法ではインフルエンザも陽性反応が出る。先ほど述べたように、仮にコロナ死亡者とされる人が 3,000人出た場合でも、季節性インフルエンザの平均値の3分の1以下である。数々のコロナ対策がインフルエンザ死亡者数を3分の1以下にしただけである緊急事態宣言蔓延防止法対策、そして常態化したアルコール消毒マスク着用の強制、飲食店への休業要請や営業時間短縮要請など、全くする必要がないご協力のお願いと称して、年間を通じて一日中マスク着用の義務を課すなど、呼吸する自由の剥奪に等しい。マスクをして呼吸をするという事は、自分の吐いた息を再び吸っている事になる。人は、約21%の酸素濃度の空気を吸い込み(吸気)、肺で酸素を体内に取り込んで約15%の酸素濃度の空気を吐き出す(呼気)。酸欠状態は、通常、16%の酸素濃度を吸い始めると自覚症状が現れ、低濃度になるほど症状は重くなり、10%以下で死の危険が生じると言われている。自分が吐いた空気は軽い酸欠状態を引き起こす濃度だから、マスク着用により酸素濃度が低下した空気を吸入し続ける事により、脈拍・呼吸数の増加、頭痛、吐き気、全身脱力、意識喪失などの症状が現れる恐れがある。長時間マスクを着用して生活する事は、健康被害を被(こうむ)る可能性が高いという事だ。マスクを着けたまま持久走をして亡くなった児童がいた事を忘れてはならない。西村康稔(やすとし)コロナウイルス感染症対策担当大臣は、屋外でもマスクを着けろと国民にお願いしているが、最近、厚労省は熱中症対策上、「屋外では近くに人が多くいる場合を除いて、できるだけマスクを外すように」とアナウンスし始めた。存在証明すらできない新型コロナウイルスより、熱中症の方が恐ろしいに決まっている


前回の Blog で宣言したが、今、国際社会を大混乱させているパンデミックは、人為的に捏造された空騒ぎである。本当は疫病によるパンデミックなど起きてはいない。常識人には俄かには信じ難い事だが、大きな構図はこうだ。随分 前から「国際金融資本」という闇の組織が、この世界を動かしていると言われてきた。約200年前に莫大な資産を形成したロスチャイルド一族を始めとした、ユダヤ系の金融資本家たちが、世界中の政治経済に多大な影響力を及ぼし、所謂(いわゆる)闇の政府「DeepState」の存在が疑われてきた。DeepState など単なる陰謀論だと一笑に付されてきたが、2018年9月、中間選挙の応援演説で、トランプ米大統領は明確に「DeepState」という言葉が遣(つか)った。今や「DeepState」の存在を陰謀論だと言って、そこで思考停止してしまう者は、単なる情報弱者に過ぎないという事が明らかとなった。「DeepState」の一番の力の源が「通貨発行権」である。「王座に座って大英帝国を支配する傀儡など、誰でもよい。大英帝国の通貨発行権を握る者がこの国を支配するのだ。それはこの私である」…これは、大英帝国の通貨発行権を握るネイサン・ロスチャイルドが遺した言葉である。ロスチャイルド家とそれに続いたユダヤ系金融資本家たちは、後に英国のシティ、米国のウォール街 などを拠点として世界中の政治経済を支配してきた。国際金融資本を潤してきたのは文字通りの「金融業」であるのだが、株価操作や石油の採掘と販売、自動車業界、製薬会社、軍産複合体を始めとした様々なビジネスの闇も彼等を潤してきた。勿論、最も手っ取り早く巨大な利潤を齎らすのは「戦争ビジネス」である。そもそも、ロスチャイルド家の勃興は、戦争による債券売買や株式売買であった。ロスチャイルド家は「明治維新」や「日露戦争」の出資者として莫大な利益をあげた。そして、ロックフェラー家の生業は金融及び石油ビジネスで、モルガン家も元は金融資本家である。戦争ビジネスに次いで濡れ手に泡となるのが、「疫病騒動と対で計画され、実行されてきたワクチンビジネス」である。エイズや豚インフルエンザ、SARS、MARS、子宮頸癌や毎年訪れる季節性インフルエンザも彼等にとっては単なる金儲けの一手段である。全てが「疫病とワクチンの対で計画されていた」とすれば、これほど悪どい犯罪は無い。今回のコロナ騒動は、実は「情報プランデミック」なのである。嘘に惑わされて命を疎かにしてはいけない。


彼等のビジネスに決定的に邪魔な存在と目された場合は、何者であろうと排除されてきた。分かり易い例えが、国家に通貨発行権を取り戻そうとして暗殺されてしまったリンカーン大統領やジョン・F・ケネディ大統領がいる。そして、四年間というもの一度も戦争を起こさずに、戦争ビジネスに加担しなかったドナルド・トランプ大統領も彼等にとっては、事のほか目障りな存在であった。DeepState は時代と共に膨張し続け、国際的な大企業の殆んどが次々と組み込まれ、近年 巨大化した GAFAM なども DeepState の一員となった。主流メディアや主要SNS が2020年の米大統領選挙の不正について徹底的な言論統制を布いたのは、彼等に都合の良いボーダーレス社会、グローバル社会に反して、トランプ大統領が「アメリカ・ファースト」を唱え、実践し、更に徹底的に戦争を避け、国際社会の紛争の芽を摘むんできたから、何が何でもトランプ大統領から二期目を奪いたかったのである。一つ前の大統領選挙で大方の予想に反してヒラリー・クリントンを打ち負かしたドナルド・トランプを、米大統領に相応しくない人物として徹底的に貶めてきた主流メディアや BigTech の歪曲や捏造も DeepState 陣営の情報工作である。大統領に就任したその日の内に、ワシントン・ポストは社説でトランプ大統領批判を展開した。そして、トランプ大統領の一期目は一貫してトランプの人格否定をし続け、確実視されていた二期目をコロナ騒動とあからさまな選挙不正で大統領の座を盗んだ。DeepState はこれを機に一気に独裁体制の構築を始めた。米国に於ける「偽装共産主義革命」と、米国内のDeepState の手先であるアンソニー・ファウチと中共武漢のウイルス研究所が拡散した、大した疫病でもない「新型コロナウイルス」(Covid-19 或いは SARS-CoV-2)騒動を仕掛けて選挙を混乱させ、不正選挙を無理矢理成功させてしまった。このウイルスは現段階では、少なくとも日本人は然程(さほど)恐れる必要はない。もし新型コロナウイルスなるものが存在したとしても、単なる新種の風邪程度のものである。恐るべきは「情報工作というプランデミック」だ。日本のマスメディア、特にテレビ報道とそこに登場する専門家と称する有識者や医師たちは、国会議員同様に保身とカネに魂を売った犯罪者である。実際に日々のワクチン注射に携わる医療関係者も、只の無知か同調圧力に屈した犯罪者である。mRNAワクチンの人体実験による将来の地獄絵図は、mRNAワクチン接種推進者すべての責任である。危険な人体人権である事実を充分な説明もせず実行或いは加担しているのは殺人行為に他ならない


mRNA ワクチンの危険性が事実である事は Pfizer 社が提出した「研究計画書」に明確に具体的に記載されている。米紙 Natural News 2021,05,03 に Ethan Huff という記者がこの「研究計画書」について投稿した。

https://www.naturalnews.com/2021-05-03-pfizer-admits-covid-vaccines-shed-infectious-particles.html

日本政府は「ワクチン・パスポート」を導入したいようだが、この「研究計画書」を読めば、ワクチンを接種しなかった者がワクチン接種者を遠ざけた方が良いようだ。併し、これは事実上不可能だろう。mRNAワクチンを接種していない者も、ワクチン接種者の呼気や体液から生命の危険に晒される。ワクチン接種者だらけの会社や公共交通機関で、在りもしないコロナではなく、本当に恐ろしい遺伝子の病気をうつされてしまうのである。わざわざ英文記事を読まなくても、自然療法士のルイさんという方が、ファイザーが出している「研究計画書」について日本語の動画で要点を解説してくれている。

https://odysee.com/@jimakudaio:9/ファイザーからの警告!-コロナワクチン最大のデメリット【自然療法士-ルイ】:f?r=FkMnsdYSdrj4Nf3Dq4WdDVzKNxcActyb

ルイさんの動画は、YouTubeの規約違反(YouTube コミュニティガイドライン違反)として6月20日の朝、強制的に削除されたそうだが、字幕大王という方が、ルイさんの了承のもと、動画サイトの odysee.com に掲載してくださった。或いは「子供や孫たちのために」という Blog でも「保存動画」として取り上げてくれている。

https://ichisaburo.com/2096/

まだ視聴していない方は必見であるから、面倒がらずに必ず紹介した URL を必ずクリックしていただきたい。リンク切れの場合は、ブラウザに URL をコピペすれば視聴できる

それにしても、YouTubeの規約違反(YouTube コミュニティガイドライン違反)には正当な根拠が皆無である。自分が接種される mRNA ワクチンについての情報を遮断する検閲行為は明らかに犯罪である。こんな行為は絶対に変えさせなければならない。日本政府は mRNA ワクチンの危険性を国民に隠して、「強制ではありません。皆さんの自由意志でワクチン接種してください」と様々なお膳立てをして、事実上の強制をしている。そして、ワクチン接種者は事前に「治験中だから副反応(副作用)が懸念されるが、それを承知の上で自由意志でワクチンを接種します」という書類を碌(ろく)に読みもせずに注射針を刺されに行く。事前に署名した書類には「このワクチンは新型コロナウイルスの感染を予防するものではなく、感染した場合の重症化を軽減する可能性のある治験薬である」旨(むね)明記されている。この書類に署名したら、事後に何があろうと裁判では絶対に勝てない。子宮頸癌ワクチンの犠牲者の訴訟が延々と続いているのも、ワクチン接種者がこの書類に署名しているからである。日本政府は過去に何回となく起こした過ちをまたも繰り返そうとしている。国家が国民を傷付け、私たちを生命の危険に晒そうとしているのである。これは断固糾弾すべきである。そして、こんな事が罷り通る世の中は何としても正しく変えなければならない。


冒頭で述べた ①②③ の事象を「陰謀論」だとか「戯言(たわごと」だと笑うのは簡単であり、そうするのが一番楽な行為だろう。併し、半信半疑でも構わないから、今 起きている異常事態を自分なりに解明してみる努力をして欲しい。真実は疑う行為があって初めて解明される。今はインターネットという便利なツールを誰でも使う事ができる。テレビばかり見ていないで、自分の手で情報を集め、自分の頭で考える習慣を付けて欲しい。色々な人や様々な書籍のお陰で今の私があるのだが、人や本には嘘も多い。況してやテレビなど真実より嘘の方が圧倒的に多い。日本社会の実情を知る為に、嫌々 NHK のニュースを観ているが、いつも腹が立って仕方がない。前回も書いたが、毎日発表される「コロナ感染者数」というのは嘘である。正しくは、「PCR法の検査の陽性者数」で、これは必ずしもコロナ感染者ではない。陽性者数を発表するのなら検査件数も同時に発表すべきである5,000人の検査件数と50,000人の検査件数では、陽性者数は一桁も異なる。それを恣意的に無視して十把一絡(じっぱひとから)げに「感染者数」というのは視聴者を馬鹿にした大嘘である。ポルトガルの裁判所の判決はPCR 陽性者の97% はコロナ偽陽性だと証明した。このようにNHKの報道もワイドショーも嘘だらけだし、出演者は日本人の振りをした朝鮮人だらけである。NHKの正社員には1,000人以上の朝鮮人がいるが、NHKは決して朝鮮人社員の総数を明らかにしない。そして恐らく芸能界でテレビに重用(ちょうよう)されている所謂 有名芸能人の半分以上は朝鮮人だ。職業に関わらず特亜に関しては「通名」を禁止すべきだ今や朝鮮人に日本の枢要な地位の殆んどが奪われてしまい、その数を上回る在日中国人がいる人種差別反対は結構だが、朝鮮人に教育を受け、朝鮮人から危害を加えられ、朝鮮人に訴えられ、朝鮮人の弁護士を付けて、朝鮮人の裁判官に裁かれる判決に日本人の正義があると断言できる人は頭がおかしい。彼等は皆、「通名」を名乗って大勢いるから、この組み合わせの確率は決して少なくはない。国籍や人種、出自で人を差別するのは、建前上はいけない事だが、最低限の区別もできない日本は主権国家としては失格である。正統な区別を差別と大騒ぎするのは被害者特権の濫用に味をしめているからだ。ジェンダーも差別は駄目だが区別は必須である。どれもこれも結果平等というのは、寧ろ悪である。この区別が正当にできるかどうかは、所謂「日本国憲法」をこのまま存続させるのに賛成か反対かで明らかとなる。「自主憲法制定」が自由民主党の党是だが、結党以来 66年間も党是を実行せず、国民の命を軽んじて今、mRNA ワクチン接種に血眼になっている自民党を主体とする日本政府を丸々信用するというのは愚かである。真実は疑う事で見出される。コロナを疑え、ワクチンを疑え、テレビ報道を疑え、与党の公約と政府の行動の差を見極めろ、2020年の米大統領選挙の過程と結果を疑え、バイデンが本当の大統領だったら日本はどうなってしまうのか想像せよ、DeepState の悪行を知れ。自分の手と頭で真実に辿り着け。日本国民が一人でも多く生き残るにはその道しか無い

今回も長文(17,060文字)です。前回同様、3回くらいに分けてお読みいただくのが、読み易いと思います。一気に読むと途中で嫌になるかも知れませんので、気軽に読み流してください。


2020年の米大統領選挙が世界史的な一大汚点ともいうべき巨大な詐欺犯罪であり、共産主義革命を装った DeepState による独裁体制構築の序章である点については、前回までの Blog で縷々(るる)述べてきた。この綿密に計画された偽装「共産主義革命」が未遂に終わるとの私の予想(或いは妄想)も、今のところ変えるつもりはない。表面的には米国を運営しているのは DeepState の傀儡であるバイデン=ハリスとされているが、実際にはトランプ大統領を押し立てている米軍が実権を握っている。今の米国は軍政下にあるという事だ。これも今は勝手な妄想と思われてしまうだろうが、この考えには些かの迷いもない。トランプ大統領 自身が発言している通り、今年(2021年)8月の復権が実現すればいいが、だいたい作戦決行日程を事前に漏らす軍事作戦など聞いた事がないから、敢えて8月というのなら実際には8月以外なのかも知れない。今月(6月)中に偽大統領バイデンが引き摺り下ろされてもおかしくはない。何れにせよ客観的に観て本年中にトランプ大統領の復権が実現しなければ米国の繁栄は終わり、世界一強の覇権国家、米国は坂を転げ落ちるように衰退し、二流国家に成り下がってしまうだろう。これは同時に世界中の自由民主主義国家が DeepState の独裁に屈する事を意味するから、日本にとっては決して他人事(ひとごと)ではないそして、昨年来、世界中を席巻してきた「コロナ・パンデミック騒動」と先進国の国民の大多数に接種され始めてしまったコロナ・ワクチンと称される mRNA ワクチン。危険な毒薬かも知れない薬物を、満足な動物実験も経ずして、文字通りの人体実験を推進する巨悪もまた DeepState である。「米大統領選挙の大掛かりな不正」「新型コロナウイルス蔓延騒動」には、常に中共の影が見え隠れし、「mRNAワクチンの接種推進」には、不正選挙と同じようにマスメディアと SNS による徹底した言論統制という共通点が見られる。まるで既視感(デジャブー)を見るようだ。遺伝子に作用するというのに動物実験を省いて直接、世界規模で強行される人体実験は、人類史的に観て前代未聞の大犯罪というしかない。1〜2 年後、或いは 5年先 10年先の人類にとって取り返しのつかない失策の歴史として語られる恐れが大いにある。世界中のメディアと SNS による言論統制で、全世界が同時に騙されているのだから、日本人だけが真実を見抜ける筈もなく、日本国民の大多数は相変わらずすっかり騙され切っている。江戸末期以降、悪意ある諸外国の嘘に騙されてきた歴史を顧みないお人好し日本人の姿は、滅びるべくして滅んで行く哀れな民族の末路を予見させるようで悲しい限りである。国際社会では通用しない性善説を信じるのは、近代以降に於ける日本人の致命的欠陥である


米国の主流メディアと主要SNS を始めとして、極左民主党や、名ばかりの共和党政治家たちも、コロナ・パンデミックの真相を突き止める前に、効果も定かでないロックダウンや様々な主権制限の実施に踏み切ってきた。実際、「ロックダウン」「検疫封鎖」は全くの別物である。この Blog では、「コロナ・パンデミック騒動」と「mRNAワクチンの普及工作」が、「米大統領選挙に関わる似非(えせ)共産主義革命」の一環として位置付けられると明確に宣言する。最近になって漸(ようや)く米国の主流メディアが、中共の武漢ウイルス研究所の病原体レベル4 (P4)の実験室と、米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)の所長アンソニー・ファウチとの怪しげな関係を徐々に暴露し始めた。遡れば バラク・オバマ(→バリー・ソエトロ)、ビル・クリントン、ジョージ・ブッシュJr.も、中共政府との疚(やま)しい関係があったのは知る人ぞ知るというより、公然の秘密といったところである。メディアや SNS が庇(かば)っているから一般には真実が闇に隠されているだけで、トランプ大統領が復権した暁(あかつき)には全てが表沙汰となって、裁かれるべき反逆者には相応の裁きが下るだろう。それはともかく、先ずは、新型コロナウイルス(Covid-19 或いは SARS-CoV-2)と呼ばれる謎の病原体が自然発生に依るものではなく、人工的なウイルスである可能性を主流メディアが認め始めたという細やかな進展は観られるが、やがては米国に巣食う DeepState の手先と中共によるバイオテロである事が明らかにされ、それに加担したオバマやファウチ等(ら)の罪科が問われる事は間違いない。Facebook は非難される前に自ら「新型コロナウイルスが人工的なウイルスかも知れないという内容の投稿を検閲・削除する事をやめた」と発表した。主流メディアも主要SNS も単なる DeepState の傀儡、手先であるから、言論統制に手を染めている事を悪びれもせずに認めて、その上で、これからも言論統制の手を緩める気配は無い。こういった実態を日本のマスメディアは一切報道しない。テレビに至っては、朝から晩までコロナ騒動を拡め、危険なワクチン接種を推奨している。報道番組や報道番組もどきの下世話なワイドショー番組で只管(ひたすら)恐怖を煽る事に余念が無い。日本国民は、日々発表される「感染者数」という嘘をいい加減に見破っても良かろうに、「テレビの嘘」を鵜呑みにして疑おうともしない。「感染者数」というのは明らかな「嘘」で、正しくは…例えば「PCR検査 陽性者数」とするべきであるPCR法陽性者は必ずしも新型コロナウイルス感染者ではない。今年 3月に謎の死を遂げたタンザニアのジョン・マグフリ大統領が、果物のパパイヤ、羊とヤギの体液、その他人間の体液以外のものをPCRの検査会社に出したら全て陽性と判定されたという。新型コロナウイルスを判定する手段としては、PCR 検査とは、それほど当てにならない検査なのである。マグフリ大統領は「白人が、機能するワクチンをつくる事ができたならば、彼等はエイズ、癌、結核のワクチンを既に見つけていた筈だ」と述べ、タンザニア人が「実験用ウサギとして使われる」事を望まないといい、「コロナ・パンデミックは嘘であり、ワクチンなど摂取する必要はない」と主張した。そしてコロナウイルス接種の世界的キャンペーンの最中(さなか)に突然、謎の死を遂げた。恐らく口封じされたのだろう。


「PCR 検査」の正式名称は「核酸増幅法」といい、PCR検査ではなく「PCR法」という。2019年に、これまた謎の死を遂げた、ノーベル化学賞受賞者のキャリー・マリス博士が発明した検査手法が「PCR法」である。PCR法は特定のウイルスのRNAを検出するという建前で行なわれているが、残念ながら…というより驚くべき事に、新型コロナウイルスだけを特異的に検出するものではないコロナウイルスは新型・旧型問わず RNAウイルスで、RNAウイルスは変異しやすい。つまり、「PCR法」では他の様々なウイルスでも陽性となる事が始めから分かっている。人間の身体から細胞を取って培養すれば、その中には多数のウイルスが混ざっていて当然であり、「PCR法」では、どの RNAウイルスを拾っているかは正確に判別できない。うずらや新品の綿棒、そして前述の通りパパイヤ、ヤギ… そして何とガソリンなどからも陽性反応が確認されたという。そんな検査はそもそも当てにはならない。だからキャリー・マリス博士は「PCR法」をコロナウイルスの判別に使ってはならないと口を酸っぱくして公言していた。ネットで調べると、マリス博士は風変わりな人物、信用できない人物の如く記録されている。「PCR法」でコロナ・パンデミックを偽装する裏勢力の捏造工作は極めて巧みであり強引である。「PCR 検査」はノーベル賞受賞者が発明したのだからと信憑性を持たせ、キャリー・マリスの主張は非常識な人物だから信頼できないという。その時々でコロコロと意見を変えるのは嘘つきの特徴である「PCR法」では、普通の風邪やインフルエンザなども陽性と判定する。だから PCR検査 陽性者を「新型コロナウイルスの感染者」と特定する報道は真っ赤な嘘なのである。NHK や民放テレビ各局が、恣意的に「感染者数」として毎日毎日発表しているのは、国民の恐怖を煽って、安全性すら未確認の怪しげなワクチンを摂取させるのが目的なのである。だいたい「無症状感染者」とは何なのか? くしゃみも咳も鼻水の症状も無く、微熱すらない風邪ひきさんを、今まで「風邪の無症状感染者」と呼んだ例があっただろうか?  実名は挙げられないが、テレビ局の報道番組に関係するある下請け業者によると、スタジオのアクリル板を設置する業者は、「こんな物 何の役にも立たないのになあ」と笑いながらセットして、自分たち(下請け業者)やテレビ局のスタッフは、本番前や後にはアクリル板など無いところで普通に会話しているという。更に、毎日、ニュースで発表される「感染者数」はおよそ一箇月前に(厚労省から)通達されてくるとも言っていた。これについては確たる証拠はないから私も半信半疑である。併し、コロナ・パンデミック騒動が人為的な企み…DeepState によるワクチン接種推進を目的としたものであるとすれば、このテレビ関係者の証言を頭ごなしに否定はできない。


そもそもこの一年余り世界中を席巻している「新型コロナ(Covid-19 或いは SARS-CoV-2)」と呼ばれるウイルスは、その存在すら確認されていない。…と言いながら、新型コロナウイルスと例年のインフルエンザウイルスは非常によく似た形状をしているという。両ウイルスとも、表面にタンパク質が棘のように付いてる。ウイルスがヒトに感染する際、このタンパク質がヒトの細胞にある受容体と結合する。新型コロナとインフルは表面に付いているタンパク質の種類が違うので、対応する受容体が異なるという。当然、重篤化した場合の症状も異なる。難解な説明文は私も苦手だから省くが、ウイルスの大きさは新型コロナが0.050〜0.2 μm(マイクロメートル)、インフルが0.08〜0.12 μmだという。この大きさのウイルスと市販のマスクの透過性を知ると些かショックを受ける。ウイルスの大きさを大雑把にビー玉くらいとすると、市販のマスクの網目の大きさはサッカーゴールの3倍ほどだという。正にスッカスカ状態でマスクなど無意味である。至近距離の会話で大きな飛沫を飛び交わすような場合を除いて市販のマスクは意味を成さない。テレビで解説する専門家がこういった事実を知らぬ訳がない。新型コロナウイルス感染症対策担当大臣の西村康稔は、国民に対して、屋外でもマスク着用をお願いしている。密を回避する為、定期的な換気を進められるが、それなら誰もが外気は比較的安全だと考える。併し、西村大臣は外気も危険だと言わんばかりである。その結果、国民全員が屋外でマスクを着用するのが当たり前となり、同調圧力が増し、マスク着用を拒む者はまるで非国民扱いされる窮屈な社会が生まれ、定着してしまう。このように国民に不自由を強いる前に、新型コロナウイルスについて、日本政府は正しい情報提供に励むべきではないだろうか? それが出来ないのは、所謂 専門家も政治家も、新型コロナウイルスについて、何も知らないのである。その上で、国民に「正しく恐れろ」などという要請を出して混乱させているのである。


最近、真紀子さんという方が、「厚労省のコロナ相談室」に直接電話して、「新型コロナウイルスの存在証明の有無」について質問している動画が公開された。元はYouTube 動画らしいのだが当然、速攻削除されているだろう。有り難い事にその動画を FC2 動画で再公開してくれているので URL を貼っておく。私のBlog を読んでくださる方の人数は少ないが、できるだけ多くの人に拡散していただきたい。リンクが切れている場合は、ブラウザにコピペすれば視聴できます。

https://video.fc2.com/content/20210524tqPnD47g 


要するに日本中が「新型コロナ・パンデミック」という詐欺に騙されているという事だ。新型コロナウイルスでも Covid-19  でも SARS-CoV-2 でも何でもいいが、存在が確認されていないウイルスなのである。「存在を証明する査読済み論文が皆無なウイルス」のワクチンなど誰にもつくる事はできない。況(ま)してや変異株など確認する方法は無いだろう。いったい何からどう変異したというのだろうか? 海外ではコロナワクチン接種による副作用(日本では何故か「副反応」という聞き慣れない言葉が遣われているが…)の酷さが、写真や動画で公開されている。世界では何百人何千人という単位(もしかしたらそれ以上の単位)で、健康な人が、ワクチン接種の当日や翌日から一週間後などに失明したり死亡してしまったりした例が後を絶たない。全身の肌が爛(ただ)れて腫れてしまったり、健やかな少年が全身麻痺で痙攣する動画を観るのは実に恐ろしい。被害者本人はもとより、親や配偶者、友人等は何故もっと慎重に検討するよう説得できなかったのか。後悔先に立たずとはこういう事にこそ使う言葉だ。併し、そういった被害者の家族やご遺族には、「ワクチン接種との因果関係は確認できない」として何の補償もされないという。全ての国を調査した訳では無いから、しっかり補償している国もあるのかも知れない。日本でも「ワクチン接種による死亡には国が4,400万円の補償をする」というが、どうせ「因果関係は確認できない」とされてしまうのは火を見るより明らかである。実際、ワクチンの副作用による被害者はいるが、国が補償した例は一例も無い。厚労省のHPでは6月11日時点で、13,903 人が新型コロナによる死亡者だとするグラフが表示されているが、実態は恐らく200人程度の被害者が死亡したと思われる。コロナとは無関係の死亡者でも、死後にPCR法で陽性と出ればコロナ死とされてしまう。ワクチン接種直後の死亡でも、死後に陽性反応が出ればコロナ死とされてしまう。ワクチンの副作用で死亡したなどとは口が裂けても認めない。ワクチン接種直後や一週間以内の死亡でも、ワクチンとの因果関係は調査中とされ、結局、副作用での死亡とは認めないつもりなのだろう。そもそも、ワクチンの製造販売で既に何兆円もの売り上げを稼いでいる製薬会社が、副作用については一切の責任を免除されているというのはおかしい。異常である。飲食物でも、電化製品でも、遊具でも、工具でも、何にでも「製造物責任」が伴う時代であるが、コロナワクチンだけが特別扱いされ、製薬会社の製造物責任は問われない。


米国では、中共政府は15年も前からバイオ兵器を開発していたという報道が非主流メディアで見られるが、新型コロナウイルスが遺伝子組み換えによる中共のバイオ兵器ならば、自分たちに甚大な被害を及ぼすウイルスを漏らす訳が無い。特に米国大統領選挙に合わせた陽動作戦ならば、主に白人、黒人、褐色人種に強く作用し、自分たち黄色人種・東洋人には比較的弱い作用を持たせる事もできるだろう。だから日本を含む東亜細亜の国々では欧米より被害が少ないのかも知れない。中共支配下の中国人の被害はアリバイ工作的に少なく設定したのだろう。毛沢東は3000万人以上も自国民を殺し、鄧小平は「3億人程度の被害を出しても中共が勝ち残れば良い」と言って世界を唖然とさせた。うろ覚えだが、確かドイツ帝国の鉄血宰相ビスマルクは「第一次世界大戦は化学兵器、第二次世界大戦は核兵器、第三次世界大戦は生物兵器により勝敗が決する」と言った。今正に第三次世界大戦の最中(さなか)なのかも知れない。米国の似非共産主義革命に中共が加担したのは間違いないし、新型コロナウイルスなるものは中共武漢の研究施設から漏れたとされている。コロナワクチンを製造した巨大製薬会社は、多数の国に跨(またが)る多国籍企業・無国籍企業である。ウォール街の金融資本家や GAFAM などの BigTech も多国籍・無国籍企業である。トランプ大統領から二期目を奪った DeepState の手先である国家反逆者の中にはアンソニー・ファウチやバラク・オバマもいる。ナンシー・ペロシも罪は免れないが、バイデンやハリスは只の使い捨ての道具に過ぎない。それでも国家反逆者である事に変わりはない。皆、一蓮托生の罪人で、アメリカ・ファーストを唱えるトランプ大統領を忌み嫌う点で一致している。DeepState では新参者で未だ未だ地位の低いビル・ゲイツの「ワクチンによる人口削減」はこの様子だと恐らく成功してしまうだろうから、ビル・ゲイツは DeepState に於いて大出世できると考えているだろう。併し、DeepState は余りにも多くの事を一度に強行し過ぎた。それが敗因となる。


軍政下にある米国は中共の野望を放置せず、バラク・オバマの時代からドナルド・トランプという成功した実業家で、買収される心配がなく、信仰心の熱い愛国者をリクルートして大統領の座に就けるべく、着々と準備を進めて見事オバマの共謀者ヒラリー・クリントンを打ち負かした。トランプ大統領の愛国心は本物である。米国が DeepState と中共に内部から蝕まれている事を憂いた将軍たちが、今もトランプ大統領を支え、あからさまな選挙不正という犯罪の末に大統領の座を奪った偽大統領バイデンには肝心の軍の実権は渡さず、核のボタンは未だトランプ大統領の手にある。近現代史研究で成果を上げているある人物が、今の米国を観て「マッカーシズムの再来」と評したが、それは間違いだ。今の米国の実情を「反共産主義」の一言で片付けるのは考えが浅過ぎる。確かに中共が内部から米国に浸透してきた事は間違いではないが、嘗てマッカーシー上院議員が敵に回した共産主義者たちは、1930年代初頭にユダヤ人迫害機運の高まりから逃れて、米国ニューヨークの教育界に紛れ込んだドイツのフランクフルト学派の共産主義学者たちに洗脳された者たちである。併し、今日、米国を汚染している「自虐史観、キャンセル・カルチャー、ポリティカル・コレクトネス、ジェンダー・フリー、LGBTQ、ミソジニー(女性嫌悪)、白人差別思想、ペドフィリア(小児性愛)、アドレナクロム蔓延、等々」は今の中共や共産主義とは、直接的政治的イデオロギー的に無関係である。これらの米国を害する思想は、トランプ大統領が求める「正義、伝統、信仰」とは全く相容れない邪悪な思想であり、悪魔信仰とさえいわれている。トランプ大統領と米軍(軍の約8割と見られる)が戦っている相手は、単なる共産主義者ではない。共産主義も敵の一部だが、真の敵は悪魔信仰や様々な反米思想で米国を貶める DeepState であるDeepState の中枢はやはり国際金融資本家たちであり、石油業界や軍産複合体、そして今回新たに注目を集めた製薬業界であり、それらに近年その立場を盤石にした GAFAM などの BigTech が加わって、米国の極端な左傾化共産化を契機に、自分たち極一部のエリートによる「全世界に及ぶ独裁体制の構築」を目論んでいる者たちであるDeepState は無論、共産主義者ではない。自分たちとその子孫による独裁体制を望んでいるだけである


人類史を暗黒側へとひっくり返そうとする DeepState 陣営は、米国の政界(極左民主党と共和党の一部)、経済界(石油業界・多国籍大企業・軍産複合体など)、金融界(ウォール街)、法曹界(弁護士や裁判所・最高裁までも)、教育界(初等教育・中等教育・高等教育に於ける準学士・学士・修士・博士という学位制度に中の教育の全て)、メディア界(主流メディア)、芸能界(ハリウッド)、巨大複合施設(ディズニーなど)、等々による反米思想の刷り込みと実行および人の道を外れた犯罪を平然と為す組織の横暴… これはまるで大東亜戦争敗戦後に日本を占領統治した連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAPと称される米国の共産主義者たち)が日本を腑抜け国家に改造して出来上がった戦後日本の構図と瓜二つである。異なるのは恩知らずな怨恨民族で日本に無理矢理 居座った在日朝鮮人が特権階級にいない事くらいである。米国の共産主義者たちの陰に隠れている DeepState は自国で成し遂げようとする背徳行為を敗戦国日本で実験して、完璧な成功体験を知っているのである。併し、今回の大革命は余りにも事を急ぎ過ぎた。「大統領選挙不正」に止まらず、「偽装コロナ・パンデミック」「世界的ワクチン詐欺による人口削減」… これだけの難題を一度機にやって退けたのは DeepState の傲慢と焦り故である。ネットの普及による SNS の言論統制は絶大な効果を発揮したが、同時に世界中に選挙不正の恥を晒し、行き過ぎたポリコレやペドフィリア、アドレナクロム蔓延の罪深さと愚かさを広く知らしめてしまった。大統領選挙の不正では徹底した総力戦を見せたが、トランプ大統領の排除に拘る余り、洗脳し切れなかったトランプ支持者(トランプ共和党は恐らく49州で勝利した)の声という民意への裏切り行為と後始末が杜撰過ぎた。それは同時に、極左に成り下がった米国民の恥を世界中に晒した。不誠実で嘘に塗れた主流メディアと自由とは程遠い検閲行為を正当化するSNS、ブラック・ライヴズ・マター(BLM)は、スローガンと行動が乖離しているし、アンティファ(アンチ・ファシズム)は、その名に反してファシズムと暴力で国民を苦しめるテロ集団に過ぎない。ヒラリー・クリントンがオバマに次いで米大統領となって米国破壊計画を完遂する予定だったが、予期せぬ強敵ドナルド・トランプに計画を頓挫されたトラウマと、戦争をしないトランプの4年間が軍産複合体や金融資本家の欲を渇望させ、何が何でもトランプ排除を焦った余り、世界中にボロを撒き散らした


