「大東亜戦争」敗戦後の日本は、実際の戦闘期間である約3年8箇月の2倍近い約6年8箇月もの間、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP=実際は米国一国が編成した占領軍)に占領統治された。この占領統治期間中は元より、高圧的且つ狡猾を極めた洗脳統治を機に、日本人は〈日本という国の主権と日本人としての誇り〉を完膚なきまでに失なってしまった。言い方を換えれば、戦後日本は米国の奴隷国家の地位に甘んじる事に安住し、それは同時に、奴隷国家となった日本の国民もまた奴隷に成り下がった事を意味した。いきなり、こう書き出せば「またこいつは極論を書いている」と呆れられそうだが、確かに「極論」ではあるものの、よくよく考えれば「真実」と大きく掛け離れてはいないばかりか、「真実」に限りなく近い「史実」である事に気付いてくれる方もおられるだろう。戦後の日本が主権国家ではない事は、未だにGHQ/SCAPに当てがわれた「日本国憲法」=『GHQ憲法』を後生大事に守っている事に如実に現れている。自国の憲法をつくるに当たって外国の優れた憲法を取り入れたり、外国人に知恵を借りる事はあるにしても、一から十まで占領軍に草案をつくられ、占領軍がつくった英文憲法を丸々翻訳したものを「平和憲法」だなどと四分の三世紀近くも一字一句変える事無く宛(さなが)ら金科玉条の如く押し戴いている日本政府とそれを積極的に支持する国民の姿は精神的倒錯としか言いようがない。だいいち憲法などの重要法規を占領地に押し付ける行為は国際法で禁じられていた。近隣の特亜三国を見れば、憲法前文にある「…平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」という一文が如何に絵空事であり、その精神が亡国に直結する事態を招く事が未だに分からない日本人の方が、亡国憲法を押し付けて行ったGHQ/SCAPより余程狂っている。首相に居座る安倍晋三が「憲法9条改正」を謳えば、保守を自認する識者の殆んどが、憲法前文の非現実性に触れもせず「9条の部分改憲」を支持するに至っては『GHQ憲法』が如何に日本人の精神を破壊し続けながら亡国の道を突き進んできたかを思い知る。

このBlogでは何回も触れてきたが、主権国家としては誠に恥ずべき『GHQ憲法』など、さっさと『破棄』してしまえばいいのである。憲法など無くても国民は何も困りはしない。英国が良い例である。これもまた「極論」の一言で片付けてしまう今の日本社会の風潮こそが、日本人が陥っている「臆病で根っから温順(おとな)しい奴隷根性」を如実に表していると言える。『GHQ憲法』がそれほど大事なら、その前文に書いてある「諸国民(=中共・韓国・北朝鮮の民)の公正と信義に信頼して、日本国民の生命財産の一切を預けてしまうと腹を括れば良いではないか? 『GHQ憲法』に誠実に従えば日本人(=大和民族)は間違いなくこの地球上から滅び去ってしまうだろう。日本語としては誠に珍妙な言い回しとはいえ『GHQ憲法』の前文には、小学生でも理解できるように明確にそう書いてあるのに、戦後の日本政府と国民は、主人(あるじ)である米国の承認の下で自衛隊という軍隊を持ち、その主人(あるじ)の気紛れで、一度は放棄させられた自衛権・生存権を「9条の部分改憲」で いじましく取り戻して、見っともない駄文を正統化しようとしているのである。もう良い加減、偽善に生きるのはやめて、人として、国として、誠実に生きる覚悟を決めたら良いではないか? 誰に何を言われようと、日本がまともな主権国家に返り咲くには『GHQ憲法の破棄』が絶対条件であるのは言い逃れのしようのない事実である。今の日本社会を見るに付け、真実から目を背ける者にはこの自明の理屈さえ理解できないのが見て取れる。日本が米国の属領であり、日本国民が米国の奴隷である事実は国際社会の誰の目にも明らかである。嘗てこのBlogに書いたように、国際社会は皆その事実を知っているのに、自らが奴隷である事実にさえ気付いていない哀しい奴隷こそが戦後日本人の姿なのである。真実を映し出す鏡でもあれば日本人は腰を抜かすだろう。

