《日本の国と日本人(=大和民族)は、今しも滅亡の危機に晒されている。時代の変化に抵抗して、古き良き時代を懐かしむのはセンチメンタルに過ぎるが、時と共に悪化させてはいけない本質的な良き日本人の資質が、時を重ねるごとに在日韓国朝鮮人の跋扈や韓国朝鮮系帰化人の増加、そして支那人たちの国家戦略的流入により、穢されていく現状は見るに耐えない。日本の指導層は、大和民族の滅亡を防ぐ為に、日本が日増しに穢されていく現状を早急に喰い止める具体策を講じるべきである》


日本が滅亡の危機に瀕しているというのは決して大袈裟な表現ではない。本当に日本人は今、危ない状況に追い詰められている。事の始まりは、1910年の「日韓併合」という、先人の大いなる過ちに始まる。当時の日本の国は貧しく、先進的なサービスや科学技術に囲まれた便利な現代の国民よりもずっと不便な暮らしをしていたが、その精神性を含めて世界に比類なき美しい生き方をしていたと誇れるものであった。日本人が朝鮮半島に近代化と人間的生活を齎らした史実に疑問の余地は無い。これを否定する現代の韓国政府と韓国国民は歴史の真実を逆さまに認識しているのだ。韓国人の怒りを買う事を恐れて、この真理を堂々と主張できない日本政府の何と臆病な事か!


およそ160年前、強欲な米国に開国を迫られ、鎖国を解く際には、支那が英国により如何に薄汚い不道徳な手法で収奪を受けているかを目の当たりにして、日本を支那の二の舞にしてはなるまいと奮起した指導者たちが現れ、国民を一致団結させて明治維新を実現した。それは世界に比類なき「特権階級による特権の放棄」という気高き英断により成し遂げられた。


その後、日本は欧米先進国の近代政治システムを取り入れるべく思案した結果、新政府は天皇の官制大権を前提として近代的な官僚制の構築を目指した。これにより、日本は、封建的な幕藩体制に基づく代表的君主制から、近代的な官僚機構を擁する直接的君主制に移行した。新憲法制定の為に欧州を歴訪した大久保利通にドイツの鉄血宰相ビスマルクは、「我が国は所詮小国の集まりの後発国であり、国際法は英仏などの大国が勝手に決めて我が国はそれに縛られている」と漏らした。日本が、プロイセン国王を君主に戴くプロイセン王国(現ドイツ連邦共和国)の憲法を手本に選んで「大日本帝国憲法」を制定した理由の一端が垣間見える。


「大日本帝国憲法」は、嘗て、聖徳太子の「十七条憲法」しかつくった事が無い日本人が、当時の頭脳を駆使してつくった(当時としては)非常に優れた憲法である。正確には、我が国が独自に憲法を制定したのは国家開闢以来この二回だけである。その後、100年以上も様々な経験を重ねて知識を蓄積した現代の日本人が、「大日本帝国憲法」を軽々に現在の知識を元に批判するのは、「過去を現在の常識で断罪する」行為に等しい愚行である。批判点が見つけられるという事は、より良い憲法に改正できる実力がある事を意味するのだから、何故それに挑戦してこなかったのかを問題視すべきである。それこそ『東京裁判史観』からの脱却への試みに対する米国の怒りを恐れて何もしてこなかった日本政府の「臆病」の成せる技ではないのか?


