今般の米国大統領選挙に於いて現職のドナルド・トランプ大統領再選の確率は未だ消えてはいない。日米ともにマスメディア、ソーシャルメディアの情報は全く当てにならない。寧ろ、伝え聞く情報は、逆に捉えた方が正しいとさえ言える。トランプは、その強い個性故(ゆえ)つくり出した敵も多い。米国のリーダーとしては当然の「アメリカ・ファースト」を掲げ、只管(ひたすら)米国民の利益を追求し、実際、選挙公約のほぼ全てを実行した大統領は歴史的にも極めて稀であるのだが、それゆえ強大な闇の勢力と敵対するのは必然であった。因みに、トランプが実行していない選挙公約は「ヒラリー投獄」だけであるトランプが戦っている相手は民主党でも中共でもなく、無知ゆえに左傾化してしまった民主党支持者たちでもない。自らの姿を隠しつつ、200年に亘り実質的に世界を支配し続けてきたロスチャイルド家を筆頭とした国際金融資本(+α)が姿を変えた深層政府(ディープステート=Deep State)である。証拠は提示できないが、エイブラハム・リンカーンやジョン・F・ケネディを暗殺したのも「ディープステート」(=DS)とする説がある。ケネディ兄弟は民主党でありながら反共産主義であった。暗殺された米国大統領に共通するのは、「DS」を構成する金融資本家たちを決定的に敵に回す、彼等が握る「通貨発行権」を奪って「政府通貨発行」を試みた事だと言われ、これは考察を深めれば深めるほど説得力のある解釈である。トランプは通貨発行権について言及した事はないが、彼が唱える「アメリカ・ファースト」は「DS」を潤す「重商主義的グローバリズム」とは相容れない。「DS」については、トランプ大統領自身が演説で明確に「Deep State」という言葉を用いて度々言及している。トランプは自身が戦っている相手を明確に理解している。この機会に「DS」の支配者、ロスチャイルド家を筆頭とした国際金融資本家たちの底知れぬ闇の権力に眼を向けてみるのは決して無意味ではないだろう。ロスチャイルド家とは、世界の金融、石油、情報機関、原子力、軍事、政治、食品、メディア等々凡(あら)ゆる利権を支配するユダヤ系ドイツ人の一族である。日米ともに義務教育や大学教育などでは、闇の勢力としての国際金融資本の巣窟である「DS」の存在や、その実力や悪事について絶対に教えてはくれないが、自ら学ぶ志のある者なら決して眼を背けて知らないで済ませられる存在ではない。

米国は今、大統領選挙という一大イベントと共に、建国の理念が込められた「憲法の危機」に直面している。今、米国民が立ち上がらなければ米国の「言論の自由」は完全に失なわれてしまうだろう。社会主義者・共産主義者・全体主義者・重商主義的グローバリスト達に乗っ取られた民主党や一部のエリート集団は、今まさに白日の下で米国民から「言論の自由」を奪っている。主要メディアやFacebook・Twitter・YouTubeなどネットの世界までもが検閲による言論統制を敷いている。Googleは獲得したビッグデータに基づいて、民主党支持者にだけ事前に投票行動を促し、共和党支持者から大統領選挙の話題を遠ざけたと言われる。恐らく検索内容などのプライベートな情報も、監視・蓄積・統制されているだろう。主要メディアは現職大統領の演説内容が気に入らないからと、公然とテレビ中継を中断してしまったし、Twitterも現職大統領のアカウントを検閲し、ラベルを貼ったり、ブロックした。ここまで露骨に足並みを揃えたマスメディア、ソーシャルメディアの行為は「クーデター」以外の何ものでもない。民主主義国家での言論統制が横行するのは日本だけかと思っていたが、米国に於いて現実に「クーデター」が起きるのを目の当たりにするとは、思いもよらず慄然(りつぜん)とさせられる。多様化だの多文化共生を叫び、平和主義や人道主義を掲げ、殊更(ことさら)権力濫用を批判する反政府左翼こそが、自らの主張と異なる思想を公然と実力行使で排除するのであるメディアがトランプ敗戦、バイデン勝利を報じても暴動は起きていないが、逆であれば略奪や暴動が起きただろう。実際、主要メディアがバイデン当確を報じても、バイデンとハリスが勝利宣言の小芝居をしても、トランプ支持者は暴徒化する事なく整然と抗議デモ・抗議集会を行なっている。従って今までの略奪暴動は民主党支持者や反政府左翼の仕業であると考えるのが妥当だろう。バイデン側は明らかに大規模な不正選挙を展開している。このような組織的犯罪行為を黙認してしまえば、6割がキリスト教徒だという共和党支持者は、やがては「教会に行く権利」をも奪われてしまうだろう。憲法修正第一条の「信教・言論・出版・集会の自由、請願権」・第二条の「武器保有権」も奪われる。牙を剥き出した反政府左派勢力が権力の座に君臨すれば、国民から「法的手続きの権利」までをも制限し、法治国家である事すら放棄する共産主義独裁国家への方向に突き進んで行くだろう。もしそうなれば、個人の発言が支配層のエリート達と対立した場合、今の陪審員裁判さえ経(へ)る事なく刑務所にぶち込まれる。米国人は「憲法」により保障された凡(あら)ゆる自由を失なってしまうのだ。これが「憲法の危機」でなくて何であろうか? 今、立ち上がらなければバイデンならぬカマラ・ハリス政権下での束縛された社会が待っている。ハリス個人にそんな強大な権力はないが、裕福なグローバリストたちが支える「Deep State」にはその実力がある。