その時々で呼称は変わるが、「年次改革要望書」なる米国の命令を日本政府は国民に内緒で忠実に実行してきた。「年次改革要望書」とは、日本政府と米国政府が〈両国の経済発展の為に双方の国が改善が必要と考える相手国の規制や制度の問題点についてまとめた文書〉で、毎年日米両政府間で交換されてきた。正式には「日米規制改革および競争政策イニシアティブに基づく要望書」( The U.S.-Japan Regulatory Reform and Competition Policy Initiative)という。民主党の鳩山政権の時に表向きは廃止されたが、米国の日本に対する口出しが無くなったなどという事はない。双方向と謳いながら、日本側から米国側へのいじましく遠慮がちな要望は今までに一度たりとも実現されていない。当たり前である。主人(あるじ)が損をする奴隷の要望など叶えてくれる訳が無い。未だに日本政府は米国からの様々な圧力に一方的に屈しているというのが実情である。米国側からの要望が施策として実現した例として、「建築基準法の改正」や「法科大学院の設置」、「著作権の保護期間の延長」や「著作権の強化」、「裁判員制度を始めとする司法制度改革」、「独占禁止法の強化と運用の厳密化」、「労働者派遣法の改正(労働者派遣事業の規制緩和)」、「郵政民営化」といったものが挙げられる。いずれも皆、日本社会に馴染みの薄いものだが国民が知らぬ間にするすると法制化されてしまっているのである。首相であった小泉純一郎が竹中平蔵の悪知恵を借りて「労働者派遣法」の適用範囲を広げて、「派遣労働者」という日本社会には本来馴染みの薄い「低賃金労働者層」を生み出したのも、日本国民の貴重な蓄えであった「郵便貯金の民営化」をしてしまったのも、結局は日本を喰い物にしたい米国政府と米財界の意思を実現したものに過ぎなかったのである。安倍晋三が「外国人労働者」という名の『移民』受け入れに必死になっているのもまた米国の意思に従っているに過ぎない。「再販制度・特殊指定の廃止・ホワイトカラーエグゼンプション」なども皆、米国から執拗に迫られた要望(=命令)である。「ホワイトカラーエグゼンプション」は、「高度プロフェッショナル制度」(=実態は「残業代ゼロ法案」「低賃金働かせ放題法案」)と名を変えて安倍政権が取り組んで様々な社会問題を引き起こしている。

日本に上陸したAmazonが採算を度外視した戦略で瞬く間に先行していた楽天を追い抜いたのも米国政府が予め強引に筋道をつけたからである。今や扱っていない製品はないといわれるほど品揃えが豊富なAmazonであるが、実際、家電量販店で買うよりAmazonで買う方が安い場合が多いし、あらゆる製品の選択肢が格段に多いのは大きな強みだろう。実店舗で探すより先ずAmazonをチェックする。Amazonを探して見つからなければ近くの実店舗にも恐らくは無い。日本国民の消費行動は知らぬ間にそんな風に変化してきた。無理な競争を仕掛けられる実店舗の多くはやがて廃業に追い込まれるだろう。あらゆる顧客ニーズに対応しているAmazonが日本で大成功しているのも、米国政府と米産業界が影に日に日本政府に圧力をかけて、予め日本国内の様々な規制を撤廃させたからなのである。社会の進歩に伴う副作用と言えばそれまでだが、Amazonが打ち出した「低価格戦略」や「プライム会員は翌日配達・送料無料」などのサービスは、運送会社の人材不足や、物流費の高騰に甚大な影響を及ぼしている。一昨日(11月24日)も運送会社が一斉に運賃値上げに踏み切るニュースが報じられたが、これについて温順(おとな)しい日本の消費者からは何の苦情もあがらない。寧ろ当然と受け止めている節がある。中共と貿易戦争を演じ、北朝鮮と核廃絶交渉中を理由に、何が何でも「日本は韓国と協力しろ」と米国に言われれば、日本は韓国に何を言われても何をされても、まともに文句すら言えず、大使召還や経済制裁すらできないのだから、諸外国から指摘されるまでもなく日本は米国の奴隷同然ではないか? そもそも有色人種で唯一欧米列強に伍した日本を勝手に仮想敵国として数十年も前から周到な戦争計画を立てて「大東亜戦争」に引き摺り込んだ末の「戦後世界秩序」のひとつが米国による日本の奴隷化なのである。

