今の日本人は戦い抜く尊さを忘れてしまっているかのようだ。実際、今の日本は多くの敵に囲まれて、本気を出して戦う姿勢を示さなければ生き残れない状況に置かれている。のほほんと無為に生活している場合ではない。日本は数限りない戦うべき相手に囲まれている事を指摘しておきたい。先ず、日本国民は近代「銀行制度」をどれだけ理解しているだろうか? 「通貨発行権」を思いのままに操る闇の世界支配層であるロスチャイルド一族を始めとしたユダヤ金融資本の動きには最大限の注意を向けておく必要がある。彼等の配下の石油メジャーとの戦いも疎かにはできない。コンピュータの発明による嘗てなく高度な情報戦にも備えなければならない。覇権主義剥き出しの大国中共との関係も警戒を怠ってはならない。何より、日本人を骨の髄まで恨み妬み続ける朝鮮民族との戦いは避けては通れない道である。何しろ朝鮮民族は日本という国の外と内に存在して日本を喰い潰そうとしているのだから、正直言って恐ろしい。また、未だ脱しきれない世界規模の人種偏見の壁も厳然と存在する。

等々、日本人が誇りを持って生き抜いていく為に、本気で戦うべき相手の姿を明確に理解しておく事は極めて重要である。国家観の一欠片も無く、国会や売国鮮害メディアで「モリかけ問題」に終始する野党政治屋どもには、ほとほとうんざりする。それら総てを一回のBlogで語り尽くす事は到底無理。従って、今回は「ロスチャイルド一族との戦い」を中心に思いを巡らせてみる。

先ず、日本国民は「銀行の仕組み」を確りと理解する必要がある。多くの日本国民は殆んど正確には理解していないだろう。日本紙幣の「通貨発行権」を所有しているのは日本銀行(中央銀行)であり、この日銀は政府から独立した機関である事は比較的よく知られている。併し、日本銀行の持ち株の55%は政府所有だが、残りの45%は政府以外の民間所有となっており、ロスチャイルド一族が30%以上所有している事実までは余り知られていない。因みに日本国政府が持っているのは、「硬貨の発行権だけ」である。これも殆んど知られていない。

「日銀」は、明治14年(1881年)、大蔵相だった松方正義によって設立された。松方正義はロスチャイルド家当主の間接的指示により、国立銀行が発行していた政府紙幣を総て回収し、中央銀行(日銀)を設立し、日本銀行券以外を紙幣とする事を禁じた。国立銀行から「通貨発行権」を日銀の手に奪い取ったのである。日銀の仕事は、独立行政法人印刷局で刷られた紙幣を1枚高々20円の原価で買い取り、それを千円、五千円、一万円紙幣として政府や銀行に貸し出す事である。普通の商い感覚とはかけ離れた法外な超の付く高利益率である。一万円札を一万枚集めれば一億円となるが、その一億円の紙幣の原価は約20万円に過ぎない。正に錬金術である。

このユダヤ資本の中央銀行制度はほぼ全ての世界各国に存在し、その世界各国の中央銀行の頂点には、中央銀行を束ねる国際決済銀行(BIS)という存在がある。国際決済銀行(Bank for International Settlements=BIS)の本部はスイスのバーゼルにあり、この銀行を代々取り仕切っているのがユダヤ人ロスチャイルド一族である。日銀総裁は中央銀行総裁会議に出席し、そこで決められた指示に忠実に従っている。詰まり、日銀が所属しているのは日本政府ではなく、国際決済銀行(BIS)なのである。

BISが、世界中の中央銀行にあれこれと指示を出し、世界中に出回る通貨の供給量をコントロールしているのである。要はデフレもインフレも、バブル景気も大恐慌も、世界の金融情勢はロスチャイルド一族を頂点としたロックフェラー一族などのユダヤ金融資本家の思いのままなのである。日銀は、日本と日本国民の経済発展の為に存在していると思い込まされているが、実際には政府と国民の意思を反映する機関ではなく、国際決債銀行(BIS)の指示に従って動いているに過ぎない。後述するが、ユダヤ金融資本(=闇の世界支配層)は日本のみならず全世界の敵なのである。

