《我が国が抱える解決すべき諸問題の中でも一番厄介なのは、反日日本人の存在である。彼等には彼等の狂った理屈があるのだろうが、自国を愛せない国民はこの日本には必要ない。感情を剥き出しに反日活動する在日韓国朝鮮人たちより始末に負えない。国際的に日本ほど自国を愛せない国民の比率が多い国は少ないのではないだろうか?日本再生には国民の結束が不可欠である。日本人を蝕む反日感情の闇の克服は喫緊の課題である》


「人権」を過剰に重要視する風潮は、現代国際社会で様々な軋轢を生み出し始め、人権先進国を自認する欧米諸国の国民意識を二分している。本来、米国や欧州の先進国は「人権」を非常に重んじて来たという建前だが、実際は彼等ほど歴史的に人権を蔑ろにして来た国家は少ない。最近は人権擁護のメッキが剥げて、移民問題や宗教問題でマイノリティを排斥し、テロへの恐怖も手伝って、人権先進国は軒並み移民排斥や難民受け入れ拒否を表明している。


トランプ米大統領の「アメリカ・ファースト」なるスローガンは、表層は「米国民の利益を最優先する」という自明のものだが、その根底には悪しき白人至上主義という暗く淀んだ意識が流れている。トランプ氏自身がそうと断定はしないが、トランプ支持者の中には白人至上主義団体が存在するし、選挙期間中には表立ったトランプ氏支持を表明しなかった所謂隠れトランプ支持者の中にも少なからず人種偏見を持つ者がいる事は間違いないだろう。


今回のフランスの大統領選挙で敗れはしたものの極右政党のマリーヌ・ルペン候補が33%もの支持率獲得を記録したのも、移民排斥などのそれまで表向きは決して表明しなかった本心である「非寛容精神」が表出したものである。オランダの極右党首ウィルダース氏やイタリア、ローマ市の美人市長と言われるビルジア・ラッジ氏などの台頭も国民や市民が胸に秘めていた「非寛容精神」を堂々と表明する人物に投票する者が増加した結果である。勿論、欧米の変化は「非寛容精神」だけが原因ではなく歴然たる「経済原理」に基づいている事も確かだが、「非寛容精神」或いは「人種的偏見」が皆無とは言い切れない筈だ。


翻って我が日本はどうであろうか? 日本は国民が素直に戦後教育を信じ切っているという弊害もあって、本心を表明する事が未だに憚られている。戦後教育こそ連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)による甚だしい歴史歪曲と真実とはかけ離れた国民教育なのだが、まともに学業に励んだ者ほど歪曲された歴史を盲信しているという皮肉と言って嗤ってはいられない状況をつくっている。GHQ/SCAP の指示により組織された日教組は敗戦利得者の巣窟であり、反日、在日のたまり場であるだけに、真実の戦後史を決して教えようとはしない。真実を教育されない日本人は在日たちへの非寛容は悪と思い込んでしまっている。本心を曝け出し始めた欧米の現状とは大違いである。


敗戦直後からの数年間というもの、日本に居座った在日韓国朝鮮人たちが私たちの祖父母に何をしたかを知らないまま大人になった日本人の多くは、本気で日韓友好が良い事だと信じ切っている。一般論としては国家間が友好関係を築くのは良い事だが、悪辣な加害国でありながら恰(あたか)も被害国、被害者であるかのような虚偽の歴史を捏造し、日本人に差別を受け続けたとの嘘を騙る在日たちとの友好など、有りのままの真実を知り、近現代史、特に戦後史を総括してから考えるべき事である。戦後すぐに行なわれた竹島強奪や、敗戦に打ち拉がれた日本国民に在日たちが如何なる蛮行を働いたかを正確に知らないまま、偽りの贖罪意識に駆られての日韓友好や在日たちとの友情などあり得ないし、何の価値もない。


