冒頭から唐突ではあるが、本論に入る前に、来るべき衆院解散〜総選挙についての私の立場を明確にしておきたい。次期衆議院選挙では「私は自民党に投票する」。私は、常に安倍政権に批判的だが、現状を考える限り、自民党以外に選択肢はないと思っている。「日本のこころ」には賛同する部分は多いが、残念ながら現状では政権政党たり得ないし、自民の補完勢力としても非力すぎる。〈その他の党は問題外〉である。自民党が画期的に変わらない限り、いつまでも自民党が政権の座に就いている事は決して日本の未来を明るくはしないが、政権政党たり得る実力のある新党が生まれていない現状では、自民党の安倍政権に日本を託すのが当面は最善の選択であると思う。北朝鮮による日本人拉致問題は事実上、日本独自では如何ともし難いが、安倍首相がトランプ米大統領と会談する度に、拉致問題への助力を求め続けたからこそ、トランプ大統領は、国連演説で横田めぐみさんの事を全世界に向けてアピールしてくれた。私はトランプ氏を全く評価していないが、こういう安倍首相の目に見えないところでの地道なご努力に対しては正当に評価したい。今、ふらついた気分やマスメディアの偏向誘導に乗って、安倍氏を首相の座から引き摺り降ろすのは日本国民にとって大きな損失である。この今の私の考えをご承知おきいただいた上で、私のBlogでの安倍批判について考えを巡らせていただきたい。それでは、以下の本論をお読みください。

敗戦後の日本は米中韓の三箇国から、それぞれ異なる動機をもった「歴史戦」を仕掛けられ続けてきた。そして、残念ながら日本政府は、それら全てに対して悉く対応を間違ってきた。第一次安倍政権が掲げた「戦後レジームからの脱却」というスローガンに一縷の希望を感じたが、結局、掛け声倒れに終わり、日本は戦後レジームから一歩も踏み出す事なく「国際社会の卑屈なる優等生」を演じ続けている。本来は「破棄」すべき、日本にとっては甚だ危険な「押し付け憲法」の「一部改正」或いは「一部加憲」に拘る安倍政権の姿には落胆を禁じ得ない。まぁ、何もしなかった今までの自民党政権より、少しでも今の「危険な憲法」を変えようとする努力は評価するが、まだまだ「戦後レジームからの脱却」からは程遠い。更に解せないのは、敗戦後の国民がエコノミックアニマルなどと揶揄されながら、必死で働いて積み上げてきた国富を気前よく(敵性国家を含む)諸外国に無償援助する事が日常茶飯の如く行なわれている事である。中にはどう考えても国民の理解を得られそうもないODA(政府開発援助)が多数存在する。ODAが日本の国益に合致するような戦略性を持った外交の一手段であれば問題ないのだが、日本政府・外務省のODA外交には「戦略性」が全く感じられない。

日本のODAについては、新幹線の輸出などでも徹底的に利害対立し、導入国への経済援助の大きさなどで太刀打ちできないほど強大に立ちはだかる中共政府に、未だに毎年300億円プラスαの無償援助を続けている事には、どうしても納得がいかない。中共人民には知らされないから感謝もされず、反日無罪などと公然と反抗してくる独裁国家に何故いつまでも血税を注ぎ込むのか? この動機は「偽りの贖罪意識」などではなく、恐らくは約2割と言われているバックマージンを目的とした、親中派議員と所謂チャイナスクールと呼ばれる外務官僚たちの、国益度外視のODA利権というものだろう。中共政府には、全く日本の責任ではない所謂「遺棄化学兵器」の処理費用として総額60兆円も毟り取られている。本来なら、武装解除させられた日本軍ではなく、兵器を押収した中国国民党に管理責任があり、現在では国民党を追い出した中共政府に管理責任が移っていると考えるのが妥当である。ダメ元で日本にふっかけた中共政府は、日本政府の満額回答にさぞ驚いた事だろう。日本政府(当時は民主党政権)は中共の要求をきっぱり撥ね付けるべきであった。事ほど左様に、日本は悪意ある国から見れば「いい鴨」なのである。こういう例は枚挙に暇がない。

安倍首相は昨年、ミャンマーに8,000億円のODAと民間投資を決めた。ミャンマー政府には、2013年に5,000億円の債権放棄と900億円の追加ODAを決めたばかりだ。実は日本政府は、2003年から2013年の10年間にミャンマー政府に対して、2兆3,000億円の債権放棄を実施している。日本のODAと巨額の債権放棄に対してミャンマー政府は口では謝意を評しているが、安倍首相が8,000億円の資金援助を決めたその年、ミャンマー商業省は同国最大の都市ヤンゴンの渋滞緩和を理由に、右ハンドル中古車の輸入の全面禁輸を決定した。これはミャンマー全土に適用されるという。事実上の日本中古車の締め出しである。この行政措置に対して日本の外務省が抗議したとの報道は聴いた事がない。多額の債権放棄と更なるODAが日本の国益に寄与しているのであれば誰も文句は言わないが、ミャンマー商業省の日本狙い撃ちとも言える右ハンドルの中古自動車禁輸措置は、日本のODA外交の失敗を如実に物語っている。ミャンマーの自動車製造販売協会の幹部は「この規制は韓国車や中共車には有利だが、両国の車は日本車ほど品質が高くない」と反発している。裏で(日本が未だに金を貢いでいる)中共政府の意向が働いている可能性が高いが、だとしても日本政府はミャンマー政府から完全に舐められているとしか言いようがない。それに気付かずODAを大盤振る舞いする日本政府にも呆れる。ODAを与えるなら、それに見合う発言力を発揮するべきだ。ロヒンギャ人を迫害するミャンマー政府に「人権を守るように諭す」くらいの指導力は発揮できる筈である。