この構図は日本だけでなく欧米先進国なども同じで、米国の中央銀行にあたる連邦準備制度理事会(FRB)は民間銀行であり、ロスチャイルド一族を筆頭に、ロックフェラー一族、モルガン一族などのユダヤ資本に殆んどの株式を握られている。ケネディ米大統領暗殺事件の詳細は100年に亘って封印されているが、暗殺の原因はケネディ大統領が「通貨発行権」を国家の手に取り戻したからとも言われている。1963年6月4日、ケネディ大統領は大統領令11110 (Executive Order 11110)を発し、政府発行の紙幣を復活させるが、その年の11月22日にケネディ大統領は暗殺された。1971年1月以降は、米政府紙幣の新規発行は行なわれていない。

これを胡乱な陰謀論と片付けるのは個人の勝手だが、米国は天文学的な負債をFRBに負っているし、日本も国債発行による負債が1072兆円を超えた。これらは常識的に考えて返済できるレベルを遥かに超えており、更に今後は利息の支払いが加速度的に増加していき、私たちが納める血税は今後もユダヤ金融資本家たちに吸い取られ続けていくのである。日本や米国だけでなく、ロスチャイルド系中央銀行がある世界中の国々は、どこも例外なく国家財政が逼迫している。

ロスチャイルド家の初代当主マイアー・アムシェル・ロートシルトは、「私に国の通貨を発行する権利を与えよ。さすれば誰が法律をつくろうが大統領になろうが構わない」と言って退けた。ロスチャイルド家の二代目の当主は、「イングランドの王座に座って、日の没する事なき帝国を統治する傀儡など誰でも構わない。大英帝国の貨幣供給を掌握する者が大英帝国を支配するのだ」と嘯(うそぶ)いた。石油王ロックフェラー家は、「金の出る蛇口を手に入れた以上、大統領の地位も議会も不要である。金融を制した者が、その国を支配できる」と代々言い伝えているという。

皆、ユダヤ人資本家である。世界中のお金を支配している彼等は向かうところ敵無しの世界最強の「影の支配者」なのである。何より恐ろしいのは、日本を含めた世界各国の殆んどの国民がこのシステムの存在を知らず、国の好況不況の波が単なる国家、為政者の放漫財政、政治家の経済政策の失政によるものだと思い込んでいる事である。日本国民もいい加減にこの厳粛なる事実に眼を醒まして、我が日本という国家を自分たちの手で経営する為に、闇に潜んで我々の血税を吸い尽くす「ユダヤ金融資本家たち」から「通貨発行権」を日本国民の手で選んだ政府の手に取り戻さなければならない。勿論、簡単な事ではない。「通貨発行権 奪取」に一命を賭する覚悟を持った政治家の出現が望まれる。

ロスチャイルドの影響が及ばない国は数年前までは幾つか在った。アシュラフ・ガニー大統領のアフガニスタン・イスラム共和国、サッダーム・フセイン大統領が治めていた頃のイラク共和国、ムアンマル・アル=カッザーフィー(カダフィ大佐)が治めていた頃の大リビア・アラブ社会主義人民ジャマーヒリーヤ国、現在も内乱が収束していないバッシャール・アル=アサド大統領のシリア・アラブ共和国、未だ核開発疑惑が拭いきれないアリー・ハーメネー師のイラン・イスラム共和国である。これらの国々に共通するのは米国に「ならず者国家」と罵られ、烙印を押された事である。「ならず者国家」と言えば日本人にとっては真っ先に北朝鮮を思い浮かべるだろうが、北朝鮮は既にロスチャイルドの支配下に置かれているという。中央銀行のない数少ない国家名を列挙すれば、「通貨発行権」をロスチャイルド一派から取り戻すのがどれだけ困難な事かが分かるだろう。「通貨発行権」を渡さない国は、ロスチャイルド一族を始めとした国際金融資本の傀儡、米国に悉く踏み躙られるのである。

「通貨発行権」を取り戻す、これが如何に気の遠くなるような戦いであるかは分かっている。併し、数ある国家の中でも我が日本こそが挑むべき価値のある戦いである。何故なら日本こそが高貴なる使命を負った国であり、「通貨発行権」を独り占めしている連中は人命喪失をものともせず、戦争まで引き起こして暴利を貪ってきた人類共通の敵だからである。今、日本国民の多くは北朝鮮の金正恩最高指導者とか国防委員長とかいう狂人と、米国のドナルド・トランプ大統領という軽薄な商売人の戦争に付き合わされようとしている。南北朝鮮の諍いは今から67年前の1950年に始まった。大東亜戦争が終わり日本が未だ連合国(実際は米国一国)の占領下にあった時、日本敗戦の3年後に建国した韓国の初代大統領李承晩が、竹島強奪に飽き足らず、対馬、福岡への武力侵攻を韓国軍に命令した。勿論、米国は止めさせようとしたが、愚かな李承晩はこれを拒否、怒った米国のディーン・アティソン国務長官は在韓米軍を総て韓国から撤退させ、今後韓国の安全保障に米国は一切関わらないと韓国に通告した。

