《「大東亜戦争」は米国により仕組まれた戦争であった。真実を知る勇気を持って、我々日本人は生き方を正さなければならない


今から76年前、米国の F・ルーズベルト大統領は英国の W・チャーチル首相と謀って、日本を「大東亜戦争」開戦へと追い詰めた。ルーズベルトの命によりコーデル・ハル国務長官が起草した本来のハルノートであれば、日本側も検討の余地がないではなかっただろうが、ルーズベルトはハルに書かせた日本への条件では生温すぎると判断して、ハリー・デクスター・ホワイトに書き直させた妥協の余地のない苛烈な案を米国議会を通さずに「ハルノート」として日本に突きつけたのである。


ルーズベルトとハル、そしてホワイトの三人は「日本に奇襲攻撃をやらせた方が、米国世論を燃え上がらせるのに都合がよい」という意見では三様に同調していた。そしてルーズベルトは、偽物の「ハル・ノート」をふざけた事に「平和解決要項」として日本側に手渡した。


ルーズベルトは手ぐすね引いて日本による「真珠湾攻撃」を待っていた。現在では公文書として公開された多くの証拠から、ルーズベルトが日本による真珠湾攻撃の事前情報を幾つも握り潰していた事が明らかになっている。日本にとっては正にフランクリン・ルーズベルトとは狂人と呼ぶに相応しい米国大統領であった。ルーズベルトとチャーチルは、日本による先制攻撃の情報を得ると、小躍りして喜んだという。


真珠湾攻撃による、米国側の死亡者は約2400人。うち民間人は4854人。(死亡者の約半数は、戦艦アリゾナの乗組員である)負傷者は1178人。うち民間人は38人で「死傷者には子供は1人もいない」。ハリウッド映画「Pearl Harbor」では、ゼロ戦が民間人を機銃掃射する場面が描かれているが、そういった事実はない。悪質なプロパガンダ映画である。


ルーズベルトはチャーチルと約束した米国参戦を正当化する為に、ハワイ司令部に日本による攻撃が迫っているという情報を幾度も握り潰した。米国大統領による米国軍人の命の切り捨てである。「あなた方の息子さんを戦地には送らない」と公約して大統領になった男の「狂気」の行動である。


そういった真実は、いつの時代も正しい歴史として勝者がつくり上げた「正史」の影に隠されてしまうものである。数十年の時を経た現在では真実は「陰謀論」として片付けられてしまう。敗者の言い分は、例えそれが真実であろうとも歴史の闇に葬られてしまうものだ。我々現代に生きる日本人は、その手段がある限り、真実の歴史を語り継いで行かなければならない。


昨年のオバマ(当時現職)米国大統領が、被爆地のひとつ広島市を訪れたが、それを歓迎するのは構わないが、「原子爆弾の生体実験の為に無辜の一般人の無念は未だに晴らされていない」という「国民の思い」は、確りと訪問者に伝えるべきであった。国際社会と大勢のメディア、そして多くの日本人群衆の前でオバマ氏に恥をかかせる必要はないが、首脳会談の折にでも「国民の思い」は伝えられたのではなないか? その上で、「現代の日本国民は米国を許している」と言い添えればよかったのである。今の日本人は、そういう『敗者の矜持と勝者の子孫への配慮』を忘れてしまっている。


今の日本政府がそうであるように、勝者の理不尽な要求を温順しく受け容れ、実際にあった事を無かった事のようなふりをして、恰(あたか)も昔からの友人のように振る舞うのは卑屈である。美しくも何ともない悲しい光景である。


日本にとって不幸であったのは、戦争中に病死した「狂人」の跡を継いだ次の大統領トルーマンが、更なる「狂人」であった事だ。勝利を確信して尚トルーマンは、日本に「即時降伏」を求めず、各都市への絨毯爆撃(民間人大焼殺)、広島・長崎に対する2種類の原子爆弾の実験投下(民間人大爆殺、2種類の新型爆弾の殺傷効果を測る人体実験)を敢行したのである。


大東亜戦争に於ける日本の民間人の死者は90万人を超える。皆、無辜の民であった。日本が降伏しないうちに、是が非でも原子爆弾を投下したがったトルーマンの目的は、前述した「原子爆弾の人体実験」と共に、「戦後のソ連邦に対する牽制」でもあった。


ルーズベルトとチャーチルは、日本による真珠湾攻撃の4箇月前には、敗戦後の日本をどういう国につくり変えるかを相談して決めていた。『二度と軍備を持たせず、二度と白人に逆らわない、腑抜けた国にする事』である。現在の日本を見る限り、その計画はほぼ成功している。今の日本は、アジアに於いて二度と日本を盟主たらしめまいとする米国と英国の強い意思の産物である。


連合国軍最高司令官総司令部(GHQSCAP)の総司令官D・マッカーサーは、徹底的にその路線に沿って〈歴史・文化・忠誠心・誇り・清貧・生真面目さ・慎ましさ・貞操観念・等々〉の日本国民の内面の美徳を破壊する事に成功した。是非「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」(War Guilt Information Program)などをGoogleで調べて頂きたい。


白人たちの基本戦略というか習性と言おうか、彼等が外国を統治する際には決まったパターンがある。国であれば内紛の火種を絶やさない事、地域であれば紛争をお膳立てしておく事である。