とにかく日本人というのは外交下手である。政府間交渉に於いては深謀遠慮や高い戦略性が求められるが、その点こそが日本人に最も欠けている部分なのである。繰り返すが、莫大なODAや巨額の債権放棄には、それに相応しい発言力が伴わなければ割に合わない。更に、日本人・日本政府というのは、散々好意を寄せて尽くした挙句に裏切られても、国内向けに不快感を表明する事はあっても、相手に伝わるような怒りを表現する事を抑制する傾向が強い。だから「毅然たる正当な抗議」もしない。戦後の韓国外交など最悪である。日本人は、過ぎた事、決まってしまった事には後々まで未練がましく文句を言う事は「潔しとしない、恥ずべき行為」だと考えるからだろう。併し、その日本国内でのみ通用する美徳のせいで、悪意があるのが普通の国際社会に於いて、日本人・日本政府は常に舐められ続けるのである。「大和民族の美学」など国際社会で通用する事はないと日本人はいい加減に学習すべきである。その現実に気付かない限り、日本人・日本政府は国際社会から舐められ続け、決して真の尊敬を勝ち得る事はない。今回の主題である「歴史戦」に於いても、この現実を理解する事は非常に重要である。

米中韓の三箇国が日本に仕掛けている「歴史戦」を同時に語る事はできない。それらは余りにも動機と目的が異なるからである。ただひとつ、三者三様の「歴史戦」に共通するのは、日本人全体を洗脳している「東京裁判史観」を巧みに悪用している事である。その意味で、日本にとって最も罪深い国は、米国という事になる。

米国の「歴史戦」は、明確に日本を二度と白人国家に逆らえない米国の属国に留めておく為に、「大和民族の誇りと普遍的正義感」を封じ込めておく事にある。正に、諸悪の根源とも言える「東京裁判史観」そのものを植え付けた国が米国なのである。今の日本には、最も頼るべき同盟国米国が最も警戒すべき国という事になる。中共の「歴史戦」は、傲慢な覇権主義の下、日本を将来的に我が物とする明確な野心を持って「日本を道徳的に貶める」長期戦略に基づくものである。だから中共政府は、「日本人に対する漢民族の道徳的優位性」を絶対に手放そうとはしない。いつまでも「戦犯国家」呼ばわりを続ける事だろう。韓国の「歴史戦」は、日本の敗戦後に初めて生まれた自尊心とすら呼べない「劣情に満ちた虚栄心」を満足させ、「願望を史実化」し、日本が米国に抑えられているうちに「日本を内部から乗っ取ってしまおう」とするものである。劣情を動機としているとはいえ、日常の国民生活に直結する「今そこにある危機」であるから、このまま何の対抗策も取らないでいると、遠からず日本は朝鮮民族に完全に乗っ取られてしまうだろう。その意味で、緊急に対処せねばならない喫緊の課題、最優先で取り組むべき課題は朝鮮民族からの日本国家全般の防衛である。

従って今回は、韓国が仕掛ける「歴史戦」について論考したい。現状をありのままに正直に表現すると、韓国(=朝鮮民族)は、その目的をほぼ達成していると言っていい。詰まり、「朝鮮民族による日本乗っ取り計画」は九分通り完了しているという事である。認めたくはないが、これは紛ごう事無き現実である。全ての日本国民がこの差し迫った危機を軽視する事なく、「国家・民族の存亡に関わる重大危機」であるとの認識を共有する事が肝要である。「東京裁判史観」に歪められた、間違った「戦後教育」を長年に亘って受けてきた為に、多くの日本国民は朝鮮に対して無用な「偽りの贖罪意識」を持たされている。政治家・知識人も一般大衆と同じで、例外なく「戦後教育」を受けているのだから、この「偽りの贖罪意識」を払拭するのは大変である。そして、朝鮮民族は、日本の政財界・教育界・法曹界・芸能界・マスメディア、等々の日本の中枢に多数が通名で紛れ込んでいる。謂わば「成り済ましによる日本支配」である。「戦後教育」による「偽りの贖罪意識」と「成り済ましによる日本支配」が、この問題を解決する大きな妨げとなっている。