多くの日本人は、本来の日本人が知っておくべき「日本の神話や歴史」、特に「日本人の始まり」と「日本の近現代史」を教えられないままでいる。表現を変えれば日本人は嘘を教えられて無知な大人にされてしまったのである。だから真実を知らないまま、人工的に刷り込まれた「捏造史観」を身に付けて、必要のない反省をしている。反日日本人が生まれる背景は、戦後教育の誤りにあると言える。だから一人前の見識を持っていて然るべき保守政党を自認する自民党の国会議員たちが「在日擁護法」とも言える、所謂「ヘイトスピーチ対策法」などを自ら立法化してしまうのだ。この悪法を通した国会議員たちは自らを良識派と考え、これで日本の良心は護られたなどと自己満足しているのだろうが、自らの不見識が日本という国家が立ち直る為の障害をつくってしまった事には思い至らないのだろう。一刻も早く自分たちが実は、「真実を主張する愛国者の口封じをしてしまった」と気づいて欲しいものだ。


精神神経医学で、何か特定のモノを異常なほど忌み嫌う事を「・・・フォビア」という。明らかな心の病、れっきとした病気である。一部の日本人たちはこの日本嫌い、「ジパノフォビア」に侵されている。著書の巨大マーケットである中共寄りの言説を経済的打算から振り撒いているのかも知れないが、有りもしなかった「南京大虐殺」の被害者数を本家の中共の主張より多い40万人と言って退けた村上春樹氏などは深刻なジパノフォビアに蝕まれていると言っていい。大江健三郎氏も何故か日本がお嫌いのようだ。


嘗て、大繁栄したスペイン王国を衰退させたのが「イスパノフォビア」であったという説がある。スペイン王国の衰退は、英仏海峡に於ける1588年の無敵艦隊の敗北では無く、「スペイン人自身がスペインという国を嫌った」為だという説である。


スペイン軍は行く先々で人類史に遺る悪行を為した。16世紀、アステカ帝国、マヤ文明、インカ帝国などはスペイン人によって悉く滅ぼされてしまった。初めに、コンキスタドール(征服者)が文明を破壊し、その上に、スペイン王室が植民地を建設して先住民を奴隷使役して暴利を自国に齎らした。メソアメリカの歴史は「滅びの歴史」と言われている。その最後を飾るのがアステカ帝国とマヤ文明である。ところが何の因果か、南アメリカのインカ帝国まで道連れにされて滅亡に追いやられてしまった。


イギリス人とフランス人は、これを徹底的に責め立てた。英仏両国も後に同じ悪行(過酷な植民地政策と奴隷使役)をしでかすのに、「スペイン人は残虐だ。妊婦ばかり13人づつ集めて、同時に地面すれすれの高さに吊るして、火炙りにした」などと、その模様を銅版画までつくって責め立てたのである。


スペイン人も反論はしたが、下卑た罵り合いではお上品な英仏両国の方が優っていた。今で言う「プロパガンダ戦・歴史戦」に敗れて、スペイン人自身がスペインを嫌いだしたのである。後に歴史家アーノルド・J・トインビーは「12~13歳くらい迄に自分の国の神話を学ばない国は例外なく滅んでしまう」という文章を著作に記している。それが事実なら日本もまた滅んでしまう運命にあるのだろうか? スペインは国民が自国に自信を持てなくなった為に衰退したというのは真実だろうか? 件の銅版画は日本の教科書にまで載っている。


日本の教科書は、それと知ってか知らずか、英仏のスペインに対するプロパガンダ同様の、米・中・韓のプロパガンダの片棒を担いでいるのだから遣り切れない。これが GHQ/SCAP が日本を去ってから65年間も続いている。自らの国を悪し様に描く現行の日本の教科書は、根本からつくり直さなければならない。見逃されがちな悪質な副読本も全て回収してゼロからつくり直す必要がある。下卑た反日教員たちが改心できないというならば総入れ替えしなければならない。更に、大切な国民教育を担う教員に、反日思想に凝り固まった在日を採用するなど以ての外である。


