「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」との名言を遺したのは、初代ドイツ帝國宰相ビスマルクだが、噛み砕いて言えば、「たかが自分ひとりの経験に頼るよりは、過去の大勢の他人や数多くの他国の経験を、言い伝えや書物などを通して擬似体験した方が、より効率的に教訓を得て賢い選択ができる」という事だろうか。それは確かにその通りなのだが、殆んどの人の考えが及ばないのが、この「歴史」というもの胡散臭さである。古今の東西を問わず、「歴史」とは必ずしも真実とは限らない。「歴史とは、常に勝者によって都合良くつくられるもの」だからである。例えば、我々日本国民が学ぶべき歴史、依って立つ歴史とは、我々の先人が紡ぎ上げてきた歴史であるべきであり、大東亜戦争に敗れた後に米占領軍によって強圧的に上書きされた誠に不条理な歴史を指してはいない。況してや、強請(ゆす)り集(たか)りや物乞いを恥とも思わない、筋違いな敵愾心に燃える朝鮮人の反日国家や、或いは敗戦の混乱に乗じて日本に棲み付き、その殆んどが密航者でありながら、「強制連行されて来た」などと嘘をついて日本を貶め続ける在日朝鮮人の嘘に惑わされてはならない。ビスマルクの名言はその通りなのだが、戦後の日本国民が学ぶべき歴史とは、何はさておいても「真実の歴史」であるべきであり、突き詰めて考えれば、「民族的記憶に遺っている経験則」と理解した方が、戦勝国や第三国の都合の良いように、勝手に創作された「偽りの歴史」や「偽りの贖罪意識」よりずっと日本人の将来に資すると断言できる。言い方を変えれば、学問的な歴史を疎かにせよとは言わないが、戦後の日本国民が教育されている「歴史」には、実に恣意的な歪曲や嘘が多いという不条理を指摘しない訳にはいかない。


毎回のように取り上げるが、「日韓併合」を「過酷な植民地支配」と嘘で歪めたり、日本の将来を担う小中学生が学ぶ教科書に、「日本は朝鮮を武力により植民地支配しました」などと虚偽記載させる文科省や歴代自民党政権と、それを変えようともしないどころか、先人が負わされた冤罪を公然と国際社会に認めてしまった安倍政権は、その所業を売国的と非難する前に、嘗て誠実に、勇敢に、時に献身的に、己が人生を生き抜いてこられた先人に対して、誠に不誠実であると言わざるを得ない。敗戦後、既に73年も経過しているというのに、日本人の為に尽くすべき筈の日本政府(=安倍政権)と官僚機構に属する高給取りどもは、何故こうも先人を蔑ろにしたまま、日本国民が有する名誉と権利を延々と毀損し続けて平然としていられるのだろうか? これはもう安倍政権も各省庁の役人たちも含めて、日本の枢要な各層が、事実上、既に敵性外国人(主に朝鮮人)に乗っ取られているとしか思えないではないか? 純然たる日本人であっても、「戦後教育」を受けて育った日本人は、常識的であればあるほど、或いは学業で優秀な成績を収めた者であればあるほど、この日本の社会構造の中枢が日本人以外の敵性外国人の手に落ちてしまっている 朝鮮民族に半ば以上支配されている という現実を受け容れる事には抵抗するのが常である。冒頭で述べたビスマルクの名言は真実を言い当ててはいるものの、学ぶべき「歴史」とは、正しい歴史観を持った目で学ぶ事が大前提であるのだが、今の日本人の多くは、その正しい歴史観を持ってはいない。「戦後教育」が、正しい歴史観と正しい国家観を否定しているからである。