本来、大和民族は朝鮮民族より遥かに優秀であり、それは別次元と言っても言い過ぎではないほどの大きな能力差があると言っていい。「日韓併合」を史実に基づいて振り返れば、朝鮮民族は日本人より遥かに遅れていた事が歴然としている。実際には原始人と現代人ほどの開きがあったと言っても過言ではない。そして、日本の敗戦と共に、帰属する国家を失なったのだから、当然、反日教育など始まる前であったにも関わらず、彼等は大恩ある日本人に対して、宛(さなが)らケモノが牙を剥き出すが如く襲い掛かってきた。特に年齢に関係なく犯された婦女子への強姦は筆舌に尽くし難いものがある。原始人同然の状態から、突然、35年間も日本式教育を受けたのだから、かなりのカルチャーショックを受けた事だろう。併し、日本式教育を受けて尚このザマであるのだから、彼等の性根の腐りようは半端ではない。

敗戦直後の朝鮮半島に於いては「和夫一家惨殺事件」、日本に於いては「直江津事件」「浜松に於ける市街戦」など、常軌を逸した朝鮮人の犯罪の数々は、具体例を挙げていったら枚挙に暇がない。更に、伝統文化が朝鮮にはほぼ皆無であるのに対して、日本は世界に誇るべきものを現在も多数受け継いでいる。近代工業技術に於いても、日本は基礎研究や応用技術分野で韓国とは比較にならないほど多くの成果を上げ、尚大きなポテンシャルを秘めている。昨日も、世界が研究を競っている「量子コンピューター」の基本開発原理に東大が成功したニュースが流れていた。正にノーベル賞クラスの研究成果である。韓国人は日本に文明を教えたのは自分たちであるかの如く考えているが、そもそも今の朝鮮人に諺文(おんもん=ハングル)を教育したのは日本人である。彼等は6〜7%を占めた王族や両班の半数以上が漢文を読み書きできたのを除いて、日本に併合される前は無学文盲のその日暮らし、明日をも知れぬ原始生活を4世紀以上に亘って送っていた。現在も国民の倫理観、日常生活に於ける道徳的分別も日本人の方が高いのは言うまでもない。唯一、負の感情である劣情(=妬み嫉み、怨恨感情)に基づく言動面に於いては、日本人は朝鮮人に圧倒されるばかりで、ほぼ彼等の為すがままである。完全に負けていると断じていい。

この見解をレイシズムと非難するのは勝手である。私は、ただ事実を淡々と語っているだけだから。非難を避ける為に相手に合わせて嘘に付き合う事の方がよほど間違っている。「偽りの贖罪意識」を持つが故に、日本人は朝鮮人に非難される事を恐れ、事実を知っていても、彼等が主張する願望に基づく捏造史観を肯定してしまうという誤ちをずっと繰り返してきた。日本は戦前も戦中も朝鮮人を日本本土に強制連行などしていないが、日本に自由意志で暮らす在日朝鮮人は、長年、「自分たちは強制連行されてきた」と嘘をついている。戦後の米国による占領統治中には、米占領軍は朝鮮人たちを特別扱いし、戦勝国民と同等に扱うよう日本に強要した。これは、英国の植民地政策に見られる「被支配民族は争わせておくに限る」という「分割統治」の考え方を受け継いだものであると同時に、米国人が持つ日本人への道徳的劣等感を相殺する為に、日本人が朝鮮人を奴隷扱いしたと世界に吹聴した結果である。アフリカ人の奴隷売買で成り立って来た米国の劣等感である。更に、原子爆弾を実戦で人体実験した負い目も、日本を悪者にしておきたい大きな動機であった。

占領期間中は米軍を後ろ盾にした在日朝鮮人たちは、有りと凡ゆる蛮行を働いて廻った。日本全国では約3万人に上る朝鮮人が「朝鮮進駐軍」を僭称し、日本人女性を強姦し、数知れない略奪行為を働き、多くの日本国民の命を奪った。皇族の暗殺まで企てた。日本の敗戦前の話になるが、1923年、東京で第4回メーデーが開催された時、警察当局はメーデー会場で、皇太子御成婚の日に爆弾テロを計画していたとして朝鮮人13名を検挙した。また更に、別のテログループによる、他の宮家への暗殺テロ計画も未然に防がれた記録が遺っている。そして、動かぬ証拠として米占領軍の資料には、「占領統治中に日本人が4,000人以上朝鮮人に殺戮された」記録も遺っている。こういう史実は「戦後教育」では絶対に語られてこなかった。米国の占領統治中は厳しい言論統制が敷かれ、日本の事情に精通した在日朝鮮人たちは新聞・ラジオの「検閲」に積極的に協力した。敗戦まで彼等は日本に日本人として長年暮らしていたのだから、検閲能力は勿論有していたし、教職追放令を含む「公職追放令」の名簿づくりにも積極的に協力した。勿論、検閲を協力したのは在日朝鮮人ばかりではなく、歴然たる(反日左翼)日本人もいた事は恥ずべき史実である。彼等は当時の一般人の3倍の収入を得ていたという。

1952年4月28日に米占領軍が去って、日本が主権回復をした時点では、既に在日朝鮮人を主体とした「日教組」が史実を歪曲した「戦後教育」をリードしていた。「日教組」の設立は米国の占領統治中の1947年6月8日であり、「日教組」自体が米国による日本弱体化の為に在日朝鮮人に組織させた団体であった。占領統治中には米国の朝鮮人優遇策により多くの朝鮮人実業家が生まれた。自分たちは戦勝国民だと嘯(うそぶ)き、日本の警察権が及ばない事をいい事に、朝鮮人たちは戦後の混乱期に闇市を支配し、密造酒や麻薬を売り捌き、賭博であるパチンコ屋を始めとして多くの日本人から違法合法に金をせしめ、そこから上がる資金を元手に高利貸しを始めて、更に日本人から金を吸い上げた。ソフトバンクの孫正義氏の父君も高利貸しをして、正義氏の学費を稼いでいたという。