戦後の日本は深刻な「ジパノフォビア」に蝕まれている。米国と中共からは「捏造南京大虐殺」で、韓国からは「捏造性奴隷」で、日本は責め立てられている。今でこそ卑劣な史実捏造と憤る日本人が増えてはきたが、依然多くの日本人が、卑怯な GHQ/SCAP が実行した「正邪逆転の偽裁判」と7年間弱の「洗脳統治」の後遺症から未だ抜け切っていない。ジパノフォビアの根治療法は、「東京裁判史観」からの脱却と「日本国憲法」の改正、そして反日狂いの在日韓国朝鮮人たちへの適切な処遇という、大別して三つの問題解決を同時並行して進める事に尽きる。何れもいきなりは取り掛かれないほどの大問題である。安倍首相は2020年には現行憲法を改正したいと発表したが、仮に日本国憲法をほんの少し改正できたとしても、それは単なる弥縫策(びほうさく)に過ぎない。


例え間違っていようとも、国民の意見は尊重しなければならない。多くの国民が信じ切っている間違った歴史観を正す為には、無数の関連した細かい事項から少しづつ手をつけていくしかない。大改革の為には「多くの国民から賛同される環境整備」から始めていくしかないのである。遠回りに思えてもそれが正統な大改革を成し遂げる要諦である。今の国民意識のままで憲法を改正しても、病み切った日本は立ち直れない。少しづづで良いから、反日教師や反日教授を追放し、在日たちに蝕まれたマスメディアを正常に機能させるような方策をとる事だ。日本人は良い子ぶらずに、ここぞという時には我が儘になる勇気を持つべきだ。在日を総て日本から追放するのは今となっては非現実的だが、在日たちが過去に何をしでかしたかくらいは自由に発言できる世の中にしなければいけない。その上で、日本に住むのを許す為には在日たちに何を求めるのかを真摯に議論して、彼等の処遇を適切なものにしなければならない。今の日本はこの考え方に逆行している。


また、日本政府自体が、義務教育で「建国の神話」も「近現代史」も積極的に教えようとしないのでは何も始まらない。日本政府は未だに「米・中・韓によるプロパガンダ戦」に本気で具体的計画に基づいて挑もうとしていない。安倍政権は、ごく控え目に米国の目を気にしながら細やかな抵抗をしているというのが実情である。何よりも驚くべき事に現政権は、屈辱的な「村山・小泉両氏の売国談話」と「河野談話」を踏襲すると明言しているばかりか、英霊の顔に泥を塗るに等しい「日韓合意」までしている。現実主義者である首相が政治的方便として選択された結果とはいえ、日本国民の名誉回復は、ゼロからではなくマイナスから始めなければならなくなってしまった現実を安倍首相には是非反芻していただきたい。


だから、未だに多くの日本国民は、「旧日本軍が人道に反する残虐な行ないを為し、アジアの諸国民に筆舌に尽くし難い苦難を強いた」と本気で思い込まされている。自分の祖父・曽祖父が「残忍な大虐殺犯」で「軍という組織を嵩にきた誘拐犯で卑劣な強姦魔」であるという支那人や韓国人の捏造話しを真に受けて、史実がそうであったと思わされて先人の行ないを恥じ、真面目な日本人はその現実から目を背けている。日本政府が認めているのだから当然だ。『生身の人間としての苦悩を乗り越えて散華された英霊』に顔向けできない程に、現代日本人は悪意ある洗脳をされたままなのである。日本政府がそれを追認しているのだから情けない。せめて日本政府には国民に見える形で真実を主張するという形で正義感と反骨精神を示して欲しい。良い子のふりをしているだけでは諸外国に馬鹿にされるだけというのが現実なのだ。


現在の風潮は、勇気をもって実名を明かしてまで真実を主張する者を「右翼とかネトウヨ」と嘲り、悪質なプロパガンダに組み伏せられた自分たちを「良識派」と信じて疑わない。その「良識派」には卑劣な「偽善者」が多く含まれているのは紛れもない現実である。自称「良識派」こそ深刻な「ジパノフォビア」を患っているとも知らずに軽薄な持論を展開して自分は善人だと自己満足している。彼等を野放しにしていては日本は衰退の一途を辿るしかない。せめて勘違い良識派の出鱈目な言説に対する反論の機会を奪うような悪法は即刻改訂していただきたい。一方の口だけを封じるのは、それこそ言論の自由の侵害である。