慢心したビル・ゲイツはワクチンによる人口削減計画を公表したと前述したが、正確には 2010年のTEDに於いて、「ワクチン接種により5%〜10%の人口削減が可能だ」と明確に公言した。TED とはニューヨークに本部を持つ非営利団体で、毎年大規模な公演集会を開催しており、2006年からはネット上に講演の模様を公開している。今でも、「ワクチンによる人口削減計画」が存在する事を確認できるから、これは陰謀論でもなんでもない。特に今回のワクチンは人口削減の道具なのである。だから安全性が確認されている既存薬であるアビガンやイベルメクチンやヒドロキシクロロキンを禁止してまでワクチン接種を推進しているのだ。ビル&メリンダ財団はこの頃から、イノビア社、グラクソ・スミスクライン社、サノフィ社、モデルナ社、を支援している。また、コロナ・パンデミック騒動の前に、ファイザー社、アストラゼネカ社の株式も大量に買い付けたと言われている。今回のワクチンが信用ならないのは、これまで開発されたワクチンの中で最速で完成したのは、1960年代に開発された、おたふく風邪用のワクチンで、開発期間は 4年間もかかった。これが最速記録だ。その為、新型コロナウイルス(Covid-19 或いは SARS-CoV-2)のワクチンが完成するにはそれなりの時間がかかると考えられていたのだが、2020年11月に米国の製薬大手 ファイザーとバイオテクノロジー企業・BioNTech SEが開発する新型コロナウイルスワクチン「BNT162b2」が第III相試験に於いて「90%を超える予防効果がある」(?)という結果を出し、同年12月14日には米食品医薬品局(FDA)から初の使用認可を取得した。従来のワクチン開発と比べてはるかに短い「1年未満」という期間で完成までこぎつけた新型コロナウイルスワクチンについて、何故これほど開発が高速に進んだのか不可解である。アストラゼネカなどはコロナ・パンデミック騒動の2箇月後にはワクチン開発の最終段階にあるなどと公表した。併し、今、先進国を中心に世界中の人々に接種されている mRNAワクチンは、省いてはならない工程である動物実験をせず、直接 人体に接種している人体実験と言われる所以である。公表されている治験完了予定日は、ファイザー社が2023年1月31日、モデルナ社が2022年10月7日である。政府や自治体、そして大企業が進める大規模なワクチン接種推進をマスメディアが毎日のように報道するが、mRNAワクチンが安全性未確認の劇薬である事は徹底的に伏せている。子宮頸癌ワクチンで苦しむ女性たちが、今も苦しみながら訴訟で苦労している姿を報道しながら、マスメディア、特にテレビがコロナワクチンに対する警鐘を一切鳴らさないのは彼等が悪魔化した DeepState の支配下にあり、日本国民の命を軽視しているからである。


海外の報道では、主流メディアを除いて、コロナワクチンの副作用に苦しむ人々や、死亡してしまった遺族に対する己が推奨、或いは無関心に対する後悔の弁を取り上げているが、日本のマスメディアは一切、mRNAワクチンのネガティブな側面を報道しないコロナに罹った看護婦が、「呼吸する度に肺にガラスの粉が入っているような苦しみがある」と訴える自撮り動画が報道されたが、彼女が実は健康体で金を貰って演技をした役者の卵である事実は、米国の非主流メディアでは報道されたが、日本のテレビは米主流メディア同様に、知っておくべきそういった真実、大嘘を全く報道しない。コロナパンデミックで医療崩壊して、大勢の患者を病院の廊下にベッドを並べて医師や看護婦がてんてこまいしている米国の動画が YouTube などで見られるが、あの動画も嘘である。コロナに罹って道端で死亡した遺体を救命士が二人がかりで救急車に乗せる動画も観たが、元動画は何と元気な役者が死んだふりをして、二人の救命士役の俳優と撮影開始の合図を待っているものだった。普通に会話していた役者が撮影開始数秒前に遺体を演じる証拠動画である。その他には、多くの遺体を絶望的に眺める看護婦の動画もあった。遺体だらけの悲惨な病室だが、一人の遺体の顔を拡大すると明らかに人形である。男性の顔は鬘(かつら)さえ被されずに、ただそれらしく黒っぽくペンキか何かで塗られており、勿論、目も鼻も口もないデパートのマネキン人形以下の粗雑な作りの人形であった。医療崩壊しているというドイツの大病院には誰も居らず閑散としている。休みを言い渡された従業員が病院内部を端から端まで動画撮影したが、動画に映っているのは医師も患者も誰も居ない休業中の空っぽの病院であった。これら全てが真実だとは限らないが、人騒がせな嘘動画が紛れ込んでいたとしても、何故こうも沢山のコロナパンデミック否定の動画が出回るのか? YouTube はこれらの動画を次々と削除している。米大統領不正選挙の時と同じである。BigTech が総がかりで証拠隠滅を図っているのである。これらの内、ひとつでも真実なら大事(おおごと)である。「コロナパンデミック騒動」も、「mRNAワクチン接種の事実上の強制」も、「米大統領選挙でバイデンが史上最多得票を得た大統領当選者だ」という事も、皆んな大嘘なのである少なくとも日本では、公表されている新型コロナによる死亡者より、ワクチン接種による副作用で死亡した者の人数の方が多い。コロナによる累積死亡者は厚労省発表の13,000人以上は嘘で精々1,000人程度である。ワクチンの副作用での死亡者数は年間 3,000人くらいにはなるだろう。コロナ・パンデミック騒動以前の日本では季節性インフルエンザにより、毎年 1万人前後の死亡者を出しているが、コロナ禍でのインフルエンザの死亡者はゼロである。日本中がアルコール消毒とマスク着用によりインフルエンザ感染者は例を見ないほど減少したようだが、それでも感染して死亡した者は全てコロナ患者の死亡としてカウントされている。実はインフルエンザ患者なのかも知れないが実態は不明である。そもそも厚労省が出す統計数字が嘘なのである。さかうえひとし という人の YouTube が参考になる。(https://youtu.be/aXyYuSDoZoM)


米テキサス州のグレッグ・アボット州知事(共和党)は、今年3月から同州のワクチン接種を中止し、マスク着用もやめさせ、ソーシャルディスタンシングも必要なしとした。勿論、飲食店や様々な施設への規制も廃止した。移動制限は無いし、集会の自由も保証されている。これについて偽大統領バイデンは「ネアンデルタール人の発想だ」と印象深い言葉で馬鹿にしたが、現在のテキサス州では感染者も殆んどおらず、州民はコロナ騒動前の生活を取り戻して活気に満ちている。日本ではテレビが毎日朝から晩までコロナ「感染者数」という嘘報道で恐怖を煽り続けているが、日本の医師の40%程がワクチン接種を拒否している。私事になるが、私の主治医にワクチン接種について相談したところ、暫(しばら)く様子を見るように勧められた。医師としての評価の前に人間性が誠実な人物だと感じた。主治医は「私もワクチンを打たないが、ここのような総合病院の医療従事者はかわいそうだ。仕事上、ワクチン接種は強制的だから、若い人は本当に気の毒だ」とも言われていた。主治医は週一回この総合病院で診察にあたる外部の医師だから強制や同調圧力が無いようだ。医師がコロナ患者だと確認して報告すれば、医師会経由で厚労省から一人当たり20万円の助成金が出る。その患者が人工呼吸器を着けるような重症者なら助成金は3倍になるそうだ。(これは主治医からの情報ではない)。一説にはコロナ患者一人当たり一律60万円支給されるとも言われている。米国では患者一人当たり一律13,000ドルが医師に支給される。知人の医師に尋ねたところ、助成金については明言を避け、「医者もコロナで大変で手続きに忙殺されて、良い事は何もない」との答えが返ってきた。イベルメクチンやヒドロキシクロロキンについても質問したが、はぐらかされた。というよりこの質問は無視された。この遣り取りの前までは友人だと思っていたが、この一件以来、友人から知人に格下げした。これは職業の貴賤に関わらず、人間性の問題だと思う。私は、テレビに出演する御用学者や御用専門家、御用医師、そしてワクチン接種に駆り出されて実際にワクチンの注射針をヒトに刺す医師や看護婦・看護師などの人間性を疑う。只のイエスマンか、不勉強で真実を知らないとしたら、人の命を預かる職業人としては失格であるし、mRNAワクチンの危険性に少しでも気付いていながらの行動だったら、悪魔に魂を売った人非人である。それは官僚や政治家も、自治体の長も、窓口業務に携わる中央・地方の公務員も同様である。メディアの責任については言わずもがなである


トランプ大統領は一期目の終盤で新型コロナと診断されたが、その時に入院したワシントン郊外のウォルター・リード軍医療センターで、「モノクローナル抗体(中和抗体)カクテル」と呼ばれる臨床試験段階の未承認薬を投与されたと言われているが、レムデシベルイベルメクチンヒドロキシクロロキンなども投与された可能性が排除できない。後日、トランプ大統領は、「イベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどをコロナ患者に投与したらどうか」と発言したが、イベルメクチンもヒドロキシクロロキンも米食品医薬品局(FDA)により即座に使用禁止されてしまった。トランプ大統領の発言の直後にすぐさま使用禁止としたのである。既存の薬剤が特効薬になってしまうのは、mRNAワクチンの世界規模の接種計画の妨げになると言わんばかりである。そういう見え透いた事情を知っていれば、医学的知識など無くても世界的規模で推奨されている mRNAワクチンという未知の薬剤の裏に何か良からぬ思惑があると考えて当然であろう。マスメディアに踊らされて自ら進んでコロナワクチン接種の列に並ぶ日本人は実に愚かである。取り返しのつかない過ちを犯している。後で真実に気付いても打つ手は無いだろう。DeepState 陣営のアンソニー・ファウチはイベルメクチンの禁止に賛同しながら、自らはイベルメクチンを服用しているという。インドでは、変異株と呼ばれるコロナウイルスによる被害が急拡大したが、一向に効果が見えないコロナワクチンをやめてイベルメクチンを投与した結果、たちどころに感染者が減少した。驚きの成果である。2021年5月21日、インド政府は欧米先進国や日本のメディアが報じる新型コロナウイルスの変異株の存在を明確に否定した。存在が確認されていないウイルスの変異をどうやって知る事ができようか?


ネットでは、こういう事実が素人にも確認できるのに、日本政府も厚労省も、日本医師会も、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンの投与を禁止したままである。動物実験では猫を全て死滅ささてしまったという mRNAワクチンを、動物実験を中断して、全人類を対象に人体実験しようとしているのであるから恐ろしいマスメディア、SNS、グローバル大企業が、嘘がバレているのに、口裏を合わせて米大統領バイデンの既成事実化を譲らないのと全く同じ構図で、mRNAワクチンの人体実験を正当化しているのである。イベルメクチンは、ノーベル医学生理学賞を受賞した大村智 北里大特別栄誉教授が発明した。同様に新型コロナウイルスに有効とされるアクテムラという薬剤も、1986年に大阪大学の岸本忠三、平野俊夫両博士が、免疫で重要な役割を果たすインターロイキン6(IL‐6)という物質を発見し、その発表の場に居合わせた中外製薬の大杉義征博士が「画期的な自己免疫疾患の治療薬が作れる」と直感し開発した薬である。ヒドロキシコロロキンの発明者はググっても確認できないが、米国の緊急救命医サイモン・ゴールド博士によると、65年間も使用され続けて安全性には全く問題ない薬剤だそうである。本来は体内に入った寄生虫を駆除する薬剤であるヒドロキシクロロキンは、主に貧しいアフリカ諸国で使われ続けてきた。アフリカの後進国が予想に反して酷いコロナ禍に見舞われないのは、案外この寄生虫駆除剤の副次的効能なのかも知れない。そう指摘する医師が、米国やインドなどでは少なからず居る。日本の医学会から、「怪しげな mRNA ワクチンに頼らずとも、日本が発明したアビガンやイベルメクチンがある」という声が上がらないのはどういう訳か! 根性無しにも程がある全世界に貢献する日本人の大発明を世に知らしめる絶好期であろうに。そいう言えばつい先日、中共が特許の切れた日本のアビガンの「用途特許」を申請したそうだ。「用途特許」とは開発目的とは異なる用途に於ける有効性を発見したという特許である。アビガン(ファビピラビル)は、富山大学医学部教授の白木公康と富士フイルムホールディングス傘下の富山化学工業(現 富士フイルム富山化学)が共同研究で開発した核酸アナログで RNA 依存性 RNAポリメラーゼ阻害剤である。…何のこっちゃかよく分からない。中共の浙江海正薬業股份有限公司がライセンスを取得して生産していた。但し、2019年に、中共に於けるファビピラビルの物質特許は失効しており、それ以降はライセンスによらずに、後発医薬品(商品名「法维拉韦」)として製造している。中共が知的所有物の窃盗常習犯で汚いのは承知しているが、富士フィルム富山化学の油断は間抜けといっても過言ではない。勿論、即座に対抗措置はとっているだろう。


とにかく、「2020年の米大統領選挙」「新型コロナ・パンデミック騒動」「mRNAワクチン接種の推進と既存の有効薬剤の禁止」…この三つに関して無理矢理の正当化の動きをする勢力は同じ闇の勢力である。そう、DeepState 陣営、闇の勢力が一丸となって世界を変えようとしているのである。本来なら何の問題もない発言を検閲し、DeepState 陣営の意向に沿わなければ、その世界から抹殺されてしまうのである。少なくとも、日米両国が自由な言論を許さない独裁体制化しているのである。日本では、「バイデンさんよりトランプ大統領の方が好きかな」と生番組放映中の一言で、番組降板と所属事務所解雇となった小林麻耶さんがいるが、米国では、「スター・ウォーズ」シリーズ初の実写ドラマ「マンダロリアン」シリーズに出演していた女優ジーナ・カラーノが、SNSの不適切投稿を理由にウォルト・ディズニー・カンパニー、ルーカス・フィルム、そして所属していた大手芸能事務所ユナイテッド・タレント・エージェンシーから契約を解除された。ジーナ・カラーノはトランプ大統領支持者で「大統領選挙は不正だった、マスクはしたくない」などとSNS に投稿したとして解雇された。本来なら何の問題も無い投稿である。彼女は総合格闘家の元チャンピオンで、そこそこの美貌にも恵まれて女優業に転身した成功者であった。そんな心身共に強靭なジーナ・カラーノは、自分を排除した闇の勢力に屈する事無く、自ら個人事務所を立ち上げて女優業を続けると宣言している。また、前述の緊急救命医サイモン・ゴールド博士は、妊娠検査で新型コロナウイルスに感染していると判明した妊婦にヒドロキシクロロキンを処方して、僅か3日で完治させた行為により、勤務していた二つの病院から解雇され、本人が知らぬ間に医師免許も剥奪されてしまったという。闇の勢力の徹底ぶりは異常なほど過敏である。小林麻耶さん、ジーナ・カラーノさん、サイモン・ゴールド博士の三人は、何も悪い事はしていないし、サイモン・ゴールド博士は妊娠した女性とその胎児の命を救った為に医師免許を剥奪されてしまった。こんな理不尽が罷り通る社会に日米はなってしまったのである今日の日米社会は、2020年の米大統領選挙を境に独裁国家に変容しつつある。そう考えると、イベルメクチン、ヒドロキシクロロキンについて質問された知人の医師は、身の危険を感じつつ答えをはぐらかしたのかも知れない。この問題は医師や患者、個人の問題を超越している。知人の医師も、私も、この Blogを読んでいる貴方も、知らぬうちに DeepState 陣営の被害者なのである。


在日朝鮮人と中共の工作員に事実上占領されてしまっている日本は、既に独力で主権国家になる事は不可能な状態だ。政治家も、官僚も、教育者も、皆 自分の頭で考え、世の中の狂いに抗おうともしない。99%とは思いたくないが、確実に90%以上の日本国民は無自覚な思考停止状態にいる。今や明らかに存在する「上級国民」は、長年に亘り日本人に寄生して金を巻き上げる事が常態化してしまっているが、これから訪れるであろう恐ろしい社会の変容を自分とは無関係だとでも思っているのだろうか? 何故か彼等は自分たちは常に支配層で、被支配者層になる事はないと慢心しているが、DeepState がひっくり返す世の中はそんな甘いものではないと今に思い知るだろう。マスメディアの言う事を丸々盲信してしまう大勢の普通の日本国民を観て、絶望感に苛まれる日々はこれからも続くだろう。街に出れば、ほぼ例外なく全員がマスクをしている。マスクを外して歩いているのは私だけだ。当たり前過ぎるが、よく観ると乳幼児はノーマスクだが、幼稚園児くらいから上の世代は全員マスクを着用している。公共交通機関や商業施設や飲食店を利用する時は、争いを避ける為に、私も嫌々 マスクを着用するが、健康に悪いからせめて鼻は出すようにしている。屋外を歩く時は絶対にマスクはしない。皆んな同調圧力を発揮せずに黙って避(よ)けてくれるのは有り難いが、世の中全員がマスク姿なのは、この国が既に終わっている証拠を観せつけられているようで悲しい。1977年から1981年まで米カーター政権時の第10代国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めた政治学者ブレジンスキー(2017年に故人となった)は、「日本は保護国」と言い切った男である。国際社会で堂々と日本は半人前の属国扱いされ、ムカついたが、悲しい哉、それが現実である。米国にこのまま偽大統領バイデンが居座り続けるなら、自主独立の目標も覚悟も無く、況してや軍事力の無い日本は終わる。私の読み通りにトランプ大統領が復権してくれれば、それを手本として日本にも息を吹き返す機運が高まる可能性は生まれるだろう。これが日本に残された唯一の希望である。神ならぬ身のトランプ大統領とて、計画を全うできない恐れも皆無ではない。この暗黒面に歪み始めた世界を正せるのは、トランプ大統領とその支持者たちだけである。危機といえば全世界がその最中(さなか)にいるのだが、日本ほど内外に危機を抱えている国は少ない。逆説的に考えれば、崖っぷちに立たされて、もう後退を許されない今の状況こそ、日本人が自分の頭と、自分の力で生まれ変わる好機なのかも知れない。項垂(うなだ)れるな、上を向いて進もう!

✭今回は、かなりの長文(15,000文字以上)故、何回かに分けてお読みください


先の大統領選挙と共に米国で勃発した「共産主義革命 未遂」は、長い年月をかけて人為的に分断された米国民の価値観 偏向が著しく、また、DeepState 陣営総動員の抵抗も甚だしく、未だに未解決のまま、自由民主主義陣営の盟主たる米国の地位を失墜させ続けている革命は未遂のまま決着を見ていないとはいえ、米国社会の分断は深刻ある。米国が初めて遭遇した最も大きな国難と言っていい。とにかく今の米国の政治と社会の乱れは酷(ひど)過ぎるし、その偏向の風潮は観ていて不愉快である。政治など元来そういうものだと言われればその通りかも知れないが、政治的対立より、極端な偏向へと導かれて常識を失なってしまった左派国民の行く末には救いようがない。確信論者ならともかく多くのリベラルとか左派的な国民は、それと知らぬ間に独裁体制下の被独裁下層民になろうとしている事実に気付いていない。建国の歴史は高々二百数十年と短いが、移民国家として成立したアメリカ合衆国の歴史上、共産主義化の危険な高波は過去に幾度となく米国を内部から襲った。そして、その度ごとに米国は社会主義化、共産主義化を免れてきた。今回も結局はトランプ大統領の復権により、自由民主主義陣営が勝利するとの確信に揺らぎはないが、今までと決定的に異なるところは、新たなグローバル大企業ビッグテックと呼ばれる過去には存在しなかった敵が革命陣営に加わっている事である。インターネットの普及と共に特に発展著しいデジタル化は個人情報管理には最適で、共産主義の名を借りた独裁体制を目指す者どもとは事のほか相性がいいから厄介である。今までの殆んどの大統領がそうであったように、ブッシュ親子、クリントン、オバマ政権は、悪質な自身の欲望を満たしつつ DeepState の要求に従ってきた。その代償に彼等が得たものは、金と女 或いは男に止(とど)まらず、大勢の男女の子供たちの苦しみだというから悍(おぞ)ましい。特にバラク・オバマ(=Barry Soetoro?)が齎らした倒錯が及ぼす全人類への被害は計り知れない。まるでソドムとゴモラ(Sodom & Gomorrh)を見るようだ。久しぶりの投稿でいきなり過激すぎると思われるだろうが、実際、オバマは性的倒錯者であり、その思想を全米に拡げる努力を惜しまなかった。その上、国家反逆者である。ヒラリー・クリントンと共に、近年の政治家では飛び抜けた異常犯である。米国外で出生した事が判明したオバマは米国大統領になる資格すら無く、性的倒錯者兼 詐欺師兼 悪魔崇拝者兼 稀代の国家反逆者である


先の米大統領選挙に於ける民主党陣営の形振(なりふ)り構わぬ不正の強行が、実は「共産主義革命」であると、当 Blog は散々主張してきた。そしてその革命には裏があるとも… 革命とは往々にして暴力的であり、人々を傷付けない安全で平和的な政治的革命など無いのだが、この度の革命の手法は、卑劣な犯罪でありながら恰(あたか)も正当な手順を踏んだ民主的な選挙の結果であるかのような体裁を取っていて、その首謀者たちが長年に亘って国民に共産主義教育を施し、悪魔崇拝の儀式と血に塗(まみ)れた欲望の為に多くの子供たちに犠牲を強いてきた人道に悖(もと)る行為を為した事は許し難い。胸糞悪いという表現は正にこういった犯罪の為にある。この単なる不正選挙と呼ぶには余りにも悍(おぞ)ましく、且つ広範囲に亘りながらも一矢乱れず徹底した、前代未聞の遣(や)り口は、世界中の注目下であからさまに堂々と強行された。革命を仕掛けた真の黒幕は、中共と DeepState、そして米国政治の内部の有力者たちが数多くいる。自由主義社会の一員と言われるも実際は嘘で塗り固められた日本社会に生きながらも、自分の頭で考える重要性に気付いている者にとっては、米国に隷従しながら生かされている日本が、自身の力で真の独立を果たす前に、親玉である米国がこのような形で衰退していく姿は看過できないものである。バラク・オバマが大統領に就いていた頃なら、DeepState など単なる陰謀論と一蹴されていたが、再選をかけた選挙戦の演説でトランプ大統領は はっきりと DeepState の存在を明らかにした。DeepState が仕掛けた不正選挙は明らかに国家反逆罪に当たり、DeepState とその手先として働いた反逆者たちは当然の事ながら全員裁かれ、相応の刑に服するべきである。従って言うまでも無く、DeepState の捨て駒 ジョー・バイデンは第46代米国大統領などでは断じてない。この DeepState が仕掛けた「共産主義革命」は未だ進行中であり、今しも大規模な内戦が地下で行なわれているのである。DeepState に利用された左派民主党による不正選挙は、人類史に遺(のこ)る不名誉な汚点となる事は間違いない。


今まさに米国は、既に決着したと見せ掛けながら、実は目に見えないところで、人類の行く末を光と闇に分ける一大決戦に等しい「DeepState による独裁体制確立の為の隠れ蓑としての似非(えせ)共産主義革命」の真っ只中にいるのである。この事実認識ができない日本人が多過ぎるのは、洗脳から抜け出そうとしない者の末路を見る思いだ。お花畑などと笑ってはいられない。自らの子孫が生きる未来が懸かっているという事の重大性を知らぬまま、世過ぎ身過ぎにしか興味を持たずに、マスメディアを絶対的に信奉する傾向が飛び抜けて高い日本より、主流メディアを信じない国民が多い米国の方が、寧ろバイデン=ハリス政権の正統性を疑っているという現実は何たる皮肉な事だろう。DeepState に操作されている筈の米主流メディアの世論調査ですら、バイデンの不人気ぶりを控え目ながら報じている。対して日本のマスメディアで、バイデン=ハリス政権の正統性を疑うところは皆無である。2024年を迎える前のトランプ大統領復権』の可能性を報じるメディアも日本では皆無だし、知識人然としたジャーナリストや政治評論家、有名大学の教授なども、トランプ大統領は既に過去の人と日本国民の記憶から葬り去ろうとしている。某有名予備校のカリスマ公民科講師と呼ばれるある人物は、2021年4月1日付の PRESIDENT Online に於いて「2020年のアメリカ大統領選挙は、完全にトランプ氏の “独り相撲” でした。『融和のバイデンか、分断のトランプか』よりも『トランプか、反トランプか』ばかりに注目が集まり、最終的にバイデン氏が勝利したのも、アメリカ国民が『バイデン氏を選んだから』というよりも『トランプ氏を選ばなかったから』という印象を強く受けました」と語り、「下手をするとトランプ復活の可能性」 さえあると要らぬ警鐘を鳴らしている。この人には選挙不正や主流メディアや主要 SNS 等による前代未聞の言論統制が見えなかったようだ。だから、バイデン 8000万票以上とトランプ大統領 7400万票という得票差をメディアが報じるままに僅差などと平気でコピペできるのだろう。テレビに権威を見出す情弱なお茶の間の老人程度の認識力しかない。日本の知識人としてマスメディアに重用(ちょうよう)される者たちは押し並べてこの程度の馬鹿者である。真実を知りながら調子を合わせているのなら、悪魔に魂を売り渡した国賊と言っていい


知識人にしてこの程度なのだから、日本の内閣総理大臣 菅義偉が、米国の偽大統領が一番最初に会談する外国の首脳としてバイデンに招かれて、いそいそと渡米してしまったのも無理からぬ事。曲がりなりにも日本の政治家の頂点に立つ菅義偉には、自由民主主義 陣営の盟主たる米国で勃発した人類史的パラダイムシフトなど全く見えていない。だから認知力が朦朧とした使い捨ての傀儡で且つ国家反逆者である偽大統領バイデンの下(もと)へと馳せ参じたばかりに、恐らく見てはいけないものを見せられてしまったバイデン偽大統領が外国で一番最初に日本の首相を招いたのは、日本が米国にとって最も重要な同盟国だからではない。日本なら今の無様(ぶざま)な内情を見せても、きつく口止めすれば米国の現状を言いふらす事はないと、バイデンを操る勢力が踏んだからである。案の定、菅義偉は青褪めながらも何事も無かったかのように帰国して、米国の大統領職などとても務めきれない呆け老人バイデンと正常な首脳会談をこなしてきたかの如く記者会見をした。大局的潮流を俯瞰できない我が国の内閣総理大臣は、バイデン=ハリス偽政権の危うさを目の当たりにしながらも、機転を利かせて急遽トランプ大統領との面会を模索するでもなく、真っ直ぐ帰国してしまった。断られても良いからトランプ大統領に面会を求める姿勢くらいは示しておくべきであった。痴呆症の老バイデンと馬鹿女のハリスでは、元々危うい日米軍事同盟など全く期待できはしない。ここに至る迄もなく、日本国の選択肢は国際社会が一目(いちもく)も二目(ふたもく)も置く「真の主権国家」となる道しかないと知るべきである


米国が混乱している今こそ、占領軍が去って後、69年間も棚上げしてきた「自主独立・自主憲法制定」に遮二無二取り組むべき時であろうに、マスメディアがコロナ禍の恐怖を煽る事に夢中になっているのを良い事に、国益を損なう RCEP(アールセップ=東亜細亜地域包括的経済連携)を国会通過させて正式に承認してしまった。日本国の領土(尖閣諸島と沖縄、やがては日本全域)を奪おうと日々侵略を続ける中共と、既に日本国の正当な領土である竹島を奪って返す気配もない韓国という明確な敵対国を利し、特に野望の手始めとして亜細亜地域の基軸通貨の地位を狙う中共の思惑(おもわく)も理解できずに、日本だけが多大な損失を被(こうむ)る、中共・韓国とインドが入れ替わってしまった RCEP を締結してしまうなど正気の沙汰ではない。中共の参入を聞いた途端に RCEP の枠組みから去ったインド政府の毅然たる決断を見ても、そのまま動かなかった日本の外交は既に国益追求の使命を忘れている行政サービスに韓国の LINE を招き入れて敵対国の情報収集ツールに国家としてのお墨付きを与えてしまった安倍晋三の悪夢を再び観る思いだ日本企業だと言い張っていた LINE が、実は韓国国家情報院の元幹部が創業した韓国企業だと知った途端に使用禁止としたロシアのプーチン大統領の判断を、横目に見ながら、何のアクションも起こさなかった日本政府及び日本の政財界は、既に在日朝鮮人や背乗り朝鮮人に乗っ取られている。小泉純一郎の「郵政民営化」「労働者派遣法の適用範囲拡大」、安倍晋三による「LINEの行政サービス参入への承認」、不公平極まりない「ヘイトスピーチ解消法」「労働者派遣法の更なる適用範囲拡大」「種子法・種苗法廃止」… 国民にとって重要な法律が国会承認されるタイミングでのみ、その事実から国民の目を逸らす為に、不倫や芸能ネタなどくだらない問題で一斉に騒ぎ立てるテレビ局日本国民の耳目は、「新型コロナの蔓延防止法」と、怪しげな「ワクチン接種の促進」、そしてどうでも良い「紀州のドンファン殺害犯逮捕」を報じるマスメディアの目眩(めくらま)しに騙されて、「RCEP 批准」から完全に目を逸らされてしまった。過去に何度も観せられた「反日政治家」と「反日マスメディア」の見事な連携である。


米国の混乱と衰退は、未だに奴隷の平和から抜け出そうとしない日本国にとっては他人事(ひとごと)ではい。これが理解できたなら、今頃 日本は上を下への大騒ぎとなっていなければならない。併し、日本国民にこの危機感が共有される事は決してない。亡国への坂道をまっしぐらに転げ落ちているという自覚は皆無で、この期に及んで東京五輪を開催するという政府や都知事にまともな抗議の声すら挙げない。努力の末に東京五輪出場の切符を手にしたアスリートの方々には気の毒だが、国が滅んでは五輪もへったくれもないのだから諦めていただくしかない。東京五輪出場の権利を掴んだアスリートに対して、極(ごく)一部の愚か者が中傷しているというが、彼等彼女等は何もかも犠牲にして一途にその道で戦い抜いて勝利した日本の誉れである。国際情勢や政治判断がどうあろうと、アスリートには何の非もない。この問題ではアスリートこそ被害者である。政府や都知事・府知事・県知事という権力者には従い、罪なきアスリートを中傷するなど、卑劣な弱いもの虐めである。責められるべきは内閣や自治体の無策を超えた国民虐めである。非常事態宣言より厳しい蔓延防止法等特別措置法に苦しめられながら、僅か70 日後に東京五輪など開催できる訳がないだろうに。既に、東京五輪中止は既定路線であろう。アスリート諸君はこの不幸に負けないで欲しい。人生とはそのような理不尽に遭っても前向きに戦い抜いていくものである。日本政府は例え莫大な違約金を支払う羽目になろうとも、損得勘定はさて置いて、我が国の宝であるアスリートの為に、東京五輪に代わる「独自の国内大会開催」に奔走して頂きたい。彼等は記録更新に青春を賭けてきた。多くの日本国民も彼等を応援している。JOC にとっては100年に一度のパンデミックは不可抗力である。東京五輪開催中止に纏(まつ)わる違約金については、別途 IOC と交渉をして、被害額の最小化に努めれば良い。菅政権と東京都知事の東京五輪への執着は、国際社会から観て、無謀で愚かしい日本の身勝手な行為以外の何物でもない。間違っても、このパンデミックを引き起こした中共と米国に恩を押し付けられてはならない。そして、東京五輪開催にしがみつく醜態を国際社会に晒して、これ以上日本を貶めてはならない。来年(2022年)の北京冬季五輪開催を中共は切望している。だから中共は東京五輪開催に賛成して見せる。日本政府と東京都は、東京五輪開催への執着を捨てて、非人道的国家、侵略国家 中共に対して、悪事は悪事であるとの当然の判断の下、北京五輪ボイコット宣言を発するべきである


戦狼外交を標榜するような中共の外交は、奪う事のみを目的とした狂信的な思想に基付く、謂わば二進法の外交である。軍門に下る国は独裁体制下で虐げ悪魔の所業を平然と為す。抵抗する国は手段を選ばずに滅ぼす。中共外交にグレーゾーンは無い。中共は野心半ばでは曖昧な態度を見せ、彼等にとっての敵を欺き援助や支援を乞うが、実力をつけたら最後、反旗を翻す。鄧小平が編み出した「 韜光養晦(とうこうようかい)政策」といい、「才能を隠して、内に力を蓄える」という1990年代以降の中共の外交・安保の方針である。日米欧を騙して蓄えた経済力と軍事力は、もはや隠そうともせず、寧ろ過大に見せびらかして他国を威圧する道具として使っている。結局、中共とは、最終的には勝つか負けるかしか無いとの考えから一歩も抜け出せない愚かで恐ろしい独裁国家・侵略国家である中共のような国に対しては、ガンデンポタン(チベット自治区)や、東トルキスタン共和国(新疆ウイグル自治区)南モンゴル(内モンゴル自治区)、そして「完全に民族浄化と共に消し去られてしまった満洲国」と同じ憂き目に遭うか、「主権国家としての日本」を護り通すしか選択肢は無いと知るべきである。支那の地に中国共産党独裁体制が続く限り、「日中友好」など有り得ないし、そのような偽りの交友はあってはならない。「反日国是」の韓国も形こそ異なれ、やはり二進法を採用する程度の低い敵国である。中共は法治を否定する人治国家、韓国は恩知らずで約束を守らない怨念国家であるこれに国策として日本国民を誘拐した北朝鮮が加わり、特亜三国を形成する。更に、北方には大東亜戦争で米国にズタズタにされて降伏した後に、不可侵条約を一方的に破って武装解除した日本に攻め込んで、北方領土とそれに連なる占守島(しゅむしゅとう)に至る千島列島や樺太を奪って戦勝国を僭称した旧ソ連邦(現 ロシア)がある日本は事実上の領土問題で四箇国(中共・台湾・韓国・ロシア)と対峙している日本国はこういう地政学的に極めて危うい場所に位置する。併し、日本国民にこの危機感は無い。何かあれば米国が護ってくれると信じて、国防費の増大に反対する。命懸けで国民を護ってくれる自衛隊にさえ後ろ指を指すのが今の日本人である。米国の混乱を機に日本国民は自らの置かれた危機的状況に真正面から向き合って、真面(まとも)な国防意識を持たないと、私たちの子孫を育む国家「日本」は無くなってしまうだろう