敗戦により希望を失なっていた日本人は、刹那的な快楽に奔り、朝鮮人経営の風俗店やパチンコ屋に吸い寄せられていった。配給統制品であるタバコや各種の缶詰などが朝鮮人に優先的に供給され、それらはパチンコの景品となり、缶詰や嗜好品目当ての多くの日本人を惹きつけた。今でも、パチンコ産業と貸金業、焼肉店や風俗店の経営者に朝鮮人が多いのは、彼等が日本人から金を吸い上げる産業構造を当時からつくりあげていた証拠である。占領期間中は自分たちは戦勝国民だと威張り散らし、乱暴狼藉の限りを尽くした朝鮮人も、日本が主権を回復し、自ら治安維持に乗り出すと、流石に今までのようには振舞えず、今度は「日本軍に強制的に連れてこられた挙句に日本人から酷い差別を受けている」と「被害者を装う」ようになった。

そんな差別を受けていたのなら、多くの朝鮮人たちが実業界で大立者(おおだてもの)になり、駅前一等地や高級住宅街に住める訳がないではないか。現 東レ会長兼経団連会長の榊原定征氏は日本国籍朝鮮人である。日本人の血は一滴も流れていない。1951年に彼の両親は日本人に成り済ました方が得だと日本国籍を取得した。併し、この両親は内心では日本に帰化する意志など毛頭無く、反日左翼思想を貫き、数々の反日活動に身をやつした。だから、「カネの力で日本人どもに復讐するのが、おまえの天命だ」と言い聞かせながら息子を育てたという噂もあながち嘘とは言い切れない。榊原定征氏の本名は崔定征である。 合成繊維・合成樹脂を始めとした化学製品を製造販売してきた三井グループの名門企業である東レは、戦前の1926年に創業されたが、榊原定征氏に代表される日本国籍朝鮮人たちによって1995年に乗っ取られてしまったのである。

1995年と言えば、「阪神淡路大震災」、「オウム真理教事件」、「国松警察庁長官暗殺未遂事件」が起きた年である。榊原定征氏は、東レの社長・会長の座をつかむ為に、朝鮮総連・韓国民団・暴力団・パチンコ業界・芸能界の在日朝鮮人の人脈をフルに活用したと言われている。更に、韓国版CIAと呼ばれる韓国国家情報院の人的・資金的な支援を受けてきたとも噂されている。 東レの出世争いのライバルは、あらゆる方法で消されていった。勿論、このような話は証言など取れるものではないから、飽くまでも噂ばなしの域を出ない。併し、日本の虎の子技術である「炭素繊維」の世界最大の工場を韓国につくり、韓国への技術漏洩を黙認した仕事ぶりを見ると、やはり日本国籍を取得してはいるが、所詮は朝鮮民族である。これは、ソフトバンクの孫正義氏の韓国データセンター建設による日本ユーザーの個人データを全て韓国に引き渡した行為にも見られる日本国籍朝鮮人の朝鮮への献身的姿勢と通底する。

敗戦後も日本に居座った朝鮮人たちは、焼け野原となった都市部の一等地を早い者勝ちとばかりに占有し、或いは、住人が疎開中に空き家に入り込んだり、酷い例では、住んでいる住人を追い出してまで、朝鮮人は高級住宅地を手に入れた。6年8箇月の長きに亘る占領期間中は、日本の警察や自治体には事実上何の裁量権も与えられず、日本国民は朝鮮人たちの横暴に為す術が無かった。全てが泣き寝入りである。そして、戦後の混乱冷めやらぬうちに、奪われた土地家屋はそのまま朝鮮人名義で登記されてしまったのである。繰り返すが、日本人に差別されていた朝鮮人が、日本で日本人より良い土地家屋を所有し、実業界で大出世できる訳がないではないか。当時の一般の日本人は朝鮮人を心底恐れていたから、気安く近付こうとはしなかった。それを差別と断じるのは間違いである。常識で考えれば分かる当たり前のこんな事も、「戦後教育」は日本人の頭の中から掻き消してしまったのである。更に、未だに特別待遇を受けているからこそ、政財界や法曹界・教育界やマスメディア、そして芸能界などで朝鮮人が我が物顔で生きていられるのである。この状態に手をこまねいている日本の政治家や財界人も既に朝鮮民族に取り込まれていると言っていいだろう。