最近のBlogで取り上げた米国の「オレンジ計画」について思い出していただきたい。米国は、日本が国を開いて瞬く間に近代化を成し遂げ、必然的に清帝國やロシア帝國と衝突すると、どうせ勝てやしまいと高を括って高みの見物を決め込んでいたが、日本が本当に無敵と思われた大国を討ち果たすのを見て脅威を感じた。唯の脅威ではない。当時の米国が(…恐らく現在の米国の白人たちも持ち続けている)根強い人種偏見に裏打ちされた「醜い感情の発露としての脅威」である。日本が前もって程良い頃合いを見て対露戦争講和の仲介を依頼していたセオドア・ルーズベルト米大統領は、戦勝国が敗戦国から受け取るべき戦時賠償金も領土獲得も一切無しとする「日露戦争の講和」を勝手に決めてしまった。当時、戦勝国は莫大な賠償と広大な領土を受け取るのが国際常識であったが、T・ルーズベルトはそれを許さなかった。その後の第一次世界大戦の敗戦国となったドイツ帝國は第一次大戦終結後のベルサイユ条約(1919年)で、ドイツに課せられた莫大な賠償金の支払いのうち、米国向けについては2010年に完済し、フランスなどその他の戦勝国には2020年を目処に完済する予定である。何と未だにドイツは第一次世界大戦の戦時賠償金を支払い続けているのである。如何に敗戦国ドイツに課せられた賠償金が莫大であったかが分かる。こういった史実は「戦後教育」では絶対に教えない。当時のドイツのGNPの20年分と言われる戦時賠償金の他、ドイツはアルザスロレーヌ地方や南太平洋に点在する植民地も悉く取り上げられた。(第一次世界大戦の敗戦国はドイツ帝國だけではないが、ここでは省く。(ご興味のある方は、 を参照されたし)…この一時を見ても、日露戦争の講和条件で日本の取り分をゼロにしたT・ルーズベルトの悪意が理解できようというものだ。そればかりかT・ルーズベルトは、朝鮮が日本を頼るように仕向けて「日韓併合」という多大な損失を日本に負わせもした。日清・日露の戦争に日本が勝利するのを見届けると、即座にT・ルーズベルトは「行かないでくれ」と泣いて縋る朝鮮人を尻目に朝鮮の米公館を早々と引きあげさせた。その時の米外交官は「お前たちの朝鮮は国の体(てい)を成していない。これからは日本を頼れ」と言い捨てて行ったという。T・ルーズベルト自身も「私は日本が朝鮮という厄介者を背負い込んで混乱するところが見たい」と吐き捨てている。今の朝鮮人が詐称する「日韓併合」は「日帝強占」とか「過酷な植民地支配」というのを追認する日本政府と自称識者たちは無知である。日本側に一切の野心が無かったとは言わないが、そもそも「日韓併合」は朝鮮側からの執拗な懇願を契機に大損失を覚悟で日本政府が受け入れたものである。そして、その裏にはT・ルーズベルトの陰謀があった事実も見逃してはならない。

このT・ルーズベルトに見られる日本人に対する「人種偏見に満ちた悪意」が、日本を仮想敵国とした「オレンジ計画」の根本にあり、或いはまた、彼の甥に当たるフランクリン・ルーズベルトが何故あれ程までして日本を追い詰めて行ったかという度を越した行為の根本に在るのである。戦後の日本人は「大東亜戦争」という史実が持つ意味を何も考えずにマスメディアや「戦後教育」に教えられるままに「太平洋戦争」などという、米国が日本の大義を覆い隠す為に捏造した呼称を無自覚に使って過ごしてきた。「東京裁判史観」に歪められた「戦後教育」に洗脳され切っている今の日本人は、先人が紡いできた血の滲むような史実にすら目を向ける事すら許されない米国の奴隷なのである。戦後の日本人には、米国の悪意とその威を借りた朝鮮人の手になる日本政府が加担している「東京裁判史観」と「戦後教育」という軛(くびき)から逃れて、自ら歴史を学ぶ事でしか、先人の無念と我が国の正当性ある歴史を理解できないだろう。その学ぶべき真実の歴史は、現在の常識ではタブー視される類のもので在るが、悪しき洗脳から目覚めない限り、日本人には打破するには余程の勇気が要るタブーであり続けるだろう。「タブー=悪い事」と短絡的に考えずに、先ず「嘘に塗れた常識」を疑う事から始めないと、73年間もの長きに亘る洗脳から逃れられはしない。同じ日本人としては、勇気を以って真実に目覚めて欲しいと念じる他無い。「日本は侵略戦争をしたのだから嘗て迷惑をかけた国々に謝罪・賠償し、経済的にも技術的にもできるだけの誠意を示すのは当然である」…という多分に偽善的な偽りの贖罪意識は、本来日本人が感じる必要のないものである。歴史的に人類に危害を及ぼしてきたのは白人列強諸国であり、日本敗戦後は罪無き民族を苦しめているのは中国共産党の一党独裁政権である。朝鮮の如きはその時々の強者に諂(へつら)い、弱い者虐めに卑劣さと残忍性を剥き出しにする卑怯者でしかない。その朝鮮人に日本は未だに苦しめられているのであるが、肝心の日本人にその自覚が無いのだから情けないというしか無い。