話を戻すが、この失敗に終わるであろう米国の「共産主義革命 未遂」は、いきなり降って湧いたものではなく、凡そ90年前に米国に亡命さながらにドイツから移住してきた「フランクフルト学派」が米教育界を徐々に赤化してきたマルクス主義の成果であり、「ポリティカルコレクトネス」などという狂った思想もフランクフルト学派が持ち込んだ共産主義思想に由来する。実(まこと)しやかに語られる「SDGs」(持続可能な開発目標)も共産主義の魔手のひとつに過ぎない。「キャンセルカルチャー」も、「ジェンダーフリー」も、「人種差別…特に白人差別」も、「クリーンエネルギー推進」も、「気候変動対策」なども、「非常識な言葉狩り」も、「不法移民受け入れ」も、「刑務所から8万人の犯罪者を無罪放免」するのも、皆 愚かなポリコレのひとつであり、国家と社会体制を破壊する共産主義思想への誘導手段でしかないフランクフルト学派が齎らした共産主義思想も、結局は凡そ200年前に勃興したロスチャイルド家を始めとした国際金融資本グローバル大企業からなる影の政府と、近年新たに加わったビッグテック(BigTech)等にとっては、単なる隠れ蓑に過ぎない。結局は、精神を病んだ卑劣な民主党政権など DeepState に利用された単なる捨て駒に過ぎない。DeepState は己が野望を邪魔だてする唯一の存在であるドナルド・トランプを排除して、世界中で邪悪な独裁体制を確立する事だけが目標なのである。DeepState にとっては左右のイデオロギーなど関係ないから、共産主義思想もやがては遺棄される。2020年の米国の大統領選挙は、その意味で文字通りの「善と悪・光と闇」が雌雄を決する一大決戦の始まりであり、その戦いは地下の内戦として今も続いている。今の米国は、人類史に深い傷跡を残すであろう内戦の最中(さなか)にいるのである。そして悪は滅び、世界は光に照らされる。即ちトランプ大統領陣営の勝利で結局は人類は救われる。半年前から当 Blog が主張してきた通り、トランプ大統領は既に事実上の再選を果たしている。そして、これも当 Blog が断言した通り、今の米国は軍政下にある。だから偽大統領バイデンは、国防総省に立ち入る事さえ許されず、国家機密にアクセスする行為も許されない。米主流メディアと Facebook や Twitter を始めとした BigTech、そして旧来の DeepState 配下の日本のマスメディアは、米大統領選挙と同時に敢行された似非「共産主義革命 未遂」について、今のところ絶対に真実を報じる事はない。


日本でも既に独裁体制の実験は始まっている。「国民の移動制限」「飲食店への営業時間規制」、科学的に効果がないと立証されている「アクリル板、アクリルカーテンの設置強制」「マスク強制」、果ては「ワクチンパスポート」の導入さえ考えている。全て個人の自由を阻害する独裁体制化への導入ツールである。テレビでは朝から晩まで、只管(ひたすら)新型コロナウイルスなる存在すら証明されていない伝染病の恐怖を煽り、来る日も来る日も地域ごとの「感染者数?」を発表し続け、インドで変異したというウイルスの更なる恐ろしさを報じ、海のものとも山のものとも知れない如何わしいワクチン接種を奨励し続ける。副作用を副反応などと言い換えてワクチンのマイナス面を曖昧にして、何が何でもワクチン接種を強行しようとする。他国での副作用の症例や、国によってはワクチン接種を凍結・中止した事実も報じない。報道しない自由の行使である。実例を挙げれば、フロリダ州マイアミにある私立校のセントナー・アカデミー(Centner Academy)は、4月26日、新型コロナワクチンの接種を受けた教職員たちは雇用しないと、生徒の保護者と教職員にeメールで通知した。新型コロナワクチンが「ワクチン接種を受けていない人たち」に齎らす影響について懸念があると説明している。また、新型コロナワクチンの接種を受けていない女性たちが、ワクチン接種を受けたばかりの人と接触した後、異常な生理不順や流産した自らの経験をインスタグラムに投稿している。また、コロナワクチンの接種を受けた女性が、その直後に流産または早産したというケースも米国内で114件以上報告されている。こうした事実は、デイリー・メール(DailyMail)のような主流メディアさえも報じている。5月6日、菅義偉首相はコロナ対策の一環としての「非常事態宣言」「蔓延防止等重点措置」の効果を問う朝日新聞の記者の質問に答えて「人口…あの…人口…が減少している…まあ、そうした効果は出ていると思います」と語った。真実を隠し続けるマスメディアは、この発言を全く問題視しないが、「コロナ禍、ワクチン接種、行動制限」の目的が「人口削減」であるとの陰謀論を、首相自らが認めてしまった格好だ。バイデン=ハリス政権との面談が余程ショックだったのだろう。官房長官時代から慎重な物言いで口籠(くちごも)ったり、失言したりした事などなかった菅首相らしからぬ辿々(たどたど)しさであった。


これでも「作られたコロナ禍」の恐怖を煽るテレビの扇動を真に受ける日本国民は馬鹿である。これについては別稿で更に掘り下げる。効果の無いソーシャルディスタンシング効果のないマスク着用を事実上強制し、補償無き自粛に罰則を儲けてまで中小企業や飲食店を狙い撃ちにした規制を掛けて潰しまくる日本政府や自治体の長は、最大の使命であるべき「国民・市民の生命財産の保護」を放棄し、多くの犠牲を強いて平然としている。真っ当な日本人にはできない事を平気でして退(の)けるのは日本人では無いからか、日本人の血が薄いからであるとしか考えられない。昨年11月に問題となった、DHC会長の在日朝鮮人差別とされる小文は、差別でも何でもない正真正銘の事実である。日本の支配層への在日或いは背乗り朝鮮人の浸透と、それに伴う悪影響は計り知れないものがある。政界、財界、教育界、法曹界、金融業界、マスメディア、中央地方を問わず官僚や公務員の上層部、芸能界、歓楽業界、AV業界、詐欺や性犯罪者たち、等々の汚鮮(成り済まし朝鮮人の潜入工作)の実態は決して明らかにされないが、日本への害悪は並大抵ではない。元経団連会長の榊原定征の血筋は純然たる朝鮮人で、両親が日本を定征するようこの名を命名したという。彼が東レの会長におさまる過程では不可解な死者が何人も出ているという。東レは日本の虎の子技術である炭素繊維の拠点工場を、経産省が止めるのも聞かずに韓国に移転して、その後、韓国は独自技術と称してボーイング社などへ炭素繊維部品を納入し始めた。この男に日本は旭日大綬章を叙勲したのだから呆れる。


日本の中枢は事実上、三世代前から在日に乗っ取られ始めていたのである。占領軍と帰国を拒否した居座り朝鮮人に「自虐史観」を刷り込まれた日本人は、在日擁護が日本人の良心だなどと本気で思い込む始末である。日本国民の引っ越しに伴う転出と転入は、双方の役所の名簿で確認されるが、東日本大震災の津波で役所そのものが流されてしまった。数年後、日本各地の役所に被災地からの転入届が頻発したという。転出の確認できない転入は全て性善説で受け入れられた。これなど絶好の背乗り行為の受け入れであろう震災も恐ろしいが、こうして朝鮮人に国籍を差し出してしまう日本のお役所仕事も何と恐ろしい事か早稲田大学と慶應大学でそれぞれ別々に起きた集団レイプ事件の主犯と共犯者の多くもそれぞれの大学の現役の在日学生であった、相模原障害者施設殺傷事件の犯人も在日、オーストラリア人女性ルーシー・ブラックマンさんを強姦殺害の果てにバラバラにして遺棄した異常凶悪犯も在日、イギリス人女性リンゼイ・アン・ホーカーさん殺害事件の犯人も在日…日本で起きる凶悪犯罪のいったい何割が在日の仕業なのか、嘗て調べた事があるが、朝鮮人の凶悪犯罪は驚くべき件数と割合なのだが、汚鮮されたマスメディアは犯人を通名でしか報じないから、一般視聴者が朝鮮人の惨(むご)さを知る機会はほぼ無い従軍慰安婦(軍人相手の高給売春婦)、徴用工(応募工)、朝鮮人強制連行(殆んどが朝鮮人密航者)も嘘、朝鮮半島侵略も嘘である。大日本帝国は、大韓帝国に頼み込まれて渋々朝鮮半島を統治した。併し、占領軍帰国を拒否して日本に居座った朝鮮人たちの嘘を教育された日本人は「自虐史観」を信じてしまった。そもそも日教組は在日朝鮮人が組織したものだ。こういう事実も日本人は知らない。


この日本人が植え付けられた「自虐史観」が、今、米国で表面化した「キャンセルカルチャー」と同種のものなのである。先人が構築した伝統文化を、悪しきものとして否定するのがキャンセルカルチャーである。今回の表題に「米国の赤っぷりが凄まじい」と書いたのは、米国の「共産主義革命 未遂」が、大統領選挙に合わせて強行された無理筋の共産主義革命と言い捨てられるほど表層的なものではなく、米国内部に深く浸透してしまった結果、トランプ大統領が唱える伝統と信仰を重んじる保守主義に真っ向から反対する国民の数が尋常ではなくなってしまったからである。米国人が先住民たるアメリカ・インディアンをほぼ殲滅してしまったのは事実であり、主に南部の綿花栽培でアフリカ系黒人奴隷を使役したのも史実。つい数十年前までは人種差別は酷かった。これも真実だが、米国に住む白人が二度と過ちを繰り返さないと心に刻んで愛国心を持つ必要があるのも事実。人種の壁を超えて米国を偉大な国にしようとしているのも事実である。バイデン偽大統領が現れてから、オバマが表面化に努めたキャンセルカルチャーの一つとして、今度は「白人差別という新しい差別」が始まった。信じ難い事だが、バイデンが進めたコロナ禍の経済的補償から白人だけが除外された。感染防止の為の規制による経済的被害に肌の色など関係ないのに、差別反対を唱えてきた自称リベラルが新しい差別制度を国策として掲げているのである。常軌を逸した不正選挙の末に、発足したと主流メディアが報じる、所謂 民主党政権のやっている政策と、バイデン=ハリス偽政権のパフォーマンスは正気を疑うほど滑稽であるが、現実の米国民に対しては由々しき実害を負わせている。一日も早く米軍の80%が支持しているというトランプ大統領の復権を願わずには居られない。


日本を大東亜戦争に引き摺り込み、都市部絨毯爆撃や二種類の原子爆弾の実験投下をしたのは紛れもなく主に白人が支配していた米国であるが、当時の米国政府の中枢には共産主義者が多く紛れ込んでいた。敗戦した日本に乗り込んできた連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の多くも共産主義者だったという。彼等が「日本国憲法」をつくって敗戦国日本に押し付けていったのである。そして後、不公平な関係ながら日米両国は75年の歳月を共に過ごした。山あり谷ありの年月であった。併し、今となっては、いつまでも過去の恨みを持ち出して被害者の特権を行使しようとするのは、誇りある日本人は良しとはしない。互いの国が自国を愛し、誇りを持つ事を否定しては国は成り立たない。日本は日本で解決すべき事を先延ばししてはならないし、米国は、単に大統領選挙の不正を正し、トランプ大統領が再選を果たすだけでは、今ある反国家的・反文化的問題による国民の分断は解消できない。偽大統領の下(もと)での米国民は益々分断されてしまうだろうが、性急にトランプ大統領が復権しても、やはり米国の分断は解消できない。恥を晒し続ける偽大統領よりは、正統なトランプ大統領の方が希望が持てはするが、何れにせよ米国は深傷(ふかで)を負ってしまい、覇権を狙う中共に与えてはならない隙を見せてしまう。その結果として国際社会にとってこの上ない不幸(=戦争、或いは共産主義独裁化)を齎らしてしまう。国家反逆罪に処すべき民主党と DeepState 配下の政財界や教育界、そして主流メディアと主要 SNS に洗脳された挙句に、「自虐史観」を植え付けられた米国民は、共産主義革命陣営に信任を与えている現状に気付く必要があるだから国防総省と軍の信任を受けながらもトランプ大統領はホワイトハウスを偽大統領を僭称する屑の如き傀儡に明け渡したのである。案の定、偽政権を操るものは直ぐに本性を顕(あらわ)し、米国を破壊し始めた。DeepState は、自身が標榜するボーダーレス社会そのものをつくるべく、闇雲にメキシコと米国の国境を破壊した。傀儡政権の悪事はまだまだ目に余るほど続くだろう。


ここへきて、アリゾナ州マリコパ郡の投票用紙の監査では、不正投票の実態の一部が明らかにされようとしている。マリコパ郡の投票所では、ドミニオン投票機の管理をドミニオン社に丸投げしてパスワードすら誰も知らないという。事実なら明らかなる違法行為である。朗報といえば朗報だが、常識外れの不正選挙を敢行した民主党陣営は、想像を超える有り得ない暴力を含む凡(あら)ゆる妨害工作に及ぶと覚悟した方がいい。その上、例えどれだけの証拠を集めようと、正攻法(法的手段)で勝てると楽観するのは早計ではないか。今までも再三に亘って司法が腐っているのを目の当たりにしてきたのだから、最高裁判事たちが今度こそ正義を為すという保証が何処にあると言えるだろうか。昨年(2020年)トランプ大統領の信任を受けて、最高裁判所判事に就任したエイミー・コニー・バレットは、恐らくまた裏切るだろう。最高裁はまたしても審議拒否という形でマリコパ郡の不正の証拠を門前払いする可能性が高いトランプ大統領は2020年10月26日、ホワイトハウスのローズガーデンでの式典に於いて、ワシントンの最高幹部、高官たち、家族や聴衆の前で、エイミー・コニー・バレットを最高裁判事に指名すると意気揚々と発表し、その後も、機会あるごとに彼女を称賛した。彼女を「我が国で最も華麗で才能のある法的良心の一つ」と紹介したが、バレットは最高裁判事就任の2日後にはトランプ大統領を裏切った。10月28日、最高裁判所は、ペンシルベニア州共和党対ペンシルベニア州長官のキャシー・ブックバーを支持する判決を下した。 ブックバーは、不在者投票の期限を延長したいと考えていた。共和党は差し止め命令を求めたが、バレットは投票を辞退して共和党の主張への反対を表明した。トランプ大統領は公には何も言わなかったが、個人的には非常に失望したという。彼は何日も費やして自分の判断に疑問を投げかけた。彼女の投票が判決を左右する事はなかったとしても、彼女は正義の為に投票するとトランプ大統領は期待していた。これは、自分を最高裁判事に推薦してくれた恩人に、後ろから脇腹にナイフを突き刺したようなもの…と言われた。バイデンが選挙を盗んだ数日後の12月8日、テキサス州司法長官のケン・パクストンは、ジョージア州、ミシガン州、ペンシルベニア州、ウィスコンシン州に対して違法で違憲な選挙を行なったと述べて、最高裁判所に違法投票を無効にするよう請願したが、最高裁判所は彼の申し立ての審議を拒否した。バレットはまたしても投票を辞退するという形で正義に背を向けたのである。彼女が誠実に職務を遂行、即ち正当な投票をすれば、トランプ大統領はホワイトハウスを去らなくて済んだ。


エイミー・コニー・バレットは、DeepState に飼い慣らされた狡猾な嘘つきであり、彼女を信頼したトランプ大統領をまんまと騙し仰せた。当時の司法長官ジェフリー・ローゼンと共にトランプ大統領は、2021年1月19日(ホワイトハウスを去る前日)の午後 9時 30分、ある起訴状に署名し、それを封印したと言われている。封印された起訴状には最高裁判事エイミー・コニー・バレットに対する起訴状も含まれている。起訴内容は、「国家反逆罪、外敵との共謀、最高裁判所の正義に相応しくない行為」であった。バレットは、敬虔なカトリック教徒であり、7人の子を育てる母親であった。トランプ大統領は、自らが信任したバレットに対する告発について、何時間も掛けて熟考を重ねたという。その結果、最高裁判所の腐敗は看過できるものではなく、バレットの裏切りも許されざる行為であるとの結論に達したという。立法府、行政府、司法府という三権の腐敗と、第四の権力たる主流メディア、そして今や第五の権力を手にした GAFAM+Twitter(=ビッグテック) 等による国家国民に対する裏切り行為も、決してこのまま放置してはならず、国家の発展と安寧の中枢を担う立場にあるべきこれらの反逆者たちは相応の裁きを受けなければならない。幼少期から左派教育を受けて育ち、ブルーステートの有名大学で反国家的教育で塗り固められたに等しい教育水準の高い者ほど、トランプ大統領を忌み嫌う。彼等彼女等は愛国心や信仰心を重んじ、伝統を大切にするより、ポリティカルコレクトネスに励むSDGs やジェンダーフリーを唱え、目の前で引き起こされた不正選挙を直視せず、NBC・CBS・ABC+CNN・Fox・PBS・MSNBCといったテレビネットワークや、Washington Post や NewYork Times の偏向と言論統制、Facebook やTwitter の検閲と検閲によるアカウント削除を多くの米国民はおとなしく受け容れた。現職の大統領のスピーチのライブ中継を発言内容が間違っていると決め付けて中断したり、アカウントを永久凍結するという暴挙に出たテレビ局やSNSに大反対する風潮は少ないこういう左傾化した米国民と、愛国心と信仰心と伝統を重んじる米国民は、民主党、共和党の垣根を越えて対立している。この分断の傷口を拡げまいと、国防総省と米軍の信任を得ているトランプ大統領は、民主党の不正政権に米国を任せたら国家が破壊されてしまうと、国民に理解させる為にホワイトハウスを去った。そして、バイデンやハリスの茶番と売国行為を国民に観せて、「気付き」を待っているのである


中共の浸透工作と DeepState が指揮を取る国家反逆者と、それらに洗脳工作されてしまった国民の覚醒を待ってトランプ大統領は復権する計画なのだろう。憲法に基づいているとはいえ、反乱罪や戒厳令という力技を使っても、洗脳から目醒めない国民と正常な国民との分断は避けられはしない。BLM や ANTIFA に暴動の口実を与える愚は犯せない。民主党の不正政権の有り様を見て目を醒す国民に期待してトランプ大統領は時を待っているのである。多くの米国民はいっときは反トランプ、バイデン支持の立場をとったとしても、現実の民主党政権の愚行の数々を眼にして実害を被れば、米国大統領としてのトランプの正しさを理解するだろう。それでも、好き嫌いの感情に捕われて愚かなバイデンを支持する者は、もはや救いようがあるまい。BLM や ANTIFA を支持する者とも宥和は不可能であるし、その必要もない。彼等とは別の、普通の米国民を相手にしての分断を可能な限り避けられれば上等である。トランプ大統領は国民の分断を最も恐れている。最大限の注意を払って、時間を掛ければ救える国民を漏らさず救った上での分断なら避けられずとも仕方あるまい。結局は国民の分断は避けられないのだろうが、目醒めるべき国民に時を与え、分断の深傷を最小限に治めるのがトランプ大統領の狙いであるマリコパ郡の監査結果が他の州に波及して、争いなく正当な選挙戦の勝者がバイデンなどではないと周知された上でのトランプ大統領の再選が認められるのが最良のシナリオだが、この正当な方法が通るとはどうしても思えない。最高裁が腐敗から回復する事はないだろう。エイミー・コニー・バレットはまたしても裏切るだろう。最終的に頼りになるのは軍しかないのかも知れない。正攻法でトランプ陣営が勝てるほど今の米国は正常ではない。


分断だけは避けたいと忍耐を重ねるも、今のままでは中共やロシア、イランの動向が気掛かりである。現にイスラエルとパレスチナ間での軍事衝突が起きている。最も警戒すべきは中共である。国民の分断を案じるあまり、戦争が起きてしまっては、米国民の犠牲は避けられない。仮とはいえバイデン偽大統領が演じる喜劇が、悲劇に変わる前に正統な大統領が米国を治めるべきだトランプ大統領自身が8月までには信じられない事が起きる」と表明している8月までにトランプ大統領が復権して、米国が立ち直らない限り、日米両国の敵、中共がいよいよ本性を表すだろう。今までも散々待たされはしたが、8月を過ぎても何も起きなければ、米国の没落は決定的となり、日本は窮地に立たされる。我々日本人にとっても、8月は国家存亡の機であると覚悟を決めて見守るしかない。日米両国の為にも、他の自由民主主義国家の為にも、トランプ大統領には是非とも復権していただきたい。米国の復興は、大変だが希望はある。最も問題なのは、我が日本が真っ当な主権国家に成長できるか否かである。中共にも韓国を含む朝鮮にも内部侵略されており、日本国民の多くがその事実を危機と認識していない事だ。この難題を乗り越える為には、先ず、政財界の出自の分からぬ親中派、親韓派を洗い出し、枢要な地位から引き摺り降ろす事だが、平和呆け日本人にこれができるかどうか甚だ疑問である。併し、現実に気付いている者が声をあげ、ひとりでも多くの日本人の覚醒を促す事が最初の一歩である。70年以上も後回しにしてきた行動を今、起こさなければ日本の未来は無い。先ず、行動を起こそう

今、米国で起きている事は明らかにおかしい。世界史的に見ても極めて稀有(けう)な状況である。この Blog では随分前から「常識」で考えれば誰でも分かる事だと言ってきた。分かると言っても「事態の詳細まで正確に分析できる」というのではなく、誰でも「何かおかしい…」と「違和感」を感じ取る事ができるという意味だ。併し、米国でも、日本でも、形こそ違うが、人々の「常識」が知らぬ間に狂わされてしまっていた。主に政治と、教育と、メディアが「常識」を、何者かに都合よく変質させてしまったのである日本では「明治維新」「大東亜戦争 」の二つの出来事が外圧によって惹起(じゃっき)され、「大東亜戦争」敗戦後は、植民地経営で富を増やしていた白人国家の人種差別主義者や、共産主義者や、筋違いな私怨を持つ民族によって、日本人と日本という国家そのものが骨抜きに改造されてしまった。何れの出来事も裏の裏には DeepState が潜んでいた。その DeepState が、2020年〜2021年にかけての、米国の大統領選挙に狙いを定めて疫病パンデミックを引き起こし、その機会を捉えて「共産主義革命」が強行された。これらの犯罪行為の裏には中共の浸透工作があり、その裏には DeepState の存在がある事は、真面(まとも)な判断力と自分の頭で考えられる人間には明確な事実と認識できる筈だ。始めこそは、民主党による選挙不正と未知のウイルスによるパンデミックに繋がりがあるとは誰も考えなかったが、時が経ち、様々な情報を付き合わせられる今なら、これらが恣意的(しいてき)に引き起こされた策謀である事は明白である。…ここまでの認識を理解できずに単なる陰謀論と決め付け、現実として受け容れられない人は、この Blog を読んでも時間の無駄になるだけだから、フィクションと割り切って興味本位に読んでみるか、或いはここで読むのを止(や)めた方がいい。「戦後教育」に洗脳され、マスメディアを主たる情報源とする人たちに、ここでの主張を理解する事は不可能に近い

2019年10月、ジョンズ・ホプキンズ大学の健康安全保障センターのエリック・トナー博士が、このパンデミックにより、18箇月で死者は6,500万人に達する可能性があると発表した。同 健康安全保障センターは、ビル・ゲイツ財団と共にシュミレーション・イベント、「コロナ・インスピラシー」を開催した。当時、大統領候補だったジョー・バイデンは、2019年10月25日のTwitterで「トランプ政権にはパンデミックの準備が全くできていない」と非難している。 選挙中や、晴れて米国大統領を僭称できる立場にいながら、どこだかわからぬ場所に引き篭もり、記者会見すら行なえない抜け殻バイデンも、嘗ては Twitter でトランプ大統領を攻撃していたのだと思うと、今の姿からは想像もできない。まるで別人のようだ。トランプ大統領も、今のバイデンは別人だと発言している恐らく10年近く前から DeepState 側は、中共ウィルスによるパンデミックが起きると分かっていた。全世界で1億2千万人以上が感染し、米国で50万人以上の死者を出す事を予想していながら一般の米国人に、或いは全世界に広く公表せず、米国内の単なる政争の具としたのなら、正に悪魔の所業と言わざるを得ない。併し時が経てば、今まで公表されている感染者数も死亡者数も、科学的に理解できないまま公表された、事実とかけ離れた数字だったと証明されるだろう。未知のコロナウイルスの存在すら免疫学的に証明した論文一本見つからないというのだから。免疫学の専門家、大橋眞 元 徳島大学名誉教授は、新型コロナウイルスの存在とワクチン接種を否定している。このパンデミックはワクチンを打ちたいが為の嘘だと主張している。(徳島大学はこの件では、大橋眞 元名誉教授の発言との関係性を否定している)。やがては全ての疑問が解かれる時がくるだろうが、今は、真実はフェイクの山に埋もれている。医学的、免疫学的、薬学的な事は素人には分からない。実際に米国では第二次世界大戦より多くの死亡者を出している現実を軽視してはならない。本当は何が起きているのか、それが分からない。問題は、DeepState の悪巧みという現実を、多くの人々が理解できない程に、社会が彼等によって長い年月を掛けて洗脳されてしまっている事だ

実際、米大統領選挙に於いては、到底現実に起きている事とは思えない程の不正の数々の証拠を、ネットを通して世界中の人々が見せられた。そういった名も無き人々こそが歴史の証人なのである。併し、主流メディアも、主要 SNS も、明らかな犯罪行為を是として選挙不正を働いたバイデン陣営を護り通し、犯罪の被害者であるトランプ陣営の抗議の声は徹底的に無視され、封じ込められ、善悪を反転させてトランプ大統領の一期目が始まる前から、トランプ悪魂論を執拗に展開してきた。真実の発信に寄与しようとした新興 SNS は、サーバーから追い出され、銀行により資金を断たれるという徹底的な口封じをされた「国際金融資本」とか「DeepState」とか言うと、忽(たちま)ち「陰謀論者」だと馬鹿にされる時代が長く続いたが、ネットが普及した現在、このような想像を絶する巨大な陰の力が働いた現実を見せつけられると、「陰謀論」の核心が実は「真実」であったと思い知らされた。何よりの驚きは、DeepState の邪悪な力が司法制度の頂点ともいえる地位に就いている最高裁判所の判事までも、思いのままに操ったという現実である。その後も、現実とは到底受け容れ難い邪悪な犯罪や醜聞が、次々と明らかにされて行ったが、立法も、行政も、司法も、現実から目を背け続け、主流メディアも、主要SNSも、GAFAM も、大手金融機関も、様々な巨大企業も、力のある者は総じて、選挙不正に加担し、歓迎し、国の歪みを正そうとしない。こうして国際社会に知れ渡った犯罪行為を裏で動かし、表面的には無視を決め込み、そのまま時が経てば既成事実化され、嘘偽が真実に、邪悪が正義になるとでも思っているのだろうか? そのような悪行を国際社会は見逃してはならない。米国の堕落は日本の滅亡に直結しているから、今は日本の諸問題を論じたくても、後回しにして、米国の趨勢を論じる事を優先せざるを得ない状況だと認識している。

この Blog では、先の米大統領選挙に紛れて「共産主義革命」が企図されたと一貫して主張してきたが、どうやら革命は今、未遂の状態で停滞しているようだ。DeepState は最終的には、イデオロギーに関係のない極々一部の富裕層の世襲的な独裁社会、徹底した管理社会を目指している。何と言っても米国は世界一の大国だから、米国に於ける革命の成立は、「世界全体の革命」に繋がる。それが「NEW WORLD ORDER」とか「GREAT RESET」という言葉の意味する事なのだろう。よくよく考えてみれば、歴史観、国家観、宗教観など凡(あら)ゆる価値観が異なり、利害が一致しない別々の国々、別々の民族を隔てる国境を取り払ってしまうなど、無謀極まりない考えである。諍(いさか)いの尽きない社会を統制できるのは、徹底した言論統制による管理社会だけだ。そこを治めるには余程強大な権力が必要となる。結局、カネと力による不幸な支配構造ができあがる。トランプ大統領が唱え、実践してきた「アメリカ・ファースト」は、DeepState 側に立つグローバル大企業や、目先の損得しか見えない民主党極左にしてみれば、何としても取り除かなくてはならない邪魔な理念であり人物であった。ドナルド・トランプが初めて大統領の座に就いた 2017年1月、大統領就任から僅か数分後にワシントンポストは「弾劾が始まる時が来た」という記事を発表した。大統領就任前から用意していた記事である。Amazon の創業者ジェフ・ベゾスは 2013年にワシントンポストを買収して同紙のオーナーであった。GAFAM+Twitter が反トランプの DeepState 陣営である事は、今回の不正選挙と言論統制で世界中に明らかとなった。2017年の失敗を繰り返すまいと更に汚い手を準備していた DeepState 陣営は、形振(なりふ)り構わず度を越した選挙不正を強行し、不正の証拠を押さえられても逃げ切る為に、司法をも買収、脅迫により操った。これは米国史の汚点であると同時に、世界史的、人類史的に際立つ汚点でもある。後世の人々はトランプ大統領が滅亡させた DeepState の復活を絶対に許さないだろう

最近は余り見かけないが、日本でも半世紀ほど前から、「世界統一が実現しますように」という白い縦長の地に黒い筆文字のブリキ看板が、電柱やら民家の壁など、そこここに見られた。それが、朝鮮人 文鮮明が興した邪教「統一教会」と、その姉妹教団ともいえる「創価学会」の仕業である事を知っている日本人は少ないだろう。これらの邪教の出自は何れも朝鮮である。「世界統一」なるものが、夢想や観念論の域を出ないならともかく、現実となった場合には、どれほど恐ろしいものか、当時も今も、日本人は知らないし、知ろうともしない。「世界中の人々が仲良くできるなら、それは素晴らしい事だ」程度にしか考えが及ばないのは、国際法に違反してまで押し付けられた「日本国憲法」を、未だに後生大事に推し戴いている能天気な日本人ならではの奴隷根性である。所謂(いわゆる)「戦後教育」は、それほどまでに日本人を自覚なき知的退廃に陥らせてしまった。歴史を顧みると、片や戦勝国、片や敗戦国の違いはあるが、日米両国ともに「共産主義」の種はほぼ同時期に撒かれた事が分かる。「共産主義」は、先ず初めにアカデミズムと教育を汚染する。米国ではフランクフルト学派により最初に赤化思想に汚染されたのが大学教育と、そこに繋がるアカデミズムであった。教育機関の汚染は、本来はアカデミズムに対抗する筈のジャーナリズムまでも共産化してしまったから、結果的には共産主義を理想化する若者を生み出し、やがては高学歴の国民の一定数が、自由主義、民主主義の恩恵に浴しながら、自らを育(はぐく)んだ社会を共産主義一党独裁国家へと導いて行こうとする共産主義は堕落と共に始まる。カネに目が眩んで国を売る者や、性的倒錯を常態化し、悍(おぞ)ましきペドフィリア(小児性愛)が横行する社会に堕するのが第一段階だ。その堕落した社会こそが共産主義の揺り籠となる。共産主義は始めは社会主義を装って、人々が一律の給付金に頼り切るのを待ってから牙を剥く。今の米国と、中共勢力に屈する全世界の社会体制がその餌食となる。売国奴はイデオロギーに共感するのではなく、買収と脅迫に屈した者が殆んどである。親中派、親韓派が蔓延(はびこ)り、ベーシックインカムを実行しようと目論む日本は、DeepState の草刈り場となる寸前にいる

大統領選挙での敗戦を頑として受け容れないトランプ大統領のお陰で、米国に於ける「共産主義革命」は未だ「未遂」の状態で停滞している。この Blog では、米国では今、軍政が布かれており、真の大統領はバイデンなどではなくドナルド・トランプだと主張してきた。この考えと軌を一にする人々の中には、「世界緊急放送」だとか「NESARA、GESARA の歪曲理解」、果ては「宇宙人の地下帝国」などを信じる者がいるが、私はそういう人たちとは一線を画する。ペドフィリアの蔓延が現実である事が、悍(おぞ)ましき現実であると漸(ようや)く理解できたが、先ず、「全世界に向けての緊急放送」など無い。あるとしたら「全米に向けての真実暴露の放送」を済ませてからの事後発表としての情報公開程度であろう。トランプ大統領は飽くまでも米国を救う為に DeepState と戦っているのであり、その結果として世界が DeepState が目論む「グローバル・デジタル・管理社会」となる最悪の事態を回避できるのだ。飽くまでも「アメリカ・ファースト」なのは当然だ。「NESARA、GESARA の歪曲理解」については、先ず、NESARA=National Economic Security and Recovery Act(国家経済安全保障及び改革法)、GESARA=Global Economic Security and Recovery Act(世界経済安全保障及び改革法)であり、米国は NESARA を発令するかも知れないが、GESARA を発令するとは限らない。恐らく米国復興で手一杯で世界を救う余裕など当分は無いだろう。況(いわ)んや、日本人全員が法外な金額のカネを受け取れるなどという話は、混乱に乗じて欲望を煽るだけで、却って DeepState の陰謀に嵌(は)まってしまう与太話に過ぎない。通貨制度の変革による混乱には備えた方がいい。日本政府は恐らく金本位制に備えて、既に 80トンの金塊を積み増し購入した。何より大切なのは、1%に満たない大金持ちが 99%以上の貧困層を支配する世界を目指す DeepState の策謀に嵌らない事である。日本人は一人たりとも人口削減の対象者になってはならない我々 日本人の責務は、既に DeepState の策謀に乗ってしまっている感がある日本政府に道を誤らせないよう、ブレーキを掛け、可能な限り建設的な関与に乗り出す事である。今までのように、奴隷の平和に安住して無関心を決め込む生き方から一刻も早く抜け出す事である