彼等の悪しき民族性は、前述したように、日本の敗戦後に初めて生まれた自尊心とすら呼べない「劣情に満ちた虚栄心」と、日増しに強くなる「日本への怨恨感情」、そして、「願望を史実と捏造」しているうちに本人たちも気付かぬうちに真実であると思い込んでしまえる、能力というより欠陥と呼ぶべき特性である。日本社会に盤石の体制を築いた朝鮮民族の原点は、全て米国の占領統治中と戦後の混乱期に形成されたものである。米占領軍を後ろ盾として、政財界や法曹界・教育界やマスメディアで主要なポストを占めるに至った朝鮮人たちは、「日韓併合」前の惨めな国情と、日本が敗戦し、米軍に占領されていた頃の自分たちの非人間的な悪事を巧妙に隠して、「被害者詐欺」としか言いようのない生き方で、この日本で日本国民より優雅な暮らしを謳歌してきた。史実と異なる「戦後教育」と「日本の枢要な組織を支配」した日本国籍朝鮮人や在日朝鮮人は、世代がわりした日本国民に自分たちの悪事がバレない仕組みも完成させてしまったのである。

日本の中枢とも言える部分、則ち「政財界・法曹界・教育界・マスメディア」を支配する事に成功した朝鮮人たちが、「日本乗っ取り」に成功したと確信したのも、現状を見れば無理からぬ事である。日本国籍朝鮮人と在日朝鮮人が内部から日本を征服し、外部からは母国である韓国や北朝鮮が日本を貶め、恫喝する。1965年の「日韓基本条約・日韓請求権協定」は、実は米国の圧力と、韓国による日本漁民の殺傷或いは4,000名近くの拉致された日本漁民を人質に取られての交渉であった。日本にしてみれば、正に、国家間交渉の形式をとったテロリストに対する妥協であった。こんな歴史の真相も「戦後教育」では絶対に日本国民には教えないで済む社会構造ができあがっているのである。

国際社会で日本に集(たか)る乞食外交をしながら、同時に日本を恫喝し続けた韓国に現在では北朝鮮も加わって日本を脅かしている。敗戦後の満州や朝鮮半島在住の日本人引揚者に、寄って集って襲い掛かり、カネ目のものを強奪した後は、お決まりの婦女子への強姦、その挙句に男女合わせて10万人以上が朝鮮半島の朝鮮人たちに殺戮されている。朝鮮人は遺体の金歯まで抜き取って野晒しにしたという。だから朝鮮半島には日本人がつくった日本人墓地が僅かしか存在しない。今の韓国では外見上は先進国のようにインフラも整っているが、道路や住宅街、そして繁華街で賑わうその足下には、野晒しにされた日本人の遺骨が無念を残したまま散乱しているのである。韓国人は今も日本人の遺骨の上を土足で踏み荒らしているのである。これも現代の日本国民には殆んど知らされない。勿論、「戦後教育」では絶対に教えない。だから、朝鮮民族に支配されたマスメディアに乗せられて「韓流ブーム」が起きたり、売れもしないK-POPブームが詐称され、低視聴率の「韓国ドラマ」が垂れ流されるのが常態化していても、「本当の被害者である日本国民」は平気でいられるのである。

タルトンネという韓国のスラム街は日本人がつくった日本人墓地を破壊して、その上につくられた村であるが、その村の石段や住宅の礎石や石塀・石段などには「〇〇家の墓」などと掘られている為、一目で日本人の墓石である事が分かる。朝鮮人たちは墓石の漢字を隠そうともせず平然と使っているのである。日本人相手なら何をしても構わない。韓国の国民の皆がそう考えるから村全体が人目を憚る事なく日本人の墓石をおおっぴらに流用できるのである。本来は日本人の手で埋葬された日本人の墓地を朝鮮人が破壊し、日本人の遺骨の上で朝鮮人が平然と暮らす。こんな不埒な国家・民族は世界中どこを探しても絶対に見つからないだろう。そういう国と「仲良くしようぜ」と奇声をあげる左翼・人権派のデモに参加している者の中には日本国籍朝鮮人と在日朝鮮人が多い。併し、少なからぬ日本人が彼等に混ざっている現状は何と考えたらいいのだろうか? 日本人の愛国心や先人への尊崇の心は、「戦後教育」により粉々に粉砕されてしまったのである。石田純一氏・桑田佳祐氏・坂本龍一氏・村上春樹氏たちは、「戦後教育」に完全に毒されてしまった、中毒患者であり、戦後日本人の成れの果てなのである。

朝鮮人が立ち上げたソフトバンクや、朝鮮人に乗っ取られてしまった東レはもはや日本企業とは呼べないのかも知れない。後述するがこういう例は無数にある。日本政府は、シャープや東芝など、今後の日本経済の発展に欠かせない将来有望な企業が外資に買収される事態に手をこまねいてきた。オバマ前米国大統領は、16兆円もの負債を抱えて経営不振に喘いでいたゼネラル・モータースを国有化して、倒産、或いは外資に米国の基幹産業が奪われるのを防いだ。それに対して日本は、4500億円足らずの負債で倒産したエルピーダメモリを見殺しにし、シャープが鴻海精密工業に買い叩かれるのを放置し、今また東芝グループが将来一番の稼ぎ頭になる東芝メモリを韓国SKハイニックスを含む企業連合に売却されようとしているのを黙認している。シャープという優秀で尚且つ日本が培ってきた先端技術の塊のような会社を僅か4000億円で買収した鴻海精密工業は、瞬く間にシャープを立て直し、利益をあげている。併し、優良企業シャープはもはや日本の企業ではなくなってしまった。勿論、窮地に立たされた旧経営陣が産業再生機構が提示した「経営陣全員交代」などの条件を拒むという自己保身などがあった事は承知しているが、それにしても、日本政府にはオバマ氏の英断に学ぶべきところは大きいと指摘しておきたい。

