《 GHQ/SCAP の占領政策により日本は日本である事を禁じられた。》

大日本帝國が大東亜戦争にかけた期間はおよそ3年9箇月であった。併し、真の意味では3年9箇月で戦争は終わらなかった。日本は敗戦後、およそ6年9箇月に亘って連合国の占領軍、実態は米国一国による占領統治を受けた。実際の戦闘期間よりおよそ3年も長く占領統治を受けた訳だ。

米国による日本占領政策は、極めて悪意に満ち、日本を二度と再び立ち上がれない国に変えてしまう意図を持っていた。それが、War Guilt Information Program と呼ばれるものである。大東亜戦争 終結後、連合国軍最高司令官総司令部 GHQ/SCAP による日本占領政策の一環として行なわれた「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつける為の宣伝計画」は、基本原則である『3Rと重点的施策5D、それに補助政策である3S』から成っている。

〈3R〉=基本原則
復讐(Revenge)、改組(Reform)、復活(Revive)

〈5D〉=重点的施策]
武装解除(Disarmament)、軍国主義の排除(Demilitarization)、工業生産力の破壊(Deindustrialization)、中心勢力の解体(Decentralization)、民主化(Democratization)

〈3S〉=補助政策
スポーツの奨励(Sports)、セックスの解放(Sex)、映画の奨励(Screen)

愚民化政策である3Sは、大衆を娯楽に夢中にさせて政治に関心を向けさせない効果と、日々の労働の辛さを緩和する役割を持っていた。GHQは傀儡 正力松太郎に日本テレビを創設させ、プロレス中継で日本人に扮した朝鮮人レスラー、力道山や大木金太郎が悪役白人レスラーを叩きのめし、その姿を映し出す街頭テレビに多くの日本人は溜飲を下げた。無敵の読売巨人軍を中心としたプロ野球も大衆を熱狂させた。1946年(昭和21年)5月24日封切りの映画「二十歳の青春」にはGHQの指示による日本初のキスシーンが話題となり、劇場には観衆が詰め掛け、興業は大ヒットした。こうして日本人の愚民化が進んだ。

日本の芸能界の発展の裏には、日本人愚民化という不純な動機が確かにあった。だから芸能界には未だに朝鮮人が多いのだろう。列挙したら切りが無いので一例だけ挙げると、最近、解散が話題になっている日本を代表する男性アイドルグループ5人の内、4人が朝鮮人という有様である。堂々と通名を名乗っているところを見ると、朝鮮系帰化人なのであろう。芸能界全体も推して知るべしである。前述した正力松太郎と同様、ジャニー北川もGHQの傀儡であり、それぞれがコードネームを付けられていた。

これらの政策を立案したのは、ルーズベルト政権下でニューディールを実施した、所謂ニューディーラーと言われる者達で、彼等は国際共産主義者であり、殆んどがユダヤ人であった。

1945年(昭和20)9月21日 
「日本新聞遵則(プレス・コード)」と「日本放送遵則(ラジオ・コード)」が報道関係者に公表された。

〈日本出版法〉
第一条 報道は厳に真実に則するを旨とすべし。
第二条 直接又は間接に公安を害するが如きものは之を掲載すべからず。
第三条 聯合国に関し虚偽的又は破壊的批判をすべからず。
第四条 聯合国進駐軍に関して破壊的批判を為し又は軍に対し不信又は憤激を招来するが如き記事は一切之を掲載すべからず。
第五条 聯合国軍隊の動向に関し、公式に記事解禁とならざる限り之を掲載し又は論議すべからず。
第六条 報道記事は事実に即して之を掲載し、何等筆者の意見を加ふべからず。
第七条 報道記事は宣伝の目的を以て之に色彩を施すべからず。
第八条 宣伝を強化拡大せんが為に報道記事中の些末的事項を過当に強調すべからず。
第九条 報道記事は関係事項又は細目の省略に依って之を歪曲すべからず。
第十条 新聞の編輯に当り、何等かの宣伝方針を確立し、若しくは発展せしめんが為の目的を以て記事を不当に顕著ならしむべからず。

1945年(昭和20年)9月29日
「新聞と言論の自由に関する新措置」を発令。連合国に不都合な記事は全て封じ込められた。

太平洋陸軍総司令部参謀第二部民間検閲支隊内に新聞映画放送部(PPB)が新設され、主要新聞は事前検閲、それ以外の新聞は事後検閲となる。あらゆる形態の印刷物、通信社、ラジオ放送、映画、宣伝媒体に属する他の娯楽も検閲を受ける事になった。これにより、マスコミは日本国に対する忠誠義務から解放される。