トランプ大統領が戦っている本当の相手とは、いったい誰なのか? 米国人も日本人も真剣に考えるべきだ。表向きは、米政界の約半分を占める民主党とその支持者たちだが、彼等にはマスメディア、ソーシャルメディア、ウォール街の富豪たち、シリコンバレーのTeck Giantsと呼ばれる巨大企業群が味方している。更に、公然と米国の覇権に挑む中国共産党が主だった敵である。併し、トランプ大統領の真の敵は、米国のみならず世界を陰で支配している「Deep State」なのである。私たちは世界の富豪の名を何人も挙げる事ができる。ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロスなどの名が直ぐに思い浮かぶ。併し、彼等の他にロックフェラー、モルガン・スタンレーなどの金融資本家一族をも差配する真の権力者が存在する。その陰の支配者こそ、世界一の大富豪一族ロスチャイルド家である。ロスチャイルド家の財力は公にされていないが、ビル・ゲイツのざっと1,000倍は悠に超えると言われている。倍率の桁(けた)がひとつふたつ違うかも知れない。ロスチャイルド家の名は主要メディアも滅多に取り上げる事がない。歴史を左右する程の途轍もない悪事を企て実行してきた闇の支配者だからこそ、目立つ事を嫌って名を伏せ、メディアを自在に操って自らの存在を隠匿しているのである。ロスチャイルド家の執事役はジョージ・ソロスが務めていると言われている。正式に決まっていないにも関わらず、主要メディアは次期大統領をバイデンだと結論付けた。英仏豪を始めとした主要国や台湾の蔡英文もバイデンに祝辞を送っているのを見て、日本の菅義偉首相も最初は控えめにTwitterで祝福するに留めていたが、遅れてなるものかと遂にバイデンと電話会談までして祝意を示した。現段階では米国大統領はドナルド・トランプただひとりであり、トランプ再選の可能性が残されているにも関わらずである。世の中、薄情と言えば薄情である。日本には真面(まとも)な情報機関などないが、少なくとも英仏は優秀な情報機関を持っており、活発に諜報活動を展開している筈である。穿(うが)った見方をすれば、優れた情報網が機能しているからこそ、今後の司法の場で選挙の不正さえ証明できれば、次期大統領としての正統性がトランプ側に与えられるのが筋だとしても、戦っている相手が絶大な闇の権力を誇る「Deep State」であると見て、最終的には「ハリス、バイデン政権」(バイデン、ハリスではない)に落ち着く事を見越しているのかも知れない。ロシアのプーチン、メキシコのオブラドール、ブラジルのボルソナロは正式に決定する前にバイデンに祝辞を送る事を拒否している。それが筋と言うものだ。もしトランプが再選されたら、菅義偉はどのツラさげてトランプ再選に祝意を示すのだろうか? 日本政府の態度は、既に日本が「DS」に屈している証である

では何故、自由・民主主義国の盟主たる米国が…世界一強を誇った米国が、知らぬ間に「Deep State」に支配され、ここまで左傾化して共産化への闇に向かってしまうのか? 米国でさえも「DS」の手先、中共の浸透工作にここまで追い詰められてしまうのだから、地政学的にも縁深く、距離的にも極めて近く、主権国家としての防衛意識が低い日本など、赤子の手を捻るほどに共産主義思想の浸透工作など容易(たやす)いだろう。従ってトランプ大統領の戦いは、日本にとっては他人事(ひとごと)では済まされない。この機会に日本人は自分の頭で考え、是非とも教育機関やマスメディアが決して語ろうとしない「DS」の真相を理解して欲しい。そして、願わくばトランプ大統領が勝利する姿を観て、日本人もそこから正義や伝統的価値観と国家主権を守り抜く気概と勇気を学んで欲しいものである。本稿の本題であるDSの餌食になって米国が左傾化してしまった経緯」を語る前に、「DS」の頭目、ロスチャイルド家について一通りの説明をしておきたい。

