現代の日本が直面する数知れない諸問題の中でも、事の重大さ、深刻さ、切迫度合いなど、あらゆる観点から見て、「東京裁判史観」「朝鮮人問題」の克服が全てに優先する課題であると断言できる。ここでいう「朝鮮人」とは、日本国籍の有る無しに関わらず、日本に棲み着く朝鮮人全般を指す。当Blogでは、毎回のように「東京裁判史観」「朝鮮人問題」の克服を訴えているが、今回は、多くの…というより、ほぼ総ての日本国民が容認している「東京裁判史観」に絞って、日本人が従う必要のない、その「特異な捏造史観」から脱却すべき理由を解き明かしてみたい。

「東京裁判史観」とは、国際法を無視して戦勝国側が極東国際軍事裁判(東京裁判)という裁判と呼ぶに値しない勝者の私刑(リンチ)が生み出した捏造史観である。「東京裁判史観」は何故それほど有害なのか? それは、今の日本人が陥っているという自覚すら感じさせない、「奴隷根性」の根源であるからだ。現代の日本人が正しいと信じ、或いは居心地が良いと慣れ切ってしまっている、この悪しき「東京裁判史観」とは、日本人にとっては常識的であればあるほど、唯一の正しい歴史観、国家観、そして様々な価値観の根源となっていると言っても決して過言ではない。併し、殆んどの日本人が受け容れてしまったこの価値観が生まれたのは(東京裁判が終了したのは)、僅か70年前の1948年である。おおよそ世代数にして僅か2〜3世代前の先人たちが命懸けで戦い、力尽きて敗れた所謂「太平洋戦争」は、正しくは「大東亜戦争」と呼ぶべきなのだが、敗戦後の日本人は、先人たちが国会決議で命名した「大東亜戦争」という呼称を米国を始めとした戦勝国(=連合国)に禁じられた。先頃、BSフジの「プライムニュース」に出演した現代史家 秦郁彦は、「右寄りの人たちは『大東亜戦争』と呼びたがるが…」などと、平然と先人が戦勝国側に無念のうちに押し付けられた呼称を支持する立場を見せた。誰もが疑わない、この「東京裁判史観」に汚染された価値観は、ほんの70数年前に日本の各都市部を絨毯爆撃し、勝利を確信して尚、二度の原子爆弾の実験投下をして膨大な数の無辜の民間人を大量殺戮し、それを正当化する米国(=連合国…実際は米国一国)がつくり出した、如何わしい価値観なのである。我々は先人たちが嫌々涙を呑んで受け容れた捏造史観から、いい加減に脱却しなければならない。

「大東亜戦争」に於いて旧日本軍が敗れた対戦相手は米国一国のみであったが、その米国は日本が真珠湾攻撃の止む無きに至る遥か昔から日本を屈服させようと目論んでいた。米国が日本を標的にした長期戦略を策定し始めたのは、何と1897年であった。我が国が「日清戦争」に勝利した直後で、当時の米国大統領は、「南北戦争」に従軍経験のあるウィリアム・マッキンリーである。戦後の日本人は殆んど聞いた事すらない名前だろう。太平洋の彼方を睨んで半世紀に亘って対日戦争に備え続けた、怜悧…というより底知れぬ権謀術数が生み出した「オレンジ計画」なる米国の悪意に基づく対日長期戦略を、当時の日本の指導層は知る由も無かった。支那大陸での泥沼の戦いで泥濘(ぬかるみ)に足を取られながら、何ら長期戦略を見出せぬまま、米国の意のままに「オレンジ計画」の術中に嵌り込んでいった先人たちの無念に、敗戦後の日本人は思いを致す事すら忘れてしまっている。米国は、「真珠湾攻撃」は勿論、「ミッドウェー海戦」「沖縄戦」までも明確に想定していたという事実は、米国人歴史家 エドワード・ミラー(Edward Miller)が1991年に『War Plan Orange : The U.S.Strategy to Defeat Japan 1897-1945』(邦題『オレンジ計画ーアメリカの対日侵攻50年戦略』1994年 新潮社より出版)で明らかにしている。ミラーは、この著作により米国で数々の賞を受賞し、他に『日本経済を殲滅せよ』など数多くの米国の対日戦略本を著しているから、日本の指導層や知識人たちが「大東亜戦争」とは、実は米国が長期的な対日戦争を練り上げた上で日本を望まぬ戦争へと引き摺り込んだという真実を知らぬ筈はない。「東京裁判史観」は、こういう史実とは相容れないと証明された「捏造史観」なのである。「オレンジ計画」といい、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム*」(War Guilt Information Program)といい、米国という国家が持つ組織的分析力と身勝手な巨悪の実行力には日本人には想像もできない恐ろしさを思い知らされるが、日本の指導的立場にいる政治家が誰一人としてこれらについて、国会や委員会を開いて公に議論してこなかったのは誠に情けない限りである。