DeepState との戦いと、捕われている大勢の子どもたちの救出を最優先して、ホワイトハウスから去ったトランプ大統領の隙を突いて、偽大統領となったバイデンは「中共ウイルス」という呼称を禁止した。併し、疫学史的に、世界史的に、蔓延した疫病に発症地の名前を付けるのは今まで当たり前に行なわれてきた。バイデンを操るオバマやスーザン・ライスは、単にトランプ憎しでその政策を裏返しているに過ぎない。明治3年に日本の臨床で発症が確認された、コガタアカイエカが媒介する「日本脳炎」(Japanese Encephalitis Virus)や「スペイン風邪」(1918 Flu Pandemic, Spanish Flu…)等々がある。中共で発症が確認されたウイルスだけを例外的に China を付けた呼称を禁じる理由は、バイデン親子やオバマ、クリントン夫妻が中共から買収され、バラされたくない恥ずべき弱味を握られているからというのは、大統領選挙前から知る人ぞ知る常識であった。主流メディアや BigTech による言論統制で未だに一般の米国民の多くが騙されているだけである。マスメディアを盲信する日本人の方が米国人より騙され度合いが大きい。中共武漢の研究所から、うっかりしてか故意にか漏れ出し、当初より「ヒトヒト感染は無い」などと中共政府が隠蔽しなければ、このような世界的なパンデミックは起きなかった。寧ろ、今では武漢研究所から漏れ出てしまったのではなく、計画的に実行されたバイオテロであるという考え方が主流である。これには米国もフランスも関与している。2019年に人民解放軍がウイルスパンデミックを想定した大規模訓練を実施した事も判明しており、DeepState の一員と目されるビル・ゲイツも、この未知の疫病によるパンデミックビジネスに早くから投資してきた。2015年、TED(Technology Entertainment Design=Conference)という公開トークイベントで、「The next outbreak? We’re not ready」…もし次の疫病大流行(アウトブレイク)が来たら、私たちの準備はまだできていない」というスピーチをビル・ゲイツは行なっていた。そのスピーチの内容が、そのまま現在起きている。予言者でもないビル・ゲイツが、トランプが命名した「中共ウイルス」、日本限定の呼称「新型コロナウイルス」、WHOによる後付けの呼称「Covid-19」のパンデミックを 6年以上も前に予言していたのである。

米国の DeepState 勢力の関与は更に遡る。2014年、米国国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)所長ファウチ博士(Anthony S Fauci)は、コロナウイルスの新型を研究をしていたが、自国で培養するのは余りにも危険過ぎると考えて、独断で、然(しか)も違法に中共の武漢研修所に、自身が受けた370万ドルの支援金を丸ごと付けて委託したのである。独断と書いたが有力な協力者がいた事は間違いない。その1箇月後にファウチは上院に呼ばれたという。武漢肺炎とも呼ばれ、WHOがパンデミック宣言を出す前に、何故この事実が公表され問題視されなかったのか、米議会上院にファウチが真実を話さなかったのか、議会が知らぬ振りを決め込んだのか、これはこのまま有耶無耶にしてはいけない問題である。武漢研究所にはフランスも出資していたが、管理が杜撰すぎると米に報告した。ファウチは37年間も今のポストに居続けている。ファウチがこのポストに就いてから、エイズ、エボラ、豚インフル、サーズ、マーズ…等々のウイルスが国際問題となった。これらは全て新型コロナウイルスである。これらへの対策方法や治療方法はファウチ自身ではなく、彼の関係者が開発・考案・発見したケースが多いという。ファウチは何の成果も上げていない。2017年1月10日、トランプが大統領に就任する10日前、ジョージタウン大学でコロナ関係の研究者が集まる大規模な会議が開催された。そこでファウチは、トランプ政権下で「サプライズ・アウトブレイク」(新型コロナのパンデミック)が起きると明言した。may be able to ではなく will という単語を使った。この会議で習近平の名は一切出ていない。これが事実なら、いや事実なのだが、中共ウイルスではなく、ファウチ・ウイルス、ファウチ・パンデミックと呼んでもいいのではないか。中共によるコロナウイルス漏洩の報告から一年以上も経て、WHOの調査団が武漢入りしたが、調査団のひとりにピーター・ダスザック博士という人物がいた。彼は嘗て武漢研究所に在籍していたという。ダスザックは武漢研究所の構造的気密性と機密保護体制に太鼓判を押していた人物である。香港大学の博士で後に米国に亡命した イェン・リーモン博士は、「新型コロナウィルスは武漢ウイルス研究所でつくられた人工ウイルス兵器」だと暴露した。

DeepState中共(人民を除外する共産党政府)は、トランプ大統領排除と米国の管理社会化という目的の一時的一致に於いては共闘する同志の関係だが、最終的な企てに於いて利害相反するDeepState の目的は、全人口の僅か1%未満に過ぎない自分たち大富豪による 99%以上を占める国民の支配の恒久化と排他的世襲制度の確立と、彼等が信じる人類存続の為の人口削減だが、中共政府は一度(ひとたび)手に入れたバイオ兵器の技術の独り占めと、バイオ兵器を更に進化させて、中国共産党が華人と認める者たち以外の殲滅である。地球上から支那人以外はいなくなってしまう社会の実現である。そういう世界にした上で、やはり共産党大幹部の排他的世襲制度による一党独裁の確立を目論んでいるどちらの勢力が勝とうとも、この世は地獄と化す運命にある。そうさせない為に、今もドナルド・トランプ大統領は命懸けで戦っている。DeepState と中共との戦いに於いてトランプ大統領が治める米国は最後の砦である。トランプ政権はロスチャイルド系のウィルバー・ロス商務長官や、スティーブン・ムニューシン財務長官を起用したし、娘婿のジャレッド・クシュナー大統領上級顧問は正統派ユダヤ教徒である。不動産王ドナルド・トランプが大統領選挙に出馬する際はロスチャイルド系金融機関がトランプを担ぎ上げたのは事実である。併し、前回の Blog でも述べた通り、組織は大きくなればなるほど一枚岩であり続ける事が困難になる。その意味では DeepState も、民主党も、共和党も、皆 同じである。ロスチャイルド系と手を組んだ経歴があるからと言って、トランプ大統領の愛国心は微塵も揺るがない。トランプに協力する者は味方であり、行手を阻む者は敵である。只それだけの事である。本稿の最後に、二つだけ心配な事があると述べておく。ひとつ目はトランプ大統領がワクチン推進派である事。私は賛同できない。二つ目は、民間組織と比較すれば米軍の愛国心と一体感は飛び抜けているが、米軍内部にもポリティカルコレクトネスに迎合する雰囲気が出てきた事である。戦地に赴く妊婦の為に妊婦専用の軍服が先ごろ発表されたが、バイデン偽政権の既成事実化がこのまま続けば、この傾向は益々進んでしまい、米軍もトランプ支持の一枚岩であり続けられるか心配になってきた。DeepState との戦いと、地下に潜む悪魔どもから子どもたちを全員救い出すのが、遅れれば遅れるほど、米国の復興は困難になる。そのふたつだけが気掛かりである。

トランプ大統領の復権を信じる少なからぬ人々が期待していた3月4日が何事もなく過ぎ、今度は3月21日に何かが起きるとネット界隈では期待されている。3月21日という期日には根拠があるのだが、トランプ大統領の復権を断言している私も、この期日は懐疑的に観ている。何れにせよ、マスメディアと教育に洗脳されている殆んどの日本人は、先の米国大統領選挙はもう終わってしまった過去の出来事であり、民主党が推した呆け老人が今の大統領であると信じて疑わない。いや、米国の新大統領と報道されているジョー・バイデンが深刻な認知症を患っている事実すら知らない日本人が大多数だろう。誰が見ても偽大統領を演じる能力すら無いバイデンの罷免は民主党内では既定路線と言われているが、カマラ・ハリスとて只の操り人形にしか過ぎないのは本人も充分承知の筈である。国際政治に興味すら持っていない者は米国の正副大統領に成り済ました人物の名前すら知らず、その無知を恥じる事もない。これが愚民化されて…否、自ら愚民となる道を選んだ今の日本人の姿である。米国在住のある日本人の証言によると、米国の所謂ポリティカルコレクトネス(人種・宗教・性別などの違いによる偏見・差別を含まない、中立的な表現や用語を用いようとする立場 …今やそれ自体が際立った社会的に極端な偏向思想と化している)は、もはや行き着く所まで行き着いてしまっているそうだ。オバマが進めた男女平等の名の下での男女共同トイレや更衣室は、今や女性スポーツへの自称女性を主張する生物学的男性の参加をも認めようとしている。この異常政策を見せられても、民主党支持者は選挙の不正について認めず、況(いわ)んやトランプの名を聞くだけで感情的に反発するという。民主党支持者の多くが洗脳の犠牲者なのである。米国の主要メディアも連邦最高裁判所も、あからさまな不正選挙を正そうともせず、寧ろ犯罪行為を既成事実化し、正当化し、「三権(立法・行政・司法)+主流メディア+大手SNSの五大権力」も、皆、腐敗し切って「共産主義」という概念では言い表せないほどの歪んだ思想に汚染されており、国家としての危険水域を大幅に超えている。このままでは米国は亡国への道を驀地(まっしぐら)に転がり落ちてしまうだろう。この混沌をつくり出した陰の権力こそが DeepState なのである。DeepState には、従来の右や左と言ったイデオロギーは無く、求めるものは只々「カネと権力の独占とその世襲」である。 


トランプ大統領の陣営が(キリスト教)の神を信じている一方で、DeepState とそれに加担する民主党極左の陣営は悪魔教の信者どもで根っからの悪魔崇拝者ある。DeepState の手先の多くがペドフィリア(Pedophilia=小児性愛)という人道に反する犯罪者であり、性的倒錯を他人に押し付けようと企てる異常者である。特に指導的地位にある協力者は「大金や高い地位を与えられるという買収に屈した者、本人と家族の生命に関わる脅迫に屈した者、ハニートラップに嵌められた者、ペドフィリア、或いはペドフィリアと小児殺人の証拠を押さえられた者」等々であり、どんな無理難題にも絶対に逆らえないように仕向けられたとは言え、情状酌量の余地の無い犯罪者、国家反逆者である。そういう悪魔の手先を支持してしまった米国民は、長い年月を掛けて共産主義的思想を植え付けられ、誰もが正面切っては逆らい難いポリティカルコレクトネスに洗脳された本来は善良な国民たちであるドナルド・トランプは DeepState とその協力者(騙された一般国民を除く)を倒す為に、恐らく国を憂う米軍部の高官たちに抜擢された、カネや脅迫やハニートラップにも屈しない理想的な人格者であった。トランプ大統領個人も偉大だが、国を憂う軍部の高官たちがトランプ大統領を生み出したと言っていい米国はもとより全人類の敵にして悪魔的な犯罪者集団である DeepState と、道を間違えた極左民主党と、先に述べた五大権力の支配者層を壊滅させるべく、自らと家族の命を賭けて戦いを挑み続け、決して屈せず、恐らくは既に勝利を手中にしたであろうトランプ大統領の復権は遠からず訪れるだろう。併し、世界中に魔手を伸ばし、長年に亘り深く根を張り、悪魔的支配権を行使し続けてきた DeepState の根絶は、米大統領としての最初の四年の任期では短か過ぎ、全てを正常化するには、数年から十数年の歳月を要するだろう。DeepState が及ぼした歴史的悪行の後遺症はそれほどまでに甚大であるという事だ。 


ドナルド・トランプは歴史に名を刻む、米国史上 最も偉大な大統領となるだろうが、通期八年の任期を全うしても、世界中に蔓延る DeepState の完全撲滅とその後遺症から人類を救い出すのは困難であろう。然(しか)も高齢である。肝心なのは暗殺をも恐れずに DeepState 撲滅に挑んだ事である。「アメリカ・ファースト」のスローガンを実践したトランプだが、世界中に蔓延る DeepState の息の根を完全に止めない限り、米国は何度でもDeepState に操られた反米国家の干渉を受け続ける。DeepState が二度と息を吹き返さないような真っ当な国際社会を実現する為にも、トランプの後を受け継ぐ次の大統領の使命は重要である。このように長期戦は避けられないとは言え、今の「気付き」を促すモラトリアムを一年以上も続けていては、米国社会は持ち堪えられずに国家も滅びてしまいかねない。恐らくトランプ大統領と軍部は今年の中頃までには、DeepState と、民主党と共和党の一部による国家反逆罪を暴き、反逆者たちに蔓延する人道に反する悍(おぞ)ましき犯罪に裁きを下すところを国民に知らしめるだろう。主流メディアと大手SNS企業、そしてテクノロジー大企業も自らが犯した罪の裁きからは逃れられない。主流メディアと GAFAM などの解体と再編は必須である。米国は本来、スクラップ・アンド・ビルドの繰り返しにより健全な経済成長を遂げてきた底力のある国である。既存の石油メジャー、大手製薬会社なども例外にしてはならない。ここで勘違いしてはならないのは、米国の「健全さ」は必ずしも日本に対する「善良さ」を意味しないという事である。国防の核心を米国に丸投げしてきた日本は、それを肝に銘じて、自らの意思と行動で一人前の主権国家に返り咲く覚悟を決める必要がある。トランプ大統領の復権無くして日本の未来は無いが、トランプ大統領を神格化してしまってはならない。トランプは飽くまでも米国の大統領であり、日本国を運営するのは日本国民とその付託を受けた日本政府である。ドナルド・トランプは、合衆国にせよ共和国にせよ、米国大統領の地位に必ずや復帰する。トランプ大統領の復権を契機に、その姿を手本にして、今度は日本人の手で日本国を復興させる。これがいちばん肝心である。 


民主党による選挙不正の常態化と、その裏に潜む DeepState との戦いの困難さを予期して、政権移行後、60日は大統領権限を維持し続けられるよう予め大統領令を出していたトランプであったが、DeepState と民主党、主流メディア、主要SNS、巨大テック企業らによる形振り構わぬ選挙不正と言論統制、不正の既成事実化・正当化の嵐は想定を超えるしぶとさであった。そして、世界中に拡がるトンネルで繋がった DUMB(地下軍事基地)に於ける、延々と続く子供たちの救出作戦はまだまだ完了していない。従って、3月21日のトランプ大統領の復権は恐らく無理、流石に間に合わないだろう。未だに単なる陰謀論と片付けて、真剣に議論されない、ペドフィリアの実態やアドレナクロムの具体的内容について、一貫して無視し続けるメディアや教育界、そして何より司法の不可解な態度は、無視すればするほど信憑性が高まる事に気付いていない。都合の悪い事は何でも陰謀論で片付けて、そこで思考停止させてしまう意図的な風潮は何とかならないものか。9.11 同時多発テロの真実も陰謀論と思考停止のワンセットで片付けられたまま闇に葬られようとしている。「真実は詮索されないように無視するに限る」と考えている者たちの態度こそ DeepState の手先どもである事の証明となる。詳しい話は別の稿に譲るが、9.11 はアルカイダによるテロなどではない。そもそもアルカイダなど初めから存在しない架空の組織である。軍産複合体が考え出した金儲けの為のつくり話である。DeepState の存在を認めない者たちは、意図的にか、何かを恐れてか、単なる蒙昧ゆえか、思考停止状態からは一生抜けられはしないだろう。今回の前代未聞の不正選挙に対しても DeepState 側は一切反論すらせず無視を決め込んで強行したが、SNS の検閲行為はやがて命取りになるだろう。悪事の既成事実化にはそれなりの効果があると今回の不正選挙で明らかになった。元々無関心な者たちには効果的だが、検閲の被害者たちは無関心な者たちとは全く異なる人々である検閲行為は明確な言論統制の被害者を出す事で、後々まで禍根を残す羽目となった。 


ワシントンD.C.で連邦議会議事堂やホワイトハウスを鉄柵で囲んで警備している州兵は5月23日まで警備を解かないと公表された。事と次第によっては更なる期間延長も視野に入れている筈だ。当初は民主党陣営が後ろめたさ故に、国民の暴動を恐れて州兵に警備させたとも考えたが、やはり民主党やバイデン偽政権に軍を動かす力は無いようだ。軍部の信任を得ずして何故、ハリスとバイデンは政権を担っているふりをしているのだろうか? 嘘報で有名な朝日新聞のデジタル版の2020年9月25日の記事によれば、「トランプ米政権の軍高官を含む安全保障関係の元政府高官ら489人が24日、公開書簡を公表し、民主党のバイデン候補支持を表明した」とある。トランプ政権で制服組ナンバー2の統合参謀本部 副議長のセルバ退役空軍大将、オバマ政権のカーター、ヘーゲル両 元国防長官、ブッシュJr.政権のエーデルマン国防次官らが名を連ねたという。皆、DeepState の手先である。今の軍部にも反トランプが居ても決しておかしくはない。組織というものは大きくなればなるほど一枚岩であるのが困難になるものである。民主党も共和党も、そして内心に限れば軍人の集合体である軍隊といえども 100%の一枚岩である方がおかしい。そういった異なる見解を持つ個人をまとめるのがリーダーシップであり、軍隊のリーダーシップが一般の組織より強靭なのは当然である。司法の要である連邦最高裁判事までも買収、若しくは脅迫されて単なる傀儡と化した今、トランプ陣営にとって信じられるのは軍部だけである。


 実業家であったドナルド・トランプを DeepState を壊滅させるべくリクルートしたのが米軍の高官たちだったという説もある。軍人ひとり一人の異なる見解や立場など、大義の前に無視されて然るべきである。軍隊とはそういう組織であるからこそ強いのだ。だから、私の見解は従来主張してきた通り「今の米国は軍政下にある」というもので微塵も動かない。軍政下では一時的に憲法は停止される。トランプ大統領が先を読み、周到に計画して大統領令を出しておいた政権移行期間は守られるに越した事はないが、例え計画通りに行かなくても、民主党が盗んだ大統領の座は必ず正統なドナルド・トランプ大統領が取り戻し、二期目の4年間の任期を全うするだろう。DeepState の走狗となって、徹底的に米国民をミスリードし、既成事実化を推進した米主流メディアに重大な態度変容が見られたのは今年(2021年)の2月21日である。ABC、NBC、CBS、FOX の各局キャスターが「選挙が盗まれました」と一言一句 同じ言葉を言わされたのである。期日と時間と台詞(セリフ)までもが同じというのは、各テレビ局の意思、キャスター各々(おのおの)の意思ではなく、誰かに言わされたと見るべきである。卑怯者に信念など無いから、強い者に便乗する行為に恥など感じない。この時点で、DeepState 陣営が大ダメージを受け、トランプ大統領陣営が勝利へと一歩近付いたのを主流メディアが感じ取ったのだろう。 


今、米国で起きている大事件は世界史的に観て初めて起きている「些か不可思議に見えるが実に奥深い未曾有の大変革」である。日本人は愚か当の米国人さえも、その大部分がバイデンが大統領選挙で勝利したと信じ込まされている。詐欺師に騙された被害者が中々現実を受け容れられないように、本当に民主党に一票を投じた有権者が、未だに騙された事に気付かず、反対意見に過剰反応してしまうのも分からぬではない。3月21日に何も起きなければ、トランプ支持者は大いに落胆するだろう。今までの現実の表層がそう見えてしまうから、トランプ待望論者さえも今回ばかりは諦めムードに飲み込まれてしまうのも致し方ない。併し、見逃してならないのは、民主党支持者か共和党支持者かに関わりなく、米国人か日本人かさえにも関わりなく、多くの人々が感じている違和感である。選挙不正の実態はTwitter や YouTube などで数え切れないほど明らかにされているから、ここでは繰り返さない。一例だけ挙げれば、米メディア Judicial Watch が、2020年9月の調査で米国の353郡の有権者登録者が、登録可能な人数より180万人も多いとあってはならない事実を報道した。有権者登録率が100%を超えた州は、アラスカ、コロラド、メイン、メリーランド、ミシガン、ニュージャージー、ロードアイランド、バーモント、の8州だったという。別の統計では、トランプ大統領が勝利したケンタッキー州でも有権者登録率が101.24%だったというこれらは米国の民主主義の根幹に関わる疑惑であり、このまま放置すれば米国の「統治の正統性」に対する疑念となる。やはりバイデンは偽大統領だという事だ。正統な米国大統領はドナルド・トランプ以外には居ない。


 2021年2月28日の CPAC の最終日に演壇に立ったトランプ大統領の後方両端に立てられたアメリカ合衆国国旗の旗竿の先端には、金色の鷲の装飾品が付いていた。これは戦時に米大統領だけが使用を許される「ゴールド・イーグル」(FINIAL)というもので、米陸軍規則 840-10、第8章で定められている。この模様を中継したFOXニュースは「PRESIDENT TRUMP SPEAKS LIVE AT CPAC」と表示していた。The former President (前 或いは元大統領)ではなく、PRESIDENT TRUMP であった。この事実は重く受け止めるべきではないだろうか? 尤(もっと)も確信犯的 国家反逆者ナンシー・ペロシ下院議長の演説時にも「ゴールド・イーグル」が使われていた写真が残されている。いやはや、ペロシは救いようのない確信犯的犯罪者・狂人である。この一事だけでもペロシは重大な罪を犯した罪人である。現段階でトランプ大統領の復権がいつになるのか予想するのは困難である。当たり前だが、秘密裏に展開されているであろう大規模な軍事作戦について、前以って一般人が知り得る事は何も無いと言い切れる。従って、軍事作戦が総て、若しくはほぼ総て終了しても、その結果を発表する日程が事前に漏れる事はない。だから現段階で日程を論じるのは意味がない。DeepState を打ち負かし、大勢の国家反逆者や悍(おぞ)ましき犯罪者を特定し、裁くのには更に数箇月、或いは半年以上か数年間かかってもおかしくはない。総てを正常な状態に戻すまでには10年以上かかってしまうかも知れない。繰り返すが、定められた政権移行期間である60日間は3月20日で満了するが、21日にトランプ政権が復活するという見通しに過大な期待は禁物である。様々な状況証拠を観れば、トランプ大統領の陣営が勝利に近づいているのは、ほぼ間違いないとしても、表面上の裁きも含めて総て完了させる為には、もう暫く時を要する。 


米主流メディアと主要SNS の情報が言論統制されているのは、余りにも銘々白々であるから、今はネット上の情報を取捨選択するしかない。取捨選択するのは各個人だから、各々の価値観、歴史観、国家観、社会常識や教養に依る。ある人たちは、闇の勢力と戦う光の勢力には、宇宙人が味方しているとか、既に逮捕された著名人は、大衆の精神的衝撃を緩和する為に、顔にゴムマスクのようなものを被って本人に成り済ましているとか言って楽しんでいる。いや、YouTuber として広告収入を稼いでいるだけかも知れない。トランプ陣営が一般国民や世界中の人々の「気付き」を促す為に、バイデンを演じる役者に大統領を演じさせているのだというチャンネルもある。併し、映画ミッション・インポッシブル並みのゴムマスクは、遠目になら騙せるかもしれないが、近くで観たり、4K や 8K の映像のアップでは直ぐにバレてしまうだろう。独裁国の元首に影武者が居るのは歴史的に観て有り得るが、よくよく観察されれば見抜かれない訳がない。バイデンやオバマ、そして日本人の中にもゴムマスクの成り済ましが居る、という話を面白おかしく主張している YouTuber の方々には私も充分楽しませて貰っている。日本でも成功に造られた初期のアンドロイドの研究者がいるが、どんなに精巧に造っても、顔の細かな表情筋の動きまで再現し、人と同じに見せるのは現段階の技術では不可能なように、無表情なゴムマスクでの成り済ましで人々を騙せる訳がない。併し、CG技術でなら人を騙す事は容易い。ネットワーク対話を模したビデオメッセージなら CG技術で何とでもなるだろうが、リアルタイムでそれが可能かどうかは甚だ疑わしい。何れにせよ、長期間に亘って痴呆症のバイデンを大統領だと押し通すのは無理だろう。だから民主党はバイデン罷免の準備を始めたのだろう。こうなる事は分かり切っていた。


全世界を揺るがし、歴史の一大転換点となるであろう大事件を真面(まとも)に報じない主流メディア、検閲の手を緩めようとしない大手SNS にはフェイクが満ち溢れているそうして、メディアも SNS も自らの価値を貶めている。あるメディアは潰れて身売りする羽目になり、大手SNS はやがて解体、分社化されるだろう。BigTech とて同じ運命にある。彼等は嘘をつく事を恥と感じる心を失なった報いを受ける。嘘報と検閲の結果はフェイクだらけである。どうせ騙されるなら楽しいフェイクに騙された方がマシだ。私は本気で信じはしないが、レプテリアンなる宇宙人やネサラゲサラなどどうでもいい。言論は統制されているが、頭の中での想像は自由である。そのくらいの余裕を持って、我々は歴史の証人となる栄誉を楽しもうではないか。直近の結果がどうあろうとも、落胆する必要はない。トランプ陣営は必ず勝利して、世界中をあっと言わせる。新たな歴史が刻まれるのを目の当たりにして、それを手本に、今度こそ我が日本を再興させよう。犯罪者は裁かれるべくして裁かれる。そして我々は歴史の証人となる自覚と覚悟を持って、事の顛末を見守ろう。未来は希望に満ち溢れている。とにかく前向きに生きる事だ

多くの日本国民は、今、進行している事態の深刻さに気付いていない…というような事をこのBlogでは散々主張してきたが、悲しい哉、このBlogの影響力など無きに等しいから、世の中の「気付き」は一向に始まらない。ここでいう「気付き」とは、言葉を変えれば、日本人の「覚醒」である気付かない、覚醒しない、という事は、未だ日本人は惰眠を貪っているという事である。世界中が似た者同士ではあるのだが、日本人には度を越した愚民に落ちぶれている自らの惨状に気付く兆しすら見えない。主に教育とマスメディアが、日本人を騙し続けているからである。日本人とは、本来は全人類の中でも傑出した「道徳心」と比類なき「伝統文化」(文化力)を生まれながらに備え持った民族であると私は確信している。その日本人の素晴らしい資質を歪めてしまったのが、誇るべき事もない…と言うより、後悔すべき点の多い「明治維新」であり、「大東亜戦争 敗戦」による連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)による悪意に満ちた「洗脳統治」と、「朝鮮人による日本内部からの侵蝕」である。本来、このBlogの主題は、これらそのものである。併し、これらは所詮、表面的には日本国内に限定された事に見える。従って昨年の11月からこの方ずっと「米国の共産主義革命 未遂」について論じざるを得ないできた。そして暫くは、この話題を変える事はできそうにない模様である。米国が今しも共産化しようという出来事は、実は日本の内政など吹き飛ばしてしまう程の重大事であるのだが、これに気付いている日本人は絶望的に少ない。「米国の共産主義革命 未遂」という表現は、生まれながらに見せ掛けの、謂わば「奴隷の平和」にどっぷりと浸かり、延々と根拠の無い「自虐史観」と、自分の頭で物事を考える重要性を恣意的に軽視するよう仕向けるよう設計された教育と社会環境の中で生きてきた日本人には中々理解を得られない。マスメディアの嘘 報道を盲信して、未だにバイデン(偽)政権の正統性を信じて疑わない日本人は実に愚か極まりない。従って、そろそろこの表現は変えた方が良い頃合いなのかも知れない。周りくどい言い方になるが、正確には「全体主義を装ったデジタル管理社会への革命」である。「共産主義革命」は DeepState の悪魔的野望の単なる一過程でしかなく、DeepState 一味にとっての最終目標は、共産主義を含む既存のイデオロギーなどとは全く無縁のものであるからだ。DeepState の最終目標は世界中をデジタル管理社会にして、その頂点に自分たちとその子孫だけが居座り続ける事である


ここでなんとなく語られ、中々理解されない DeepState について、その実態を説明するのは少なからぬ意義があるだろう。併し、総ての人に理解を求めるつもりはない。何しろ日本人には自分の頭で考えようとしない生き方が身についてしまっているから、DeepState と言ってもピンと来ない連中が殆んどなのである。偶然にしろ、興味本位にしろ、批判的にしろ、このBlogを読んでくださる方々は「気付き」「覚醒」への可能性を持った人々であると信じている。DeepState とは一体何者なのか、何を指して、誰を指して DeepState というのか。トランプ大統領が、演説中に明確に「敵は DeepState である」と発言するまでは、DeepState など戯言(たわごと)であり、その存在を信じる者は陰謀論者だと馬鹿にする風潮が罷り通っていた。DeepState は、以前は 国際金融資本 などと呼ばれていたが、今となっては「DeepState = 国際金融資本」と理解するのは些か短絡的で無理がある事が明確になってきた世界中が「グローバル社会」こそ進むべき経済発展への道と信じて、国境を取っ払った経済活動が奨励されるに伴なって擡頭(たいとう)したグローバル大企業の市場寡占化に伴ない、そういったグローバル大企業の経営者が必然的に国際金融資本家たちに加わり、今ある DeepState が形づくられた。自由競争が保証された資本主義経済あってのグローバル大企業やウォール街の発展であろうに、そして BigTech と呼ばれるような大成功を齎らしたであろうに、なぜ彼等が邪(よこしま)な「共産主義革命」になど加担、否、首謀者となっているのだろうか? それは、DeepState が国際金融資本と呼んで差し支えなかった頃に遡るのだが、金融の力だけで世界の動向を自由に左右できた時代に、ロスチャイルド家などが「ロシア革命」の資金源となり、共産主義国家の成立に深く関わっていた事に顕れている。国際金融資本家にとっては、イデオロギーなどどうでも良い事であったが、世界に争いの種を撒き、戦争が起きる度に金貸しが大儲けする事ができたからである。彼等の目的は「カネと権力だけ」という事だ。そして、その特権的地位を子々孫々まで独り占めする構図を確定する事である。 


国際金融資本にとっては、イデオロギーも正邪善悪もどうでも良く、彼等の動機は只々「カネ儲け」と、更に金儲けができるように世界を都合よく動かす「権力」を増大させる事に尽きる。正邪善悪がどうでも良いと言うのは、DeepState の存在そのものが徹頭徹尾 邪悪に尽きるからである。例えば、「明治維新」と言えば坂本龍馬の活躍を思い浮かべる日本人が多いが、坂本龍馬の資金源は何処かと辿れば、グラバー邸で有名な英国スコットランド出身の貿易商トーマス・ブレーク・グラバーや、英国のジャーディン=マセソン商会に行き着く。グラバー商会はジャーディン=マセソン商会の長崎支店であったジャーディン=マセソン商会は、サッスーン商会と共に、支那を阿片漬けにした挙げ句に、不道徳かつ身勝手な「阿片戦争」で大儲けをして世界に名を馳せた英国系二大貿易商である。両社ともロスチャイルド家の使いっ走りである。ロスチャイルド家はグラバー商会と坂本龍馬を通して薩摩藩、長州藩、土佐藩に資金や武器を援助して、坂本龍馬 暗殺後には岩崎弥太郎に通じ、土佐商会をつくらせ三菱財閥へと発展させた。坂本龍馬こそ今の三菱系大企業の生みの親と言っても差し支えない。NHKと日本人が大好きな坂本龍馬は、ロスチャイルド家の命を受けた武器商人グラバーから資金と武器や艦船を与えられて踊らされた駒のひとつなのである。坂本龍馬を悪人だとは言わないが、理想に燃える若き龍馬が外国勢力に利用されたのは史実である。2024年に一万円札の顔となる渋沢栄一を資金面で支えたのもロスチャイルド家である。「明治維新」後の明治政府は日清戦争で大清帝国を打ち負かし、ロシア帝国との間で起きた日露戦争にも勝利した。日露戦争の戦費の大部分はロスチャイルド家配下のヤコブ・シフからの借金で、日本は1980年代までかけて日露戦争の戦費としての借金を律儀に返済し続け、完済を遂げた。国際金融資本に日本は気の遠くなるような利息を支払い続けたのである。そういう史実を日本政府は国民に絶対に教育しない。米国は日本より更に国際金融資本の喰いものにされてきた。石油で財を成したロックフェラー家やモルガン家その他諸々のユダヤ系金融資本家たちがウォール街を喰い荒らし支配してきたが、現代ではその金融資本家たちにグローバル大企業や GAFAM+Twitter といった BigTech などが加わり、DeepState がほぼ完成されたと言っていい


GAFAM のひとつ Apple の創業者スティーブ・ジョブズは、長年 私の中では英雄的存在であったが、iPhone を開発した当時、自分の子どもには iPhone の所持を許さなかったという逸話がある。理由は iPhone が「洗脳装置・管理装置」だからであったという。ジョブスの跡を継いで Apple の CEO となったのが、ジョブスの下で財務を取り仕切ってきたティム・クックであるが、GAFAM が米大統領選挙に於いて、あからさまな言論統制と検閲を始めた時、ジョブスが生きていたらどうしただろうかと考えた。併し、ジョブスもやはり DeepState の一員となってドナルド・トランプ大統領の再選阻止に与(くみ)しただろう事は間違いない。長年 Apple とスティーブ・ジョブスのファンであった自分を恥じる日が来るとは思いも寄らなかった。同じく GAFAM の一角を占める Microsoft の創業者ビル・ゲイツについては、早くから道徳心の欠片(かけら)も無い男であると知れ渡っていたスティーブ・ジョブズが開発した Macintosh のユーザーインターフェイスは、当時のゼロックス社を見学した時に、ジョブスの目に止まったゼロックス社のコンピューターの操作画面を模したものだったというが、Macintosh 開発の最終盤となった時、Macintosh のデスクトップのフォルダーアイコンやゴミ箱などについて執拗に問い合わせをしてきたのがビル・ゲイツであった。アイコンのサイズに至るまで Apple から聞き出したビル・ゲイツは、Macintosh 発売の直前に パソコンの汎用 OS Windows を発売して、当時は一部の専門家やマニアにしか扱えなかったコンピューターを一般に拡め、パーソナル・コンピューター(PC)用 OSの世界標準の地位を獲得してしまった。Macintosh 発売の直前に、自分たちが開発した Macintosh そっくりの  OS Windows を発売された Apple の創業陣はビル・ゲイツの卑劣さに地団駄を踏んだという。スティーブ・ジョブズは後にビル・ゲイツの謝罪を受け容れたが、PC用OS の世界標準の地位略奪の罪は、個人的な謝罪などで許されるものではないのは言うまでもない。そういう良心無き卑怯者、ビル・ゲイツにとって DeepState は、さぞ居心地の良い集団なのであろう。DeepState とは、そういう邪(よこしま)な者どもの集まりなのである