この偽りに満ちた歴史観と国家観を73年前に敗戦国となった日本に植え付けていったのが米占領軍であり、現在も日本政府を意のままに操る米国の悪意である事は言うまでもないが、当時、米占領軍に一切の抵抗を封じられ、弱り切り、混乱を極めた日本に付け入って来たのが、後に南北に分かれた朝鮮人と、日本に不当に居座った在日朝鮮人である事を忘れてはならない。今の日本社会で大手を振って被害者詐欺を続けている在日朝鮮人は、20065月に手を結んだ、韓国を母国とする民譚(在日本大韓民国民団)と、北朝鮮を母国とする朝鮮総連(在日本朝鮮人総連合会)に属しているが、元はと言えば敗戦直後に日本を我が物顔で荒らし回った「朝鮮進駐軍」を僭称した犯罪者どもの子孫である。現在の日本では、「朝鮮進駐軍」について語る事すら罪悪視され、平和呆けしたお気楽な日本人は「朝鮮進駐軍」が嘗て実在し、我々の父母祖父母の世代に塗炭の苦しみを与えた事すら知らない。朝鮮人の恐ろしいところは、自ら犯した犯罪にシラを切り通し、いつしか自らを被害者と偽り、歴史を捏造し、多くの日本人が気付かぬうちに、政財界や自治体(国家公務員・地方公務員)、法曹界や教育界、マスメディアや芸能界、果てはヤクザの世界にまで潜り込み、支配的地位を獲得してしまった事である。朝鮮人という輩は「成り済まし」「背乗り」が民族的特技なのである。この朝鮮人の恐ろしさに日本人は一刻も早く気付かないと日本という国は終わってしまう。日本の国会議員には日本国籍を取得した朝鮮人がおよそ200人ほどもいると言われており、戦後の内閣総理大臣にも日本国籍朝鮮人が何人もいる。経済界のトップである経団連(日本経済団体連合会)の会長職も日本国籍朝鮮人に握られた。こんな事を許して、日本を無力化する目的で米占領軍に押し付けられたGHQ憲法」を「平和憲法」だなどと未だに押し戴いている日本国民は大馬鹿者である。


戦後日本人の不作為の何もかもが後悔の種と言っても過言ではない。今更言っても遅きに失した感はあるが、戦後ときを置かずに教育界を朝鮮人に牛耳られてしまったのは日本としては返す返すも迂闊であった。朝鮮人の穢れた手から日本の将来を決定づける役割を担う教育界を取り戻さなかったのは、後悔と諦めるには余りにも痛過ぎる。現在の義務教育は元より、大学教育までもが、米占領軍の悪意により、所謂 敗戦利得者在日朝鮮人・日本国籍朝鮮人に乗っ取られてしまった。「教職追放令」に始まる大々的な「公職追放令」は、戦後日本の社会構造を回復不能なまでに変えてしまった。アカデミズムとは所謂「象牙の塔」であるから、戦後の常識(=捏造史観を基礎に置いた判断基準)に殺(そ)ぐわない考え方を絶対に受け容れない。総ての日本国民は真実とは懸け離れた歴史観を基礎に置いた「戦後教育」を受けて社会人になるのだから、教育とは正に「国家百年の大計」であった。そこを売国奴と敵性外国人の手垢まみれにされてしまったのだから、学術研究者は勿論の事、例外なく「戦後教育」に洗脳されてしまった日本国民の多数派に受ける発言しかしない知識人・言論人や、「愛国心」という言葉すら忌み嫌うマスメディア子飼いの評論家どもに、この日本が真の姿を取り戻す為の啓蒙的輿論誘導など期待できはしない。政治家も官僚も、真正面から「愛国心」について語ろうとはしないし、外務官僚に至っては、切実にして唯一の使命である「国益」の追求すら憚る風土にどっぷりと浸かっていると言うのだから呆れるしかない。外務官僚どもは、親日国家より反日国家の顔色を窺う事に汲々としているのである。現実問題として、国家公務員になると台湾への旅券(パスポート)は発給されなくなる。日本の国家公務員には、国際社会で嘘偽りで日本を貶め続ける韓国や中共に渡航する為の旅券は問題なく発給されるが、親日的な国家と言ってもいい台湾への渡航は許されないのである。