その「偽善的臆病」とも言える意識は政府のみならず日本国民全般も共有している克服すべき一大欠点となって定着してしまった。この卑しき国民意識を正常に戻す努力を怠ったまま、「国際法と大日本帝国憲法に抵触する形で押し付けられた」現行の「日本国憲法」を66年間もの長きに亘って改憲をタブー視してきたのは国賊とも言える敗戦利得者と在日勢力、そして、歴代政権と日本国民の怠惰が及ぼした悪影響によるものである。特に在日韓国朝鮮人と韓国朝鮮系帰化人による政治と良識のミスリードは、日本の根本を破壊しかねない非常に危険なものである。それは反日的政治工作とも反社会的犯罪行為とも呼べる許されざる行為である。日本人とは明らかに異質な在日たちによる不埒な行動がどれだけ日本を貶めているか、在日たちに支配されたマスメディアは決して明らかにしようとしない。然も、あろう事か日本政府や文科省・法務省なども在日たちの不始末を糊塗する行為に加担している。


日本は「偽裁判」とも言える所謂「東京裁判」の「判決を受け容れた」結果、サンフランシスコ講和条約に批准して、1952年に国際社会への復帰を許されたのだが、その段階から日本は(建前上)自由を許された筈である。自由となったからといって、如何に理不尽と雖(いえど)もひとたび受け容れた判決は覆すべきでは無いにしても、日本政府は所謂「東京裁判」自体の正統性を認めた事は一度もない。あの裁判は戦勝国側の見せしめ的懲罰であり、単なるリンチ(私刑)の域を出てはいない。だから日本政府と日本国民はGHQSCAPの占領統治から解き放たれた1952年以降は、偽りの贖罪意識からも解き放たれなければならなかった。東京裁判の判決に含まれない数々の謂れ無き罪科は一旦ご破算になったのである。日本人はもっと堂々と正しいと信じる歴史を語るべきであるのに、肝心の日本政府・文科省が特亜の悪意にひれ伏して、日本国民に偽りの歴史を教育しているのだから呆れてしまう。このような実情を放置したままでの現行憲法の改正にどれほどの意義があるのか甚だ疑問である。


サンフランシスコ講和条約発効直後の51日、木村篤太郎法務省総裁から戦犯の国内法上の解釈についての変更が通達され、戦犯拘禁中の死者は総て「公務死」として、戦犯逮捕者は「抑留又は逮捕された者」として取り扱われる事となり、戦犯とされた人々の為に数度に亘る国会決議が為された。これにより全会一致で国内法上のA級戦犯は居なくなった。第二次世界大戦に於ける連合国(=戦勝国)は49箇国に及ぶが、当時の日本政府は、日本が掲げた大東亜戦争に関わった戦勝国11箇国全ての同意を取り付けて、A級戦犯とされた人々を釈放し、更に国会決議で恩給や遺族年金を支払う事にした。正式な手続き上、国際的にもA級戦犯は居なくなったのである。然るに、我が日本政府は未だに英霊が眠る靖国神社に参拝する事に難癖を付ける特亜の国に「配慮」して、正々堂々と参拝できない有様である。声高に理不尽な非難を叫ぶ特亜の国の「歴史戦・プロパガンダ戦」に挑戦しようとの度胸が我が国には無いのである。ここでも日本人に植え付けられた悪しき「偽善的臆病」が顔を出している。


「偽善的臆病」は今の日本社会全般にも蔓延している。特に「在日韓国朝鮮人」に対する「配慮」という「偽善的臆病」は度を越している。史実を偏向なき公平な目で確認すれば、それが虚偽・捏造である事が明白な、所謂「捏造性奴隷」や、所謂「捏造徴用工強制連行」、そして現在日本に暮らす在日と呼ばれる韓国朝鮮系の日本国籍を持たない永住者たちの一世を日本軍が「強制連行」してきたという史実捏造を日本政府は正式に在日相手に否定の声明すら出していない。また、大韓帝国政府の度重なる懇願により、国際法に則って条約により成立した「日韓併合」を、韓国政府の虚偽の主張通り、文科省は日本の中学校教科書の「日本は武力により朝鮮を植民地支配しました」との嘘の記述を検定通過させている。これは日本社会に蔓延する「偽善的臆病」による「在日」たちへの配慮などではなく、国家が反日的敵対国家の「歴史戦・プロパガンダ戦」に加担しているという見過ごせない大問題である。