こうして、日本経済を今まで牽引し、また将来の日本経済を担う可能性を秘めた企業が、韓国や中共に身売りしてしまうのを、日本政府はただ呆然と見ているだけである。併し、日本政府ばかりは責められない。2014年に「東芝研究データ流出事件」というのが起きた。この事件で東芝は1000億円以上の損失を出したと言われている。実は東芝は、非連結子会社「東芝サムスンストレージ・テクノロジー韓国」を所有していた。同子会社は、東芝とサムスン電子の合弁会社「東芝サムスンストレージ・テクノロジー」の子会社として2004年に設立された。そう、10年以上も前に東芝は関わってはいけない韓国企業と協業していたのである。今は無きサンヨーやシャープは手遅れだが、未だ日本企業である、東芝も、ソニーも、皆、韓国と関わりを持ったばかりに、人材を引き抜かれ、技術を盗まれ、苦しんでいる。泥棒を自ら招き入れた企業は悉く姿を消すか身売りする憂き目にあっているのである。「戦後教育」で育った呑気な日本人経営陣は朝鮮民族の恐ろしさを、裏切られて初めて知る事になるのである。マスメディアは一切取り上げないが、東レや本田技研、伊藤園など、日本人が知らぬ間に日本国籍朝鮮人に乗っ取られてしまった有名企業は無数にある。NHKを始めとした日本のテレビ局などは今や皆、日本国籍朝鮮人と在日朝鮮人に支配されている。

韓国や北朝鮮、そして国内の日本国籍朝鮮人と在日朝鮮人の横行は、「歴史戦」と呼ぶには余りにも低劣・卑劣で醜い所業であるが、それ故にお人好しな日本人は致命的な被害にあっているのである。今、日本はその低劣・卑劣な「歴史戦」とも呼べない「日本乗っ取り工作」にほぼ完敗してしまっている。この事実を、政治家や知識人なども含めた全ての日本国民は、害虫であるイナゴの大群(=朝鮮民族)に襲われているという認識を共有する必要に迫られている。これも皆、朝鮮民族には決して関わってはいけないという、先人が身を以て味わった苦い教訓を「戦後教育」が隠し通してきた結果なのである。「日韓併合」により、原始人同然の朝鮮民族を救おうと、世界中のどの国家・民族よりも朝鮮民族に愛情を注ぎ、尽くした結果が、「日本人への常軌を逸した裏切りと怨恨感情」であった。そういう、史実の記憶を敗戦したばかりに米占領軍に「掻き消され」、更に「捏造された史実」を植え付ける目的を持った「戦後教育」で「偽りの贖罪意識」を徹底的に叩き込まれた。そして、独立後は内外の朝鮮民族に「史実を隠蔽され」、日本人は「朝鮮民族の卑劣さ」を知らされぬまま現在に至っているのである。何度も引用したが、再び繰り返そう。殆んどのマスメディアが取り上げなかった以下の現役韓国大統領の演説である。

「たった60万人の在日韓国朝鮮人に支配された1億人の日本人奴隷!」2012年8月31日、韓国SBSテレビの番組タイトルである。この番組では李明博(当時)韓国大統領が、「北朝鮮の復興は心配ない、日本にやらせるのだ。私が日本に全てのカネを出させる。我々は既に日本を征服しているからだ。奴らのカネは我々が自由にできる。日本は何も知らない。フジテレビが証拠だ。日本人はよだれを垂らして見ている。私にまかせろ。日本にいるのは私の命令に忠実な高度に訓練された私の兵隊だ!」と、所謂「日本征服宣言」を行なった。更に、この時「日王は韓国民に心から土下座したいのなら来い、重罪人に相応しく手足を縛って頭を踏んで地面に擦り付けて謝らせてやる。重罪人が土下座もしない。言葉で謝るだけならふざけた話だ。そんな馬鹿な話は通用しない。それなら入国は許さない」と、天皇陛下へのこの上ない侮辱を公言したのである。

こんな事を国内向けとはいえ海外諸国も知る事ができる全国放送のマスメディアで現職の韓国大統領が言い放ったのである。これには日本政府は猛然と抗議すべきであった。そして、その機会を奇貨として、日本国籍朝鮮人・在日朝鮮人対策に本腰を入れるべきであった。あいにく当時の日本は多くの日本国籍朝鮮人議員が在籍した民主党の野田政権であったから、野田政権は抗議はおろか喜びを持って李明博の暴言に聞き惚れていたのだろう。併し、翌年、政権を奪取した安倍政権も李明博の「日本征服宣言」に対して全く異を唱えなかった。またしても汚い「歴史戦」に敗北を喫したのである。そして在日朝鮮人問題に着手する戦後初にして最後の千載一遇ともいうべきチャンスを逃したのである。