日本政府や外務省は、国際関係や外交の在り方・目的を見失なっているとしか思えない。国際社会に於いて「善隣友好」とは飽くまでも外交の結果であって決して目的ではないのだが、反日国家と仲良く折り合いをつけていく事、詰まりは常に一方的に我が国が国益を譲る事こそが外交であると、政治家も外交官も須(すべか)らく(=当然、為すべき事として)勘違いしているのである。こんな馬鹿げた、「東京裁判史観」に歪められてしまった「日本人の国民意識」を変える為には、何としても「教育」を立て直さないといけない。詰まりは、「象牙の塔」がどう反発しようが『真実を告げる』事こそが最重要なのである。これは今直ぐにでも始めないといけない。一年後でも一箇月後でもない。今日からでも可笑しな事は可笑しいと、間違った事は間違っていると正さないと日本という国が滅びてしまう。世過ぎ身過ぎには直接関係は無いから知らない人も居て当然だし、私も詳しくは知らないが、〈宇宙の成り立ちを解明する為、岩手・宮城両県に跨がる北上山地に建設が構想されている次世代加速器「国際リニアコライダー(ILC)」の全長が、当初計画の30kmから20kmに縮小される事になった〉という。「ILC」が日本にできれば世界中の科学者が何万人と日本に集い、数十年間も日本の科学が世界をリードすると言われている。併し、初期費用が8300億円掛かるという理由で日本政府が二の足を踏んでいるという。安倍首相がミャンマーに返済を棒引きしたODA(政府開発援助)は、一回の首相訪問の手土産として、日本への返済が滞っている債務のうち新たに2000億円を免除し、5000億円の債務を解消、円借款と無償資金を更に920億円も追加支援したと言うのにである。日本が韓国や中共などの反日国家に注ぎ込んだODAはこの比ではない。安倍晋三は日本の首相として110箇国を訪れ、54兆円の血税をばら撒いた一方で、「ILC」に掛かる8300億円の初期費用は惜しいという。肝心な国家の背骨が捻じ曲がってはいないか?


歴史観・国家観が狂うと国の根幹が可笑しくなってしまうのである。小泉純一郎は、2002年(平成14年)に北朝鮮の犯罪者、金正日と会談した際に「日朝平壌宣言」を発表した。「過去の植民地支配によって、朝鮮の人々に多大の損害と苦痛を与えたという歴史の事実を謙虚に受け止め、痛切な反省と心からのお詫びの気持ちを表明。国交正常化の後、双方が適切と考える期間に亘り、無償資金協力、低金利の長期借款供与及び国際機関を通じた人道主義的支援等の経済協力を実施し、また、民間経済活動を支援する見地から国際協力銀行等による融資、信用供与等が実施される事が、この宣言の精神に合致するとの基本認識の下、国交正常化交渉に於いて、経済協力の具体的な規模と内容を誠実に協議する」と、日本国民を日本国内から八百数十人も拉致して返さない北朝鮮の二代目独裁者に、数兆円とも数百兆円とも言われる筋違いな償い金を支払う約束をしたのである。馬鹿も休み休み言えと言いたい。小泉も朝鮮人である。同じ穢れた血を受け継ぐ安倍晋三もトランプに言われるままに日本国民の血税を支払う積もりだろう。朝鮮人にとって日本国民の財産などどうでもいいのである。安倍晋三首相支持者は、「我らの安倍首相が朝鮮人である筈がない」と反発するだろうが、安倍晋三がしてきた日本人には不可解としか言いようがない数々の所業をどう説明する気だろうか? 「日韓慰安婦合意」で先人の冤罪を認めたのは誰か? 「ヘイトスピーチ対策法」で、日本人に対する在日朝鮮人の故無きヘイトスピーチに、日本人にだけ反論の口封じをしたのは誰か? 「マイナポータル制」で、日本国民の個人情報の全てを韓国企業に売り渡したのは誰か? 単なる反日感情とすら言えない「日本に対する敵愾心を滾らせる特亜三国」からの大量移民を受け入れようとしているのは、いったい誰なのか?


現下の国際社会は、グローバリズムからナショナリズムへと向かう大きな端境期(はざかいき)に差し掛かっている。米国にトランプ政権が現れたのは、それを象徴する事象ともいえる。そのトランプと馬が合い、国際社会に日本の総理大臣が存在感を示すのは結構だが、派手なパフォーマンスに騙されてはいないか? この大きな端境期を指してパラダイムシフトと言い換える事もできる。パラダイムシフトに混乱は付きものなのは、それこそ歴史が証明している。中東やアフリカ大陸からの難民がどっと欧州に押し寄せた2015年、メルケル独首相は率先して難民・移民に門戸を開放した。併し、この方針は政治的な大失策とされ、ドイツ連邦議会(下院)選挙では、排外的な政策を持つ「ドイツの為の選択肢(AfD)」が初めて下院に足を踏み入れる事態を許した。オーストリアでも難民・移民の受け入れ厳格化を唱える「国民党」が第1党となった。欧州各地で反移民感情の畝(うね)りが伝えられる中、ドイツはいったい何故これほど多くの難民をいちどきに受け入れたのか? ドイツの有力誌シュピーゲルによれば、20159月以降の1年間で約80万人の難民が入ってきて住み着いたという。難民・移民問題の専門家でもあるシュピーゲルのコーデュラ・マイヤーは、後に出て行った者を含めるとドイツが受け入れた難民の総数はこの一年間に100120万人にも上ったという。人口8000万人のドイツの総人口の1.5%に相当する難民が僅か1年間に流入し、メルケルは総人口の1%相当の難民に永住権を与えた。奇しくも、これは戦後の混乱期に日本に居座ったり密航してきた朝鮮人の人口規模に当て嵌まる。今、ドイツ国民の過半数が1%相当の異民族の永住に反対の姿勢を明確にしているのに対して、日本では1%を超える、不当に居座り、或いは密航してきた朝鮮人について言及する事すら「差別」であるとタブー視する法律ができた。そして更に大勢の支那人や韓国人の移民に国を開こうとしているのが安倍政権である。