愚かな指導者李承晩はこの時、敗戦直後の無力な日本占領の欲に目が眩み、背後の北朝鮮の存在をすっかり忘れていた。李承晩の命令に従い、対馬と北九州への侵攻作戦を開始すべく韓国軍はソウルを遠く離れ、朝鮮半島南部に結集していた。当然の如く北の金日成は韓国軍の背後を突き、韓国への武力侵攻を完全有利の形で南に北朝鮮軍を雪崩れ込ませてきた。朝鮮戦争の勃発である。愚かな韓国は愚かな北朝鮮軍に為す術も無く、瞬く間に占領されそうになったが、韓国が赤化するのを喰い止める為に米国は韓国軍に加勢せざるを得なかった。朝鮮戦争の切っ掛けは、愚か者の日本侵略の野望と、愚か者同士の愚か過ぎる諍いであったが、この戦争で米ソの軍需産業は莫大な利益を上げ、ユダヤ金融資本家たちを潤した。国際紛争こそがユダヤの国際金融資本家たちにとっては欠くべからざる糧なのである。

隣国の戦争は、敗戦の焼け跡からの復興途上にあった日本に思わぬ朝鮮戦争特需を齎した。日本に大恩ある筈の朝鮮民族の驚くべき裏切り行為が日本の復興を助けたのは歴史の皮肉としか言いようがない。当時の韓国人たちは自分たちが招いた朝鮮戦争が日本の戦後復興を助けた結果を心底悔しがった。現在の韓国人たちは、そんな史実さえ知りもしないのだから呆れる。韓国の若者たちは自分たちは日本と戦ったと本気で信じ込んでいる。朝鮮民族ほど歴史に学ばぬものはいないから、今また、今度は北の狂人の無分別が休戦中の朝鮮戦争を再開させようとしている。昔とは異なり、今は弾道ミサイルなどの兵器が格段に発展しているから、朝鮮戦争再開ともなれば、日本も戦争特需の恩恵に浴すだけに止まらず甚大な被害を被る確率が高い。北の弾道核ミサイルの迎撃に失敗すれば、恐らく何十万人もの日本国民の命が一瞬にして喪われるだろう。北朝鮮は核兵器以外にも汚い兵器をいっぱい保有している。

安倍政権を忌み嫌う愚かな売国野党の政治屋や反政府左翼たちは、安保法制を「戦争法」だなどと大反対して大騒ぎしていたが、「安保法制の制約」がある為に自衛隊は米軍による北朝鮮攻撃に付き合わなくて済むのである。それでもトランプ米大統領は、いざ北朝鮮への鉄槌を下す時には、盟友と持ち上げた安倍首相に様々な無理難題を要求してくるだろう。安倍首相の政治家としての真価が問われる場面が遠からず訪れるかも知れないのは、日本にとってはこの上ない不幸である。それにしても朝鮮人というのは南も北も本当に我々にとっては迷惑しかかけてこない救いようのない連中である。

こうして北朝鮮と米国は今しも戦争を始めるとして、北朝鮮は裏でロシアからの支援物資をせしめ、米国は日本や韓国に高価な武器を売りつけて軍需産業を大儲けさせている。身勝手なスローガン「アメリカ・ファースト」の精神が、既に具体的成果を出し始めているのである。戦争とは、そもそも国際金融資本家たちのマネーゲームなのである。米国と国際金融資本家たちは涎(よだれ)を垂らして北の狂人が先に手を出すのを今か今かと待ち構えている。米国は自国経済立て直しの為に、確実に休戦中の朝鮮戦争の再開を望んでいる。北が暴発すれば死ぬ必要のない多くの人命が喪われ、米国の防衛産業は大儲けをするだろう。

休戦中の朝鮮戦争が再開すれば、今度は日本本土は北の弾道ミサイルで甚大な被害を受けるのは必定である。そして多くの難民が押し寄せる事だろう。それでなくとも、戦後の日本に不当に居座り続け、数知れない蛮行を働きながら今では「被害者詐欺」を生業とする在日たちは、歴代自民党政権下で多くの在日特権を与えられて、日本で日本国民以上に温々と恵まれた暮らしをして日本国民の生き血を吸っている。この上、朝鮮難民などが押し寄せてきたら日本社会は持ち堪えられないだろう。今の日本はひとりでも多くの朝鮮人を「排除」すべき必要に迫られている。朝鮮難民など冗談ではない。

