《日本は敗戦直後から在日に大暴れされ、この日本国内に居ながら、朝鮮人の乱暴狼藉により命を落とした日本人は、GHQ/SCAPの記録に残っているだけでも4,000名に上る。朝鮮半島で朝鮮人に殺戮された日本人は軽く10万人を超える。併し、何故か日本政府はこの史実を日本国民にひた隠しにし、在日は真実の昭和史を捻じ曲げ、「加害者」である自分たちを「被害者」であると言い張っている。こんな理不尽が許されて良い訳がない》


日本政府が韓国に及び腰な訳は、〈GHQ/SCAPの通達(=命令)と、戦後も続いた米国の「戦後世界秩序」維持に逆らえなかった臆病体質と事勿れ主義を徹底した〉事が未だに続いているからである。〈韓国朝鮮系帰化人が国会議員や地方議員、官僚・地方公務員になっている〉事と〈政界にパチンコマネーやサラ金マネーが潤沢に流れ込んでいる〉事も大きい。韓国朝鮮系帰化人は日本国籍を持っていようとも、自らが朝鮮民族である事は片時も忘れない。どこまで行っても朝鮮人は朝鮮人なのである。


だから、日本政府は何かにつけて日本国民の心情よりも韓国を優先する。舛添要一氏のような異常な人物を都知事選で自民党が推薦し、舛添氏は都知事になると韓国学校への国有地土地払い下げをごり押ししようとした。五輪ボランティアの制服を韓国王宮門番の制服に酷似させ、日本人の誰もがおかしいと思いながらもマスメディアは桝添批判をスルーし続けた。私は現在の小池都知事には賛成しかねる部分も多いが、首都東京のトップが露骨な韓国寄りの政策をひた走るよりは、小池氏の方が余程マシだと考える。


何故こんなおかしな事が戦後72年も経っているのに現代の日本で罷り通っているのか? それは、前述した〈韓国朝鮮系帰化人が国会議員や地方議員、官僚・地方公務員になっている〉事と〈政界にパチンコマネーやサラ金(消費者金融)マネーが潤沢に流れ込んでいる〉事にもまして、マスメディアが殊更韓国贔屓だからである。〈マスメディアは社内に入り込まれた在日や韓国朝鮮系帰化人が決定権のある地位に就き始め、彼等が発言力を増している〉。そして〈マスメディアの広告収入源がパチンコ産業や消費者金融という在日や韓国朝鮮系帰化人が経営する企業である〉事が韓国贔屓の決定的要因である。マスメディアにとってスポンサーに逆らう事、マスメディア自身の主張を否定する事は不可能である。


日本が韓国朝鮮系の在日や帰化人に我が物顔にされている要因は他にも沢山ある。先ず、彼等は教育機関にも意図的に潜り込んで、日本人に反日的教育を施している。教師でありながら、国旗・国歌に反対したり、副読本で史実を捻じ曲げて教育している。文科省も教科書検定で「日韓併合」を「日本は朝鮮を武力で併合しました」との史実と異なる記述を平然と認可している。一般の日本国民が想像もつかないほど、日本は韓国朝鮮系の帰化人や在日に汚染されている。また、悪しき『東京裁判史観』の影響から抜け切れない戦後教育は、彼等に同調する偽善的日本人を大勢輩出している。このような致命的深傷を負った我が日本国・大和民族が、本来の姿を恢復する為には、現在と、これから先の将来の世代の日本人が、命懸けで『日本を取り戻す』覚悟で当たらないと難しい。一朝一夕には本来の日本は取り戻せない。


ここでマスメディア、特にテレビ局が在日に蝕まれてきた歴史を振り返ってみる。テレビ放送が始まって10年ほど経った1960年代、放送中のちょっとした言葉遣いの問題(例えば「朝鮮民主主義人民共和国」を〈北朝鮮〉と呼んでしまった、等)に対して、朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い過激な抗議行動が繰り返された。その抗議行動に対する「手打ち」として、採用時に〈在日枠〉というものが密かに設けられた。総連幹部の子弟を中心に入社試験無しでの採用が毎年続いた。そして、在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にして貰うよう局側から総連に「お願い」をして更に弱みを握られる。まるでド素人のような甘い対応でテレビ局自身が身動きがとれなくなっていった。 