朝鮮人に対する日本人の反論を、全部が全部ヘイトだと決め付けて、話題にすらしてはいけない事と看做してしまう、今の日本社会の風潮は明らかに間違っている。前述の「ヘイトスピーチ対策法」は、この可笑しな風潮を追認し、法的根拠を与え、日本人にだけ反論を禁じる天下の悪法である。明らかに反道徳的・反社会的であったりするものを除いて、人の考え方や発言に対して異論をさし挟む事すら許さない悪法など日本には害悪しか齎さない。そもそも朝鮮人を指して朝鮮人と言う事すら「差別」だと言うのは可笑しくないか? 韓国や北朝鮮は元は李氏〈朝鮮〉であったし、韓国には〈朝鮮〉日報という新聞もあれば、韓国人が同民族だと認める北〈朝鮮〉の正式国名は、〈朝鮮〉民主主義人民共和国であるのだから、朝鮮と言う呼称そのものに侮蔑的意味がある筈が無い。韓国人は韓国人であると同時に朝鮮民族でもあるのだから、彼等を総称して朝鮮人と呼ぶのは当たり前である。韓国人が日本人をチョッパリと呼んだり、天皇陛下を日王などと呼び捨てるのとは訳が違う。朝鮮半島は朝鮮半島であり、韓国人や日本の現役の防衛大臣が幾ら韓半島などと呼び換えても、その政治的主張に後付けの正統性など生まれはしない。朝鮮の呼称についてはともかく、戦後の日本人に対して朝鮮人たちが為した鬼畜の蛮行について、客観的証拠と共に反論する日本人の正当な行為を封じる目的で「差別」という言葉を乱発するのは決して許される事ではない。韓国政府や韓国人が、日本から受けた被害として言い募る大嘘の数々に対しては堂々と反論するべきである。抗議すべき時に何の抗議も反論もせず、犯罪者の戯言でしかない「差別」という決め付けで、一切の反論を封じられるのは明らかに理不尽である。


前述した、「日韓併合」を「過酷な植民地支配」というのは、明らかに歴史歪曲であるし、「戦時中の追軍売春婦」或いは「公募に応じた軍人相手の高給娼婦」を指して「(従軍)慰安婦」とか「性奴隷」と呼び、日本軍が組織的に強制連行して、果ては口封じの為に大勢を殺害したなどというのも真っ赤な嘘、朝鮮人独特の誇大妄想による被害者詐欺と言っていい。徴用工についても同じ嘘を韓国人は主張している。そして、現在の日本に数多く棲み着いている在日朝鮮人や日本国籍朝鮮人(=日本に帰化して尚、日本を侮蔑する朝鮮人)たちが、日本軍に強制連行されてきた朝鮮人だというのも大嘘である。事実無根の中傷である「在日朝鮮人の大半は戦時中に日本政府が強制労働をさせる為に強制連行されて来たもので、不要になったからと言って勝手に送還するのは理不尽だ」などと言う大嘘こそ理不尽極まりない。外務省は「在日朝鮮人の引揚に関する経緯」について発表し、1959年(昭和34年)の朝日新聞は「大半、自由意志で居住」の見出しで、この事実に触れている。これによれば在日朝鮮人の総数は約61万人だが、そのうち戦時中に徴用労働者として日本に来た者は245人に過ぎないとされている。実際には、敗戦直後の日本には約200万人もの朝鮮人が自由意志で棲み着いており、そのうちの多くは帰国を拒んで日本人から土地家屋のみならず、GHQの記録に残っているだけでも4000人以上の日本国民が命さえ奪われた。