DeepState とは、半永久的にカネと権力を思いのままに操る支配者を僭称する者たちなのである。彼等は現状、既に手に入れた莫大な富と巨大な権力に満足する事なく、更なる富と権力を独占し続ける為に、自らを生み出した自由市場が制度的に存続する事を困難にしながら、何世代にも亘って排他的なピラミッドの頂点に君臨しようとする自由主義、民主主義を前提とした資本主義社会の基本は、押し並べて皆 機会平等な社会である。そういう社会であるからこそ、大資本家や大企業の経営者、BigTech の CEO が生まれたそういう社会であったからこそ、彼等はエリート的支配階級にまで上り詰める事ができたのである。従って、彼等は誰にも増して、自由と公平、機会平等の社会からの恩恵に浴してきた者たちである。当然、熱心な資本主義者であり、自由競争の勝者の地位を与えてくれた社会の擁護者となるべき立場にいる。そう考えるのが道理にかなっている筈だが、道徳心を持たない人間の欲望に限りは無い一旦 自らがトップの地位に到達すると、それまで信じ、その恩恵を与えてくれた社会とは相容れない社会構造を欲するようになってしまう。彼等にとっての最重要事項は、彼等と同じ高みに、自分以外の誰も登る事ができないような社会を構築する事と成り果てる。自分が手に入れた地位は絶対に誰にも渡さない彼等は、自分たちにとっての最優先課題が市場社会主義(コーポラティズム)を推進する事であると思い至る。コーポラティズムの目標は、「政府とビジネスの力の統合」である。政界はある意味で寄生虫のような側面を持っている。政界は絶え間ない資金の流れに依存している。超大規模ビジネスの世界は、究極的には独占主義、市場寡占の研究の場となる。模倣者たちが自分たちが上り詰めたようにピラミッドの頂点に上り詰める事を不可能にする方法を研究し、実践する自分たちの超大規模ビジネスが、政界に現金を提供し、政府は頂点に君臨する企業に有利な保護政策を懸命に生み出す努力をする。この排他的永続的な勝利の方程式は、一部のエリート企業集団の経営者に独占的地位を与える社会構造の実現へと進んで行く。これが市場社会主義・コーポラティズムである。


このコーポラティズムは、100年以上も前から米国に深く根付いており、今日までに、石油業、鉄鋼業、銀行業、自動車製造業、製薬会社、その他多くの産業の支配権を握ってきた一握りのエリート一族たちに、現代は最先端テクノロジー大企業が合流して完成形となった最先端テクノロジー大企業の参加により完璧な管理社会が実現するからである。何世代も続いた既存のエリート一族は、既に大学などの高等教育機関を支配し、医療機関や軍産複合体をつくり上げていた。これらの利害関係が全て、その支配権と利益の両方を、何世代にも亘って限られた一族に引き継がれるように、法律までも都合よく整備する事で、米国の社会構造が彼等に都合良くつくり換えられてしまっていた。自由市場に於ける利益の追求は決して悪ではなく、寧ろ経済活動の理想的な姿であるのだが、「縁故資本主義」仲間内だけの排他的な資本流通の下では、自由市場の歪みが蓄積して、やがて表面化し、健全な自由競争主義経済は終焉する。勝者と敗者の入れ替わりこそが前向きな努力を生み出すのだが、「縁故資本主義」は勝者と敗者を固定化し、健全な進歩を生み出さない社会を形成してしまう。有能な者がビジネスに於いて全てのリスクを背負い、事業を創業し成長させる一方で、リスクを追わない労働者たちが、利益を自らに分配する決定権を持つとしたら、誰もが馬鹿らしくて創業や事業経営などしようとは思わないだろう。共産主義社会の決定的な欠点は、誰もが怠け者になってしまい、経済発展を阻害してしまう事である。創業者や経営陣は一般の労働者より多くの利益や賃金を得て、創業や経営に向かない一般人はそれなりの賃金の範囲内で生活する。そのままで終わる者もいれば、一念発起してリスクを背負って創業に挑戦する者もいる。当然、失敗する者も現れる。結果平等ではなく、こうした機会平等の社会こそが、自由・資本主義社会の大前提である。併し、コーポラティズムは人々から機会の平等を奪ってしまう。米国では、100年以上の昔から貧富の格差が固定化されてきた。それでもアメリカン・ドリームを夢見て多くの国から移民たちが米国目指して集まってきたのは、支配階級である DeepState が究極的目標を達成できないでいたから、その間隙に人々はチャンスを見出してきたからである。


フランクリン・ルーズベルトは、政治家になる前はウォール街の成功者であり、ニューヨークの銀行業界の指導的地位を獲得していた。1930年代と1940年代初頭に、彼は大統領として政府と大企業の間での「人材交換」の制度を生み出した。政府から大企業への天下りルートの構築。そして約束された企業献金。要するに政界と財界の癒着である。この「人材交換」にあぶれた者に確定的成功は無い。こうして平均的な米国民は、政府による一定の(必ずしも制度化されてはいない)給付金制度を通して、恣意的に必要最低限の生活レベルに据え置かれた。目先の事しか見ようとしない米国民はまんまと騙され、ルーズベルトは未だに偉大な大統領と信じられている。彼が大統領選挙で再選される為の公約は「決してあなた方の息子を戦地に送りはしない」と言うものであった。戦争はしないと公約して大統領に再選されたから、英国のチャーチルに対独戦への参戦を求められた時に、一計を案じて日本に真珠湾を攻撃させるよう追い込み、「リメンバー・パールハーバー」を煽って参戦を遂げた。この策謀以外に米国が戦争に加担する方法は無かった。日本人から見ればルースベルトは立派な大統領などではない。米国民は何度も何度も政財界に騙されてきた。「ニューフロンティア」の概念を描いてみせたジョン・F・ケネディは、繰り返してきた過ちを正して米国を復興させようとした稀有な大統領であったが、DeepState が放ったと目される凶弾に倒れ、跡を継いだリンドン・ジョンソンは「偉大な社会政策」の名の下に、貧しい国民に、彼らを貧しいままに止(とど)める為の政府からの給付金の提供を再び開始した。中小企業への課税を増やし、その税収をエリート産業へ流入させ、それらエリート産業が政治指導者層に資金の一部を還流させる貧富の格差の固定化推進の再開である。バイデン偽大統領が掲げる「グリーン・ニューディール政策」は、単にこの系譜に連なる最新の企業集産主義にしか過ぎない。1930年代の世界恐慌時にルーズベルトが提唱した見せ掛けの経済復興政策「ニューディール」に、環境や草木を表わす「グリーン」を合わせた言葉遊びである。


奇しくも、ルーズベルトの時代の1930年代初頭に、ニューヨークに移り住んできたのが、ヒトラーの迫害を恐れてドイツから逃れてきた、ドイツ系ユダヤ人の共産主義研究組織「フランクフルト学派」の研究者たちであった。彼等がユダヤ系金融資本家たちと繋がりがあったかどうかはどうでも良いが、「フランクフルト学派」が米国の高等教育機関に共産主義思想を植え付けたのは間違いない史実である。「自虐史観」「キャンセル・カルチャー」の種は「フランクフルト学派」が撒いたのである。この頃から米国に共産主義化の闇が密かに浸透し始めた。第2次世界大戦後の1940年代後半から50年代前半にかけて、米国内を一種のヒステリー状態に陥れた「赤狩り」という反共主義的社会運動・政治活動があった。共和党の連邦上院議員 ジョセフ・レイモンド・マッカーシーの名に因んで、この反共主義運動は「マッカーシズム」と呼ばれた。 1950年2月マッカーシー共和党上院議員が「国務省に所属し今もなお勤務し政策を策定している250人の共産党員のリストをここに持っている」と発言し、その追放を要求した事に端を発し、戦後の社会不安や共産主義ソビエト連邦に加えて、中華人民共和国の出現といった事情を背景に急速に「マッカーシズム」は米国全土を巻込んだ。1954年12月、「上院に不名誉と不評判を齎らす行動をした」として、マッカーシーに対する譴責決議が可決された。併し、マッカーシーのお陰で米国は赤化を免れたのである。マッカーシーの右腕であった当時の若手弁護士ロイ・コーンが、後に第45代大統領となるドナルド・トランプの弁護士となったのは、偶然というには余りにも数奇な宿命的繋がりと言える。トランプが大統領となる前の実業家時代の事とはいえ、トランプ大統領の再選を阻んだ極左民主党も共産主義的思想に汚染され切っている。ロイ・コーンは、共産主義と戦ったマッカーシー上院議員とトランプ大統領に、時を超えて仕えた弁護士であった米国を共産主義の魔の手から救おうと立ち上がった点に於いて、マッカーシー上院議員とトランプ大統領は、共に米国社会の救世主であると言える


米紙 Bonafider によると、クリントン政権でアドバイザーを務めたナオミ・ウルフは、2月22日、FOXニュースのタッカー・カールソンの番組に出演し、バイデン政権下で米国が警察国家に向かって退化していると語った。終わりの見えないロックダウンや日常生活への制限が行なわれる一方で、それらは緩和される兆候が一切見られない。民主党による支配の下で、米国は「クーデターのような状況になっている」とナオミは語り、「本物の医療パンデミックを装って」、政府命令が不必要に拡大されていると語った。「米社会でロックダウンが実行された事は過去に一度もなく、誰もが見ている目の前で私たちは全体主義に変わっていっている」とナオミは語気を強めた。ナオミはまた、ニューヨーク州は、現在、企業を潰し、米国憲法修正第1条(「言論の自由」条項)が保障している礼拝の為の自由な集会を禁止し、私たちの身体に侵入している… これは憲法修正第4条(不法な捜索や押収の禁止)に違反している。そして移動を制限し、ニューヨーク州では私たちに罰金すら科している… 違反項目は延々と続く。州レベル、そして今では国家レベルでの独裁的な暴君が、この種の企業権力と政府権力の統合を生み出している。これは、1920年代の全体主義的ファシズムの特徴です。 …彼等はそれを利用して、私たちの権利を簡単に剥奪する緊急命令を出した。財産権、集会の自由の権利、信仰の自由の権利、アメリカ合衆国憲法が保障する全ての権利です。 …私は、本当に私たちが直ぐに眼を醒す事を願っています… 反撃するのが余りに危険となり過ぎる前に、人々が反撃する事ができる期間は非常に限られたものでしかない事を、歴史が示しています


市場社会主義・企業集産主義は、金融界や産業界で合法的な独占企業を所有する極一部の権力者たちが、残る総ての人たちを支配する能力を獲得する制度であると定義づける事ができる。そして彼等はそうする事で、永続的に、システマチックに富を人々から搾り取る。人々からの搾取が社会構造として固定化されるのである。こうした事は、表面上はそれほど危険な事ではないように見えるが、併し、様々な緊急事態に於いて自らの力で難を乗り切る為の財産や貯蓄を持たない人たちは、容易にコントロールされざるを得ない。ウイルス・パンデミックやエピデミックのような緊急事態を(好きな時に)生み出しさえすれば、すぐさま容易に、服従を強いる制度が繰り返される事が明らかになるだろう人々の間で服従の精神を最大化する為には、彼等の依存度を最大化すればいいのである。上述した通り、こうした活動は何世代にも亘って繰り拡げられてきた。今現在、こうした事態は最高潮に到達しつつある。殆んどの元自由主義世界に於いて、これは期待通りの速さで進行し、操る為の糸を持つ支配者たちは、「フランクフルト学派」の理想である「共産主義・市場社会主義・企業集産主義」へと進める為の準備を整えている。この先僅か1年程度で、私たちは目眩のするような速さで劇的な社会変化が露わになるのを目撃するだろう。資本の制限、移民の制限、国内の移動の制限、増税、資産の没収、そして「不可侵の」権利の排除は全て、憲法の改悪などが現実のものとなる。…それを繰り返し体験してから気付くのでは手遅れなのである。これらは余りに素早く起きる為、人々が新規に一方的に定められた制限について考える暇(いとま)もなく、次の新たな制限が山盛りに積まれるだろう。この現実が明らかになるに伴ない、私たちは国民国家の崩壊を目撃する事になる国連や国際通貨基金(IMF)、世界経済フォーラム、非公開のビルダーバーグ会議、といったグローバル権力が、社会全体をコントロールするようになる国に対して正式な支配権など持たない組織が、益々支配権を拡大していき、人々は何故このような事態になってしまったのか理解できないうちに支配構造に組み込まれてしまうのである仕組まれた選挙で有権者に選ばれたと嘘をつく政治家たちは、益々単なる代理人にしか過ぎなくなり、彼等は不正選挙さえ経ていない支配者階層たちの指示に従うだけになる今、気付いて立ち上がらなければ、世の中は恐ろしい社会に一変する。


全ての始まりは、トランプ再選を形振(なりふ)り構わず阻止した DeepState に操られた民主党政権の誕生を許してしまった事から始まる。中共でもなく、民主党でもなく、90年も昔に共産主義思想という洗脳の芽を撒いた「フランクフルト学派」でもなく、左傾化傾向を強めた米国民の無知無関心せいでもなく、全ては DeepState が企てた悪魔の計画に沿って行なわれた革命なのであるジェンダーフリー(性的倒錯)への必要以上の擁護、増税、国境の破壊、無差別な移民の受け入れ、警察組織の解体など国家破壊でしかない。正に聖書で語られるソドムの罪が現代の米国で再現されている。「創世記」198節のロトの提案では、甚だしい性の乱れが神の怒りをかった。また、「エゼキエル書」164950節にも似たような件(くだり)がある。バイデン偽大統領はホモセクシャル者や男性から女性への性転換者を閣僚に起用しようとしている。正にソドムの罪の具現化である。不世出の大統領ドナルド・トランプがホワイトハウスを去ったのは、実は、遠大な計画のひとつである可能性が高い。表向き誕生したかに見えるバイデン偽政権の国民への裏切りと、とても真面(まとも)とは思えない失態を目の当たりにして初めて米国民はトランプ大統領の治世が如何に正しかったかを知る事ができた。トランプ大統領が「叛乱法」や「戒厳令」を軽々に発令しなかったのは、反トランプ機運に陽動された米国民に「気付き」を促す猶予期間を与える為であるトランプ大統領が正当な権利である強権を発動したなら、米国は手酷く分断してしまい、起きたであろう暴動の犠牲者は取り返しの付かない数に上ったであろう。(実際は水面下で戒厳令は敷かれていると私は考えている。従って、今の米国は軍政下にある。コーポラティズムとか企業集産主義の恐ろしさと、性的倒錯の擁護という馬鹿らしさを身を以(もっ)て米国民が体験する事でしか、平和的に自らの正しさを証明できない事を、トランプ大統領が理解していた事に米国民と世界中の米国の同盟国と友好国は感謝すべきであるリンカーン大統領も、ケネディ大統領も、成し得なかった DeepState の撲滅にトランプ大統領は命懸けで挑んでいるのである。そして、ほぼトランプ大統領が勝利を手に入れた模様だ。CPACでの演説に過大な期待が寄せられたが、CPACは飽くまでも保守派に限定された催しであり、米国民全体に向けての演説の場ではない。真実を全米に明らかにできるのは、もう少し先になるだろう。トランプ大統領が戦っている相手、DeepState の実態と悪魔の所業を明らかにするのは、余りにも衝撃的すぎて数箇月程度の猶予期間では短か過ぎる。併し、数年間も放置しては取り返しの付かない事態を招いてしまうだろう。次の大統領選挙(2024年)までは待てない。今後、明かされるであろう、信じていた常識を覆される痛みに、人類は耐えなければならない痛みの先には希望があると信じて前に進むしか私たちに残された道はない。勿論、先導者はトランプ大統領以外にはいない

米国の「共産主義革命 未遂」の、この中途半端な状態は恐らくこのままずるずると長続きはしないだろう。反トランプで堅い結束を見せる主流メディア(MSM)や大手テクノロジー企業(GAFAM+Twitterとその他のBig Techに続く中堅Tech企業)、無国籍グローバル大企業…等々により鉄壁に護られながら、不正選挙を強行した結果、怪しげな大統領就任式を終えた後も、凡(およ)そ大統領らしからぬ惨めな姿を晒し続けるジョー・バイデンや、気狂いじみたナンシー・ペロシらのトランプ攻撃のチグハグさには眼を覆うばかりである。マスメディアと大手SNS の嘘報と言論統制下にある日本は、米国以上に真実に気付いていない国民が多い。DeepState が仕組んだ世界規模の詐欺計画は、余りにも無理を強行し過ぎた当然の帰結として、穴だらけ、お粗末だらけの為体(ていたらく)であるにも関わらずである。共産主義イデオロギーになど本気で染まってはいない DeepState の企ては、米国の共産主義化を単なる一過程、要するに一つの踏み台くらいにしか考えていない。併し、ロシア革命や、中華民国から国家を横取りした毛沢東の共産主義革命の成功を模するには、時代が変わり過ぎていた。自由・民主主義国家で且つ自由競争を是とする資本主義国家を、いきなり共産主義一党独裁国家に変えるには、もう少し気長に事を進めなければならなかったようだ。先ず社会主義化という段階を踏んで、貧困層の不満を満たすふりをしてから、次の段階である共産主義一党独裁化を成し遂げるという段階的手順が無難であった筈である。何に急かされてか、事を急ぐ DeepState には一般人には窺い知れない事情があるのだろうが、頭が弱くヒステリックなペロシや、思いのほか痴呆症が進んでいるバイデンは、やる事すべてが余りにもお粗末過ぎる。DeepState 一味は事のほか人を見る目が無いようだ。


既にDeepState の中枢を滅ぼしたとも囁かれるトランプ陣営の復活が待ち遠しい限りである。問題なのは、私が当初考えていたように、事は単純では無い事だ。その意味に於いて、トランプ再選を容易いかの如く断言してきた私の判断は間違っていたと言える。トランプ再選が実現していない今、見通しの甘さ故 判断を誤った事は素直に認めなくてはならないだろう。私が信じていたトランプ再選の判断は間違えていた。判断の間違いを認めた上で改めて言うが、遠からずドナルド・トランプが正統な米国大統領に就任するのは間違いない。4年後に再立候補するのではなく、数箇月後に米国はトランプ大統領を戴く事になる。然も、任期は4年ではなくトランプの体調次第では8年間となる可能性が高い。もしそれが達成されなければこの世は闇に落ちる。日本人もタダでは済まない。事態はそれほどまでに切迫しているのである。常々指摘してきたが、今起きている歴史的大変革に気付いている日本人は1%にも満たないだろう。NHK を始めとしたマスメディアが世界で起きている事実を報道しないから、多くの日本国民はバイデン政権誕生を信じている。気骨のある数少ないジャーナリストだと私が認めていた、元正論編集長を勤めていた人でさえも、「不正選挙を主張するトランプ陣営は最後まで証拠を提示できなかった」などと発言する始末なのだから遣り切れない。事実を知らないのか、知っていても発言できないのか、それは分からない。そもそも、日本社会で存在を許される勢力の影響力を背負った人物は、自由に真実を発言できない宿命に在るのだろう政治家 然(しか)り、財界人 然り、大学教授 然り、教師 教諭 教員 然り、名を売る事を生業(なりわい)とする評論家 然り、そして医師や医療従事者 然りである


今、日本中が「新型コロナウイルス」とその「ワクチン」問題で大騒ぎしているが、米大統領選挙の仮面を被った「共産主義革命 未遂」と、世界中を席巻する Covit-19、日本では「新型コロナウイルス」と呼ばれる「謎の人工的ウイルスによる人為的パンデミック」は密接に結び付いている。私はトランプ大統領が言い始めた「中共ウイルス」(China Virus)という呼び方が正確ではない事も指摘しておきたい。正しくは「DeepState による米国発で中共が悪用した人工的ウイルス」とでも呼ぶのが相応しいのだが、長過ぎるから、今後は「謎のウイルス」と呼ぶ事にするこのパンデミックは、中共の一部の派閥(恐らくは江沢民派)による白人国家(主に米国)へのバイオテロであり、江沢民一派は DeepState に利用され、米大統領選挙のスケジュールに合わせて、このバイオテロは仕掛けられた米仏が資金援助していた中共武漢のウイルス研究所も未だ完全にはコントロールできない。「謎のウイルス」は主に白人国家を標的にばら撒かれたが、アフリカ系、ヒスパニック系、アラブ系諸国などにも甚大な被害を齎らした。インドやブラジルの被害も大きい。勿論、中共や日本を含む亜細亜諸国にも「謎のウイルス」は蔓延した。だが米国や欧州、ブラジル、インド、中東諸国ほどの被害は亜細亜諸国は被っていない。DeepState の意を受けてか日本のマスメディアは騒ぎを実態以上に報道している。被害者、死亡者とされる方々も居られるのだから、言葉は慎重に選ばなければならないが、誤解を恐れずに言えば、騒ぎ過ぎである。マスメディアやジャーナリズム、そして何より政府機関の使命は「謎のウイルス蔓延を国民に正しく伝え、正しく恐れる認識と正しい警戒方法を理解させる事」なのだが、現状は過大に恐怖を煽り続け、有無を言わせず怪しげなワクチンの接種を奨励するばかりである。まるで DeepState の忠犬である。災厄は DeepState にとっては絶好の金儲けである。戦争では武器商人が、ウイルス・パンデミックでは製薬会社とそこに出資した投資家(ビル・ゲイツなど)が巨大な利益をあげる。Covit-19 と名付けられた謎のウイルス・パンデミックでは、特効薬とまでは呼べないまでも、有効となり得る既存の薬剤があるにも関わらず、それらは悉(ことごと)く闇に葬られ、ワクチン・ビジネスを邪魔する言論も封殺されている


米国のある医師は、妊娠中の患者を「謎のウイルス」が引き起こす病から救おうと「ヒドロキシクロロキン」という抗マラリア薬を投与して患者を救い、後に出産した赤ちゃんの命をも救ったのだが、その女性医師は勤務していた上司に事前承認を受けなかったとか、予め禁じられていたとかの理由で病院を即刻解雇され、他の病院に再就職しようとしたところ、本人の知らぬ間に医師免許をも剥奪されてしまっていた。その事実は本人による YouTube での告発動画で日本でも観る事ができたが、今は案の定 Youtube により削除されてしまっている。一度視聴したが何故この動画が YouTube の規約違反なのか、どういう規約に違反したのかの説明はない。恐らく本当のところは、特効薬の存在がワクチン・ビジネスの邪魔になるからである。日本のアビガンもワクチンが開発される前は盛んに使用されていたが、ワクチンを普及させようとする今では、患者が希望しても投与できないと断られるという。「謎のウイルス」に感染したとして、ホテルに隔離された人がアビガン投与を希望したところ、「そこは医療施設ではないからアビガンの投与はできない」と断られたそうだ。医療施設とは病院の事だろうが、病院なら今でもアビガンを投与してくれるのだろうか? 私は医師ではないから実際にどうなのかは分からない。アビガンの大量投与で回復したという報道が消え去ったのは、アビガンもワクチン・ビジネスの邪魔とばかりに闇に葬られたのだろうか? それにしてもテレビでは毎日毎日、コロナ、コロナ、ワクチン、ワクチンと騒ぎすぎ、恐怖を煽りすぎである。その話題の十分の一で良いから、トランプ大統領の動向やバイデン偽大統領のブッ飛んだ政策について報道して欲しいものである。


2021年1月1日の新唐人テレビのサイトでは、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズ(American’s Frontline Doctors)のメンバーで医師のリチャード・ウルソが、臨床試験の結果、ヒドロキシクロロキンが中共ウイルスの治療に効果があると分かったが、発表してもメディアが黙殺していると明かしたリチャード・ウルソ医師は「ヒドロキシクロロキンエリスロマイシンには抗炎症効果がある為、病原体に対する効果がある筈だと考え、SARSや中東呼吸器症候群、ヒトコロナウイルス229Eにも治療効果があると考えた。ペトリ皿に証拠が示された事から、ウルソ医師は数多くの組織培養研究を行なっている為、これらの研究を分析して試してみるべきだと考えた。三人の患者は当時、非常に深刻な状況にあった。子供はそうでもなかったが、はっきりとした病状はあった。彼ら三人の病状は薬の服用後、速やかに好転した。彼等は実際にはウルソ医師の最初の患者だったので、病状が正しい方向(回復)に向かっている事はウルソ医師にははっきりと分かった」という。その後、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズはワシントンD.C.のキャピトルヒルで記者会見を開いてヒドロキシクロロキンの治療効果について発表し、更にハイテク業界が虚偽の情報やデータを流す一方でヒドロキシクロロキンが「謎のウイルス」に効果がある事を隠匿していると厳しく断罪し、その背後にある政治的目的についても言及した。記者会見の様子はFacebookでも同時配信され、視聴数は8時間で1700万回を超えたが、この動画はFacebook、Twitter、YouTubeから「偽情報」「危険」といった理由により削除・ブロックされたウルソ医師は、3月に「謎のウイルス」が米国で大流行した際に、感染者に一切関わるなと通達されたとも語っている


ウルソ医師は「彼らの名前は上げられないが、私は複数の人物から、沈黙を守り如何なる防護用品も使ってはならず、如何なる患者の処置もしてはならないと通達された。それで私は『何故だ?未だ嘗て無い事が起きているというのに』と納得できなかった」。ワクチンが開発されると同時に、複数の国で「謎のウイルス」の変異と流行が確認されている。ウルソ医師は「これは所謂 病原性が誘発されたからだ。これは、『ワクチンを接種したら謎のウイルスで死亡し易くなるという事を示している』。なぜ我々には、風邪のワクチンもなければ、従来のコロナウイルスやRSウイルス、ライノウイルスのワクチンも無いのかというと、人間はワクチンを接種すると死亡率がより高まるからだ。つまり、全ての抗体が有用だという訳ではなく、中には悪いものもあるという意味である。これらの(悪い抗体)は実際には、ウイルスに感染するポテンシャルを上げてしまう。これは徳島大学の免疫学が専門の大橋眞 元名誉教授が街宣や Youtube 動画で再三に亘って説明している。多くの動画は削除されているが、今でもYouTube で「大橋眞」で検索すれば残っている動画を視聴できる。徳島大学が「当校には一切関わりがありません」などとクレジットを入れたりしているが、大橋眞 元名誉教授の信念に揺るぎはないようだから、是非視聴をお薦めしたい

 

DeepState の最終目標は「人口削減」だと言われているが、何故そうなるのかについては次回の投稿に譲る。先ずは、DeepState の正体を明らかにする事が次の優先課題だろう。ロスチャイルド家を始めとした偽ユダヤからなる金貸したちが国際政治を動かすほどの力を手に入れたのは精々200年ほど昔の話である。彼等が所謂、国際金融資本と呼ばれる DeepState そのものであった金の力で世界を想いのままに操る「国際金融資本家」イコール DeepState の時代は徐々に変化し、今では国境を超えて利益を追求するグローバル大企業の多くが DeepState に加わった。DeepState とは、国際金融資本家の一団に大手テクノロジー企業(Big Tech、GAFAM+Twitter)と、無国籍グローバル大企業などを加えたものに変容し、彼等は秘密主義の「ビルダーバーグ会議」などで世界の行く末を勝手に決めている。そこに日本人の姿は無い。また、DeepStateや「ビルダーバーグ会議」とは関係なく、寧ろその対極にある「The Project Avalon Forum」というサイトには、彼らの使命として…「私たちと私たちの子供の為に、地球上に穢れなき未来を創出する事を目標に、前向きで、建設的で、質の高い対話のネットワークを支援する」…とある。The Project Avalon Forum が10年ほど前に作成した「The Anglo-Saxon Mission」という動画(日本語字幕付き、約56分) https://www.youtube.com/watch?v=_o8hY.  を視聴すると、15年も前から「謎のウイルス」が中共で発生する事が言い当てられている事に驚かされる。DeepState と断定はしていないが、DeepState の構成員らしき者達の会議では「中共が風邪をひく」という言葉で現在のパンデミックを言い当てている。言い当てたというより、パンデミックの計画が討議されていたのである現在のパンデミックは自然発生的なものではなく、何者かによって計画されたものであると証明されたのは、NHK を始めとしたマスメディアを頑(かたく)なに信じる日本人にとっては非常に意義深い事であろう。もはやフェイクだ陰謀論だと馬鹿にしたり黙殺する行為は許されない。日本国民ひとり一人の「気付き」の始まりが求められているのである

 

トランプ大統領の再就任も、それと同時に達成される DeepState の終焉も、日米を含む世界中の国民の「気付き」無くしては、真の意味では達成され得ない今の米国で演じられているバイデン偽大統領らが繰り拡げる茶番は、そう簡単には受け容れ難い真実への「気付き」の前に与えられた猶予期間のようなものであるDeepState の手先となった極左邪悪に奔(はし)った米民主党や共和党の一部の裏切り者や、バイデン偽大統領の選択とその過程が誤りであった事実と、ハリウッド全体やショービジネスに関わる様々なスーパースターたちが、実は邪悪な悪魔教の洗礼を受け、日々人道に対する罪を重ね続け、アメリカ合衆国の理念を踏み躙る国家反逆者であったと同時に、人間とも呼べない人道に対する罪人であったという現実は、そう簡単に受け容れられる事ではないだろう。多くの正常な人々を騙して、不正選挙を堂々と行ない、正統性無き人物の大統領就任式を正しい事だと信じ込まされたままではこの世は地獄に落ちてしまうだろう。日本政府や日本のマスメディア、アカデミズムを盲信する情弱な知識人、或いは悪を承知で追認しようと嘘を吐く知識人の言動、行動は、今こそ改めなければならない。米国ではキャンセル・カルチャーと呼ぶらしいが、日米共に悪意ある外部勢力に押し付けられた「自虐史観」からも脱却しなければならないその為の猶予期間が、今の米国に於ける茶番なのであるあのあからさまな不正選挙を許して良いのか? 先人を貶め、国家観・歴史観を狂わされたままで良いのか? この猶予期間内に何としても国民の「気付き」が必要なのである。

原文



米大統領選挙(=共産主義革命)は表面的にはバイデン側が勝利した形におさまっているように見える。…だとしたら、私が断言し続けてきたトランプ大統領の再選は無くなった。見事にトランプ大統領支持者と私の願いは裏切られた。正義が悪に屈した。あってはならない事が起きてしまった。…本当にそうだろうか? 否! 我々が観ているバイデン新大統領の誕生と、今や前大統領となったドナルド・トランプ、という悪夢の裏には、世界中の殆んどの人々が想像を絶する「新世界秩序の始まり」という歴史的快挙という真実が隠されているDeepState 側が企図した「新世界秩序」(グレート・リセット)ではなく、その正反対の「偉大なる新世界秩序」の序章である… と未だに私は期待している。こんな事を言えば、米大統領選挙に於けるトランプ大統領の敗退を受け容れられない只のトランプ信者の強がりと思われるだろう。今はそう思われても構わない。アカデミズムやマスメディアに騙されている事に気付かない者こそ愚かである。そのような愚か者であっても、一刻も早く真実に「気付き」さえすれば共に生き残る事ができる。このパラダイムシフトを皮切りに国際社会は激変する日本人もいつまでも「見ざる、聞かざる、言わざる」を通してはいられなくなる。社会主義・共産主義国家は別として、自由・民主主義国家の国民でありたいなら、一早く真実への「気付き」が必要である。日本国民は、「明治維新」「大東亜戦争敗戦」、そして敗戦後の長きに亘る「占領統治」(洗脳統治)により、本来の国家観、歴史観、伝統文化や社会常識をほぼ、若(も)しくは完全に喪失してしまい、現状の有様を見る限り、民族的自浄能力に期待するのはもはや無理だろうと諦めかけていた。併し、敢然と悪魔(DeepState)に戦いを挑むドナルド・トランプ大統領の勇姿を観て、日本人の中に微(かす)かに仄(ほの)かに息づく「日本人なるもの」を取り戻すチャンスが到来していると心を震わせている。これが日本人にとって最終最後のチャンスなのである。


この機を逃してはならない。いつまでも情弱日本人であってはならない。「平和憲法?」のお陰で日本の平和が維持できているなどとお花畑で怠惰を決め込んでいてはならない。国際関係は政治力と軍事力の両輪を備えた国だけが生き残る事が許される弱肉強食の厳しい社会である。中共や南北朝鮮が間近に在る日本のような国では、軍事アレルギーは究極的には国を滅ぼす。勿論、侵略目的の軍事力は必要ないが、日本国を護る強力な防衛力は絶対に必要である。防衛力と言っても、従来の軍事力に加えて、今やその領域は、宇宙、サイバー、電磁波(ウ・サ・デン)にまで及んでいる。今までのように日米安保条約があるから中共は日本に手出しできないと安心し切っているのは愚かで危険である。例え米国の国内事情が安定したとしても、いつまで米国が安保条約を堅持してくれるか甚だ疑問である。日米安保条約が機能したとしても、今の自衛隊では日本を護り切れはしない。従来の実戦能力と「ウ・サ・デン」の領域では、中共に対して今の日本は赤子同然である。特に中共に侮られてしまうような政治の在り方の見直しと、防衛力の増強は急務である殆んどの日本人は気付いていないようだが、国際社会に於いて、とりわけ特亜三国や亜細亜諸国にとっては、日本は見下しの対象である。米蘇英独仏蘭からも日本人は見下され、大東亜戦争敗戦が決定的になった後、原子爆弾を実験投下されて尚、76年を経ても米国の金魚の糞の如き振る舞いしかできない誇りなき国家国民と見下されている。本来の日本人は誇り高き民族であった。今のままではいけない。


菅義偉の政権は新型ウイルスに誤った対応に終始して、補償無き「緊急事態宣言」を延長して230年以上の老舗料亭の廃業を見過ごすなど、目に見える国民の被害は氷山の一角でしかない。新型ウイルスの犠牲者数に占める日本国民の実数は明かされていないが、外国人犠牲者を含む死亡者数を自殺者が上回っているあってはならない事だ。菅政権は国民に塗炭の苦しみを強いている日本国民、特に中小企業や個人事業者、非正規雇用者、子育て中のシングルマザーを不安のどん底に陥れながら、密かに外国人を招き入れ、低所得層から職を奪って平然としている。アルバイト先を失なった大学生の貧困にも眼を向けるべきである日本人は奴隷ではない。堂々と日本政府に失政を糺す抗議の声を上げるべきである。米大統領選挙に話を戻すが、米主流メディア、GAFAMとTwitter 、そして日本のマスメディア、更にその御用学者や似非ジャーナリストと、長い物には巻かれろとばかりに茶番を真実かの如く解説する評論家や所謂 知識人どもの化けの皮は早晩剥がれる事になる。日米ともにメディア側の言論統制は常軌を逸した異常を通り越して正に狂気そのものである。既に共産主義一党独裁体制のような、国民を騙す、規制・統制が始まっているようだ。日本のテレビ局は未だに米大統領選挙で行なわれた不正の詳細を一切報道しない。今、偽大統領に収まっているバイデンが何をしているか、真の米大統領トランプの計画は何かを全く報道しないマスメディアは消滅させるべきである。もはやテレビの存在価値は無い