〈「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として30項目からなる検閲指針がまとめられた。〉
SCAP…連合国最高司令官総司令部に対する批判
極東軍事裁判批判
SCAPが憲法を起草した事に対する批判
検閲制度への言及
合衆国に対する批判
ロシアに対する批判
英国に対する批判
朝鮮人に対する批判(これを日本人は今も忠実に守っている)
中国に対する批判
他の連合国に対する批判
連合国一般に対する批判
満州に於ける日本人取り扱いについての批判
連合国の戦前の政策に対する批判
第三次世界大戦への言及
ソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及
戦争擁護の宣伝
神国日本の宣伝
軍国主義の宣伝
ナショナリズムの宣伝
大東亜共栄圏の宣伝
その他の宣伝
戦争犯罪人の正当か及び擁護
占領軍兵士と日本女性との交渉
闇市の状況(闇市は朝鮮人の独壇場であった)
占領軍軍隊に対する批判
飢餓の誇張
暴力と不穏の行動の煽動
虚偽の報道
SCAPまたは地方軍政部に対する不適切な言及
解禁されていない報道の公表

〈罪悪感を植え付ける事を目的とした War Guilt Information Program〉
War Guilt Information Program とは、日本人に戦争の罪悪感を植えつけ、民族の誇りと自尊心を奪い、再び米国および連合国の脅威とならないよう、無力化、弱体化、させる事を目的とした民間情報教育局(CI&F)の計画である。
(これが、護憲派・平和憲法9条信者を64年も経った現代も蔓延らせている)

検閲と民間情報教育局による宣伝が相乗効果を発揮し、戦前の日本人の歴史観・道徳観は完全に変えられてしまった。

1945年(昭和20年)12月8日から新聞各紙で『太平洋戦争史』の連載が開始された。連合軍司令部が提供したその記事は、日本軍が如何に残虐であったか、日本の軍国主義が如何に非道であったかを強調する内容だった。『太平洋戦争史』連載開始から一週間後に「大東亜戦争」という呼称は禁止され、日本人の立場による大東亜戦争史観を封印し、連合国の立場による太平洋戦争史観が植えつけられた。

民間情報教育局は『太平洋戦争史』を基にラジオ番組『真相はかうだ』の放送を開始。この番組は名称を変えながら1948年(昭和23年)1月まで続く。

更に、1945年(昭和20年)12月31日に民間情報教育局は『修身・国士・地理』の授業を即時中止するように命令。翌年4月、文部省は『太平洋戦争史』を国史等授業停止中の教材として使用するよう通達し、太平洋戦争史観が教育現場に浸透する事になる。

改組(Reform)と中心勢力の解体(Decentralization)には、後の日本に多大の影響を及ぼす〈師範学校の廃止〉や〈公職追放令〉があった。〈師範学校の廃止〉は、学校制度の見直しの形式をとり、新学制を制定し、整理統合がされる過程で廃止された。師範学校の代わりに筑波大学の様な教員養成の大学はあるが内容は似て非なるものである。師範学校では教員は聖職とされたが、GHQにより組織された日教組は教員を労働者と規定した。公職追放令は、正式には20万人とされているが実際には朝鮮人の密告を恐れて70万人が指導者の地位から自ら退いた。日本復興の為、国が愛国者を必要とした時に、各界の指導者、教員は反日左翼たちに挿(す)げ替えられていた。

〈「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」〉には、「朝鮮人に対する批判」があった。GHQの後ろ盾を得た朝鮮人は「在日」となり、6年9箇月におよぶ占領統治中に怖いもの知らずとばかりに乱暴狼藉の限りを尽くしたが、日本人には批判する事すら禁じらた。1952年(昭和27年)4月28日にGHQが日本を去って、日本人の手により治安が回復して行くと、「在日」は〈加害者〉から〈偽被害者〉を演じる様になった。「在日」を語る時、〈人権擁護〉の観点など一切関わりが無いのに〈偽被害者〉の虚偽の主張と〈刷り込まれた贖罪意識〉が未だに抜け切れて居ない為、極めて不公平で日本人に不利な〈人権擁護法案〉などが成立してしまうのだ。

同じく〈「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」〉には、「ナショナリズムの宣伝」があった。日本を愛する事を禁じられ、ナショナリズムの対極にあるグローバリズムを良しとする風潮が強いられ、何時しか日本人はその悪しきものに馴染んでしまった。安倍晋三首相などはナショナリスト風政治家から典型的なグローバリストに変節した。

War Guilt Information Program により、日本は二度と再び立ち上がれない国にされてしまった。併し、GHQ/SCAP が日本を去って、既に64年が経っている。そろそろ本来の日本人の心を取り戻そうではないか。その為にやるべき事は、明白である。日本を立て直し、日本人が本来の日本人に立ち戻る為には、〈反日左翼と在日南北朝鮮人勢力の弱体化・排除〉と〈グローバリズムと言う耳聞こえの良い悪政からの脱却〉が必須である。そういう日本人の為の政策を意識して為せる政治家を育て上げる事が急務と言える。これは勝ち目の薄い長い長い戦いになるだろう。併し、真正日本人は、この戦いを諦めてはいけない。