安倍政権は、そんな韓国に今年10月に日本国民全員の住民情報を売り払う決定を下した。マイナンバー制で登録されている全国民の個人情報を韓国の国策企業であるLINEに全て開示し、各種行政サービスをLINE経由でできるようにするというのだ。この制度は、「マイナポータル」といって、例えば、子供の予防接種、各自の健康診断などをLINEのプッシュ通知でアナウンスする事で、必要な行政サービスを電子申請できるというものである。総務大臣の高市早苗氏は、「マイナポータルを利用者目線で考えました。マイナポータルは、パソコンから書類申請などもできますが、よく考えてみると、そこまでパソコン起動するのかな、と思いました。せっかくスタートするのだから、スマホでもできるようにと考え、その延長線上に、LINEがあった」と事も無げに話し、日本国内で約6,800万人のユーザーを抱えるLINEと連携する事は、行政の窓口との距離感を埋めていく上で、効果があると考えたという。韓国への情報漏洩の心配は無いというが、余りにもお気楽過ぎはしまいか? 今までの説明と符合させると、これは本当に恐ろしい事である。日本という国家が、日本に低劣な怨恨感情を滾らせる韓国に腹を見せて横たわるのである。

韓国の国策企業として、ひたすら韓国企業である事を隠して、日本企業だと言い張り続けて発展したLINEは、一定のユーザー数を獲得すると、事も無げに「実は韓国企業でした」と真実を明かした卑劣なスパイ企業である。日本が国家として、そんな企業を受け容れるのは常軌を逸した判断である。日本政府・総務省は「正気なのか?」と問い質したい。パソコンやスマホで行政サービスをするのなら、日本独自の通信アプリを日本企業に開発させ、敵対国家に国家情報が容易に漏洩しない方法をとるべきである。日本企業ならLINEに変わり得るアプリを開発する事は簡単である筈だ。開発し公開した途端に全日本国民が加入する仕組みにすれば、6,800万人のLINEユーザーに対して、日本の総人口である1億2693万人のユーザーを持つ企業が生まれる事になるのだから、事業としても充分に成り立つ。わざわざ敵性国家韓国の国策企業に情報を流す愚は犯さずに済む。日本政府・総務省には何故このように、日本を護り、且つ独自に優良企業を立ち上げようとの創意が無いのだろうか? そうすれば韓国のスパイ企業であるLINEなど瞬く間に駆逐できるではないか。間抜け過ぎて開いた口が塞がらない。

去る6月に総務省がマイナポータル制度を発表した、同じ月にトヨタ自動車までもが、自動運転技術でのLINEとの協業を発表した。トヨタ自動車といえばハイブリット車の技術移転を執拗に要求する韓国現代自動車に対して毅然と断り続けてきた企業である。日産自動車が仏ルノーの傘下に入った事はメディアを通して広く日本国民に知らされた。併し、日本国民が知らぬところで、多くの有名企業が朝鮮民族の軍門に下っている。本田技研も日本国籍朝鮮人に経営権を奪われて久しい。散々もめ続けた東芝メモリの売却先も巡り巡って韓国SKハイニックスと外国企業連行に売り渡す方向で今月中にも結論が出る模様だ。宇宙開発のJAXAも第一次はやぶさ計画始動前から韓国企業に潜り込まれている。そして、日本独自で開発した技術がどんどん韓国に吸い上げられているのである。

東レ、セブンイレブン、ローソン、イオン、楽天、ニトリ、オリエンタルランド(日本ディズニーランド)・ベネッセコーポレーション・伊藤園・ライオン・花王・リクルート・ロッテ・無印良品・ヤマダ電機・ビックカメラ・三菱東京UFJ銀行・みずほ銀行・住友銀行・新生銀行・三菱モーターズ・ヤマハ・西友・ブリジストン・文藝春秋・ファーストリテイリング(ユニクロ)・JT(日本たばこ産業)・スタジオジプリ・劇団四季・吉本興業・キリン・サントリー・京セラ・ツタヤ・エイベックス・ジャニーズ事務所・全ての地上波テレビ局、全ての新聞社(産経新聞も例外ではない)、等、等、等、 …これ以外にも、本当に数え上げたら切りが無いほどの日本企業が日本国籍朝鮮人や在日朝鮮人に経営権を奪われているか脅かされている実態を殆んどの日本国民は知らない。更に、国会議員や国家公務員・地方公務員、大学教授や小中高校の教諭、そして検事や弁護士にも朝鮮人が大勢、通名で紛れ込んでいる。

李明博(当時)韓国大統領が、嬉しさの余り「日本征服宣言」を発した気持ちも分からぬではない。聞くところによると、米国ではNASAもAppleも韓国人もしくは韓国系の採用を取りやめ、従業員も解雇したという。何故なら彼等、朝鮮民族は帰化しようが永住権を取得しようが決してその国には尽くさず、盗んだ極秘情報を皆 韓国に持ち帰るからだそうだ。朝鮮民族はハーフもクォーターも一緒である。朝鮮民族はどこまでいっても所詮、朝鮮民族なのである。日本政府や日本の民間企業に比べて、NASAもAppleも賢明である。「東京裁判史観」により歪められた間違いだらけの「戦後教育」で、朝鮮人に対して「偽りの贖罪意識」を植えつけられ、朝鮮人の悪事を隠蔽する「戦後教育の被害者である戦後世代」で占められている日本政府や日本企業と、米国のNASAやAppleを比較してどうこういうのは公平では無いが、不公平だからといって、この状態を放置したままでは、国を失なうのは日本人である。これは、公平・不公平の問題では無い。