敗戦直後の朝鮮半島に於ける日本人引揚者に対する朝鮮人たちの蛮行や、日本に居座った在日たちによる日本国民に対する数万人規模の「朝鮮進駐軍」を僭称した者たちの組織的蛮行、そして一般の在日たちの不当な居座りや日本人の土地収奪行為に始まる数々の犯罪行為を不問に付して、「加害者」である筈の朝鮮人を彼等の虚偽主張を認めて「被害者」と認定してしまった日本政府の行政措置や政治判断は、このまま将来に亘って追認し続ける事は決して許されない利敵行為であり、先人に対する国家による名誉毀損でもある。在日たちの虚偽の主張に同調する反日的左翼日本人の存在は、悪しき戦後教育が生み出した「正しい判断力を持てない偏向思想に染まった憐れな日本人たち」である。ある意味、彼等反日的左翼日本人は「偽善的臆病」を患った日本政府の被害者でもある。


保守政治を標榜する与党自民党政権の安倍晋三首相は、この「偽善的臆病」を患った国家と国民意識をそのままにして、2020年には現行憲法の改正を目指すというが、「偽善的臆病」に起因する数知れない諸問題を放置しての憲法改正には、多くの「偽善的平和主義」の日本国民が反対するだろう。憲法改正を自己目的化してはいけない。「偽善的臆病」や「偽善的平和主義」、そして利敵行為者・売国行為者とも言える「偏向思想に染まった国民」を「まっとうな政府や国民に立ち直らせる事」こそが、「真の目的」であり、現行憲法改正などその結果でしかない。在日たちに我が物顔に振る舞わせている日本を、古き良き日本、心清き日本人に蘇らせる事こそが「真の目的」なのである。


政界・財界・教育界・メディア界・出版界・法曹界・芸能界を在日たちに牛耳られている現状を変えない限り、日本人の本当の覚醒はないだろう。それは、取りも直さず日本が日本で無くなってしまう事を意味し、これを大和民族の存亡の危機と捉え切れない政治家は、自国の国情に疎すぎる。そういう敏感な感性や当事者能力を失なった鈍感な政治家が、「日中友好」や「日韓友好」などと絵空事をいって血税を無駄に捨てているのである。現在の国際社会は、各国なりの必要に迫られて、「人権至上主義」から「非寛容主義」「人種偏見思想を是とする」傾向にパラダイム転換しつつあるが、日本だけは相変わらず自国民の利益を犠牲にしての「人権至上主義」=「在日擁護主義」、敵意ある異民族への「寛容主義」を改めようとしない亡国思想に囚われている。それは、所謂「ヘイトスピーチ対策法」に如実に表れている。日本に対する在日たちの罵詈雑言や虚偽中傷は不問に付し、日本人による反論だけを禁じる法律を、日本の国会議員、それも保守を自認する政権政党が提案し、国会を通過させてしまうなど正気の沙汰では無い。自民党の国会議員たちは、この悪法を日本の良心だと考えているのだから救いようが無い。


『東京裁判史観』からの脱却に抵抗する偽善者と、在日韓国朝鮮人たちを不必要に擁護しようとする偽善者を育てたのは、第一義的には米国( GHQSCAP)であるが、彼等が日本を去って既に65年が経過した今となっては、この責任は完全に日本政府が負うべき責任である。その責任を全うせずして、自らが助長した抵抗勢力との戦いを回避して、目の前にある現行憲法の改正に奔るのは、本末転倒である。思い通りにならない現実を変える努力を避けて安易な方法論を推進するものは怠惰の誹りを免れない。途方も無い困難と労力を強いられようとも、堕落に慣れ切った国民意識を変える事こそ、日本再生の鍵であり、「大和民族が本来的に守り通してきた気高き精神を失わないまま存続していく」という日本の指導者が背負う使命であり、本道である。日本が生き残るというのはそういう意味であり、この意味を伴わない国家や憲法が存続しても何の意味も無い。大切なのは、大和民族だけが備え持つ気高き精神性を取り戻し、子々孫々に伝えていく事である。