ところが在日朝鮮人たちは未だに「自分たちは日本軍に強制連行されて来た」と平然と嘘をつき続けている。数年前までNHKの「ニュースウォッチ9」のメインキャスターを務めていた、大越健介(在日朝鮮人)は、「在日コリアンの一世の方たちというのは、1910年の韓国併合後に強制的に連れて来られたり、職を求めて移り住んできた人たちで大変な苦労を重ねて、生活の基盤を築いてきたという経緯があります」と堂々と在日朝鮮人の嘘を追認し、既成事実化を図った。この発言の数日後、大越はNHKに匿われるようにニューヨーク支局に転勤となり、ほとぼりが冷めた頃合いを見計らって何喰わぬ顔で再来日した。NHKも大越も、「在日朝鮮人強制連行説」を否定していないのだから悪質である。「東京裁判史観」により歪められた「戦後教育」を受け、「偽りの贖罪意識」を刷り込まれた日本国民の多くが、朝鮮人の嘘に騙され続ける社会構造が現在の日本には既にでき上がっているのである。在日朝鮮人が、本来は国際法に基づいて条約により成された「日韓併合」について、あと知恵で悔しく思うのは勝手であるし、百歩譲って理解もできようが、今や「反日感情」とすら呼べない「侮日感情」に基づく誣告(ぶこく)行為に対しては、日本政府は堂々と反論し、誤りは正すべきであるのは言うまでもない。併し、公然と反論もせず、その場凌ぎで冤罪を認めて謝罪してしまうなど、真っ当な日本人のする事ではない。然るに、保守層の多くを占める国民が支持する安倍晋三なる政治家は、真っ当な日本人なら絶対にしないであろう政策を最(いと)も容易くやってのけるのである。小中学生に嘘の歴史を教える教科書を黙認し、我々の先人が負わされた冤罪を国際社会に公然と認めてしまったばかりか、「ヘイトスピーチ対策法」「マイナポータル制度」などの売国的悪法や社会制度を、国民的議論も経ずして立法化してしまったのである。


「マイナポータル制」についても既に何回も批判しているが、このような売国的制度を断行した安倍政権の日本国民に対する裏切り行為の数々に対しては、何度繰り返し批判しても批判し過ぎと言う事は無い。日本人の現在と未来を本当に大切に思うなら、日本を敵愾視する反日国家に、日本国民の個人情報の全てを開示してしまうなど、まともな政治家や政府いや日本人にできる事ではない。安倍首相は何故「先人の冤罪」を認めてしまったのか? どうして日本人だけ朝鮮人を批判してはいけないのか? 強制連行されて来て差別され続けた筈の在日朝鮮人が、どのようにして日本全国の駅前一等地にパチンコ屋を開業したり、価格の高い土地に自社ビルを所有しているのだろうか? ギャンブル依存症(=パチンコ依存症)患者が536万人もいるという推定値が、IR法案(カジノ法案)が議論され始めると何故いきなり280万人に半減したのか? このカラクリを知るとIR法案を推進し成立させた自民党議員たちの薄汚さが窺える。彼等は厚労省の役人を使って「自分をギャンブル依存症だと思う」という項目に「生涯を通じて」というキーワードを加えてIR法案への逆風を取り除く「再調査」をしたのである。調査方法を操作したのだから、日本国民を蝕むパチンコ依存症の深刻さには何の変わりもない。日本国民の健全性を図るよりもパチンコ利権、カジノ利権の旨味にハイエナの如く群がったのである。