*「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」とは、文芸評論家の江藤淳がその存在を主張した、「大東亜戦争」終結後、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)による日本占領政策の一環として行なわれた「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつける為の宣伝計画」である。現在では「WGIP」の存在は史実であると証明されている。米軍は、軍国主義指導者と一般国民を二分化する事で、日本国民に戦争に対する「偽りの贖罪意識」を植え付け、連合国に対する戦争責任批判を回避する為の対日工作を実施した。この米国の「WGIP」は、支那 延安で毛沢東と周恩来 率いる中国共産党(当時、中華人民共和国は建国されていなかった)の下で野坂参三(元日本共産党議長)が主導する「日本人による共産党組織」を通じて1938年に開発した「日本軍捕虜を対象とした思想改造の為の二分法という心理戦(洗脳)」の手法を参考にしていた事が判明している。「八路軍の対日心理戦」を学ぼうと、延安に1944年7月22日から11月まで滞在した米軍事視察団(団長 David D. Barrett大佐)が、野坂などから聞き取り、実態調査をした、日本人捕虜への上記の「二分法による洗脳手法」を取り入れて作成した「延安レポート」に基づいて、占領後の日本で洗脳政策を実施した。これも現在では明らかになっている。延安では野坂を校長とした「日本労農学校」という洗脳教育の場や「第二学校」と呼ばれる、洗脳に従わないなど、面従腹背すらしない洗脳に不向きな者の収容所である「第二学校」などが運営されていた。洗脳方法が確立する1938年までは、こうした洗脳に不向きな日本人捕虜が大勢殺害されていた事実も判明しているが、これらを問題視して行動を起こした日本人政治家は皆無である。このような恐ろしい「洗脳工作」を、米国は、実際の戦闘期間の約二倍の歳月をかけた日本の占領統治期間中に、徹底的に実施したのである。

1952年の「サンフランシスコ講和条約」発効後も、日本を建前上は主権国家と認めながらも、米国は決してこの「洗脳工作」の手を緩めずに日本を隷従させ続けてきた。実際、現在に至るも国際社会から客観的に眺めれば、日本という国は米国の隷属国家にしか見えないだろう。現代の日本人はそういう客観的視点に立つ事すらできなくなってしまっている。産経新聞は「GHQ工作 贖罪意識植え付け 中共の日本捕虜「洗脳」が原点 英公文書館所蔵の秘密文書で判明」という記事で、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」は現在に至るまで日本人の歴史観に大きな影響を与えていると主張している。併し、日本の政治家はまともに取り合おうともしない。現代では保守主義者と見られている少なからぬ言論人が、安倍晋三首相の外交手腕を讃えているが、「東京裁判史観」の枠から一歩たりとも出ようとしない安倍晋三には、米国の威を借りなければ国際社会に於ける発言力など殆んど有りはしないというのが現実であろう。日本国民は、そういう厳しい現実に目を向けるべきである。いつまでも自らを騙して「奴隷の平和」に安住していてはいけない。GHQ/SCAPの洗脳工作は、正に「日本無力化工作」であった。勝者の私刑(リンチ)や、開戦の止む無きに至った日本人の言い分は勿論、連合国側の理不尽な蛮行に対する批判の一切の批判は、厳しい言論統制により徹底的に禁じられた。GHQ/SCAPは、8000冊にも及ぶ連合国側にとって都合が悪いとされた書籍の焚書までして退けた。そして、その事実も当然の事のように無かった事にされている。何よりGHQ/SCAP(実質的に米国一国からなる共産主義勢力)が行なった取り返しのつかない所業のひとつに、在日朝鮮人の活用がある。GHQ/SCAPは、一説には90万人にも及んだという「(教職員追放令を含む)公職追放令」で空白となった職席に日本人を憎む朝鮮人を数多く紛れ込ませた。国立大学の学長や教授に、その売国性により干されていた反日左翼や日本国籍朝鮮人を就かせたのである。また、GHQ/SCAPは、日本教職員組合(日教組)を主に朝鮮人に組織させて、戦後の日本国民から日本人の精神性を奪い続ける教育構造をつくって行った。