在日社員が制作した「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」と筋違いに称揚し、日本を悪し様に追及する行為が良い事のような勘違い報道が横行した。経営幹部が社内で在日を積極登用し始める。「日本人社員と在日社員に待遇差別があってはならない」 などと綺麗事を述べたのは良かったが、実際には日本人社員を逆差別し、在日社員が優遇されていった。日本人社員を尻目に順調に昇進していった在日社員は、帰化した在日二世など韓国朝鮮系社員を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底した。異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられた。ある生番組の放送中に、売れっ子司会者が「私はハングルができないので出世できません」と発言したのを私は生で聴いて、在日汚染の深刻さをまざまざと実感した記憶がある。


現在は、こうして昇進していった在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、決定的なポストを占める様になっている。反日左翼誌「週刊金曜日」の在日朝鮮人編集長 故 筑紫哲也氏をキャスターに迎えた「ニュース23」の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得たのは皮肉である。現在の温順しく無気力にも見える大学生たちを見ると昔日の感があるが、嘗ての日本の大学生は日本政府(=権力)に抵抗する事が善であるかのように過激な学生運動に身を投じていた。共産主義に憧れる大学生がうじゃうじゃ居た。朝鮮系帰化人田原総一郎氏が活躍し始めたのもこの頃である。田原氏は現在も続く長寿番組「朝まで生テレビ」などで、在日の反日活動家辛淑玉氏を重用した。そして、何も知らない視聴者は辛淑玉氏の嘘を鵜呑みにした。


随分昔の例になるが、1989年の参議院議員選挙では故 土井たか子社会党党首をマドンナブームの名の下に祭り上げ、「消費税反対キャンペーン」 でマスメディアは野党社会党を徹底的に援護した。 自民党の宇野宗佑総理のスキャンダルを連日報道し、社会党(現社民党)の朝鮮系帰化人党首を「おたかさん」と親しげに呼ぶなど、あからさまな社会党支持の報道に明け暮れた。 社会党の地すべり的な勝利を「山が動いた」などと感動的に報道していた。現在の社民党の凋落が嘘のようであるが、戦後長らく自民党と社会党の力は拮抗していた。社会党(現社民党)は伝統的に韓国朝鮮系帰化人が党首を努めてきた。こうして、何時しかマスメディアは在日および韓国朝鮮系帰化人の私物のような役割を果たす様になってしまった。


そして現在、マスメディアと政界を構成する人員が生粋の日本人であろうとも、『東京裁判史観』に塗れた偏向した戦後教育を受けた世代が主流になり、韓国に対する故なき贖罪意識を持たされている事も日本を狂わせている大きな要因のひとつである。


在日や韓国朝鮮系帰化人は日本の中枢に入り込んで、幅を利かせている。『政界・財界・法曹界・教育界・メディア界・大手広告代理店・芸能界・スポーツ界』…等々、これらが、在日や韓国朝鮮系帰化人により押さえられているのだ。カメラに映らないフジテレビの裏側にはハングルが溢れ、TBSテレビの新人女子アナは全て韓国朝鮮系で占められている。こういうテレビ局の在日汚染に不快感を示し、それをTwitterで呟いてしまったばかりに、将来有望な若手俳優であった高岡奏輔氏は芸能界からの引退に追い込まれた。


高岡氏は2011年7月23日のTwitterで「正直、お世話になったことも多々あるけど8は今マジで見ない。韓国のTV局かと思う事もしばしば。うちら日本人は日本の伝統番組を求めていますけど。取り合えず韓国ネタ出てきたら消してます。ぐっばい」や「ここはどこの国だよって感じ^^ 気持ち悪い!ごめんね、好きなら。洗脳気持ち悪い!」や「TV局の韓国おし無理。けーPOP、てめーの国でやれ。」 「ここまで侵略しなかったら自分も言わないよ。ここ日本なんだよね^^」「頑張ってる人たちを見るのは好きです。でもけーぽっぷはふぁっくです^^」「いやいや勝手にやってくれてたらいいよ。自分の国で。それだけじゃない? 日本がこんな時にボランティアにくるんだったら判るけど韓国に金がいってるんでしょ? ないなぁ。今日本が大変な時に韓国に金。ないなぁ。」などと過剰な韓流推しをしているフジテレビやK-POP、震災直後の日本で活動する韓国人タレントを批判する発言を投稿した。これが芸能人としての命取りになってしまった訳だ。