だいいち日常生活にこれほど身近で有害な賭博であるパチンコが、未だに日本でだけ商売を許されているのは可笑しいではないか。通名の在日朝鮮人経営者が日本人に成り済ましている国会議員に賄賂を贈っているから日本からパチンコが無くならないのである。戦後に日本と同様にパチンコ屋が流行っていた韓国も台湾も、とうの昔に国を挙げてパチンコ撲滅に取り組み、法律でパチンコ賭博を禁止した。国民の人生を護る為に、韓国や台湾の政治家がパチンコを禁止したのは当然である。日本だけが、その当たり前の事ができないのは、日本にだけ在日朝鮮人を優遇する社会構造が出来上がっているからである。まともな思考力があると思っている日本国民は一度冷静になって考えてみるといい。日本の内閣総理大臣と経団連の会長が、揃いも揃って朝鮮人というのは狂っていると思わないか? 安倍晋三の屋敷も地元の事務所もパチンコ屋の成り上がり、東洋エンタープライズが所有する敷地の中にある。現在の所有権まで調べてはいないが、安倍家が在日朝鮮人の丸抱えである事は、今時なら誰にでも調べられる。岸信介も佐藤栄作も安倍晋太郎も朝鮮人。昭恵夫人がトランプ夫妻と一緒に食事した際に、メラニア夫人から韓国ドラマの話を夢中で捲し立てる昭恵夫人が「貴女は日本人なのに何でそんなに韓国の話ばかりするのですか?」と不快気な皮肉を言われたのは未だ記憶に新しい。経団連の前会長榊原定征(崔定征)も朝鮮人。新会長もかなり怪しい


日本が抱える社会問題の殆んどは、在日朝鮮人と日本国籍朝鮮人の一掃により解決できる。故渡部昇一氏は「国会議員は三代遡って出自を明らかにせよ」と力説されていた。そんな事はまともな国ならとっくにやっている制度である。何より、現に棲み着いている朝鮮人には「通名」を禁止すべきである。彼等が本名を隠すのは、日本人から差別されるのを恐れたからではない。敗戦濃厚となった朝鮮半島や総力戦で疲弊し切った日本本土で踠(もが)く日本人を弱者と見下して、鬼畜の如き犯罪・蛮行を働いた朝鮮人の後ろめたさが、朝鮮人である事を隠したのである。そして何より、朝鮮人というのは百済・新羅・高麗の昔から、元々は朝鮮半島に棲んでは居なかった原人たちが、恰(あたか)も背乗りするかのようにそこに住んでいた住民を殺し、入れ替わったという歴史があるから本性を隠すのである。勝者の歴史歪曲を是とするアカデミズムは決して容認しないが、今、朝鮮民族と呼ばれている者たちが、少なくとも我々普通の人類とは異なる事実は遺伝子研究の分野では既に明らかとなっている。よくよく考えて今の日本人が置かれている民族的危機に目を向け、危機を危機として認識して、必要な対処を施すべきである。日本は似非(えせ)朝鮮人にどんどん穢されて、緩み切った日本人もこのまま堕ちる処まで堕ちるしかないのだろうか? 


至る処で起きる日本人らしからぬ悍(おぞ)ましい犯罪は、調べてみると殆んどが在日の仕業である。誠実で機知に富んだ聡明な日本の「ものづくり文化」も次第に穢され始めている。ひと昔前なら考えも及ばない「悪事の改竄」は日増しに明らかにされる数を増加させている。日本人の劣化が取り繕えない程に深刻化しているのである。本来ならそのような不名誉を招く前に問題の芽を刈り取るか、或いは告発するべき社会の指導層政治家、教育者、知識人、言論人は、米占領軍による「公職追放令」や「焚書」、「歴史捏造」、「東京裁判史観」の犠牲になり、社会の表舞台から姿を消してしまった。卑劣な敗戦利得者と在日朝鮮人どもにとって代わられた日本社会の指導層は、心ある真正日本人が立ち上がらない限り、このまま劣化再生産を続けて、軈(やが)ては嘗ての李氏朝鮮や現在の南北朝鮮のように世界に取り残されるか、本来野蛮な列強諸国の喰いものにされるだろう。日本人はこの現状を追認してはいけない。坂を下り続ける日本を変えなければならない。日本国民を自堕落にする「GHQ憲法」は「部分改憲」してみたところで、日本再生は成し遂げられはしない。手遅れになる前に、誰かが猛烈な勢いで色褪せるこの日本に息を吹き込む必要がある。間違った教育と、可笑しな政治を正せるのは日本人自らを置いて他には居ない。戦後日本を堕落させた現在の指導層に、もうこの日本を任せては置けない。日本人が自己変革の意志を示し、今直ぐに行動を起こさなければ、この貴い国が滅び行くのは喰い止められないだろう。微温湯(ぬるまゆ)から抜け出し、生存本能を喚び醒まさなければ我々の子々孫々に明るい未来はない。