我々日本人を此れ程まで徹底的に腑抜けにして、戦後世界秩序をつくり上げた米国を知る為に、白人列強諸国が我々日本人を含む有色人種国家に対して、歴史的に如何に酷い仕打ちをしてきたか、瑣末な現実から離れて歴史を巨視的に見詰め直してみたい。白人たちは約500年に亘って世界中を植民地支配してきた。白人たちはキリスト教を背景に、世界中で非白人と見るや、冷酷で残忍な侵略と収奪と虐殺を繰り広げてきた。農耕民族である我々日本人は自然や動物たちにも神が宿り、それらを尊び、共存してきた。一般的な日本の庶民が動物を食べ始めたのは、欧米先進文明を取り入れた明治維新 後の事である。併し、キリスト教を信奉する白人たちにとっては、自然や動物は「神が人間に与え給うたもの」であるから、神の名の下に万物は人間(=白人)の為に在ると考えてきた。嘗ての白人たちにとっては有色人種は自分たちと同じ人間ですらなく、神の下では只の動物であるから、有色人種には何をしても許されるという、それこそ狂信的な考え方に凝り固まっていた。そこには憐憫の情や罪悪感が生まれる余地はない。アングロサクソンの祖先はバイキングに代表される海賊であり、白人たちは海賊行為を犯罪ではなく、寧ろ勇猛果敢な祖先の行為を誇りとしてきた。英国の大英博物館などは、海賊行為による略奪品の宝庫である。そのような白人側の論理に立てば、大量破壊兵器所有の濡れ衣を負わせ、イラクの石油利権を手に入れた米国の腹の内も理解できる。日本に「世界侵略」の濡れ衣を着せたのと同じ手口である。大航海時代の先駆けとなったポルトガルに追随したスペインは、1492年の新大陸発見により新しい広大な領土を得て、1521年にはアステカ帝国を、1532年にはインカ帝国を黄金と宝石を得る為に平然と滅亡させて、南米大陸のほぼ全域を植民地として手中に収めた。そうした中、今後発見されるであろう新たな土地の排他的権利を確保する為にポルトガルはローマ教皇に裁定を求め、所謂「教皇の子午線」(トルデシリャス条約)により世界を二分した。併し、18世紀にブラジル奥地でダイヤモンド鉱脈が発見されると、ポルトガルは盛んに境界線を破って領土を広げると、「スペイン継承戦争」を経て、1750年に「マドリッド条約」を結び、「トルデシリャス条約」は事実上、無効化した。