これは英国の植民地統治の基本スタイルを受け継いでいる。所謂「二分割統治」である。植民地内を団結させず、互いに争わせ牽制し合わせておけば、小人数の英国人でも容易に統治できる。米国は日本に在日韓国朝鮮人を残して行った。そして、日本と韓国をいがみ合わせておく事も忘れなかった。戦後数十年の時を経て降って湧いた「慰安婦問題」などは、米国の証拠提示と証言で如何様にも韓国を黙らせる事はできた筈だが、米国は決して日本に手を貸そうとしなかった。「竹島問題」も同様である。


世界に影響力を発揮し続けておきたい米国にとって、地域紛争ほど心地良いものはない。米国支配層は地域の安定を最も嫌う。中東でも、南米でも、北欧でも、東南アジアでも、安定勢力が地域に覇を唱える事を最も嫌う。サダム・フセインはイランという敵をつくりながらも、エジプトをも従え、中東を安定化させつつあった。潰された要因のひとつだ。


マッカーサーは、吉田茂、白洲次郎の懇願を無視して、朝鮮人を日本に居座らせ続けた。マッカーサーは日本に降り立つと、自国の負い目である、奴隷制度を覆い隠すかの如く、「日本による朝鮮人奴隷の解放の日である」と宣言した。日本の敗戦により豹変・噴出した〈朝鮮人が持って生まれた不道徳〉という特性は、日本に植え付けるべき絶好の火種であった。だからマッカーサーは朝鮮人を戦勝国民と同等に扱うよう命じたのである。


これにより朝鮮人の行動は暴虐を極めた。戦前、戦時中にあれほど従順だった朝鮮人は、敗戦により失意のどん底にいた日本人にケモノの牙を剥いた。余りに目に余る不逞さに、日本のヤクザとの間で市街戦まで起こすに至り、思惑通りと黙認していたGHQSCAP も流石に腰を上げざるを得なかった程だ。


大暴れした朝鮮人の多くは密航者であった。日本に強制連行されてきたというのは朝鮮人の嘘である事が歴史的資料が証明している。戦時中の徴用令によって日本に渡航し、昭和34年の時点で日本に残っていた徴用朝鮮人は、当時登録されていた在日朝鮮人約61万人のうち僅か245人だった。(2010310 外務委員会に於ける高市早苗衆院議員による質問に対する外務省の答え)その245人と彼等の子孫たちは皆、自由意志で日本に居座っている。


在日特権の多くは、戦後の混乱期に理不尽な要求をした朝鮮人に、日本の小役人(公務員)が生命の危険を感じて認めさせられたものだ。


因みに、戦争により「寡婦となった日本国民の為の生活保護制度」を在日に適用し始めたのは、記録上は1954年(昭和29年)となっているが、実際は1950年(昭和25年)1120日から27日にかけて、神戸市長田区役所が、不逞鮮人に8日間に亘り襲撃、人質とり、居座りを受けて、当時の厚生省が朝鮮人の恐喝に屈して、特別通達で生活保護受給を決めた事に始まる。


併し、日本国の再出発とも言えるサンフランシスコ講和條約発効後も、在日の横暴を是正するどころか〈圧(お)し負け続けた〉のは、日本人の「事勿れ主義という臆病」ゆえである。これが今尚つづいている。


竹島の領有権主張でも、北方領土の領有権主張(南樺太・千島列島を含む北方四島)でも、尖閣領有権主張でも、米国は日本の権利を正統化する歴史的資料を数多く持っている。南京大虐殺、慰安婦強制連行が嘘である証拠も米国は持っていながら、日本の為に使おうとしない。ビル・クリントン政権に至っては、在りもしない「慰安婦強制連行」と「731部隊の人体実験」の証拠を必死で探して失敗して、却って日本の無実を証明してしまった。


残念ながら歴史的に見て、米国は日本の「真の友ではない」。日本が普通の国になり、アジアを安定させ、場合によってはアジアの盟主となり、地域覇権を唱える事を、米国や中共は最も警戒している。中共・韓国・北朝鮮は米国から見ても、安定勢力たり得ない。だからこそ、米国は日本につれなく冷たい政治姿勢をとり続けてきた。


20142月、ウクライナのキエフで起きた軍事クーデターへの関与を米国は強く否定してきたが、オバマ氏は大統領在任中であるにも関わらず政治関与を白状した。米国務省のヌーランド(当時)国務次官は、同年「米国は、ウクライナに於ける民主主義発展の為、50億ドル拠出した」と漏らした。民主主義というものは、人権を守り、合法的選挙によって権力機関の交代を図るものである筈なのに、米国は軍事クーデターの陰で糸を引いていたのである。ロシアに偉そうな事を言えた義理ではない。


米国はクリミアの住民投票の結果に強く反発したが、嘗て東チモールの住民投票で同様な結果が出た時は、一切反対しなかった。明白なタブルスタンダードである。クリミアの場合は、当時のユコス社への石油メジャーの侵食を許さなかったプーチン露大統領の追い落としという目的が背景にある。米国が主張するような民主主義の原理原則ではなく経済政策が裏に見え隠れする。米国を突き動かすのは支配層と呼ばれる一部資本家の欲得である事を見逃してはならない。


中共・韓国の陰にも常に米国がいる。ウクライナ問題も結局、米国が煽った事が明らかになった。世界の紛争の陰にはいつも米国がいる。今後、当分は「日本にとって米国は死活的に重要な同盟国」であり続けるが、日本は日本で、一刻も早く普通の国に戻り、自他共に認める独立国になるべきだ。独立国としての要件である自主防衛体制を構築する為には、強欲で身勝手な米国支配層の妨害に合わないよう、細心の注意を払う必要がある事は言うまでもない。