そもそもなぜ朝鮮戦争は未だに休戦中なのだろうか? 当時、朝鮮半島に於ける米軍を指揮していたD・マッカーサーは圧倒的優位の下に北に攻め上がる事ができたが、何故か米本国は38度線を超える事を許可しなかった。ロシアの武器援助と支那の人民志願軍の投入など、米軍とって不利な要因はたくさんあったが、当時唯一原子爆弾を保有していた米軍が戦線北上を抑制する必然は全く無かった。中露両国には「原爆を落とすぞ」と威嚇するだけで米軍は朝鮮半島で容易く勝利できた筈である。併し、勝利を確信し、勝ちに迅(はや)るD・マッカーサーは本国の影に潜む者たちの真意を理解せぬまま解任されてしまった。以来、南北朝鮮は38度線上で不安定に対峙したまま、双方が米ソ中の兵器産業を潤す事になる。

朝鮮戦争とは、国際金融資本家たちにとって理想的なマネーゲームのモデルルームのようなものであった。ユダヤ人資本家たちの意思によって米国は勝利できた朝鮮戦争を敢えて38度線で休戦に持ち込んだ。朝鮮半島の不安定化を望んだからである。歴史家や軍事専門家たちは色々と理屈をこねるが、真実は国際金融資本家の意思により不安定な休戦状態を続けたかったのである。国際金融資本家たちの安定収入の道を変えかねない金正恩の今の暴走は影の支配者たちを怒らせている。朝鮮戦争の再開は一時的には米国の防衛産業を潤すが、その後の安定収入を約束するものではないからだ。蛇足だが、最近は内閣の閣僚までもが「朝鮮半島」を「韓半島」などと韓国に阿る呼称を使うが、「韓半島」などという地名は無い。小野寺防衛大臣はこの事を肝に銘じていただきたい。

朝鮮戦争再開となれば、金正恩は確実に抹殺される。第34代米国大統領ドワイト・D・アイゼンハワーから、第44代米国大統領バラク・H・オバマまでの米政権下では、朝鮮半島に於ける国際金融資本家たちの実入りは安定していた。半島危機が高まる度に米国の防衛産業は大儲けできた。韓国にも日本にも高価な兵器システムを売りつけられるからである。トランプ米大統領の代で、もしそれが途絶えるとすれば、影の支配者たちはどう出るだろうか? トランプと金正恩の戦争は米防衛産業を、宛(さなが)ら切れる間際の電球のようにひときわ輝かせ、一時的に高い収益を上げさせるだろうが、朝鮮半島の統一など南北朝鮮人以外は誰も望んではいない。そのような状態を招く恐れのある者は、ユダヤの資本家たちにとっては単なる邪魔者でしかない。

トランプ氏は米国ではタブーとされるケネディ大統領暗殺に纏わる封印された一部資料の公開を口にしている。影の支配者にとっては金正恩同様トランプ氏も邪魔者と見做されている恐れがある。彼等にとって一時的利益しか齎さない朝鮮戦争再開と、その後の不透明な朝鮮半島の統一は決して望ましい事ではない。今の危機的状況の継続こそが彼等の最大の利益なのである。愚かな朝鮮民族はこの危機の均衡を崩す暴挙に出ないとも限らないが、金正恩が暴発を思い留まるなら、国際金融資本家たちは北朝鮮の核を容認するだろう。米国が北朝鮮の核を限定的に容認するという事だ。日本という同盟国の安全保障など所詮、影の支配者たちにとってはどうでも良い事である。だから、「北が暴発しない限り半島有事は起こらない」というのが私の見立てだ。

最後に、ロスチャイルド一族を筆頭とした国際金融資本家の魔手から逃れる妙案を提案しよう。1072兆円の借金を全部チャラにしてしまえば良いのである。常識という手枷足枷から逃れられない経済学者や自らを博識と思い込んでいるお利口さんには絶対に思いつかない方策である。そもそも日本の借金1072兆円の94%は日本人に買われている債権で、残り4%も円による債務である。ギリシャなどとはそこが根本的に異なる。日本国民一人当たり817万円の債権を泣き寝入りすればそれで事は済んでしまう。勿論、巨額の債権を溜め込んでいる機関投資家(=大金持ちの企業)は大損失を被る。日本経済の一時的崩壊を皮切りに世界経済はどん底まで落ちるだろう。「律儀な日本人は絶対にそういう事はしない」と絶大な信用をされているから、1000兆円以上の債務があっても日本国はびくともしていない。ならば、そう信じさせておけば良い。