スペインの歴史家バルデスは「異教徒への火薬の使用は我が天主への焼香である事を誰が否定できようか?」などと述べ、有色人種、非キリスト教徒殺戮を正当化した。スペインの主教ラスカサスは本国の皇太子に宛てた報告書で、「キリスト教徒たちは悪魔に跨がり、弓や槍を構え、前代未聞の殺戮や残虐な所業を始めた。彼等は村々に押し入り、老いも若きも身重の女も産後間もない女も悉く捕らえ、腹を引き裂きズタズタにした。その光景はまるで囲いに追い込まれた子羊の群れを襲う獣と変わりがなかった。彼等は誰がひと太刀で人間の身体を真っ二つにできるかとか、誰が一撃のもとに首を切り落とせるかとか、内臓を破裂させる事ができるかとか言って、酒を酌み交わしながら賭けをした。彼等は母親から乳飲児を奪い、その子の足を掴んで岩に頭を叩き付けたりした。地中に打ち込んだ何本もの鉄棒にインディオたちを縛り付け、その下でトロ火を焚いた。インディオたちはその苦しみに耐えかねて絶望の悲鳴を上げながらジワジワと殺された。キリスト教徒たちはまるで猛り狂った獣と変わらず、さながら村々を絶滅に追いやる人類最大の敵であった。非道で血も涙もない獣たちから逃げ延びた人々は、山に籠もったり、山奥深くに逃げ込んだりして身を隠した。するとキリスト教徒たちは獰猛な猟犬を嗾(けしか)けた。猟犬はインディオを見つけると瞬く間に八つ裂きにした。キリスト教徒たちは免疫の無いインディオたちにチフスや天然痘、梅毒などを感染させた。スペイン一国で、たった80年間で3000万人から一億人のインディオをこの世から消し去ったと言われている。南米大陸には複数の高度な文化文明が存在したが、外敵に対する備えは殆んど無かった。このように書き記されながら、本国には聞き入れられなかった、50年に亘ってインディオたちの窮状を訴え続けたラスカサスの書は、やがて後の世に反スペインのプロパガンダに利用され、スペインは歴史の表舞台から追われて行く事になる。

スペインの繁栄を妬んだ白人国家の中でも、18世紀に栄華を極めた大英帝国は情報戦に長け、反スペインプロパガンダを仕掛けながら、自らもスペインと同様に残虐な手法で次々と植民地を獲得していった。大航海時代に繁栄した白人キリスト教国家は、スペイン、ポルトガルだけが取り分け悪事を働いた訳ではない。白人たちは例外なく人類共通の敵としか例えようの無い振る舞いで、多くの有色人種、異教徒たちに残虐な所業を働いた。経済学者ケインズは、「大英帝国は、こつこつ真面目に働くのではなく、不当利得獲得によりその黄金時代を築いた」と評している。大英帝国の侵略、植民地搾取、海賊行為を指摘したのである。白人たちは異なる神を崇める異教徒たちを次々と屈服させて、キリスト教に改宗させながら、殺戮し、奴隷化して、その地の財宝を奪い、その地の民の主食となる農産物の栽培を限界を超えて最小化し、原住民の人口減少を齎らしながら、自らの富を増やす為に、綿花や珈琲、砂糖黍(サトウキビ)や胡椒などの栽培を強制して、この世の春を謳歌したのである。この強制栽培方式の植民地経営をプランテーションという。東南亜細亜ではルソン島、ミンダナオ島などがスペイン王フィリップの名に因んでフィリピンと名付けられ、フィリピンは米国に騙されて米国の植民地になる前に、327年間に亘ってスペイン人に植民地搾取された。中でも人類史上の一大汚点とも言える「奴隷貿易」を始めたポルトガルは、自らの国に於いても歴史的に奴隷制度を持ち、1543年に初めて日本に接触した当時から亜細亜人を奴隷として他国に売り付けていた。ポルトガルにも主に性的目的から多くの日本人奴隷を連れ帰った。ポルトガル国王セバスティアン1世は、日本人の奴隷交易が予想以上に大規模なものへと成長した為、カトリック教会への改宗に悪影響が出る事を懸念して、1571年に日本人奴隷の交易を中止するよう命令したが徹底されず、1587年に豊臣秀吉はイエズス会の副管区長のガスパール・コエリョに手紙を書き、ポルトガル人、タイ人、カンボジア人に日本人を買い付けて奴隷にする事を即刻中止するよう命じた。勿論、秀吉配下の諸大名が敵対する他藩を打ち負かして捕虜とした日本人をポルトガル人に売り飛ばしていた事も見逃す訳には行かないが、総じて日本は他国と比べて、同じ人間を奴隷とする事に嫌悪感を抱いていた。

