《 本質的には白人の人種差別は無くならない。有色人種同士の間ですら差別感情は歴然として在る。差別を良しとするのではなく、日本は「差」を理解した上で日本再建に取りかかれ!》

白人は有色人種との遭遇以来、白人のみが優れた「神の子」であると固く信じてきた。神の名の下に主張される、自由・平等・人権の対象に、歴史的に、有色人種は入った事がない。多分、究極的には現在も、それは変わらないだろう。有色人種の中にすら差別は存在するのが現実だ。

人間は善なるものだけで出来ている訳ではない。悪の部分を抑制するのが「道徳心」である。その意味に於いて白人は総じて「道徳心」に欠ける行動を歴史的にとってきた事は否定できない。それが植民地主義、奴隷制度、原子爆弾の実験投下、無辜の民への絨毯爆撃、が証明している。人種的偏見は大東亜戦争の底流にも確かに在った。

白豪主義は、オーストラリアに於ける白人最優先主義と非白人への排除政策。狭義では1901年の移住制限法制定から1973年移民法までの政策方針を指すが、広義では、先住民族アボリジニやタスマニア州のオーストラロイド系住民やカナカ人などのメラネシア系先住民への迫害や隔離など、オーストラリアに於ける人種差別主義の歴史全般を指す。

白豪主義は、大英帝国が1788年、オーストラリア大陸を植民地化した瞬間に始まった。アボリジニは最初から迫害されたのだ。白人入植者は多くのアボリジニが免疫を持たない病気をばら撒き、その上、〈スポーツハンティング〉でアボリジニを殺害したケースすら常態化していた時代も在った。白人の男たちはアボリジニの女性を岩山に追い立て、足下に威嚇射撃して女性が墜落死するのを酒の余興としていたという記録もあり、ある日の日曜日の翌日の新聞にはアボリジニを17匹狩った(惨殺した)との記事が掲載されていた。

タスマニアでは一列に並んで島を縦断し、拉致確保した先住民以外を殲滅し、19世紀後半には純血のアボリジニ・タスマニア島民は絶滅してしまった。アメリカ大陸に於けるアメリカ・インディアン殲滅に並ぶ、凄まじい「先住民大虐殺」である。

1870年代には砂糖産業が興隆し、ソロモン諸島、バヌアツ、サモア、キリバス、ツバルなどの太平洋諸島のカナカ人らが年季奉公として徴募されたが、強制連行や誘拐もあったとされる(奴隷貿易的行為)。連行されたカナカ人らは砂糖農園(プランテーション)で苦役させられた。

1920年には、豪政府は先住民族の保護という名目で人種隔離政策を行なった。これらによりアボリジニ人口は90%以上減少した。1910年頃から1970年代にかけて、アボリジニの子供を親元から引き離し、白人家庭や寄宿舎で養育する政策も実施された。

アボリジニの子供も白人の「進んだ文化」の元で立派に育てられるべきという独善的な考え方に基づくもので、政府や教会が主導して行なわれた。子供のおよそ1割が連れ去られ、結果として彼らからアボリジニとしてのアイデンティティを喪失させる事となった。彼らは「盗まれた世代」と呼ばれている。

他方、白人が住まない不毛な乾燥地域の内陸部でアボリジニは、周辺の厳しい自然環境に守られながら、どうにか固有文化を維持し続けた。今日でもアボリジニ文化の史跡は、沿岸部都市より隔絶された内陸地に多く残る。アボリジニ激減に加えて、文字文化を持たなかった事から、文化的痕跡を残さず消滅した部族も多く、彼等の言語や文化の系統を調査する試みは進んでいない。

大陸への入植者は、英国からの流刑者が殆んどであったが、1833年に大英帝国が奴隷制を廃止した為、各植民地では労働力が不足する。阿片戦争とアロー戦争(第二次阿片戦争)を経て1860年に締結された北京条約で、英国や海外の商社が支那人を雇用する権利を承認させた事で、合法的にオーストラリア、米国、カナダに支那人を苦力(クーリー)として入植させる事ができた。