現在の日本と米国を客観視すると、米国はユダヤ人に、日本は朝鮮人に、それぞれ国家の中枢を乗っ取られている様がよく見える。朝鮮人といえば事大主義だから、日本は益々米国への隷従姿勢を強めていく。日本の近隣には中共という身勝手で残忍な大国が立ちはだかっているが、中共という人類共通の敵の所業は、嘗て日本を追い詰めた白人列強諸国の生き様と瓜二つである。日本が不当に追い詰められ、戦いに打って出ざるを得なくした者たちこそ当時の人類共通の敵である白人列強諸国であった。当時の白人たちはほぼ世界全域を手中に納めていた。白人に植民地搾取されていた国々は日本が白人の大国であるロシア帝國に勝利する報に接して、白人は決して打ち勝つ事ができない神などではない事を肌感覚で追体験した。それを成し遂げた東洋の小国日本の姿に勇気付けられたのである。日本人は、支那人の横暴は悪い事と理解できるのに、白人が犯してきた歴史的罪過に対しては極めて鈍感である。白人の罪を罪と認識できる日本人はごく少数派であろう。彼等白人たちは過去も、恐らくは現在も未来も、人種偏見を完全に克服する事はできないだろう。人種偏見に基づく白人たちの悪事もこれからの世界を覆う暗い影となって国家再興を求める日本人の行く手を阻み続ける事だろう。アメリカ・ファーストを唱えるトランプ米大統領の任期は精々あと2〜6年だが、米国がトランプを生み出した背景には、彼等が克服し難い白人優越主義、簡単に言えば自分たちさえ豊かな生活ができれば良いという、白人たちが歴史的に剥き出しにしてきた身勝手さが確かに見え隠れしている。米国の白人たちは米国は白人が築き上げた国家だという自惚れがある。米国は移民大国(実際は先住民やアフリカ人奴隷の屍の上に繁栄し成り上がった略奪大国)なのだがヨーロッパの白人が移民してくるなら未だしも、有色人種や異教徒が大挙して押し寄せ、やがては今の自分たち白人の人口を上回ってしまう事態を快く思っていない。そう考える米国籍の白人は大勢いる。隠れトランプ ファン」という言葉が象徴するように、知性が高く自らを客観視できる米国人は、この身勝手な本心を隠そうとする。米国籍の白人たちは、言葉に出す事すら憚られる本音を隠し持っているのである。

そんな白人至上主義に嘗て真っ向から挑んで敗れ、国家も歴史も改造されてしまったのが敗戦後の日本である。未だに「東京裁判史観」に捉われ、偽りの贖罪意識と捏造史観を刷り込む、所謂「戦後教育」と偏向マスメディアにより、今の日本人は先人が打ち立てた偉業を罪深い「戦争犯罪」と信じ込まされている。世界中を植民地として侵略し搾取し尽くしていた白人列強諸国の天下を覆したのは我々の先人たちの人類に対する献身であったと言っても過言ではない。今の日本人には、嘗ての白人たちが犯してきた人類に対する罪過を不当にも一身に負わされた先人の無念さと、戦後日本人(=自分たち)の惨めさが全く見えていない。我々の先人がもし立ち上がらなかったら世界は未だに白人諸国の天下であっただろう。有色人種の国家が白人宗主国から独立し得たのは、「白人に逆らっても勝てる訳が無い」と思い込んでいた植民地搾取されていた人々に、我々の先人が結果的には自らの命と国を賭して敗れたとは言え、「民族自決」の手本を見せて勇気を与えたからである。先人とその子孫である我々が負った代償は想像以上に大きかったが、その結果として世界中の白人の植民地は見事に独立を果たした。先人の献身は世界を肌の色や宗教、文明の後進性などからの差別から解放し、新しい時代の幕を開けたのである。日本人が世界征服を企んで侵略を重ねたなどという捏造史観を信じてはいけない。