日本を含む欧米先進国が、世界各地に植民地を持ったが、白人キリスト教国家と日本の植民地経営は似て非なるものであった。それは理屈を捏ねるより、嘗て大日本帝國の植民地であった台湾やパラオなどが今尚、親日国である事実が雄弁に語っている。同じ日本人が朝鮮人にだけ日本の歴史を見る限り有り得ないような残忍な所業を働いたというのは考え難い。朝鮮人に生来から備わる虚言癖を疑うのが合理的である。台湾にせよ韓国にせよ、日本人が肩入れした国家が日本によって飛躍的に発展した事からも朝鮮人の嘘は明らかである。朝鮮人どもは「過酷な植民地支配」とか「日帝強占」などと醜い嘘を言い募るが、自らの度重なる希望で、条約により平和裡に日本に併合された朝鮮は、断じて日本の植民地などではない。これは「大東亜戦争」に敗れた末に、国際法違反の私刑(リンチ)により冤罪を着せられ、処断された所謂「東京裁判」がつくり出した架空の罪過である。自ら望んで日本に併合され、日本と共に戦い敗れた朝鮮系日本人は、「日清戦争」、「日露戦争」に勝利した強い日本人に諛(へつら)う生き方を積極的に選択したのである。それが卑屈で臆病な事大主義という朝鮮人の民族性であったが、ひとたび日本が米国に敗れると、日本人を弱いと見下すように豹変し、昨日まで共に和気藹々(わきあいあい)と暮らした日本人に鬼畜の蛮行を働いた。朝鮮人とはそういう卑怯な民族なのである。そこを、狡猾な戦勝国米国は見逃さなかった。日本の占領統治にこれほど醜く卑怯な朝鮮人を活用しない手は無い。嘗て少人数で植民地経営をする為に編み出した「分割統治」の手法を日本占領に活かしたのである。「分割統治」とは原住民を互いに争わせて、少人数の白人たちが漁夫の利を得る統治手法である。それに倣って朝鮮人を嗾(けしか)けて日本人を襲わせたのである。

こういった冷酷かつ醜悪な白人の論理を正当化する歴史観こそが「東京裁判史観」という「捏造史観」なのである。先述したように、米国は恣意的に日本を望まぬ戦争に引き摺り込んで、計画通りに思う存分打ちのめしたのである。そこで裁かれた罪過は、白人キリスト教徒たちが有色人種や異教徒に対して歴史的に行なってきた犯罪行為を、憎い日本人一身に負わせた冤罪なのである。「東京裁判」で初めて生まれた「人道に対する罪」は、日本人ではなく、白人キリスト教国家にこそ問うべき罪ではないか? 元来、米国という国家はメイフラワー号で到達したピューリタンたちが果敢に築き上げ、継承してきたフロンティア・スピリットの国と称しているが、実際のピルグリム・ブラザースなどという者たちは、失業者などの喰い詰め者や粗野な犯罪者の一団でしかなかった。ヨーロッパからのはみ出し者が先陣を切って祖国を逃れ、その後、アメリカ合衆国を建国したのである。だから平然と、奴隷に不向きだというだけの理由で、アメリカ・インディアンたちを事実上、絶滅させて、アフリカの村々から強制連行されてきた黒人奴隷を当然のように使役し続けられたのである。日本人に言わせれば米国人は、戦いたくないという日本を半世紀もの昔から計画的に喧嘩を売って、力に物を言わせて打ち負かした人間の心を持たない鬼畜である。戦争は力と力のぶつけ合いであり、勝負は時の運ともいう。戦争に負けたのは事実であるから、負けは負けとして潔く認めるに吝(やぶさ)かではない。併し、ほんの少しでも誇りがあれば、二度と同じ窮地には立つまい、二度と惨めな敗戦の憂き目には遭うまいと、自らを律して精進するのが筋ではないか? GHQ/SCAPの洗脳統治と、日本の社会構造そのものを勝者に都合良く変えられてしまったとは言え、今年で敗戦から73年、建前上の独立から66年が経過している。昭和天皇は日本再興には300年を要すると仰られたが、時代の変化は当時では予想もできなほど目紛しく変化している。現在の尺度で考えれば100年もこのまま敗戦国のまま何も行動を起こさなければ、日本再興は不可能になってしまうだろう。