日本は、米国の日本弱体化政策により、朝鮮民族という、この上なく醜く危険な細胞を体内に埋め込まれた。正にこれは致命的であった。政財界・法曹界・教育界・マスメディアなどを支配されてしまった日本国民は、その被害事実さえ知る機会を奪われたまま現在に至っている。併し、インターネットの普及は朝鮮民族による日本支配を完遂一歩手前で食い止める手掛かりとなっている。インターネットの普及は公教育と新聞やテレビ、ラジオにのみ情報を頼っていた社会を一変させた。現代は、誰もが自分で史実を調べて発信できる時代である。この時代の到来があと10年、いや5年遅ければ、日本は朝鮮民族に完全に支配されてしまっただろう。「大和民族・日本国・日本文明の消滅」である。「文明の衝突」で有名な、サミュエル・P・ハンティントン博士は、日本を「一国一文明」と看做していた。世界四大文明という考えがあるが、人類文明史の歴史観のひとつとして、 歴史上、4つの大文明が最初に起こり、以降の文明は皆この流れをくむとする仮説である。 「四大文明」とは、メソポタミア文明・エジプト文明・インダス文明・黄河文明を指すが、「日本文明」だけはこれらから完全に独立した全く独自の文明であるという学説である。

人類は危うく「日本文明」を失なうところであった。新羅や高句麗が、現在朝鮮半島に住む朝鮮人に国を乗っ取られ、滅ぼされてしまったように、危うく日本も朝鮮民族に滅ぼされるところであった。朝鮮民族は、宛(さなが)ら害虫イナゴの大群のように朝鮮半島で栄えようとしていた民族を滅ぼし、その地に居着き長らくそこで文明の進歩を停滞させていた。そして、「日韓併合」と、日本の大東亜戦争敗戦を機に、今度は日本を丸々乗っ取ってしまおうとしているのである。公教育も、マスメディアも、新興宗教も、皆、朝鮮民族に乗っ取られてしまっている。彼等は勝利を確信して、拙速にも「日本征服宣言」を出してしまった。併し、日本にとって幸にも、彼等が予期せぬインターネットの時代が既に訪れていたのである。日本国民を取り巻く情報環境で唯一、朝鮮民族の完全支配を免れているのがインターネットの世界である。今、彼等は慌てている。「日本人の覚醒」など先ず有るまいと高を括っていたところに、インターネットで真実が次々と明らかにされ、朝鮮民族が隠し通してきた様々な悪事が白日の下に晒され始めたのである。

それに対処する為に、朝鮮人はWikipediaの書き換えの専門部隊を組織し、次にFacebookのセキュリティを請け負って、史実の暴露を露骨に食い止めに掛かって成功を収めている。Wikipediaでは日夜書き換え合戦が熾烈に行なわれている。Wikipediaは、公教育やマスメディアでは知り得ない情報を知る事ができる非常に便利なものだが、見る度に記述が変わるWikipediaだけでは、今や信頼に足る史実確認はできない。併し、個人Blogやネットの各種コミュニケーションツールの世界ばかりは、未だに朝鮮民族の言論統制は完全には及んでいない。日本の政治家と官僚、地方公務員、教育者や裁判官や弁護士、そして財界にも朝鮮民族が大勢、通名で入り込んで絶大な力を発揮している。安倍政権も知らぬ間に朝鮮民族の思いのままに動いている。日本を動かす政権政党の座に就いている自民党、特に安倍政権には、日本が朝鮮民族に支配される最終局面にある現状を「大和民族存亡の機」と正しく認識していただきたい。併し、前述の「マイナポータル」導入などを見る限り、今は全く危機意識を持っていないと断じざるを得ない。唯一、朝鮮民族の自由にならないのがインターネットの世界である。詰まり、インターネットこそが「朝鮮民族の日本乗っ取り計画」を暴き、眠っている日本国民の意識を覚醒させられる唯一の拠り所なのである。

今やインターネットの世界こそが、「日本人と朝鮮民族の歴史戦」の崖っ淵の主戦場なのである。一人でも多くの日本人がその事実を認識する必要に迫られている。我々日本人はこの戦いに負ける訳には行かない。何としても勝ち残らねばならない。その為には、先ず、政権政党に「日本が未曾有の危機に晒されている」現状を理解させる必要がある。現状を真摯に直視すれば、我々が目指す道程は気が遠くなるほど困難である。併し、それに成功すれば、公教育〜マスメディアと日本の枢要な部分を取り戻して、日本を徐々に正常化していけるだろう。日本こそが、国際社会の不条理に義憤を持ち、公然と抗議する資格のある唯一の国家なのだから。全人類の正義と尊厳を護る為に、我々日本人は朝鮮民族如きに負ける訳にはいかないのである。このBlog記述を大袈裟だと嗤う者は、畢竟(ひっきょう)、自らが滅びの道を歩んでいる現実を思い知る事になるだろう。