小林麻耶さんは、昨年12月12日に出演中のTBSテレビの「グッドラック」という番組中でバイデン批判をしただけで、その夜、突然テレビ局から番組降板を宣告され、所属事務所の生島企画からもクビを言い渡された。事件の直後は SNS などで小林さんに声援を送る人たちもいたが、マスメディアの影響力は絶大で、小林さんを応援する声は次第に尻窄(しりすぼ)みとなり、今、調べてみるとその件に触れたYouTube動画の幾つかは削除されている。事件の動機、原因の核心に触れていない動画だけが削除を免れている。その後、小林さん個人への様々な後付け中傷が為され、真実は掻き消され、日本国民が声を上げなければ、やがては忘れられてしまうだろう。小林さんは番組中で「バイデンが事務所スタッフの女性から8回セクハラ被害で訴えられている、娘さんがコカイン使用などで逮捕されているから、私は無理、どちらかと言うとトランプさんの方が良いかな」と発言して、これがバイデン批判に当たるとして芸能界から抹殺されてしまったのである。こんな米国大統領選挙に全く影響など無い事にさえも、日本のマスメディアが過剰反応しているのだから、訝(いぶか)しく思わない方がおかしいだろう。三浦春馬さんや竹内結子さんらの自殺とされた「芸能人連続殺人事件」に疑義を呈するマスメディアが皆無であったのも記憶に新しい日本の芸能界の闇も、トランプ大統領が戦う悪魔と底通する。遠からず徹底的な捜査を求める声を上げるべき時が来る。


トランプ大統領がすんなりアメリカ合衆国の第46代大統領に就任するかどうかはもう少し様子を見ないと分からない。アカデミズムとマスメディアは意に沿わない疑義を黙殺し、洗脳された愚か者どもは何でもかんでも「陰謀論」の一言で片付けて、国民の思考停止を誘発させるのが常であるが、トランプ大統領が「第19代アメリカ共和国の大統領」に就任するという噂もある。今まで生きてきて経験した事がない徹底的な言論統制に遭っているのだから、確実な情報など得られる訳もないが、こういう時だからこそ、フェイク情報の中に真実を見出せる場合もある。実際、ワシントンD.C.のホワイトハウスは未だに照明が灯っていない。ホワイトハウスも連邦議会も、カミソリ型鉄条網付きの金網の塀で囲まれ、夥(おびただ)しい兵士たちが警備している。前代未聞のこの事態を報道しないマスメディアを見て、不自然さを感じない者はいないだろう。併し、テレビと新聞からしか情報を得られない多くの国民は、そういった尋常ならざる事実さえ知る術を持たないから、何の疑問も持たずにバイデン新政権の誕生を信じている。ネットに繋がっているスマホ使用者もマスメディアを信じている始末である。マスメディアの上層部や一般社員も情弱なのだろうか? そんな事はない筈だ。我が身かわいさで黙っているのか、只の馬鹿者か分からないが、とにかく情報に接し、発信する立場に居ながら黙殺を決め込んでいる。事態が大きく動けば後追い報道をするつもりだろう。こういう世の中では、日本国民は自分で情報を集めるしかない戦後教育は嘘塗れであると知るべきである特に国家観や歴史観に関係する事柄は真っ赤な嘘だから自分で気付いて自分で学ぶしかない


生まれてこの方「自虐史観」にどっぷりと浸かって育った日本国民を救うのは自らの覚醒しかない。今となってはこれはかなりの難題だが、海の向こうではドナルド・トランプという絶好の見本があるではないか! マスメディアは真実のひた隠しに汲々としているが、ネットで恥ずかし気もなく検閲を強行する SNS という毒草を掻き分けて進めば、現状がどれほど異常事態であるか誰でも気づく事ができる世の中である。注意すべきは SNS だけではない。Apple、Microsoft、Google も要注意である。Microsoft 傘下の Youtube の検閲も厳しいらしいが、検閲の手を掻い潜って真実を伝えようと努力してくれている YouTuber も少なからずいる「陰謀論」という邪悪な言葉に騙されずに、純粋な心で色々視聴してみるといい。戦後教育の垢を洗い流して、虚心坦懐に観れば、フェイクの中の真実に気付くかも知れない。私はインターネットが普及する前からの Apple のヘビーユーザーだが、Mac OS のアップデートをしきりと表示する Apple に不信感を抱きつつ、好奇心に負けてデスクトップ型の Mac OS を最新のものにアップデートした。最新の Mac OS では、米大統領選挙の不正や、トランプ待望論的な Youtube 動画が正常に読み込めない。同じ WiFi 環境下でも、デスクトップ型では読み込み中を表示する輪がくるくる回っているのに、OS を更新していない MacBook Pro では Youtube 動画がすんなり読み込める。流石 Parler を締め出した Apple である。Apple ファンを自称していたが、これにはゲンナリした。他にも Apple デバイスが幾つもあるが、暫くは OS のアップデートはしない


このように、米主流メディア(MSM)も SNS も、日本のマスメディアも、今は全く信じるに値しない。米国の大統領選挙に纏(まつ)わるゴタゴタについては全く報じないどころか嘘偽、フェイクばかりである。そしてバイデン新政権の既成事実化に勤(いそ)しんでいる。その上、今や日本の国家、社会、国民意識さえも DeepState や中共、南北朝鮮に穢され、乗っ取られてしまっているつまり、この日本国も、国家観歴史観も、日本人が気付かぬ内に、日本人本来のものを殆んど完全に奪われてしまったという事である。日本は「明治維新」「大東亜戦争敗戦」という、内部と外部の悪意ある勢力により国家観と歴史観、そして社会常識を歪められてしまう悪巧みに手を貸してしまった。その結果が今の惨状なのである。そして今の米国も、内外の悪意ある勢力により乗っ取られようとしている米国の惨敗は、世界中の自由主義、民主主義社会の惨敗を意味するトランプ大統領が敵とする勢力の全てに、日本は既にほぼ飲み込まれている。親中派、親韓派、行き過ぎたグローバリズム推進派に日本は穢され切っている。迂闊にも薄汚い連中に日本はまたも占領されてしまったのである。日本は、既に自浄能力を失なっているから、事実上の宗主国である米国の影響をモロに受けてしまう。米国が共産主義独裁体制に陥れば、日本も自動的にそれに倣(なら)うだろう。だから、菅政権の反国家的政策は看過できないが、米国の共産主義革命の趨勢から眼を逸らしてはいけないのである。「バイデンだろうがトランプだろうが日本人にはどうでもいい。日本は日本でしっかりすれば良い」というのは正論ではあるが、現実を無視した理想論で間違いである米国がバイデンの下で共産主義独裁化、極一部の支配層による管理社会となって仕舞えば、日本は日本を立て直す前に中共に侵略されてしまう。だから、トランプ大統領の戦いの趨勢が日本の生死を決するのである


DeepState が目指す社会は、単なる共産主義一党独裁国家の実現ではない。0.1%にも満たない国際金融資本家や BigTech や石油メジャー、そしてグローバル大企業などの既得権益層が米国の支配階級に収まり、99.9%以上の一般国民=奴隷階級からなる、二極分化が固定化された監視社会を目指しているのである。ビル・ゲイツは、2010年にカリフォルニア州で開催された「TED2010会議」で、「ワクチンや医療、生殖の技術を駆使して『劣等人種』が勝手に増えないよう、女性は中絶の促進と不妊化、男性は生殖能力を落とすといった複合的な方法で10億人の人類を『間引く』」と宣言した。(この演説は映像として残っている)劣等人種のジェノサイドといえば、かのアドルフ・ヒットラーを彷彿とさせる。トランプ大統領が戦っている相手は、正に悪魔教崇拝者なのである

TED は、アメリカ合衆国のニューヨーク市に本部があるLLC(有限責任会社)。カナダのバンクーバー(過去には米カリフォルニア州ロングビーチ、モントレー)で、毎年大規模な世界的講演会「TED Conference」を開催(主催)している非営利団体である。 「TED Conference」は、1984年に極々身内のサロン的集まりとして始まったが、2006年から講演会の内容をインターネット上で無料で動画配信するようになり、それを契機にその名が広く知られるようになった。…Wikipedia (JA)より。

Facebook、Instagram、Twitter、Youtube、そして Wikipedia などが表立って TED に協賛している


DeepState は、最終的には地球上の全人口を5億人ほどまで削減し、支配層はそこで凡(あら)ゆる悪事に耽溺する悪魔社会の実現を本気で目指している。だから、全人類の未来が懸かる、DeepState 対トランプ大統領の戦いには一切の妥協は許されないのである。日本の菅義偉政権は既に DeepState の手先となって、グローバリズムに邁進し、日本国民の生活と命を危機に追い遣って平然としている。欧米諸国にはカネに目が眩んで中共に追随する国もあるが、多くは中共によるバイオテロやウイグルでのジェノサイド認定という価値観を共有している。併し、菅政権は中共にのめりこむ一方で、バイオテロやジェノサイドに対する中共への表立っての非難を避け続けている。ありありと、米国より中共の顔色を窺っている。日本国の舵取りを誤っている事態をこのまま看過してはならないが、DeepState 対トランプ大統領の戦いには人類の存亡が懸かっている。日本国と日本人の土台そのものが危機に瀕しているのが、DeepState 対トランプ大統領の戦いなのであるから、日本人にできる事は何でもする。今、直ぐにでも行動を起こすべきである。先ずは、何も知らない大多数の日本人にこの事実を気付かせる。「陰謀論」の一言で馬鹿にされるだろうが、無理のないように徐々に気付かせる工夫も必要だろう。


トランプ大統領の戦いについて、荒唐無稽に語る YouTube 動画を散見するが、正直なところどこまで信じて良いものか分からない。トランプ大統領の神格化は禁物である。人間だから過ちも犯すし、完璧である筈がないのは言うまでもない。併し、今まで「陰謀論」の一言で思考停止してきた自らを含めた日本社会を考えると、全てを頭から否定するのはどうかとも思うが、宇宙人の技術がどうのこうのという話には流石に付いて行けない。NESARA / GESARA の拡大解釈と過剰な期待と欲望、妄想は慎むべきである。嘗て私は、2020年 米大統領選挙は事実上の「共産主義革命」だと言い続けてきた。そして、トランプ大統領は再選を懸けた大統領選挙に勝利すると信じてきた。この「共産主義革命」は、極左に成り果てた民主党と中共、そして何より DeepState との戦いであり、民主党と中共には勝利するだろうが、流石に DeepState を根絶するのは無理だろうと予想していた。 DeepState に深傷(ふかで)を負わせて再選されるだろうと信じてきた。併し、それは過ちであった。トランプ大統領はもっと遠大な目標を見据えていたのである。米国大統領の正統性がドナルド・トランプにある事には揺るぎない確信を持っている。世界各国で起きたとされる停電やネットが遮断されたという事は恐らく事実であり、米国の各州でもそれが起こり、ワシントンD.C.の合衆国議会議事堂やホワイトハウスが10日以上も停電しているのも事実だろうDeepState 対トランプ大統領の戦いが起きているのも、米国の軍部全体が未だにトランプ大統領に忠誠を誓っているのも紛(まご)う方無き現実である。バイデン偽大統領が国防総省の機密事項にアクセスを拒否され続けている事も、エアフォース・ワンに搭乗できないのも事実である。それに反してトランプ大統領は、退任挨拶の演説終了後にエアフォース・ワンでフロリダの別荘マール・ア・ラゴに向かった。


理解できないのが、バイデン偽大統領の惨めすぎるパフォーマンスである。国防総省の機密事項にアクセスできていないのに、なぜ偽大統領を演じているのだろうか? バイデン一味全員が砂上の楼閣の如き新政権にしがみついて、裁きの日を待っている理由が分からない40件以上に上る大統領令は未だに公式文書化されていない。バイデンはホワイトハウスに住んでおらず、カマラ・ハリスは海軍天文台敷地内の副大統領公邸への引っ越しを延期したままだ。理由はメンテナンス中だからだというが、新副大統領の引っ越し予定は予め分かっていた筈である。この時期にメンテナンスという理由は嘘である。実は、水面下では既にトランプ大統領の勝利が確定していて、世界に蔓延る DeepState の組織構造のピラミッドの頂点の裁きは終わっており、下部組織までの大掃除が終わるまでの間、要するにバイデン親子、オバマ夫妻、クリントン夫妻などは既に負けを知った上で、世の中のショックを軽減する為に、惨めな演技を強いられている、という事だろうか? ネット上の偽者疑惑は、本当なのか、単なるフェイクなのか? 米国政治の頂点と軍事機密を前に、一般の日本人の好奇心など無力である。じたばたしても仕方が無い。日本国民の覚醒を促しつつ、バイデン政権の狂気にヤキモキしながら、もう暫く様子を見守るしかないだろう。

何かがおかしい。今、米国と日本を含む世界中で起きている様々な事象は、どう考えても尋常ではない。人間は理屈では説明できない「何か」を持っている。無意識の内に身に付いた「常識」であったり、動物的な「勘」であったり、遺伝子に組み込まれた「拒絶反応」であったり、或いは「信仰心」であったり「良心」であったりと、「何か」の正体は分からないし人それぞれだろうが、米国の正副大統領に就任したとされるジョー・バイデンとカマラ・ハリスによる偽 新政権誕生には、違和感というより反射的な拒絶反応に似た「何か」底しれぬ闇の存在を感じる。そこに至るプロセスの全てが、余りにもあからさまに行なわれた「犯罪」であると感じ取っているから、幾ら偽りの既成事実を押し付けられても素直に受け容れられない。こんな横暴が罷り通るなど正に常軌を逸した「狂気」としか言いようがない。多くの日本人は誠に情けないが、碌(ろく)に考えもせずに「外国で起きた現実」だとマスメディアの報道を信じて疑わない。マスメディアに重用(ちょうよう)される大学教授たちや名の売れた評論家たちもワイドショーなどで浅はかにも米国発の偽情報を信じて愚かな解説や今後の見通しなどを語るから、大多数の日本国民は騙されている事に気付きもしない。それでも陰謀論扱いされながらも少なからぬ若者たちは疑念を持っている私などこんな茶番は断じて「現実だと受け容れて ならない」とずっと確信している。米大統領選挙の結果を真に受ける日本人と疑い続ける日本人の二通りの日本人、そして三通り目の「そんな事は関係ない」とか「どうでもいい」という「無関心」な日本人が実は最も多いのかも知れない。実は、そういう「無関心」こそが、今後は解決しなければならない最も重要な課題なのである。


「無関心」「怠惰」に繋がっている。本当は我が身にとって「無関心」であってはいけないのに、「見て見ぬ振り」をする事が多くの日本人には身に付いてしまっている。戦後教育による「日本愚民化政策」により、無意識に日本人は従順な羊のように飼い慣らされてしまっている。だから、多少の違和感を感じても、社会全体の風潮に棹(さお)さして異論を差し挟むには勇気がいるし、日本社会の同調圧力は半端ではないから、異論を唱えるどころか、皆 従順に従ってしまう裏で大きな問題が起きている時に、マスメディアは国民の眼を逸らす為に騒ぎ立てる事が常である。日本では新型コロナウイルスと命名された武漢肺炎、或いは中共ウイルスへの恐怖を、マスメディアが必要以上に煽り続けているのは、日本国民が本当に関心を寄せるべきは「米国に於ける共産主義革命 未遂の日本への影響」「菅政権による売国政策や国民を蔑ろにした愚策」であるのに、マスメディアはそれらの事から国民の目を逸らす事に必死であるテレビがある一つの事象一辺倒に大騒ぎをする場合は、必ず裏で何か国民に知られたくない事が起きている中共ウイルスはバイオテロである事がほぼ明らかとなっているが、これを無視して良い訳がなく、国民にはそれなりの対応が迫られている。騒がず、無理せず、正しく警戒する事こそ必要なのだが、為政者も医療体制も、必要になるのが分かり切っていた備えを怠ったが為に、国民にその責任を転嫁している。それに惑わされて「真実に気付かない」では済まされない。現実から目を背ける事は「見て見ぬ振り」をしているのと同じ事で、そんな怠慢を続けていれば、やがて自分を大きな窮地に追い込んでしまうのは必定である。


米国民が見逃してきた、或いは見て見ぬ振りを続けた結果としての「不正選挙」の果てに偽大統領を演じる羽目になっているジョー・バイデンが、政権幹部も決まらないうちに次々と繰り出す偽の「大統領令」の内容を知って、バイデン支持者や支持団体は、偽大統領の就任日の次の日には、バイデンの無能と売国的裏切りに気付いて猛反発し始めた。後悔しても後の祭りである。バイデン支持を表明していた労組は一夜にして数千人の仕事を失なった。何故もっと早くバイデンの正体を見抜けなかったのか? 民主党主流メディア大手SNS にすっかり騙されていたのである。偽大統領就任芝居上演以来、バイデンは既に40件ほどもの大統領令に署名したという。下院予算委員会や司法の賛同を得ていない以上、予算が伴なう大統領令は執行できる筈もない。バイデン一味がやっている事はまるで御飯事(おままごと)で、やっている事の全ては滑稽なパロディもどきのような無意味さで、薄気味悪い。様々な問題を抱えてはいても世界に冠たる米国で今起きている事はまるで冗談みたいである。バイデン偽大統領が就任芝居をして以降、ホワイトハウスが真っ暗だという。大オベリスク(ワシントン記念塔)のライトアップもされていないから夜の風景は不気味であり、尋常ではない。恐らく本当に軍政が敷かれていると考えた方が妥当である。軍政の後を引き継ぐのは当然、トランプ大統領である。徹底的に諍(いさか)い事を避けてきた遣り方にストレスを感じた私が愚かであった。ドナルド・トランプは不世出の偉大な大統領であり続けた


選挙戦の開票速報は世界中にライブ中継されたそうだが、結果は疑念を晒け出す惨憺たるものだった。稚拙な不正が丸見えで、不正をするなら何でもっと上手くできないのか不思議なほどだった。人間はとかく目に見えるものだけが真実だと考えるものだが、あれでは不正をわざと有権者に見せているようであった。恣意的に隠されて、目に見えないものを見抜く事こそが、実はいちばん肝心なのだが、真実を見抜く必要もなく、ありのままを見れば不正選挙だと誰もが気付く、出来の悪い芝居だった。バイデンとハリスが本当の正副大統領になったと真に受けている人々を今更非難、嘲笑しても仕方がない。今となってはバイデン支持者は、確信犯的に悪意ある者を除いて、皆 大規模詐欺の被害者である。ここまで大規模に偽装された犯罪は前代未聞である。米国の立法府・行政府・司法府・主流メディアと大手SNS、そしてApple や Amazon、Google、Microsoft などを始めとした様々な巨大グローバル企業が、手段を選ばずに徹底した不正選挙に手を染めながら、「選挙に不正は無かった」とか「選挙結果を変えるほどの不正の証拠が無い」と言い張り、トランプ排除の方針で見事に足並みを揃えているのには恐れ入ったが、バイデン偽政権誕生を報じる米主流メディアの鉄面皮と、その嘘報をそのまま垂れ流す日本のマスメディアは正に屑である事を再認識した。日本国民は諸外国に比べて圧倒的にマスメディアを信頼している比率が高いという。そのマスメディアが嘘を報じ、大手SNSが言論統制しているのだから、99%以上の日本国民がバイデン偽大統領の誕生を信じてしまっているのは情けなくも仕方のない事なのかも知れない。


日本のマスメディアは日本を含む世界中で起きている出来事を正直に報道していない。2020年9月に安倍晋三首相が突然辞任した事は流石にマスメディアは報道したが、因果関係は不明だが世界中で似たような事が連鎖反応のように起きている。ドイツのメルケル首相が2021年の任期満了を以って政界引退を発表。オランダのルッテ首相の内閣総辞職。カナダのペイエット総督が辞任。エストニアのラタス首相が辞任。クウェートのサバーハ首相、内閣総辞職。ギニアのフォフォナ内閣総辞職。モンゴルのフレルスフ首相辞任。日独以外は全て2021年に発表された。他にもイタリアのコンテ首相辞任。バチカン銀行元総裁がマネーロンダリングでバチカン史上初の金融犯罪で実刑判決。バチカンの枢機卿 9名全員が中共ウイルスで死去。エドモンド・ロスチャイルド・グループの会長ベンジャミン・ロスチャイルドが57歳の若さで心臓発作で死去。ヒラリー・クリントンのスタッフの女性が乳児と共に全裸で飛び降り自殺。ジョージア州知事の娘の婚約者が不自然な自動車爆発で死去。その捜査に当たった州警察捜査官が自殺。本気で調べればまだまだ不自然な政変や暗殺が疑われる事故死や自殺は枚挙に遑がない。これら全てが米国の不正選挙、共産主義革命未遂と無関係という事は無いだろう。


2〜3日前、米 ABC News の ジョージ・ステファノポロス(George Stephanopoulos、肩書きはチーフ政治特派員 Chief Political Correspondent )が、今や表向きは一般人となった筈のトランプ大統領の弾劾は違憲であると主張している、ランド・ポール共和党上院議員に対するインタビューと言うより討論で、ステファノポロスは「選挙に不正はなかった」と強引に主張していたが、証拠を挙げて真実を訴えるランド・ポールの意見を始めから嘘と決め付けて、議論が全く噛み合っていなかった。大統領選挙に無関心だった国民は、皆、ABC のステファノポロスの詭弁に騙された事だろう。こうして明々白々の嘘を既成事実化していくのが、DeepState の作戦なのである。無関心であればあるほど、皆、この嘘に騙されてしまう。日本のマスメディアも同じ罪を犯し続けてきた。はっきりと言える事は、米国人も日本人も即刻テレビ視聴をやめるべきであるという事だ。今更言うまでもないが、テレビは恐ろしい洗脳装置なのである。その危険なバイアスを見抜く知識と自信のない者はテレビの電源を即刻抜いて、洗脳報道を一切観ない事だ。無自覚に毎日のルーティーンでテレビのスイッチを入れる事の危険さを知るべきである。こう主張しても、日本国民の大多数がテレビの洗脳工作に自ら嵌り続けるだろうと考えるとこの国の行く末が空恐ろしい。テレビ放送の開始は米国では 1941年から、日本では 1953年からである。米国人は 80年間、日本人は 68年間も、この洗脳装置に晒されてきたのである。テレビ放送が普及している世界中の人々の意識改革が必要なのだが、その機会をトランプ大統領が身を以(もっ)て与えてくれている。この機会を逃してはならない


米国で強行された国家と社会が総力をあげての世界規模の詐欺犯罪が、今回の「米大統領選挙」であり、悪魔の「共産主義革命」なのである。長い年月と数々の失敗の経験を経て、このように狡猾な偽装を纏(まと)って実現されようとしている「共産主義」は国民の怠惰に付け入って蔓延する疫病よりも恐ろしい邪悪なイデオロギーである。人類社会の発展段階に於いて、共産主義が生まれるまでは、甚だ不完全ながら未だしも救いがあった。併し、邪悪な共産主義独裁社会には一切の救いが無い。もし本当に神が在(お)わすならなぜ共産主義独裁体制など許すのか尋ねたい。その「共産主義革命 未遂」の真っ只中に米国を突き進めてしまったのが、国民の「無関心」という長年に亘る「怠惰」の積み重ねである事に日本人こそが気付くべきなのである。米国に左派的傾向が現れ始めたのは、何も今に始まった事ではない。そもそも民主党は左派政党である。左派とかリベラルなどと言っているうちはまだいいが、それが行き過ぎると世の中が狂ってしまう。悪の芽を摘むのは早いに越した事はない。今の米国のように左派的傾向の国民が増え、国民の多くが結果平等の幻想を説く社会主義的志向に奔(はし)ると、伝統や正義、信仰を重んじなければならない国民が「無関心」という「怠惰」を貪(むさぼ)っているうちに、共産主義思想の芽生えが益々蔓延してしまう。社会主義は必然的に共産主義の第一段階なのである


昨今の風潮では「同性愛は醜悪である」といったら、差別主義者だと猛バッシングを受けるが、社会が受け容れてはならないアブノーマルである事に変わりはない。何についても言える事だが「倒錯」の蔓延は「邪悪」の領域である。現実のセクシュアルマイノリティ(性的少数者、LGBT 或いは LGBTQ)の当事者を直接責めるつもりは毛頭ない。併し、日本のテレビ局が重用する朝鮮人オカマたちは今やお茶の間の人気者の地位を確立しているらしいが、私に言わせれば醜悪以外の何ものでもない。個人の自由だからといっても本来はお天道様の下では日陰者の存在であり、庶民の苦労を他所に多額の出演料を貰いながら大きな顔をされては不愉快極まりない。


LGBTQ とは…

L → Lesbian(レズビアン)同性を好きになる女性

G → Gay(ゲイ)同性を好きになる男性

B → Bisexual(バイセクシャル)同性も異性も好きになる人

T → Transgender(トランスジェンダー)体の性と心の性が異なるという葛藤に苦しむ人 

Q → Questioning(クエスチョニング)性的指向や性自認が決められない、或いは悩んでいる人

これ以外にも男性の女装、女性の男装という倒錯を楽しむ人などもいる。


彼等・彼女等は社会的異常者である事には変わりはないが、それゆえ排斥するのは思い遣りに欠ける行為である。彼等・彼女等の中には好きで LGBTQ になったのではない人もいるだろう。気付いたら LGBTQ であったと言うのなら、それなりの思い遣りは必要だろう。LGBTQ の人々の多くは病に苦しんでいるのだから。併し、倒錯が主流を飛び越え、先進的とか格好いいとか、勘違いして持ち上げる世の中は軌道修正する必要がある。彼等・彼女等は飽くまでもマイノリティであって、マイノリティが主流以上の権利を主張をしたり、持て囃される風潮は正されなければならないバラク・オバマが大統領だった時代に、一部のトイレは男女共用となった。レディース&ジェントルマンも禁句だ。ナンシー・ペロシ民主党下院議長は、父、母、兄、姉、弟、妹、甥、姪や彼、彼女というどちらかの性を示す言葉狩りを始めた。祈りの最後にアーメンというが、アーメン&ウーメンという冗談みたいな事が真剣に罷り通っている。バイデンは性犯罪者の男が自分を女性だと偽れば堂々と女性専用だったトイレや更衣室に出入りできるという偽大統領令に署名したという。米国の出来事だからと日本人は無関心では済まされない。日本でもいつからか、看護婦は看護師に改められ、婦長さんは師長と呼ばなければならなくなった。米国で起きた事は必ず日本でも起きると考えるべきであるやがて日本の宝である皇室制度は歪められ、万世一系の男系天皇はけしからんとなり、女系天皇が望まれる風潮が恣意的に醸成されるだろう。菅義偉首相の問題大き施政方針演説には「皇室については附帯決議の趣旨を尊重し対応する」とある。官僚がつくった文章は一般人には暗号のようなものである。附帯決議とは「女性宮家」の創設の事であり、女系天皇誕生の布石である。コロナ騒動に限らず、テレビが一つの事柄一色に染められ大騒ぎしている時には、必ず政治家がこっそりと悪事を働いていると考えた方がいい。


既に、米国に対する「フランクフルト学派」の悪影響については書いたが、ドイツの共産主義活動家でフランクフルト学派創設者の一人ヴィリ・ミュンツェンベルク(Willi Münzenberg)は、「我々は、知識人たちを組織し、彼等を利用して西洋文明に泥を塗るのだ。その後に、彼等がその価値観を復活できないくらいに堕落させた後で、我々はプロレタリアートによる独裁政治を強制する事ができる」…と書き残している。米国民は 1930年代後半から1950年代前半にかけて共産主義思想に汚染された経験があるが、現代では一種のヒステリー状態と曲解されているマッカーシズム(赤狩り)で、共産主義者たちを駆逐できないまでも封じ込めたつもりでいたが、腐敗した共産主義勢力の残党は、革新とかリベラルとか、時には人権擁護とか LGBTQの拡散、擁護などと体裁を変えて、共産主義へと先導する「堕落」へと米国民を導いてきた。自由、民主、資本主義の盟主たる米国が内部から蝕まれていたのである。「自虐史観」と言えば、日本の専売特許のように語られるが、日本に「自虐史観」を植え付けたのは、「大東亜戦争」の戦勝国として米国が、日本が二度と立ち上がれないように、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)として洗脳統治して植えつけていった歴史観、国家観であるのだが、当時の米国政府とGHQ/SCAP こそが共産主義思想に染まっていたのである。日本より早く米国で「自虐史観」の種が撒かれていた。その頃から燻(くすぶ)る共産主義思想が、オバマ政権時に一気に花開いたのである。ヘンリー・キッシンジャーが当時の大統領リチャード・ニクソンを唆(そそのか)して以降、ずっと米国は中華人民共和国に騙されてきた。キッシンジャーは中共が経済発展するように日本を仕向けた。ソ連邦崩壊後に共産主義国として経済的に伸び悩む中共を大いに手助けしたのが、米国と日本である。その結果、経済力をつけた中共に手懐(てなず)けられたのがビル・クリントンとバラク・オバマ、ジョー・バイデンとヒラリー・クリントンである。恐らく、買収、ハニートラップ、脅迫などに抗い切れずに魂と国を売った多くの米国人政治家、財界人、教育者、メディア界の枢要な地位に就いている者たちがトランプ大統領により炙り出され、裁かれる事だろう


米国を内部から蝕む共産主義思想の裏には、嘗てはソビエト連邦であり、フランクフルト学派であったが、中共が鄧小平による共産主義国家でありながら資本主義経済の果実を手に入れて以降は、主に中共がその役割(米国の乗っ取り)を担った。そこに重商主義的グローバリストが利害を共にし、結果平等を求める左派グローバリストが台頭し紛れ込み、左派から極左に身を落とした売国民主党などと一団となって、「共産主義革命」の挙に出たのである彼等の野望の邪魔をするトランプ大統領は何が何でも葬り去らなければならない相手なのであるトランプ大統領が戦った相手は、無害な呆け老人に見える欲の皮が突っ張った性犯罪者にして無能な政治家ジョー・バイデンでも、危険思想と野心に狂ったカマラ・ハリスでも、権力欲と金銭欲に狂ったナンシー・ペロシ率いる民主党でも、共和党内の裏切り者でも無かった。真の敵は重商主義的グローバリストの奥に潜む国際金融資本家や銀行家、財界の大物たちからなるDeepState とビルダーバーグ会議で米国の国益に反する決定を下す面々である


経済のグローバル化は、消費至上主義を主流文化に据えた文化のグローバル化をも推進した。コマーシャル、映画、テレビ、ソーシャルメディアが絶えず垂れ流すのは、国民が消費しなければ、或いは欲しい商品を手に入れなければ、或いは娯楽や快楽を追及しなければ、人生は味気ないものとなり意義はないという類の邪悪なメッセージである共産主義思想は様々な手段や時には娯楽に紛れて人々の欲望を掻き立てる。人々が欲望と快楽に溺れたら、人々の精神は堕落し、気づかないうちに、長い間守り続けてきた信仰心と伝統的価値観から逸脱してしまう。それが共産主義者たちの狙いなのである。グローバル化の波に乗って堕落したイデオロギーを急速に拡めた共産主義者たちは、多くの場合、群集心理を利用する。人々は常にソーシャルメディア、コマーシャル、テレビ番組、映画、ニュースなどを通して、あらゆる反伝統的な思想や不自然なイデオロギーに晒される。それらの堕落したイデオロギーがグローバリズムの共通認識で受け容れるのが当たり前だと人々を誤解させる人々は徐々に、それらのイデオロギーが伝統にダメージを与えているとも知らずに感覚麻痺に至る。昔の人なら腰を抜かすような、歪んだ行為を流行の最先端と誤解してしまい、人々はそれを模倣して自慢気になる。薬物乱用、同性愛、新しい音楽のジャンル、退廃的抽象芸術など、あらゆる堕落に繋がるものが流行る。中共によるジェノサイド、生体臓器移植など堕落の極みである。誘拐による人身売買、ペドフェリア、アドレナクロム、ハニートラップ、買収、脅迫、事故・自殺に見せかけた暗殺…この世は天罰が下るほど堕落に塗れてしまったのである


21世紀は人類史上、最も奴隷が多い時代といわれる。チベット、東トルキスタン(ウイグル)、南モンゴル、などの人々は事実上の奴隷である先進諸国はこの事実を聞き及びながら、真実から目を逸らし続けて中共との貿易が生み出す利益を享受してきた。行き過ぎたグローバリズムにより資本主義社会は極端な貧富の格差を生み出すに至った。重商主義的グローバリストを利用した DeepState は僅か1%の富裕層、支配層と99%の貧困層を固定化して、労せずしてベーシックインカムを手に入れる代償に、人々から自由を奪い、管理社会は確立され、最終的には世界人口の削減(ジェノサイド)に乗り出すだろう。その気配はもはや始まっている。米国でトランプ打倒に賛同した主に貧困層からなる左派グローバリストたちが、99%の固定的貧困層に自分達を追いやる事は、正に皮肉であり愚かである。ただトランプという個人を嫌って民主党に票を投じた者も愚かである。トランプ打倒に狂った者たちは押し並べて愚かであり、邪悪である。彼等は米国を共産化して国を滅ぼしてしまうのも厭わない悪魔の手先である。併し、幸いにもトランプ大統領という偉大な人物が、今まさに地獄に落ちようとする人類を救い上げた。今の米国に於ける軍政はできる限り一般人の暴徒化を防ぎつつ、国家反逆者を最後のひとりまで炙り出すトランプ大統領の計画であろう日本人は無関心であってはならない。トランプ大統領の戦いから、自主独立を目指す日本人が学ぶべき事は多い。また、邪悪な中共に靡(なび)く日本の政財界からも目を離してはならない。マイク・ポンペイオ国務長官の「ウイグルのジェノサイド認定」に賛同しない菅政権が後悔する日は近い私たちは今まさに人類史上稀に見る歴史の一大転換点に同席している。トランプ大統領が挑む偉業が成功するのを信じて、静かに待ち、驚異の結果を受け容れる心の準備を整えよう