半世紀以上も昔の事を、然も歴史を捏造してまでも日本を貶め、あわよくば政治的優位に立とうとか、経済的に得をしようとか考え、恥知らずな行動をやめる事ができない朝鮮人(南北朝鮮人・日本国籍朝鮮人・在日韓国朝鮮人)に対して「恥を知れ」などと言うつもりはない。朝鮮人には恥の概念など生涯理解できはしないだろう。「恥の概念」そのものが朝鮮民族には無いのだから仕方がない。併し、国際社会では政治的にも経済的にも、もはや縁を切る事ができない米国に対しては、日本人は真摯に対峙しなければ、この先立ち行かないだろう。もういい加減に日本は戦後を卒業して新しい世界に歩み出すべきである。安倍晋三と密談しに来日したエドワード・ルトワックという国家戦略の専門家は、「日本は戦後日本から脱却して、米国の真のパートナーとしての責任を果たすべきだ」などと手前勝手な理屈を捏ねて、日本での書籍販売部数を伸ばしているが、トランプ米大統領の意を受けたルトワックの理屈には、ある程度の理解は示すべきだが、決して鵜呑みにしてはならない。何やら安倍晋三を稀代の戦略家だと褒めちぎっているようだが、米国がこういう態度に出てきた時こそ日本人は警戒を怠るべきではない。「戦後日本から新しい日本に変革すべき」だという意味に於いては同感だが、日本は決して米国の奴隷国家の地位に安住してはいけない。反米主義に陥るべきではないが、日本は物心両面で日本独自に主権国家の体裁を整えるべきである。米国はこれからも日本をイコール・パートナーなどにはさせないだろうが、例え、近い将来、米国の利己主義の犠牲になろうとも、日本は独自に日本という国家と日本国民を護れるようにしておかなければいけない。当分は米国に負(お)んぶに抱っこするしか道はないが、一刻も早くその境遇から脱却するべきである。それこそが「物心共に『東京裁判史観』からの脱却」なのである。安倍晋三が主張する「GHQ憲法の9条改憲」など、米国の子分の地位を盤石にする愚行でしかない。問題は日本人の精神性の向上である。

米国の人類学者ルース・ベネディクトは著書『菊と刀』(1946年)に於いて、西欧的な「罪の文化」に対して日本は「恥の文化」という特異な文化に類型されるとした。西欧的な「罪の文化」では、道徳は絶対的な標準をもつものとされ、個々人が良心による内面的な罪の自覚に基づいて行動を律する。それに対して日本人の生活に見られる「恥の文化」は、他者の非難や嘲笑を恐れて自らの行動を律するという。従って前者では、自分の非行を誰に悟られなくとも罪に悩むのに対し、後者では、露顕しなければ恥ではなく、思い煩う事はないとされる。この類型論は日本文化論の展開に大きな影響を与えたと言われている。日本人としては、全面的には同意しかねるが、戦後の日本社会を見るにつけ「中(あた)らずと雖(いえど)も遠からず」の部分は確かにあるようだ。果たして、戦後の日本社会に本来の日本人だけが持つ、ベネディクトが指摘するものとは異なる「真の恥の文化」は受け継がれているだろうか? ベネディクトは外見を繕う戦後日本社会だけを観察して、日本を「恥の文化」などと類型して見せたが、ベネディクトの言う処の「他人の目を気にしての恥じる姿」は、本質的に「外華内貧」という言葉で表現される朝鮮人の特性である。美容整形花盛りの韓国社会によく表れている。誰に露見しなくとも、武士の本分に背けば自ら命を絶ち、己れひとりでも人としての道を外れれば、それを恥と感じる心こそ、真の日本人の精神性である。なればこそ、米国から与えられた「奴隷の平和」に安住する戦後日本人に「恥を知れ」と言いたい。日本人よ、お前たちはいつから朝鮮人の真似をするほど落ちぶれてしまったのか!