「大東亜戦争」に敗戦した後、日本人は戦勝国(=米国)に散々貶められ、日本再興の芽を悉く摘まれてしまった。罪深いGHQ/SCAPは日本だけに事後法である「人道に対する罪」という冤罪を負わせ、公職追放令を発し、検閲や焚書を行ない、在日朝鮮人を日本の中枢に潜り込ませて、日本再興の可能性を徹底的に阻んだ。当時GHQ/SCAPの手先として日本の枢要な各層に潜り込んだ在日朝鮮人の子孫の人口は、私の試算では1000万人に迫る。中には得体の知れない「背乗り朝鮮人」も数多く日本の戸籍を獲得している。そして日本のマスメディアは米国に批判的な一切の報道を禁じられ、そのような言論統制が実施されている事自体が伏せられた。一般国民が知らぬ間におよそ1万人ものマスメディア従事者が検閲に加担したと言われているが、自らの行為を恥じた彼等は自分たちが検閲に加担した事実をその後もずっと隠し続けた。「サンフランシスコ講和条約」締結により占領軍が日本を去った後も、彼等は検閲に関わった事を秘密にした。かくして言論統制の事実は表向きに語られる事はなくなり自己検閲が続けられたのである。米国の奴隷・傀儡の役割を務めた日本政府もまた同じ道を歩んだ。GHQ/SCAPの手先として潜り込んで権力を得た朝鮮人が占領軍と共に日本を去る訳もない。彼等はあらゆる権力中枢に獅子身中の虫の如く蔓延った。政府も財界も法曹界も教育界もマスメディアも芸能界も、悉く朝鮮人に汚染されてしまったのである。だから解決すべきそういった事どもに日本政府は全く取り組む姿勢を示さないのである。歴史的に見てGHQ/SCAPほど比類なき悪どさで占領統治をして退(の)けた例を私は知らない。日本を滅茶苦茶にした挙句に、自らの罪過を未来永劫 闇に葬り続けるカラクリを仕掛けて行ったという意味で、GHQ/SCAPの所業は限りなく罪深いものである。

GHQ/SCAPは、その根底に人種偏見に基づく悪意を秘めて、戦後日本の枢要な各層に少なからぬ朝鮮人を紛れ込ませてしまったから、日本の支配層に自浄能力を期待しても無理である。朝鮮人は一旦組織に潜り込むと次から次へと仲間の朝鮮人を登用する。朝鮮人政治家は朝鮮人政治家を育て、財界人も朝鮮人を重用する。朝鮮人の大学教授は朝鮮人学生に目をかけ、法律家も同じである。公職追放例の情報源は日本に詳しい在日であったが、マスメディアの検閲は前述のように多くの日本人が関わった。彼等はタブーを犯した少年が互いに仲間意識を持ち庇い合うように一般の日本国民に知られないように細心の注意を払いながら自己検閲に精を出した。在日朝鮮人の増殖と、裏切りを庇い合う事で更に裏切りの深みに嵌ってしまった日本人の負の連鎖は、GHQ/SCAPが仕掛けた日本の再興を阻む永遠に続くドミノ倒しである。この永久運動には新たな脅しなど要らない。ただ見ているだけで、日本は自らを貶め続け、二度と再び米国に楯突く事はできないのである。この悪魔の連鎖を止められるのは日本人だけである。真実に気付いた日本国民が結束して、奴隷の平和に胡座をかいて悪乗りを続ける既存勢力に戦いを挑むのが一番の近道なのだが、それは国民の中から救世主でも現れない限り無理だろう。併し、真実を知るひとりの日本人が10人の日本人を説得できれば、その10人は100人となり、100人は1000人となる。途中で諦めさえしなければやがては日本を救い出す一大勢力となる可能性もある。その一縷の希望を信じて信念の発信をやめない事が何より重要と考える。