トランプが任期中に発令した「緊急事態宣言」の期限である 1月24日以降の軍部(今残っているのは州兵)の動きに注目していたが、24日以降も駐留を続けるようだ。大統領就任時とされた1月20日は、6万5000人もいた兵士は 2万5000人にまで縮少された、未だ 1万人以上も残り、正確には分からないが、どうやら 3月上旬までワシントンD.C.の警備に当たるそうだ。これでどうもしっくり来ないバイデン偽大統領が、このまま済(な)し崩し的にアメリカ合衆国第46代大統領に居座り続ける恐れが50%以上は無くなったという事だ。ほどなく仲間内から引き摺り下ろされるとしても、偽大統領がこのまま大統領を名乗れる確率は50%もない。残された可能性は、既に軍政が敷かれ、老バイデン、或いは極左のカマラ・ハリスでは、どうにも使い物にならないと国民が気付いた頃合いを見計らって、正当に選出された大統領はトランプだと宣言する、或いは大統領選挙そのものを不正が行なわれる余地のない形で、即ち軍の監視下でもう一度実施して正当な人物を大統領に迎えるという方法も考えられない訳ではない。米国憲法の専門家ではないから、こんな前代未聞の方法を思い付くのだと言われそうだが、余りにもあからさまな選挙不正の証拠なら何千とあるし、選挙中と選挙後に行なわれた民主国家にあるまじき言論統制の数々を、総て、否、相当数の国民が目の当たりにしたのだから、不正選挙や言論統制という犯罪を強行した勢力と彼等にシンパシーを感じる犯罪者や無知な国民以外は、民主党政権の正統性を認めはしないだろう。実際、大統領に就任したとされた直後に署名した大統領令には多くの国民や利権団体が反発した。偽大統領就任初日に弾劾決議を主張する上院議員も現れた。

問題は、トランプ大統領が、どのような理由があっても国民の分断や暴力的争いを避けようと考えている事だ。立法府、行政府、司法府、主流メディア(MSM)、更にSNSまでもが、異常なほど腐っており、反トランプで徹底した動きを見せた事で、争い無くして自身の再選など不可能だと知って、飽くまでも穏便に平和的に事態を収拾しようとホワイトハウスを去ってしまったのだ。だから、今頃、軍政を敷くくらいなら、憲法に則って「戒厳令」を布くなり、「叛乱法」を適用するなり、打つ手は幾らでもあった筈であるのに、米国と米国民の分断を飽くまでも避けた判断は立派であると同時に不満も残る国家反逆を企て実行する輩(やから)に、そして米国を内外から解体しようとする外国勢力には、そのような優しさは弱さにしか見えない未だに「日本国憲法」「東京裁判史観」の軛(くびき)から逃れられない日本人になど、トランプ大統領に対して、何も言う資格はないと重々承知の上で、トランプ大統領には日本人が真っ当な国民に生まれ変わる手本を見せて欲しかった。ネットの噂では「Patriots Party」(愛国党)(後にトランプ大統領と側近のジェイソン・ミラーがこの新党との関わりを否定)を立ち上げて、米国再生に立ち上がるそうだが、トランプ大統領には、平時と戦時の区別が出来ていないのでは、と首を傾げざるを得ない。噂では幾度も暗殺の危機を乗り越えたと聞く。相手は人の命など塵ほどにも思わない凶悪な犯罪集団である。就任早々 DeepState という言葉を発したトランプ大統領には、敵が何者かは充分に分かっていた筈である。自身の再選が掛かる今般の大統領選挙では、幾人もの兵士や民間人が命を落とした。争いを避けて静かに退くなど、落命された方々の死が犬死になってしまうではないか

米大統領選挙の仮面を被った「共産主義革命」を仕掛けた敵を滅ぼさない限り、米国に平和は訪れはしない。トランプ大統領は昨年12月24日施工(しこう)の法律で、「国家反逆罪」に適用される極刑の方法に、電気椅子と銃殺というふたつの処刑方法を復活させた。2018年9月12日には「米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課す」というタイトルの大統領令13848に署名した。これは、大統領が軍を含む連邦政府機関に対して発する命令で、再選が掛かる2020年から2021年にかけて行なわれる大統領選挙に外国勢力が干渉してくる事態を読み切っての措置だった筈である。昨年、11月6日を迎える前に大統領令を発令するチャンスはあった。ラドクリフ情報長官の指示に従おうとしないオバマが仕込んだ5000人以上の反米官僚(SES、シニア・エグゼクティブ・サービス/上級行政サービス)の存在など、日本人である私でさえ知っているのだから、トランプ大統領が知らぬ訳が無いから、「戒厳令」発動要件が既に生じていたのに、トランプ大統領は最後まで平和的な解決策を模索した。到底 戦時の対応ではなかった。日本の似非(えせ)知識人は既に DeepState の手に堕ちたのか、只の無能なのか知らないが、日本人による唯ならぬ米大統領選挙への関心の高さや、トランプ支持者の多くを、始めは無視し、果ては見下しさえした。S新聞の元ワシントン特派員などは門田隆将とのYouTube対談で、「正当な手順を踏んで米大統領に選出されたバイデンに異論を差し挟むなど愚かしい」とばかりに、ニヤニヤ相手を見下すように笑いながら言葉を濁した。

私は未だに「トランプ再選」を信じている。感情論ではなく、理詰めで考えてもバイデンの勝利など有り得ないし、許してはならない。誰の眼にも明らかな犯罪を見過ごして、既成事実化の波に飲み込まれてはならない。米国や米国人、ドナルド・トランプの為だけの主張ではない。正邪善悪は国境を越えた道理である。我々日本人の為にこそ看過してはならない。自分以外の全員が見解を異にしても、正しい事は正しい。バイデン陣営は邪悪な犯罪集団である。この看過し難い犯罪を乗り越える事が、日本人にとってどれほど重大な示唆に富んでいるか、日本人は考え、トランプが戦うなら、それを我が事として見届けなければならない自分たちには関係ないなどと無関心を決め込んではいけない中共による、チベットウイグル、そして南モンゴル南支那海に於ける横暴、尖閣諸島などで押し通す悪事を見て見ぬ振りをしてはいけないように、米国に於ける汚い共産主義革命を看過してはならないのである朝鮮人による薄汚い犯罪に対しても、日本人は今まで正義を主張してこなかった。内心に湧き上がる正義の声に耳を塞ぎ、正当な主張をしてこなかったから、日本人は自らの国と自分に誇りを持てない存在になってしまった。こんな日本人にとって、嘗ての敵であり、今も将来も日本から搾取し続けようとする米国の勢力に、堂々と正当な主張ができるか否かの教訓が、汚い米大統領選挙、汚い米 共産主義革命という、双方命懸けの戦いに見出す必要がある。

DeepState 側の卑劣な言論統制により、米国からの情報は偏ったものばかりである。ネットで直接情報を集めるしかない。SNS に頼っては駄目だ。検索エンジンも Google ではなく DuckDuckGo の方が安全だ。「ハンター・バイデン」や「ヒラリー・クリントンの正体」などのキーワードで検索してみれば、その差は明らかである。私はインターネットが普及する前の、パソコン通信の時代からの Mac のヘビーユーザーで、重い Macintosh を背負って旅行した事もあった。今は Apple 製品を使うのも不愉快だ。スティーブ・ジョブズを騙して Macintosh のユーザーインターフェイスを盗んだビル・ゲイツの Windows はもっと使いたくない。併し、今や必需品で、それなくしては生活が成り立たないから Mac や iPhone を手放せない。話が逸れた。余人には到底及ばぬドナルド・トランプが、水面下で軍部を動かしているのか、或いは本当に「Patriots Party」(愛国党)を立ち上げて、最後まで平和的に戦い続けるのか、今は注目して観察するしかない。どんな形でも良いから、トランプ大統領の再登板を望む。否、トランプは今も米大統領であり、本当に株式会社アメリカを「アメリカ共和国」に変えようとしているのかも知れない。何故か理由は分からないが、1月か2月の26日と、3月4日に何かが起きるそうだ。フェイクかも知れないが、暫くは情報収集しつつ静観するしかないようだ。米国に於ける「共産主義革命」(未遂?)にばかり気を取られているうちに、菅義偉の売国が止まらないようだ。DeepState中共サイレント・インベイジョンは米国より日本の方が深刻だ。日本には放置してはならない「朝鮮悪」も蔓延っている。日本人にも戦う時が訪れたようだ

バイデン(偽)政権が誕生した…かに見えるが、まだまだ本当の事は分からない。マスメディアは嘘の常習犯、米主流メディア(MSM)、SNSは堂々と検閲をし、その他ネット上の情報には、嘘・捏造・勘違いを含めて、所謂フェイクの場合が多いが、中には真実や真実に限りなく近い推測もある。この Blog も只のフェイクだと判断されても構わない。マスメディアや政治家、教育界、出版界のお墨付きを得ていない情報は全て信じないという人は、私の Blog を読むのはやめた方がいい。時間の無駄になるだけだ。併し、私はこの Blog を書く為の情報収集や想像力を巡らせる時間を無駄だとは考えないし、例え僅かと雖(いえど)も読んでくれる人がいる限り、この Blog を書く意義はあると信じている。因みに、この Blog の文章は、平仮名や片仮名で書けばいいものを敢えて現在は遣われていない漢字を用いて、わざわざ括弧で読み方を書いている。それは日本社会に根付いて今や常態化している「日本人愚民化政策」に同意できないからである。当用漢字常用漢字を押し付ける事など、その最たるものだ。人は主に言葉で物事を考える。文字や言葉を簡略化してしまえば、人間から考える力を奪い、先人が書き記した書物を読めなくなってしまう。ひとつの悪例が、表意文字である漢字文化を棄てて、単なる表音文字であるハングルに換えてしまった隣国では、普通の人は先人が遺してくれた書物を読めなくなってしまったという、大きな文化的損害を被ったというのは事実である。日本語に置き換えれば、漢字と片仮名を禁止して平仮名のみにしてしまうようなものである。常識では有り得ない愚策である。日本も私が若い頃はルビ入りの旧漢字の書物を多く目にし、実際に読みもしたものだが、今では旧漢字の書物はすっかり姿を消し、平仮名・片仮名 花盛りとなってしまった。図書館で古い書物を手にしても、真面(まとも)に読めそうもないと考えれば、先人の教えを学ぶ機会を失なってしまう。私の送りがなに違和感を持つ人もいるだろうが、私は自分が学んだとおりの日本語を書いているだけだから、その辺はご理解の上、読んでいただきたい。

話題が外れてしまったが、「米大統領選挙」=「共産主義革命」である事は縷々(るる)述べてきた。米国民ならぬ日本人にとっても、トランプが再選(今や復権が相応しい)するか否かは関係無いでは済まされない重要問題であり、トランプが引き続き米国を率いてくれる可能性が僅かでも残っている限り、その情報を追い続けたいと思っている。現時点ではバイデンが選挙に勝利し、表面上はバイデン政権が誕生したかに見えるが、あれほどの大掛かりな選挙不正(犯罪)言論統制(犯罪)を全世界に納得させるのは流石に無理が過ぎる。世の中とは不条理なものであり、善人より悪人の方が、得てして良い思いをすると言うのは嫌と言うほど見てきたが、これほどの無理、世の中の常識を180度覆(くつがえ)してしまうのを押し通すのは、どう考えても無理だと思う。「嘘も100回続ければ真実となる」と最初に言ったのは、確かナチス政権下のゲッペルズだったと思うが、米民主党の裏に潜んで巨大な権力を誇る勢力は、どんな悪事も正しいものだと既成事実化してしまい、疑義や反論を悉(ことごと)く封殺し続ければ、自分たちの犯罪が正当化され、やがて正史となると信じて疑わないようだ我々日本人が見聞き体感している大犯罪「共産主義革命」は、起きてしまった以上、どちらに転ぼうが、100年、200年に一度あるかないかの一大パラダイムシフトなのである。ここから世界は一変するのは間違いない。米国は自由・民主・資本主義の象徴のような国であると思い込んでいたが、その米国で「共産主義革命」がほぼ成功しようとしているのだから、その大事件を目撃している我々は、正に歴史の証人なのである。これを幸運と呼ぶのは憚(はばか)られるが、極めて貴重な体験である事は間違いない。

バイデン(偽)政権の良し悪し(悪に決まっているが)はともかく、バイデン(偽)政権が本当に定着すると信じている米国人は少ないのではないだろうか。日本人ではあるが、私など老バイデンは結局、三日天下に終わると信じて疑わない。捨て駒として利用されたボケ老人が引退するか暗殺されるか、分からないが、何れカマラ・ハリスに取って代わられる筋書きが出来ている事は容易に想像できる。併し、三日天下に終わるバイデン(偽)政権にはカマラ・ハリスも含まれる。敢えて暗殺と言ったのは、偽りの大統領として就任したその初日に署名したとされる17件の大統領令のひとつが「シェールガス掘削のフラッキング(水圧破砕法)の禁止」であるからだ。ハリス、バイデン政権の誕生を全面的にバックアップした DeepState には当然 石油メジャーが含まれ、然(しか)も強大な発言権を持っている。その石油メジャーの利権潰しとも言える大統領令を出すなど、DeepState 側から見れば、正に飼い犬に手を噛まれたに等しい事である。まあ、降ろされようが、失脚しようが、暗殺されようが、どうでもいい。実際、バイデン(偽)政権が本当に誕生したかどうかも、未だ疑わしいと思っている者たちは少なからず存在する。ライブ映像として日本にも配信された大統領就任式が、実は録画だったのではないかとの疑いが濃厚であり、軍部、ペンタゴン(国防総省)は未だにバイデンを正当な大統領と認めていないともいう。バイデン一味は実はホワイトハウスにすらまだ入っていないという説もある。また就任式後もバイデンはプライベートジェットに乗っている。政府がエアフォース1を用意しないのは何故か? 全てがネットの噂であり、検証され確定した情報ではないから、現段階ではフェイクと言われても仕方がないが、フェイクが実は真実であったと言うのが最近の傾向であるのを忘れてはならない。

トランプ大統領がワシントンD.C.に1月24日まで「緊急事態宣言」を発令した事は事実だから、ワシントンD.C.に6万人以上の兵士が鮨詰め状態であるのも、24日までなら説明がつくが、24日を過ぎても軍隊が撤兵しない場合は、バイデン政権は軍部を動かす権限を未だ持っておらず、事実上の軍政が敷かれていると考えるのが合理的であろう。議会の床や廊下に寝転がる兵士たちは、バイデン側の議員が通りかかる度に「トランプ、トランプ」と声を上げ、ペロシがビスケットを差し入れをした時には「Stop the Steal」と叫ぶ兵士までいたと言う。それに激怒したペロシが兵士たちを議会の駐車場に追い遣った。一方のトランプは自身が所有するホテルを兵士たちに解放した。トランプは米兵に絶大な支持を得ている理由のひとつがこういうところにも現れている。トランプは戦争を起こさなかった近年では唯一の大統領であった。多くの海外駐留兵を家族が待つ家に返し、出さなくてもいい犠牲者を出さなかった。ある嵐の日にびしょ濡れでトランプが乗る予定の飛行機を整備する一団がいた。取り巻きが止めるのも聞かずにリムジンから傘も刺さずに外に出て、その一団に歩み寄ったトランプは「ご苦労様」と一言感謝の言葉を伝えたという。チップらしきものを手渡したというが、幾らのチップを渡したかは分からない。チップの額より心を打つのは、あのふんわりした頭髪や高価なスーツをびしょ濡れにして謝意を示したトランプの行動である。同じように一介の兵士たちにもトランプは機会さえあれば謝意を示したという。トランプを嫌う人は、それを演技だと言うだろうが、素直に考えれば、自分を支える名も無き人にも感謝を忘れぬ素晴らしい行ないである。併し、トランプを神格化しては本質を見誤る。この辺は冷徹に見守るべきだろう。この問題の本質は、国家反逆罪を犯してまで「共産主義革命」をほぼ成功させた勢力が未だ裁かれずにのさばっており、民主国家と国民がそれを許して良いのか、という事だ。

世界を白と黒、0% と 100% に明確に分ける事は出来ないが、二つの勢力に大別する事はできる。ひとつは極少数の支配層による上位下達(じょういかたつ)の一方的な支配社会。トップダウンのみの社会、ボトムアップ無き社会で、庶民は永遠に貧困から逃れられない。エリートの支配階級は自らの利権を手放さなくて済むように、新規参入を許さない。1%に満たない支配階級と慢性的貧困層は奴隷層と同義となり、極端に二分化された社会となる。こういう社会では庶民は永久に報われない。庶民層は努力を無駄と諦めてしまうから、社会の進歩は止まり固定的な社会となるもう一方は、自由、民主、資本主義が守られ、努力すれば裕福にもなれるし失敗する者も出るから庶民は真剣に仕事に励み、研究も怠りないし、何を発言しようと検閲などされない言論の自由が保障された社会である。人々は成功目指して努力するから社会の進歩は止まらない。今まで米国は後者の国であり、後者の盟主だと思われてきたが、グローバリズムの成功者は既得権益を新規参入者に分け与えるような自由は、自分たちの利益に反するから、自分たちが支配層のまま、庶民の自由を奪う道を選んだ。共産主義はマルクス主義に代表されるイデオロギーだから、イデオロギーなど持たないグローバリズムの成功者にとっては、「共産主義革命」など一過程に過ぎない。今、起きている米国に於ける「共産主義革命」とはその程度のものである。愛国主義を一致団結して忌み嫌う革命勢力は、イデオロギーの違いに気付けば争い始める。直ぐに報酬を貰えない ANTIFA や BLM は早くも民主党に抗議して暴動を起こし始めた。成功しても、しなくても、革命の代償は大きい民主党支持者の多くは、やがて失望し、後悔する羽目になるだろう

日本の中小企業は、大企業には出来ない高度で特異な技術を生み出して、世界に冠たる日本の製造業を支えてきたが、菅政権は生産性の低い中小企業を潰そうとしている。竹中平蔵もデービッド・アトキンソンも中小企業の半分は潰すべきだと菅義偉に進言し、菅内閣の政策はその通りに庶民と中小企業にとっては過酷なものである。一度失なわれた中小企業の技術や、日本の伝統文化は二度と取り戻す事は出来ない。米国人は、自由・民主の理想を体現したアメリカ合衆国に、胡座(あぐら)をかいた、とまでは言わないが、信頼を寄せ過ぎ、油断し過ぎた。悪い前兆は幾つもあった筈なのに、声を上げ、行動を起こす者の数が余りにも少な過ぎた。米国民ひとり一人の怠慢が、中共などの敵対国に隙を与え、民主党左派を調子付かせ、DeepState が野望を実行に移す好機を与えてしまったのである。同じ事が日本にも当て嵌まる。世界に比類なき伝統文化と、中小企業ならではの高度で特異な技術が今、失なわれようとしている。米国での出来事の真実を伝えないマスメディアは論外だが、マスメディアを盲信する国民も罪深い日本では事実上の検閲が69年間も野放しにされ、米国さえ滅ぼそうとしている「自虐史観」が、敗戦後一貫して行なわれてきた。異論を挟む有志はいたが、主流とはならなかった。これは日本国民の怠慢である。臆病、事勿れ主義、大人の対応、抗議すべき時に抗議せず、ただ「遺憾」という言葉を返すに止(とど)め、誇りや矜持を踏みじられる事に慣れてしまった日本人は自らの怠慢に気付きもしない。米国人はこの試練を乗り越えるだろうが、同じ試練を日本人は果たして乗り越える事ができるだろうか。甚だ疑問である。

日本には、ドナルド・トランプに代わる人物は現れないだろうし、リン・ウッドシドニー・パウエルのようなトランプ大統領の再選(復権)に無報酬で命を捧げる傑物も現れそうにない。米国を襲った「共産主義革命」の裏に潜む DeepState の魔の手は米国以上に日本を踏み躙(にじ)ってきたが、盾つかない日本など後回しにされて、本丸である米国を一気に攻め落とそうと汚い拳を振り下ろした。日本人は米国で起きた「共産主義革命」の真実を見抜き、備えなければならない。菅義偉なる売国奴に政権を任せて、中共に擦り寄っては国を失なう。高橋洋一(経済学者・現内閣官房参与)は、竹中平蔵は仕事をしていないから責められる謂れはないと言い、国際金融資本など存在しないと言い切っている。本来は非常に頭の良い人なのだろうが、何という愚かな認識だろう。彼が学んだ経済学は既に過去の遺物であり、経済学者だから歴史に疎(うと)いでは、自身が持つ影響力を考えると余りにも無責任である。DeepState の中心が国際金融資本である事はもはや常識である。 DeepStateビルダーバーグ会議も国際社会に隠然たる影響力を持っている。これらについては、この Blog でおいおい説明していきたい。先ずは、何よりトランプ大統領の復権が最重要課題であるトランプが発令した「緊急事態宣言」は、1月24日に有効期限を過ぎる。その後、ワシントンD.C.に展開された米軍が撤退するか否かに注目したい

未明のバイデン政権誕生をNHK-BSのライブ中継で観た。吐き気がしたので、途中で切り上げ、寝てしまった。今も「米国大統領選挙」が、DeepState のシナリオ通りの既定路線で進んでいるという事だ。就任式会場には、オバマ夫妻、クリントン夫妻、ブッシュ夫妻の姿も見えた。米国に於いて「共産主義革命」がいよいよ最終局面を迎え、完遂されたかに見える。ハリス、バイデンの両人が聖書の上に手を置いて就任式を終えた結果、米国に於ける「共産主義革命」成功の条件が全て整ったといえる。これは予想した中では最悪の結末、否、経過である。リン・ウッド弁護士によると「大統領就任式を終えた段階で、彼らの国家反逆罪が確定する」という説が実現したという事だ。それを確認した上で、捜査当局と軍部が、ハリス、バイデン、ペロシなどを、国家反逆罪で逮捕するという運びとなる。そういう仕掛けを終えた上で、トランプ大統領がフロリダに退避した… そう信じる事が我々に残された唯一の希望である。「国家反逆罪」の要件が整ったとはいえ、既に元大統領となったトランプの再選の目は無くなったかに見える。従って、前回の Blog の後半で書いたように、しばらく軍政が布かれた上で、在り余るほどの今回の大統領選挙の不正を正して本来の獲得票数通りに、トランプの再選が認められるか、或いは、全く新たな国家として生まれ変わって、その新国家の大統領にトランプが就くという筋道しか残されてはいない。そう考えながら、NHK-BS を消した。正直言って、残念千万であり、もっと単純な勧善懲悪を予想していた。併し、バイデン政権誕生を目の当たりにして尚、当 Blog の従来の主張を引っ込めるつもりは更々ない。如何ような形に収まるにせよ、ドナルド・トランプは改めて米国の大統領となる。このような考えを理解できるのは、恐らく日本人全体の1%にも満たないだろう。

大統領、副大統領就任と同時に、ハリス、バイデン一味が逮捕される事を期待したが、流石にそうはならなかった。世界中にライブ中継されていたのだから、米国としても恥の上塗りとなるドタバタ逮捕劇、醜態をこれ以上晒す訳にもいかなかったのだろう。「米大統領選挙」=米国に於ける「共産主義革命 (未だ未遂段階)」を見守り続けるのは、流石に精神的にはかなりしんどいものがある。バイデン政権が誕生してしまった今、トランプ再登板を主張するのは、それこそ悪足掻きに見えるのは承知してるが、トランプ大統領再登板の実現を私は未だ確信している。感情論で信じたいのではなく合理的確信である在りとあらゆる手を打ってきたトランプがこのまま引き下がるなど、どう考えても有り得ないだろう。国名まで明らかにされて、国外からの不正操作が証明されたドミニオン投票機(Dominion Voting Systems)の滅茶苦茶な票集計結果がそのまま認められ、米主流メディア(MSM)、主要SNS のあからさまな言論統制、口にするのも穢らわしいペドフィリア ( Pedophilia )蔓延などのスキャンダル、等々が、このまま黙認されるなど有り得ないではないか。これらの邪悪が罷り通るなら、米国もこの世も終わりである。童話やドラマ、小説や映画ではないのだから、必ず正義や善が勝つとは限らないのは分かるが、我々の目の前に突き付けられている悪魔教的な邪悪が、世界中が見詰める中で堂々と罷り通り、犯罪者たちの口から正義や信仰、民主主義の実現を語られるのを指を加えて見せ付けられるなど余りにも救いが無いではないか。こんな醜い茶番を許してはならない

大統領就任式を迎えるワシントンD.C.に集結した6〜7万人の軍隊は、『各州兵(宣誓を済ませた2,000人に及ぶ臨時の連邦保安官代理を含む)』、そして正規軍として所属部隊名の詳細は省くが、それぞれの『戦闘部隊、機動旅団、戦術機動旅団、攻撃連隊、戦闘機部隊、無人機部隊』等々)に及ぶ。これは異常尽くめである。国歌斉唱は、ハンター・バイデンとの不適切動画が拡散されたレディ・ガガが務めた。そこに集まった者たちのうち、軍人を除く殆んどが、穢らわしい悪魔的犯罪者どもである。本当に観るに堪えないライブ映像であった。併し、これほどの邪悪の横行を許したのが、「何も自分が声を上げなくても、誰かがきっとただしてくれるだろう」という自身の怠慢の積み重ねであるという見本であるとの現実が、日本人の覚醒を促すキッカケとなれば、我々にとってそれなりの意義はある

米国がこのような国家的醜態を演じてしまったのは何故なのか? トランプには、リン・ウッド弁護士、シドニー・パウエル軍事検察官が、しきりに叛乱法・戒厳令の発令を促すよう諫言(かんげん)とも取れる進言が繰り返し為されてきたが、トランプは一向にそれらの進言を取り入れようとはしなかった。大統領在任中にそれらの進言を取り入れていれば、悪魔の手先に政権を渡す事も無かった筈である。一向に動かないトランプ、徐々に発言の場を奪われていったトランプの行動は、恣意的不作為に見え、目の前に敗北という結果がチラついた。そして、とうとう政権移行の日を迎えてしまい、私を始めとした多くのトランプ支持者を落胆させた。併し、よくよく考えてみると、トランプがこの苦しい選択に至った理由を理解できる気がしてきた。彼は最後の最後まで、国民に対する愛情と忠誠心を護り通したのだと思う。在任中に戒厳令を布き、或いは叛乱法を適用して犯罪者どもを投獄したり処刑したりする事は容易(たやす)かったろうが、あの段階でそのような行動に出れば、米国の分断は益々決定的なものとなっただろう。それは国民たちの祖国と精神を引き裂く事を意味する。トランプは、祖国と憲法と信仰、そして何より国民の為に、避けられる実力行使(戦争など)は極力避けてきた稀有な大統領であった。今回も国民の分断を避ける唯一の手段として、バイデン政権誕生を許したのだろう。在任中にやるべき事の全てを成し遂げ、あとはリン・ウッド、シドニー・パウエル、マイケル・フリン将軍たちに任せて、一定期間、大統領職を退くのが、国民の分断を避ける唯一の方法と判断されたのだろう。

もはや立法府も、行政府も、司法府、そしてメディア(MSM、SNS)の腐敗と裏切りは明白だが、政権の座についた犯罪者どもの悪魔的所業を、軍事法廷の場で明らかにできれば、彼等を政権の座から引き摺り下ろす事ができる。それなら国民の分断も避けられる。もはやこの方法しか残されていないとトランプは苦渋の決断をしたのだろうこういった手段をとって、許されざる犯罪行為を白日の下に晒せば、トランプが再び大統領として米国を率いる正統性が認められるだろう。米国の結束は更に強まる。併し、現職を退けば、トランプ自身や家族・親類・代表的支援者は生命の危機に晒されてしまうという怖れを無視できない。DeepState と彼らに魂を売った犯罪者どもは、これまでにも平気で人の命を奪ってきた国民の分断を避けたいトランプの苦渋の選択にはそういう危険が伴なう。DeepState との戦いが命懸けであるという事は事前に充分に理解していただろうが、トランプは国民の為に更に危険な領域に足を踏み入れたのである。年俸1$で4年間 叩かれ続けながら、大統領としての職務を遂行してきたトランプは、命を投げ出してでも祖国と国民の幸福の為に邁進しようと覚悟を決めていたのである。ドナルド・トランプとは、もはや言葉を失なうほど偉大な大統領なのである。軍事法廷に大掃除を託し、再登板の日が訪れるのを待つ。アメリカ合衆国として再興するか、アメリカ共和国として再興するか分からないが、遠からずその日は必ず訪れる

それにしても、1月19日の民放で某一流私立大学の教授による愚かな発言には言葉を失なった。「日本人にトランプ支持者が増えたのは、ネットに溢れるデマやフェイクに惑わされた結果、自分たちに都合の良い事しか見えなくなった日本人が、根拠のない不正を信じた結果」なのだと言う。彼は大統領選挙の実態を見極める為に、選挙期間中たびたび米国に滞在したらしい。その結果、蓄積した知識に基づくコメントがこれである。大学教授などこの程度の愚か者で務まる仕事なのだ。NHKは、デラウェアを後にするバイデンが、涙ながらに地元で最後のスピーチを行なう映像に「40人の群衆(?)に向かってバイデン次期大統領が感動的演説をしている」とのナレーションを付けた。僅か40人を群衆と呼ぶ滑稽さにNHKは気付いていないのだから呆れる完全に言論の自由を奪われた米国の共産主義化、グローバル私企業の独裁化は深刻だが、その写し絵のような我が日本は、支那人や朝鮮人、ベトナム人たちを、中共ウイルスによる緊急事態発令中にも関わらずザルのように受け入れ、留(とど)まらせているのだから、米国より更に深刻である日本人には米国とは別次元の穢れた泥沼に嵌まり込んだまま、危機に瀕している自覚さえないのだ米国の「共産主義革命」に目を奪われているうちに、菅政権は信じ難い「所信表明演説」をして退(の)けた。菅義偉は日本解体にひたすら邁進している。これについての投稿も近々しなければならない。当 Blog の読者数など僅かであるし、この場で何を主張しようが社会的影響力など無きに等しいが、何もしないよりはマシであるから、今後も投稿は続ける。

日本の為にこそ、米国の「共産主義革命」失敗を待ち侘びる気持ちに変わりはないが、我々はこれ以上、気を揉まずに、世界史的な再出発の日を静かに待とう。不世出の大統領ドナルド・トランプの再出発と、菅義偉内閣が正気を取り戻す事を祈るばかりである

いよいよ米大統領就任式である1月20日前日となった。不正選挙などという言葉では言い表せない程の犯罪的茶番劇と、主流メディアと主要SNSやBigTechによる前代未聞の言論統制(嘘偽・歪曲・黙殺・封殺)の中、偽りの米大統領に担がれた憐れな老バイデンが、正式に米国大統領に就任するとされるまであと僅かである。世界中の殆んどの人々は、メディアの嘘報を信じ、このままバイデン政権が誕生すると思い込んでいるようだ。この大統領選挙が、米国に於ける「共産主義革命」だと見抜いている人は思いのほか少ない。多くの日本人も、恐らくは情報収集のプロを擁する菅政権も、トランプ再選は無いと結論づけているようである。事態の深刻さに気付いている極少数のトランプを支持する日本人にとっては、この言論統制された1〜2週間は気が気ではなかっただろう。併し、このような想像を超えた事態に至っても、トランプ再選を確信してきた私は、バイデン政権誕生など有り得ないと断言するここまで拗(こじ)れてしまっては、1月20日にトランプ大統領がすんなり再選するのは流石に難しいだろうとは思う。トランプ自身が「長い時間が掛かる」と発言していたのだが、私は「1月20日まで長い道のりが続く」と都合よく解釈していた。併し、実際はトランプが再び大統領の座に就くまで、1月20日を超えて更に長い月日を費やさざるを得ないのだと思い至った。恐らく共産主義に穢され放題であった米国が生まれ変わるまで、あと2〜3箇月、或いは半年近くか、それ以上は掛かるかも知れない

米国の有権者でもない一介の日本人が言うのは烏滸(おこ)がましいが、憲法上保証されている、大統領による「緊急事態宣言」「反乱法」「戒厳令」発令権と言う絶大な権力があるにも関わらず、何故それを早く、目に見える形で実行しないのかと、ヤキモキしていた。併し、トランプ大統領は最後の最後まで徹底的に反逆者を炙り出し、DeepState や悪魔に魂を売った犯罪者を最後のひとりまで証拠証言を集めて壊滅させようとしているのだろう。また、できれば反逆者となってしまうのを翻意させようと何度も機会を与えて救おうともしてきた。恐らく、最後は「戒厳令」を発令し、ハリス、バイデンのホワイトハウス入りを阻止して、オバマやヒラリー、ペロシなど多くの政治家、そしてメディアやSNSのCEOや幹部までも一網打尽にするつもりだろう。一時的にでもバイデン政権の誕生を許して仕舞えば、偽大統領の巨大な権限を使って、トランプやトランプを支えた弁護士たちは、クーデターを仕掛けた反逆者の濡れ衣を着せられ、投獄、或いは処刑されてしまうのは火を見るよりも明らかであるこの戦いは、単なる大統領選挙などではなく「共産主義革命」だから、革命を仕掛ける側も、仕掛けられる側も、政治生命とか築き上げた巨万の富を失なうなどでは済まされない、文字通りの命懸けの戦いである。200年以上も通貨発行権に代表される様々な権力を欲しいままにしてきた DeepState の頭目であるロスチャイルド家、ロックフェラー家、モルガン家などの、BIS 国際決済銀行を管理する国際金融資本家たち、ビルダーバーグ会議で全てを決めてしまうエスタブリッシュメントたち、更にロスチャイルド家の奥の奥に控えるハプスブルグ家の影それら総てを敵に廻して戦うのだから、トランプ大統領の決意は並々ならぬものがある。そして、トランプを後押しする力が奈辺に在るのか思いを巡らす必要もあろう