ここまで韓国朝鮮系をのさばらせてしまった日本国は、身体に例えれば、今〈重体〉である。在日や韓国朝鮮系帰化人は、謂わばマイノリティであるが、彼等の多くは日本の中枢に潜り込んでいる。彼等は韓国本国や日本の韓国学校や朝鮮学校で反日民族教育を受けて育ち、日本で生活しながら、日本に嫉妬し、日本をこの上なく憎み恨んでいるのである。そういった強い怨恨感情を持つマイノリティに日本は支配されてしまっている。そして、その重大な事実に多くの日本国民は気付いていない。昨年、自民党が提出し、国会を通過させてしまった、所謂「ヘイトスピーチ対策法」は、露骨な「在日擁護法」である。韓国や在日が日本を嘘で貶めるヘイトは許し、日本人が彼等の捏造を覆そうと真実を訴える行為はヘイトとして規制される。


私は2年余りの間、Facebook で真実を訴え続けてきたが、昨年9月頃から Facebook を管理する在日たちから徹底的にマークされ、過去の投稿文に遡求して検閲を受け、真実を訴えた投稿文を削除され、長期間のアカウント停止というペナルティを何回も受けている。保守を自認する自由民主党が、「在日擁護法」ともいうべき悪法を立案し、国会を通過させ、Facebook の下請けとなった在日企業がその「在日擁護法」を根拠に、自分たちの先祖が為した日本人への悪行の数々を歴史から封殺しているのである。


在日や韓国朝鮮系帰化人は、日本という本来は素晴らしい数々の美徳を持つ健康な国家を蝕む癌細胞である。癌細胞は様々な所に転移する。そして節操も無く日本を貶め続け、終いには日本という国を死に至らしめる。癌細胞によるアポトーシスである。アポトーシス (apoptosis) とは、多細胞生物の体を構成する細胞の死に方の一種で、個体をより良い状態に保つ為に積極的に引き起こされる、〈管理・調節された細胞の自殺〉則ちプログラムされた細胞死の事である。簡単に言えば、癌細胞が最終的には宿主たる人間を死に至らしめる事である。在日や韓国朝鮮系帰化人という〈癌細胞〉は日本を死に至らしめるほどに蝕んでいる。


今、日本が、このアポトーシスに瀕している事に日本国民は気づいていない。「日本国民にその自覚が無い」のでは、その害悪・病根と戦いようがないではないか。危機に瀕しているという自覚があれば手の打ちようがあるが、今の日本国民には「日本という大切な国が死につつある」という自覚が無い。人間の身体がアポトーシスに瀕すれば、〈壮絶な痛み〉として警告を発する。併し、日本国のアポトーシスには『東京裁判史観』と言う〈麻薬〉が効いているから、国民は何ら痛みを感じていないのである。


GHQ/SCAPが引き揚げる時に仕込んでいった〈在日〉や〈占領時統治法〉を、日本人は全く危険視しないまま、国際社会に復帰し、65年の歳月が流れてしまった。今や、在日や韓国朝鮮系帰化人は、日本人との混血種を含めると、マイノリティとは言え無視できない数に上る。


安倍首相は、本来の憲法である「大日本帝國憲法」を改正しようとはせず、国際法的に無効である「現行憲法」を改正しようとしている。私は私の信念に従えば「現行の占領時統治法 改正」には反対であるが、政治は妥協の産物である事も知っている。従って消極的にではあるが「現行憲法改正」は次善の策として賛成せざるを得ないと思う。


併し、『東京裁判史観』に毒された日本国愚民は、九条の改正までも反対する者が多数である。トランプ米国大統領の誕生で、オバマ元大統領の「戦略的忍耐」という訳の分からぬ政策が変わろうとしている。シリア情勢は一変し、朝鮮半島は危機に瀕している。この国際情勢の中にあって尚、念仏平和主義に縋ろうとする日本人の多さに慄然とする。真面な思考力があれば「現行憲法」がそのままで良い筈は無いのに、学者・知識人・タレント文化人などが「現行の占領時統治法」にしがみついている。安倍政権で「憲法改正」が成し得なければ、日本国は死ぬ。


『東京裁判史観』という麻薬に朦朧としながら、「在日・韓国朝鮮系帰化人」らによって日本国は日本国民のものでは無くなってしまうのだ。今や韓国自体はその愚かさ故、風前の灯の状態であるが、邪悪な朝鮮民族が居なくなる訳ではない。マスメディアが報道しなかった、李明博 前韓国大統領が在任中に発した言葉、「日本は韓国のものだ」が、現実のものになろうとしている。日本は朝鮮民族に穢され、蹂躙され、消滅してしまうのだろうか?