1851年には金鉱が発見され、ゴールドラッシュが始まる。1870年代にはクイーンズランドで、1890年代には西オーストラリアで金鉱が発見され、支那人苦力は大陸全土に広がった。それに伴って1870年代以降、支那人を始めとする外国人労働者に対する抗議運動が激化する。

アジア系外国人労働者による労働機会の縮小と賃金水準の低下は、オーストラリアの白人労働者にとって脅威であった。その為、労働環境改善を求める労働運動が白豪主義の圧力団体となっていく。1878年には支那人船員の雇用に対して船員組合がストライキを敢行した。そうした情勢下で1888年には支那人移住制限法が制定される。

1901年にオーストラリアは連邦制となり、同時に移住制限法、帰化法、太平洋諸島労働者法等を成立させ、白豪主義政策が完成する。連邦政府の最大の問題が移民労働者問題であった。併し、1902年の日英同盟は、ロシア帝国南下からの防衛という意味でも、重要であった為、英植民地相のジョセフ・チェンバレンは豪連邦初代首相エドマンド・バートンに対して、極東の情勢を配慮する事を秘密書簡で要求した。有色人種である「日本人などとは手を組みたくはないが、ここは我慢して日本人と組んだ方が得策だ」と噛んで含めるように説明したという事だろう。

日本政府は既に移住制限法に対し、ロンドンとシドニーの在外公館を通じて抗議を行なっていた。併し、白豪主義の強硬論が豪議会でも根強く、当時の代表的な白豪主義の論客で、第2代首相にもなったアルフレッド・ディーキンは「〈日本人は優秀であるが故に危険〉であり、排除されねばならない」として、バートンの対日政策を撤回させた。

大衆紙『ブレティン』は「大英帝国が白いヨーロッパ(ロシア)に対抗する目的で有色国家と同盟を締結する事は極めて〈不名誉〉である」とした。『ブレティン』紙の白人至上主義は、世論形成に後々まで相当の影響を与え続けた。

日露戦争の間には反ロシア感情から親日論が台頭し、1904年には日豪パスポート協定が結ばれるが、後に英国がドイツ帝国との対立関係を深めて行く中、日本とドイツの同盟のシナリオが想定され、日本脅威論が復活していく。

こうして、白豪主義的体制が確立されていき、1940年頃にその有色人種の国内人口に占める割合は最も小さくなった。第二次世界大戦中には米国の黒人部隊の上陸を拒否したほど白人至上主義は頂点に達していた。

15世紀半ばに始まった大航海時代 以来、20世紀まで続いた、白人による有色人種差別、否、「有色人種 殲滅・虐殺・迫害・家畜化」の歴史の真っ只中で、唯一国、日本だけが白人から良いところだけ学び、肩を並べ「人種差別撤廃」を提案した。この提案が契機となって白人至上主義を当然視する白人列強国家群は日本を敵視するようになる。

日本の主張に応じなかった白人諸国の挑発に乗り、日本は戦い、惨敗したが、皮肉にも日本が主張した「人種差別撤廃」は、日本の敗戦により雪崩を打って実現へと向かう。日本は310万柱の尊い命と、多くのものを失い、国家、国民は苦しみ抜いたが、我が先人の果敢な行為がアジア諸国から白人宗主国を一掃する事になる。

戦後71年が経った。これからの日本は、先ず日本の為にだけ戦おう。簡単にはいくまいが、戦勝国(主に米国)と戦勝国を騙る特亜の国どもにめちゃくちゃにされた日本国を、我が手に取り戻す為の戦いである。国内に巣食う「在日韓国朝鮮人・反日帰化人・背乗り朝鮮人・反日劣化日本人」をできれば総て駆逐する事が求められるが、現実的にはそれを100%実行する事は不可能である。ならば我々真性の日本人が危機感を共有し、国を護る為に戦闘モードに突入する事だ。反日どもを黙らせ、自由に反日工作をさせない事だ。歴史の捏造を許さない事だ。お人好して呑気で、何につけても事勿れ主義でやってきた日本人よ、いい加減に目を醒して日本再生の覚悟を決めよ!