トランプ大統領が歴史に名を刻む不世出の大統領である事に変わりはないが、国際金融資本側と一切妥協をしてこなかった訳でもないだろう。ビジネス界で大成功を収める為には、競争相手を引き摺り下ろし、踏み台にして破産に追い込むなど非道な手段をとった事もあったと考えて当たり前である。既定路線であったヒラリー・クリントンを破って米国大統領にまで上り詰める為には、ロスチャイルド家などの金融資本家の資金力を利用したかも知れない。実際、ウィルバー・ロス商務長官スティーブン・ムニューシン財務長官、娘婿のジャレッド・クシュナー大統領上級顧問もDSの一翼を担う立場にいる。DS側も一枚岩ではないのだろう。共和党も民主党も一枚岩ではないのと一緒である。トランプ側に付いている軍部さえも一枚岩ではないが、米軍が内部で対立し、分裂するとは流石に考え難い。何れにせよ、この大統領選挙は共和党と民主党の戦いとか、裏に付いている中共は確かに邪悪極まりないが、その中共さえも一枚岩ではなく、習近平一派と江沢民一派が争っている。確かに言える事は、単なる大統領選挙などではなく「共産主義革命」が起きているという現実である。その現実が見えていないから、菅政権は親中姿勢をとり、バイデンに祝意を表し、電話会談までしてしまう。更に、あろう事かビル・ゲイツとも電話会談したというが、孤軍奮闘するトランプ陣営に電話一本すらしないで済ませている。国際政治を生き抜いていく為には、この場合はバイデンとトランプの両方にいい顔を見せておくのが鉄則であろうに、菅政権はトランプなど眼中に無いと手の内を晒してしまっている。バイデンが勝つ訳が無いと言うのは、一介の私見だが、日本の舵取りをする政権には、その程度の保険をかけておく知恵くらいは持っていて欲しい日本は二度と負け組に加担してはならない、という緊張感が菅政権にはまるでない

今、カナダ、メキシコの国境沿いに人民解放軍が25万人も集結しているという噂もある。人民解放軍が一方的に米国領内に攻め込んでくるとは考えられない。それは世界中を敵に回す事を意味するからだ。唯一想定できるのは、大統領に就いたバイデンが自分たちを認めず、反抗したり、暴動を起こしたりするかも知れないトランプ支持者たちや、自身に忠誠心を示そうとしない軍部から身を護る為に、人民解放軍を自ら招き入れる愚を犯す場合である。米国内には既に中共の国防動員法に従う大勢の中国人が入り込んでいるし、ANTIFA BLM は何れにしろ暴動を起こす。そこに愚かなハリスやバイデンが人民解放軍を招き入れようと企んでいる恐れは大いにある。或いは、この方が可能性が高いが、勝利を阻止されたハリス、バイデン側は、ANTIFA や BLM と人民解放軍にトランプ陣営を襲わせようとしているのかも知れない。そこに国防動員法に呼応した中共ゲリラが蜂起すれば、米国は内部崩壊してしまうだろう。この76年間に、「米国がくしゃみをすれば日本が風邪をひく」と言われるほど日本は米国に隷属してきた。ひとたび米国で「共産主義革命」が成功してしまえば、早晩、日本などひとたまりもなく「共産化」の波に飲み込まれてしまうだろう。そういう危機感を持って、米国大統領選挙を見詰め、せめて真面な戦力で自主防衛できる国に日本は脱皮しなければいけないし、トランプ大統領の戦いから、日本人が学ぶべき事は多い。そして、間違っても「負け組」に加担してはいけないのだが、今のところ悪い方にまっしぐらに進んでいる。日本人は一刻も早く目醒めなければならない

今、考えられるのは、既に発令されているとも言われている「戒厳令」を強化徹底し、DeepState と、エスタブリッシュメント主要メディア GAFAM (Google・Amazon・Facebook・Apple・Microsoft)とTwitterなどを完膚なきまでに打ちのめし、消し去るか、つくり直す為に、一定期間、軍事政権を樹立し、その下で選挙をやり直すか、新しい国家を樹立する事である。何れにせよ、国の呼び方は変わるかも知れないが、生まれ変わったアメリカ合衆国の大統領はドナルド・トランプである。「共産主義革命」に加担した企業や個人は総て国家反逆罪で裁かれなければならない。恐らく、バラク・オバマやヒラリー・クリントンは極刑を免れないだろう。ビル・クリントン、ジョージ・ブッシュも只では済むまい。裁かれるのは米国内に限った事ではない。もしかしたら、日本からも裁かれるべき者が出るかも知れない。米国の政治家や主要メディア、主要SNSの腐りようは尋常ではないから、建て直しには数年は掛かってしまうだろうが、DeepState や「朝鮮悪」が蔓延る日本も序でに洗浄して欲しいものだ。いやいや、それは日本人が自らやるべき事だ。日本の政界、財界、法曹界、教育界、マスメディア、出版界、芸能界、等々の腐りようも半端ではないトランプが再生させる米国を手本に、今度こそは日本人の手で一から日本をつくり直すのだそして新生米国と肩を並べて新生日本を築き上げるのだ米国に於ける「共産主義革命 未遂」は、日本にとって千載一遇にして最後の大チャンスである


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追記; お勧め動画 2本、参考になります。

    Miyoko Angelさん翻訳「ワシントンDC 軍事作戦の真相」

            https://youtu.be/b2OQ1B_dWSA

      はろーふろむロングビーチさん翻訳
            https://youtu.be/Dd3CYwBuwpA 

今、米大統領選挙は水面下でクライマックスを迎えているが、とにかく真面な情報が少な過ぎる。殆んどの人は、クライマックスどころか、既にバイデン陣営が完勝して、負けたトランプ大統領が悪足掻きしているだけだと思っている。今や、テレビも新聞も観る価値は無いとはいえネット上にも信じるに値しない嘘情報が溢れている。実は以前からずっとマスメディアもネットも言論統制をしていたのだが、今や恥も外聞もかなぐり捨てて、誰がどう考えても犯罪としか言いようがないような黙殺と検閲、削除があからさまに行なわれているこの理不尽を奇貨として、少しでも多くの日本人が覚醒できれば、それはそれで大きな前進と言える。それでもネットの情報の全てを検閲する事はできないから、ネットから得られる情報の価値は大きい。併し、米国のサイトを見ても、トランプ大統領が今、何処にいるのか、何をいつ発言するのか、結果的に1月20日の大統領就任式がどうなるのか、という真実を発見するのは難しい。当てにしていても、往々にして結局は裏切られる場合が多い。今や1月20日を過ぎてこそ、本当の戦いが訪れるのかも知れない。現状では確証のないネット情報に一喜一憂するより静観した方が良い。ヤキモキしても仕方がないのである。こういうお先真っ暗で不安な時こそ、マイナス思考に陥ってはいけない最終的にはトランプ大統領の勝利は確定しているが、そこに至る経緯は不明である。こんな事を書くと、盲信的なトランプ信者とのレッテルを貼られても仕方あるまい。今の世の中の何かがおかしいのには気付いてはいたが、ここまで根深い狂気を世界中の真面な人々に思い知らせてくれたトランプ大統領の功績は大きい


これまでトランプ大統領が打ってきた手を見ると、このまま静かに負けを認めるなど、どう考えても合理的帰結とは考えられない。この事態に備えて、2017年に手を打っておいた大統領令による「国家緊急事態宣言」に基づく「戒厳令」の発令要件を定めて置いた意義は大きい。然も、更にそれを一年延長したのは、一年後もトランプは大統領の座に就いている事を見越しているからだろう。2019年に署名した「国家安全保障上にリスクを齎らす中共企業の通信機器を国内企業が使用するのを禁止する」(主にファーウェイ狙い撃ちという)大統領令の期限も一年延長した。そして、2億ドルもの資金を投じて、テロリストや反逆者を勾留し、尋問し、軍事法廷で裁き、処刑するという、グアンタナモ収容所の収容施設の拡大工事や、1万人以上にも及ぶ収容者(国家反逆者)の輸送用船舶を待機させているのも腑に落ちない。他にもあるが、これだけでも、トランプが大統領職の座を明け渡す気がない事は簡単に推察できる。もしそうするなら、これらの手段は全て無駄になってしまう。何より、この DeepState が仕掛けた「共産主義革命」阻止の為に殉職した兵士たちや、一般人が表立って、或いは人知れず殺害された事を考えると、軽々に退いて、ハリス、バイデンにホワイトハウスを明け渡す事などあり得ない。併し、表から観る限り、事実は道理とは正反対の方向に進んでいる


ドナルド・トランプ大統領の人物像は、最初の数年こそ、「アメリカ・ファースト」のスローガン通り、何でもかんでも「ディール、ディール」と、国際交渉を商談のようにビジネスの側面からしか捉えていない、或いは身勝手な拝金主義者であり、所詮 国際政治の場に相応しくない商売人、不動産取引で大成功した億万長者としか見ていなかった。併し、大統領再選が掛かった、この度の大統領選挙を観るうちに、トランプは公約の全てを実現した稀有な大統領で、一度も戦争を起こさず、派兵した米軍を帰国させ、中東の対立国家間を仲介し、米国経済を立て直した、政治家としての有能さを知った。冗談めかして「果たせなかった公約はヒラリーを投獄できなかった事だけだ」などと言われもした。一方の対戦相手であるハリス、バイデン陣営の不正選挙の有り得ない手法と、主流メディアとSNSの「言論統制」の凄まじさを目の当たりにした。仲間である筈の共和党議員や州知事の裏切りと、連邦最高裁判事の裏切り、行政府内部の裏切り、大統領側近や行政府の裏切り、等々を観て、実はこれは単なる「大統領選挙」ではなく、米国に於ける「共産主義革命」だと理解した。自由民主主義の盟主たる米国が、腐敗した「三権分立」に次ぐ第四の権力にのし上った「メディア」をも腐敗し切ってしまい、その四権の全てがトランプ再選を阻止したい、外国勢力と共謀して、「共産主義革命」に踏み切ったのである


日本でも、マスメディアは勿論、主要SNSの言論統制は益々厳しく、徹底されている。ネットの世界でも、最近見かけるようになった数例を除いて、限られた発信者の多くも「共産主義革命」とは捉えずに、中共やイラン、パキスタンやセルビア、英国やバチカン、等々の不当な選挙介入と考えているようだ。また「CIA や FBI 、英国の MI 6 や、イスラエルのモサドなどの不当な介入や裏切り」、或いは「DeepState 」とそれに加担する国際金融資本や巨大テック企業が、総がかりでトランプ再選を阻止しようとしている。その通りなのだが、ひと口に「共産主義革命」と最初から断じる人物や組織は、私の知る限り極めて少ない。真実に気付いていながら押し黙る事の怠惰や罪深さに気付いた時点で、私はこの Blog で米国に於いて「『共産主義革命』が勃発している」と発信してきた。私は Facebook や Twitter の「検閲」や「削除」、度重なる「アカウント停止」に嫌気がさして、随分前に SNS からは離れた。実際は、教育機関やマスメディア、SNS を始めとした日本の社会構造そのものが、既にずっと前から言論統制をしてきたのである。日本は既に乗っ取られている。併し、まさか米国で共産主義がこれほど大きな力を発揮しているのは、予想だにしなかった。併し、普通の常識っていう言い方は変だが、常識を以って考えても欲しい。トランプがこのまま負ける訳はないだろうに


この後に及んでも、私はトランプ再選を合理的に推測する。1月20日が楽しみである

「リンウッド弁護士が、これは真実だから必ず見て欲しいとパーラーで訴えた動画」

(日本語字幕付き)https://youtu.be/kdvDzBoYK1g

 この動画の元ネタは、米国の True Conservative Minutes 8 だが、既にこの動画は削除されている。上記の日本語字幕付きの動画は「あろはにほへと」さんがYouTubeにアップしてくれている。既に60万回以上再生されているから、観た方もおられると思うが、まだの方は是非観ていただきたい。

一夜にして価値観が変わってしまう、という事を私たち日本人は経験している「大東亜戦争」は、戦前・戦中とGHQ/SCAPの占領統治開始以降、現在に至るまで、日本人の価値観は180度転換してしまった。勿論、日本人自らが望んだ方向への価値観 転換ではなく、戦勝国(主に米国)に強要された歪(いびつ)な価値観を日本人は受け容れざるを得なかった。現在の米国大統領ドナルド・トランプが拒絶しようと戦っているDeepStateの野望が勝って仕舞えば、米国は愚か世界中の自由 民主主義国家の国民も好むと好まざるとに関わらず、価値観の大転換を迫られる米国に次いで最も早く深く価値観の転換を迫られるのは日本であろう。ずっと主張し続けてきたが、米国大統領選挙は、選挙の仮面を被(かぶ)った「共産主義革命」であるから、トランプ現大統領が敗れれば米国を始めとした世界中の自由 民主主義国家も米国と共に共産主義国家に堕してしまうだろう。共産主義一党独裁化へと向かってきた傾向は、日米共にほぼ同等に進んできた事に気付いている日本人は少ない。現時点ではトランプ大統領の勝利は目前であると信じているが、このままトランプ退陣となる恐れは絶対に無いとは言い切れない。トランプの体力と精神力の強さは常人を遥かに超えているとしか言いようがないから、トランプが今置かれている状況を一般の日本人が我が事に置き換えて考えるのは無理な例えであるが、日本人ならずとも世界中の殆んどの人間に、トランプと同じ強靭さを示せと言われても無理である。少なくとも私にはトランプと同等の勇気はない。自分の命を賭け、同時に家族や親戚、友人や同僚の命を危険に晒して尚、国家と憲法を護り通すなど凡人には無理である。私なら、悔しくとも身を引くだろう。そんな人間にトランプに最後まで戦って勝利してくれなどと願う資格はないのかも知れない。併し、現状を合理的に推論すれば、トランプ大統領は最後の最後には勝者となり、米国と言う国家と国民と憲法を護り通すばかりではなく、米国の友好国の命運をも救うだろう

ペロシ率いる民主党極左陣営は形式的には勝利したにも関わらず、あと一週間余り待てば、老ジョー・バイデンは大統領に、カマラ・ハリスは副大統領に就任する運びであるのに、正式に敗ったと主張するドナルド・トランプ大統領の罷免を求め、ペンス副大統領に断られると、民主党議員たちと、寝返った共和党議員たちに大統領弾劾決議を働きかけている。ペロシにとってトランプとは、それほど憎く、また恐ろしい存在なのであろう「革命」とか「国家叛逆」とは、仕掛ける側と仕掛けられる側、双方にとって文字通りの命懸けの戦争である。仕掛けた側である、DeepState、民主党極左、共和党の裏切り者たち、中共などは考え得る凡(あら)ゆる卑劣な行為を重ねてきたのも、自らの命が掛かっているから、生き残る為に平然と悪事を働いて憚らない。対して仕掛けられた側であるトランプ陣営は裏切り者や脱落者こそ大勢出したが、最後まで戦うと決めて陣営に残った者は、敵側のような卑劣な所業は一切して来なかった。声援を送る我々にとって、余りにも紳士的なトランプの戦い方は、時にもどかしく、敗戦の予感すら惹起(じゃっき)させるものであった。思い返すと、トランプは裏切り者と判明した者たちに考え直す機会を何度も与えた。併し、事ここに至っては、憲法が大統領に付与した権限である「非常事態宣言」による「人身保護法の停止」、「反乱法」の発動、「戒厳令」の発動の何れかしかあるまい。これら残された最後の手段を発令する要件は、全て満たしたと考えていい。トランプは実に忍耐強く、思いやり深い人物である。既に「非常事態宣言」は発令され、「反乱法」を根拠とした逮捕劇が始まっているという情報もある。何がどうなっているのかという正確で根拠ある情報確認は、トランプ政権中枢と唯一信頼にたる米軍の一部の将軍・司令官クラスが明かすまでは誰も知る事はできない。

正直に言うと、これまで再三に亘りトランプ支持とトランプ勝利を訴え続けてきたが、内心では1%くらいはトランプ敗戦の確率も無いではないと考えてきた。併し、今やトランプ大統領再選しかあり得ないと確信している。100%そう信じ切っているあれほど薄汚れた者たちが米国を手中に収め、日本にまで「共産主義一党独裁」を強いるなど許してなるものかとの思いもある。何より、トランプが再選しても、再選を逃しても、DeepStateがトランプ暗殺の挙に出るのは歴史が証明している自らが仕組んだ議会への暴徒乱入騒動の最中(さなか)にノートPCを奪われたナンシー・ペロシが執拗に拘(こだわ)るトランプ大統領の罷免や弾劾を求める狼狽ぶりを見れば、トランプに2024年の再選挙出陣のチャンスなど無いのは明白である。当然、トランプが大統領になる前の、億万長者としての豊かで平穏な暮らしなど、一族ともども奪われてしまうのは必定(ひつじょう)である。大統領を退陣したトランプは冤罪により投獄されてしまうだろう。実際、DeepStateはトランプの命を奪おうとしてきたし、その手を緩めるとは考えられない。オバマ夫妻、クリントン夫妻、ペロシ 一味はトランプを監獄へと追い詰めるだろう。敵が命懸けならトランプ陣営も命懸けなのである。若かりし頃、飛行機事故で亡くなったとされるジョン・F・ケネディの息子と意気投合し、政界に進むつもりでいたケネディJr.に、「実業界に進むトランプが、もし政界に進めば、間違いなく偉大な大統領になるだろう」と言わしめた。その言葉通りに、ドナルド・トランプは晩年とはいえ米国大統領となり、リンカーンやケネディがDeepStateから通貨発行権を取り戻したが故に暗殺されてしまった無念を晴らそうとしてきた。当Blogはトランプ陣営の善戦は民主党極左と中共の力を削(そ)ぎ、果ては分裂させ消滅させてしまうだろうが、流石にDeepStateを壊滅させる事はできないだろうと書いた。その言葉を今、訂正する。トランプはDeepStateこそを壊滅させるべく数々の手を打ってきた。そして実行する。トランプ再選と共にDeepStateという闇の権力の源泉である「通貨発行権」をトランプは奪い返すだろう

数十年後にはワシントンD.C.に偉大な大統領としてドナルド・トランプの銅像が置かれるのは間違いない。その頃には私も生きてはいないだろうが、生ある限り、私はドナルド・トランプ大統領の偉大さを信じて疑わない。勝つべき側と勝つ側は、必ずしも一致しないのが世の常だが、今回ばかりは勝つべき側が勝つべくして勝つトランプが「共産主義革命」を阻止し、DeepStateから「通貨発行権」を奪い返し、肥大の一途を辿るロスチャイルド家、ロックフェラー家などのDeepStateの中枢を占める国際金融資本を壊滅させれば、自ずと日本という国家も再興を果たせるだろう。今の菅内閣は中共べったりで、二階俊博ら親中派を後ろ盾として、あろう事か竹中平蔵デービッド・アトキンソンなどという日本国民の敵をブレーンに迎えている。菅内閣こそ、トランプ大統領が敵として戦っているDeepStateの傀儡である。菅内閣と財務省、財界こそグローバリストの集まりであり、無自覚な共産主義者たちであるアトキンソンは中小企業の再編を主張し、モノづくり大国の原動力である中小企業の半分は潰れるべくして潰れるべきだという。大きくなれない中小企業など潰れろという暴論の持ち主である。潰された中小企業の社員は生活の為に竹中平蔵のパソナに駆け込まざるを得ないから、竹中は益々金儲けができる。共産主義者たちは米国を内部から蝕(むしば)み、とうとう「共産主義革命」に踏み切った。トランプ以前の米国大統領は、「中共も経済的に発展し、豊かになれば民主主義に目醒める」と考え、散々中国共産党を甘やかしてきたオバマ、クリントン一味は中共のハニートラップと買収の罠に自ら飛び込んで、米国という祖国の運営を恣意的(しいてき)に誤った。上下両院議員や未来の議員候補にまで中共は甘い罠を仕掛けていた。中共の罠に嵌(はま)った者たちと、社会主義・共産主義的グローバリストが一体となり、更に重商主義的グローバリストが加わって一大勢力となって「共産主義革命」を強行したのである。陰にDeepStateがいたのは言うまでもない。自由  民主主義国家は共産主義国家(特に中共)に関わってはならないという教訓を、今の米国が身を以(もっ)て教えてくれている。まさかの米国に於ける「共産主義革命」未遂が、日本自らが血を流す事無く、貴重な教訓を得ている事実に、日本の政財界は気付く気配もなく中共に近付いている。米国同様、日本の中枢とそこに行き着く可能性のある者たちは中共の甘い罠と金銭欲、或いは脅迫されている筈である。

日本は米国以上に中共の工作員を優遇し、その上、在日朝鮮人に特権を与え、日本国民は義務教育と高等教育の場で、特亜三国への贖罪意識を植え付けられている私はテレビを観るのが苦痛を感じるほど嫌で仕方がない。戦後生まれの日本人の御多分に洩れず嘗(かつ)ての私はテレビっ子であったが、テレビの欺瞞に気付いて以降、嫌で嫌で仕方がない。今は好学の為にワイドショーやニュース番組を観察している。NHKには一千人以上の在日朝鮮人が入り込んでいるし、民放も同様である。嘗てTBSの人気司会者が「私はハングルが読めませんから出世できないんです」と生放送で告白した。当時のTBSの花形女子アナは全員在日朝鮮人であった。昔は討論番組が好きでテレ朝の「朝まで生テレビ」という北朝鮮出身の田原総一朗が司会を務める番組を毎週欠かさず視聴したものである。そこでは反日活動家として今も蠢(うごめ)き続ける辛淑玉シンシュクギョク、この三文字をシンスゴと読めというのは無理が過ぎる)が、多くの若者がスタジオ参観する中、日本全国に向けて「在日は貴方たちの親が強姦してできた子」だと声を張り上げた。マイクを向けられた若者が言葉を詰まらせるのを田原総一朗は無言のままニヤニヤして見ていた。辛淑玉の暴論に答えろとばかりに、偽りの贖罪意識を刷り込まれた若者にマイクを向けるとは悪意丸出しであった。酷いものである。保守と呼ばれる産経新聞系列のフジテレビも真実を知る者たちからウジテレビと蔑まれている。新聞社もテレビ局も日本国民に真実を伝えようなどとは まるで考えていないのだから、マスメディアを唯一の情報源とする日本人が「自学史観」から抜け出せる筈もないし、米大統領選挙の実態など知る術(すべ)もない。スマホやPCでネットに繋げられる日本人も、ずっと「自虐史観」を刷り込まれてきたから、せっかくのチャンスを無駄にしている。マスメディアやSNSが、米大統領選挙の眼に余る不正の実態や米国での「共産主義革命」の進行を報じないのを目の当たりにして、改めてその甚大な深刻さを実感した

日米ともに主要メディアやSNS、GAFA(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル)+M(マイクロソフト)+T(ツイッター)などのBigTechと従来型の大企業は腐りに腐っている。中韓に飲み込まれた優良な大企業は数知れないが、特にTOYOTAやPanasonicの中共への入れ込みようは尋常ではない。TOYOTAに至っては米議会にトランプ罷免を訴えた25社に名を連ねているというから呆れる。東芝はメモリー事業を米韓に奪われ、東レは自ら炭素繊維の生産拠点を韓国に集約して、虎の子の企業秘密を韓国と分け合ってしまった。中共企業の資金の後ろ盾で成長した在日企業SOFT BANKも中共の衰退と共に倒産の憂き目に遭う可能性大である。SOFT BANKも膨大な顧客情報の集積センターを韓国に置いている。docomoの顧客対応サービスも在日企業に丸投げしている。お先真っ暗な中共の巨大マーケットに目が眩んだ大企業は数知れない。「共産主義革命」を受け容れる下地は、そこに至った道筋こそ違え、日米ともに一緒である。寧ろ日本の方がグローバリズムという無自覚な共産主義志向に加えて、在日朝鮮人が齎らす「朝鮮悪」に汚鮮されている分、米国より深刻と言える日本にはドナルド・トランプのような逸材は現れそうにない。日本人の国民性からか、日本では米国のような不正選挙は起きないだろうが、その代わりに不正選挙許すまじと立ち上がる悪を許さない熱狂的国民も集まらない。占領軍(GHQ/SCAP)に精神的支柱を引き抜かれてしまったとはいえ、4分の3世紀も自ら「奴隷の平和」を貪(むさぼ)り通してきた日本人の自業自得であるとも言えよう日本人は覚醒しさえすれば、元々日本国民には相当なポテンシャルがある。つい数箇月前まで、日本人が自ら覚醒するのはもはや不可能だろうと諦めかけていたが、100年200年に一度起きるか起きないかの世界的な時代の一大転換点(パラダイムシフト)といえる「米国に於ける共産主義革命未遂」の衝撃は、日本人にこのままではいけないとの危機意識を生む好機となるやも知れない。中共ウイルスのパンデミックは恐らく米中双方が関わって、中共側が仕掛けたバイオテロであろう。このパンデミックの裏にもDeepStateの影が見え隠れしている。米国を襲った大混乱とトランプという不世出の大統領の出現、そして立ち上がった国民の熱量はさすが米国である。ああいった国民力は今の日本にはない。併し、日本人は今、立ち上がらずしていつ立ち上がれるというのだろうか? 菅義偉、二階俊博、竹中平蔵、デービット・アトキンソン、財務省、経団連、等々の日本国民に対する裏切りをこのまま放置してはならない。彼等こそ、オバマ夫妻、クリントン夫妻、ナンシー・ペロシ、ジョージ・ソロス並みの国家反逆者ではないか

マイク・ペンス副大統領が議長を務める米議会は、1月6日深夜に、正式に次期大統領としてジョー・バイデン、次期副大統領をカマラ・ハリスと決定した。私はその事実を知って、正直、愕然とし、また、動揺した。今までずっとトランプ勝利を信じて疑わなかったからである。未来は見えないし、予想屋でもないから、次期米国大統領が誰になるか、その当たり外れを言い当てる事はできない。合理的に考えてトランプが再選すると確信していても、盲信している訳ではないから、「共産主義革命」の成功の報にがっかりし、不安感に襲われただけである。熱烈なトランプ支持者が興奮して米国議会に乱入し、死者まで出してしまったとなれば、トランプ有利との合理性など吹き飛んでしまうと考えて当然である。「トランプ敗戦」イコール「共産主義革命の成功」を意味するから、日本人なら不安になり、恐怖を感じるのは当たり前である。それが理解できない日本人は馬鹿である。併し、冷静になって考えると、凡(あら)ゆる状況証拠を付き合わせた結果、トランプ再選の可能性は、やはり揺るぎない現実であろうという推測にしか辿(たど)り着かない議会乱入事件後も、トランプ大統領やリン・ウッド弁護士のアカウントが、Twitter、Facebookに凍結されているのを知った。YouTubeでトランプ支持者が米議会に乱入する動画が、YouTubeの運営側によって途中で突然削除されてしまうのも、バイデン陣営の勝利が確定したのなら理に叶わないバイデン勝利が確定したのなら、何故、異論を「検閲」し「削除」し続けなければならないのか? グローバリストたちは何故それほど異論を恐れるのか? 勝利をおさめた自信がないからである。そして、更にトランプ大統領自らが、大勢の支持者たちに向かって「1月20日には平和裡に政権移行が行なわれるだろう」と手を振りながら歩き去る映像を観た。トランプの言葉は、聞きようによっては、敗戦を認めたとも取れるが、どうもしっくり来ない。暫(しば)し考え、そして安堵した。トランプ大統領の表情に、妙に穏やかで、何かをやり遂げた満足感のようなものを見たのである。今までの険しい、戦う男の顔ではなかった。勝利を確信した自信に満ちた表情であった。寄り添うメラニア夫人の笑顔も、戦いに敗れた男の伴侶の顔ではなかった。再選を逃した大統領夫人が、このような満面の笑みを浮かべるだろうか…と思い至って安心した。

トランプ大統領夫妻は再選を確信したのであろう。そしてTwitter、Facebook、Googleといった「言論統制」を続けてきたBig Tech陣営は、真実が露見するのを未だに恐れ続けている。米主流メディアも、ロイターも、共同通信も、時事通信も、議会に乱入した暴徒が、トランプ支持者に偽装したANTIFAどもだという、あからさまな事実に一切触れようともせず、これでもかとばかりにトランプを悪者に仕立て上げる。然も、その暴徒を専用バスから侵入拠点に案内し、バリケード替わりのフェンスを退けて招き入れたのが議会を警護する警官である事実は映像を見れば明らかである。議会内の階段で暴徒を誘導する警官の姿さえ映像に残っている。トランプ陣営が示した宣誓証言や映像、写真などは数千にも及ぶが、司法やメディアはそれでも「証拠がない」の一点張りである。日本人は常識で考えて欲しい。一般人が何人集まろうと、大勢の武装した警察官が警護する国会議事堂に乱入などできないだろう。一般人が身長の2〜3倍もあるフェンスをスルスルと登り、ビルの壁を難なく登って高い位置の窓のガラスなど割れる訳がないではないか。米国議会を護る警官となれば実弾も撃つだろうし、催涙弾や警棒も持っている。米国人ならずとも誰がどう観てもおかしい。クラーケンが何か未だに分からないが、数千の宣誓証言と物的証拠を否定する司法、行政、議会、メディアは総て狂っている。主要な地位に就いている者は、総じて買収されているか、脅されているか、気狂いである。三権分立というが、今や第四の権力の影響力は巨大であるが、世界中のメディア、SNSが皆、グローバリストの支持に忠実に従っている様は空恐ろしい程に足並みが揃っている。四権全てが一様に結託しているのは、大元に指令を出すものがおり、その指令を伝達する仕組みが出来上がっている事を示す。その大元こそがDeepStateなのである。つい数年前までDeepStateなどと言えば陰謀論者と馬鹿にされた時代であったが、今、DeepStateの存在を疑う者の割合は少しは減っただろう。合衆国憲法に定められた1月20日まで、あと2週間ほどだというのに、四権ともに足並みを乱すものは皆無であるのが尋常ではない。勝利したとされる民主党左派陣営は、何故かトランプを一刻も早く罷免せよと訴える。…彼等はトランプ大統領を恐れているのである。何故か? 皆、自分たちが国家反逆者であると自覚しているから、最後まで一瞬たりとも反逆の手を緩められないのである。国家反逆罪に問われるのが恐ろしくて、未だにビクビクしている。それほどの後ろめたさに駆られるのは、真の勝者がドナルド・トランプだと知っているからに他ならない

日本の地上波のNHKテレビは、1月7日夜のニュースで「次期米国大統領にジョー・バイデンが正式に決定した」と報じた。そこに至る様々な選挙不正やバイデン一族のスキャンダルには一切触れずに「正式決定」とだけ報じた。多くの日本人の今の最大関心事は、「新型コロナウィルス」と呼び慣わされた「中共ウィルス、或いは武漢肺炎」を受けての「緊急事態宣言」であるから、次期米大統領が誰になろうと殆んど興味はない。NHKを始めとしたマスメディアが、「米大統領選挙に於ける信じ難いほど強引な不正の数々」を全く報道してこなかったから、大多数の日本人は、「米大統領選挙」と同時進行で強行された「共産主義革命」の事など知る由もないし、事実上の宗主国である米国の「共産主義独裁化」が日本人自身にとって計り知れない大災厄であるという認識など持てる筈もない。誠に情けない実情である。実際は、米国議会に於いて偽りの「正式決定」の合意形成が為されようと、今回の全世界的緊急事態に於いて、それを鵜呑みにするのは愚かで間違った認識であると力説しておく。私は、未だ最終的にはドナルド・トランプ現大統領が再選するものと推測している。予期せぬ支持者の暴徒化で死傷者が出たのは不幸な想定外であろうが、トランプが我慢に我慢を重ねて炙り出そうとした沼の大鰐の正体は見事に暴かれた。トランプ再選を阻む企みのせいで落命した国民の命を意味あるものにする為にも、トランプは再選を遂げなければならない。米国に於いては飽くまでも1月20日の就任式を終えた者が「正式な米国大統領」である。そして、これからの約2週間、米国大統領の座に就いているのもトランプなのは動かぬ事実である。1月20日に就任式を迎えるのが、ジョー・バイデンとカマラ・ハリスであってはならない。大統領職を引き継ぐ正統性はドナルド・トランプにしかない

ネットの噂に過ぎないが、バイデン一族とは縁深いウクライナのジョー・バイデン所有の敷地建物に、米軍特殊部隊デルタフォースが襲撃して、バイデン一族による数々の犯罪の証拠を押収したという。パソコン数台、莫大な金、膨大な麻薬と中共製の銃器、そして拷問部屋や肉片の付いた手錠、人骨などが、地下に張り巡らされた通路で繋がった部屋など各所で発見されたそうだ。これはフェイクかも知れないが、こんな情報もある、とだけ言っておく。リン・ウッド弁護士によると、トランプ大統領はテキサス州アビリーンの軍司令部で事態の進展を見ているという。という事は、軍部はトランプ大統領に付いている事になる。ペロシ率いる民主党極左は「一刻も早くトランプを罷免せよ」と主張しているという事もトランプに伝わっている。トランプが大統領の地位にいる限り、「戒厳令」や「反乱法」をいつ発動されるか分からないから反トランプ陣営は気が気ではないのだ。1978年に成立した「FISA裁判」制度の(The Foreign Intelligence Surveillance Act of 1978)の発動という手もある。これは「外国勢力」と「外国勢力の協力者」(スパイ活動やテロリズムを行なう疑いのある米国民と米国永住権を持つ外国人が対象)による「外国の情報活動」を裁く特殊な法廷である。トランプに残された手段は、「戒厳令」「反乱法」「FISA裁判」の三つと、「このまま静かに退く」しか無いのである。残された時間も少ない。1月6日にワシントンに集まった支持者の力を得て、議会を動かそうとの計画は、DeepState陣営により呆気(あっけ)なく逆手(さかて)に取られて、計画的に支持者たちを議会に乱入させるべく投入された暴力組織ANTIFAどもや汚職警官により、暴徒の濡れ衣を着せられた。その結果、トランプ支持の議員すら敵陣営に寝返ってしまった。罷免されたら負けである。1月20日まで悠長に構えている時間はもはや無い。日本では既に深夜で日付と8日に変わった。日本時間の8日午後2時はワシントンD.C.では正午である。ワシントンD.C.の7日中か、遅くても8日早朝には、軍を動かすしかトランプが巻き返す道はないとしか思えない。私の知識が及ばないだけかも知れないが、個人的には、今すぐ「戒厳令」を発令すべきである。そしてトランプ再選は確定し、反逆者どもは裁かれる。

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