実際、日本は日露戦争の為にユダヤ人金融業者ヤコブ・シフの口利きで借り受けた莫大な戦費を82年もかけて完済している実績がある。大東亜戦争中も日本の借金返済は滞らなかった。何故それほどの大借金を日本は背負ったのか? それは、大日本帝国政府が日露戦争の講和を依頼したセオドア・ルーズベルト米大統領が、戦勝国日本がロシア帝国から戦時賠償金をびた一文受け取れないように画策したからである。戦死者88,000人、負傷者38万人という甚大な犠牲の果てに勝利した戦争で、当時は戦勝国が戦時賠償金を敗戦国に課すのが常識であったのに、日本に残ったのは莫大な借金であった。

第一次大戦で敗戦したドイツ帝国は当時の国家予算の20倍もの戦時賠償金を米国を始めとした戦勝国に支払っている。(この時は大日本帝国も戦勝国に名を連ねていた) ロシアから賠償金を受け取れないまま、日本は借金返済を1961年まで続けて完済した。一昔前の日本人とはそれだけ律儀さを以って国際社会に臨み、誠実さを証明したのである。だから日本という国に対する国際社会からの信用は絶大なのである。これは先人が遺してくれた偉大なる遺産である。凡そ3000年間というもの正直を貫いた日本と比べて、お隣の韓国などは高々69年の歴史しか無いにも関わらず、事実上5回も経済破綻して他国(主に日本)に迷惑をかけている。余りにも低劣で、そもそも日本と韓国を比較する事自体が間違っているのである。

実際に国家破綻をしてしまったら今まで先人が築いてくださった信用が台無しになってしまう事は言うまでもない。韓国などにはそういう先人が遺してくれた遺産は皆無だから平気で国家破綻を繰り返せる。強いて言えば、日韓併合中に日本人が韓国人に惜しみなく与えた文明人としての概念や、莫大な資金を投じて整えたインフラや、ハングルなどの教育、そして迷信に基づく因習の禁止など、日本統治中に日本人が朝鮮人に授けた数知れない財産こそが韓国が受け継いだ遺産と呼べる。併し、悲しいかな朝鮮人には感謝するという概念が無い。だから「日帝強占」などと平気で嘘をついても心が痛まないのだろう。哀れとしか言いようがない民族である。

日本人は、先人の遺産をこれ以上喰い潰してはいけない。だから、「いざとなったら借金は全てチャラにしてしまえと腹を括っておけば良い」というのは、只の例え話である。そのように腹を括れば根性も座る。併し、米国の様相だけは最善の注意を以ってじっと観察し続ける必要がある。米国が将来必ずや敢行するであろう意図的デフォルトの兆しを見逃してはならない。その時、世界は大恐慌となる。米国が身勝手な暴挙に出るなら、機を見て敏に日本が先にやってしまえば良い。その覚悟を日本人は常に持っておく必要がある。万一の場合、日本という国家が失うものは甚大だが、身勝手な米国に奈落の底まで付き合わされるよりはマシである。

常識に捕らわれない、そういう覚悟が混乱期の政治家には求められる。安倍政権が乱世に強いとはいえ、ここまで大胆な図面は引けないだろう。真に強い政治家を求めるなら、先ず国民が誰よりも賢くなる事だ。だから、「東京裁判史観」とか、「戦後教育」とか、「偽りの贖罪意識」、「亡国憲法の改憲」などに感(かま)けている暇はないのである。「亡国憲法の改憲」に拘(かかずら)わっている段階で安倍政権の限界は見えている。私が安倍政権を支持したのは、当面の繋ぎとしての長期安定政権のメリットに着目したからである。日本国民がもっと賢くなり、優れた政治家を生み出すまでは、軽薄な愚か者集団である売国野党などに邪魔をされたくはない。とにかく国際金融資本など怖がる必要などない。そう覚悟を決めれば、国際金融資本と雖も怖くはない。

放置していて本当に恐ろしいのは日本に巣喰う朝鮮民族である。次回は、日本国内に蔓延り、日本国の伝統も文化も破壊し、遂には大和民族を滅亡の淵に追い込んでいる、今最も緊急に対処せねばならない「朝鮮民族問題」について論じたい。この期に及んでは、今までは自分なりに精一杯抑制してきた表現も怖じる事なく遣うつもりだ。勇気を以って泥を被る覚悟で真実と信じる事柄を語りたい。