ロスチャイルド家発祥の地は、ドイツのフランクフルトである。ゲットーと呼ばれる、16世紀以降、欧州諸都市に於いて、ユダヤ教徒をキリスト教徒から隔離する為に設けられた地域からこの一族の歴史は始まった。当時、ロスチャイルド家には市民権すら与えられていなかったが、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは、古銭蒐集(しゅうしゅう)の趣味を持つ名門貴族ヘッセン家のウィルヘルム9世に取り入って大金を拠出させて、金融の概念が確立していなかった当時は賤業と見做(みな)された高利貸しを始めた。18〜19世紀後半の戦乱の時代、マイヤーは死の商人として欧州諸国を駆け巡り、莫大な財産を築いた。初代マイヤー・アムシェルはドイツに留まり「ロスチャイルド商会」を設立し、有り余る資金を元手に、次男サロモンはオーストリアで、三男ネイサンは英国で、五男ジェームズはフランスで、それぞれ「ロスチャイルド商会」を創設した。パリのジェームズとウィーンのサロモンが協力して欧州全体をカバーする通信と馬車輸送のネットワークをつくり上げ、そこから誰よりも早く得られる情報を利用して、ロンドンのネイサンが金や通貨の投機で大儲けしていった。それこそ今日の国際金融のビジネスモデルの原型である。英国へと渡ったネイサン・ロスチャイルドは、世界一の金融王として英国が欧州同盟諸国に提供した資金の半分を調達したという。そして、ネイサンは世紀の大儲けの機会を見逃さず大成功を収めた。ネイサンが賭けに出たのは、皇帝ナポレオン率いるフランス軍と、英国=オランダ=プロイセン連合軍が相見(あいまみ)えた1815年の「ワーテルローの戦い」である。この戦争で英国がフランスに敗れれば、英国の欧州に於ける利権が全て失なわれかねないという正に大一番の戦いであった。英国は膨大な国債発行によって軍資金を調達していた。英国が負ければ英国の国債は大暴落する。この機に狙い定めてネイサン・ロスチャイルドは一芝居打ったのである。ある日の朝、ロンドン取引所でネイサンは、青ざめ、疲れきった顔をして、急に英国債を売り始めた。ネイサンが英国に莫大な投資を行なっており、誰よりも早い独自のネットワークで情報を素早く手に入れる為の手段(個人所有の高速船など)を有していたのは誰もが知るところであった。その為、ロンドンの市場関係者たちは「ロスチャイルドが債権を売るという事は英国がナポレオンに負けた」からだと考え、我先にと債権を売り始め、最終的に英国債は大暴落した。併し、実際は英国は大勝利していた。 当然、戦勝国である英国の国債は、大暴落した次の日の英国大勝利の報(しら)せと共に一気に高騰した。 併し、英国債はネイサンが売りに出た事で大暴落し、英国勝利の一報と共に大高騰したのである。ネイサンは、英国敗北を偽装して英国債を売りまくるふりをしながら、秘密裏に代理人を使って、紙屑同然に暴落した英国債を買い漁ったのである。多くの裕福な投資家と、ほぼ全ての名門の家系を破産させる一方で、ネイサンは天文学的な利益を得た。この日の儲けで英国ロスチャイルド商会のネイサンの財産は2500倍に膨れ上がったと言われている。 

汚いと言えば実に卑劣で汚い遣り口だが、ロスチャイルド家にとっても、世の趨勢も、金儲けに成功した者が勝者になるのが常である。敗戦国となったフランスが、英国=オランダ=プロイセン連合に支払った賠償金の総額は7億フランに達した。この支払いを公債として引き受けたのがフランス・ロスチャイルド商会のジェームズ・ロスチャイルドである。 彼は、この公債を売却して得た資金を現代のヘッジ・ファンドと同様に投機家への貸付けに活用しながら、年間50%の暴利を貪ったといわれている。 19世紀初頭には、多くの国家がロスチャイルド兄弟に事実上買収された。公債発行に依存した国家は借金をつくっては、その2倍近い金額をロスチャイルド商会に支払うという債務の罠に嵌(はま)った。正に汚い高利貸しである「大東亜戦争」敗戦直後の混乱期に、日本に不当に居座り、或いは密航してきた朝鮮人も、日本人相手の高利貸しでボロ儲けをして、被害者ヅラをしながら在日朝鮮人富豪となり、日本の支配層に収まって絶大な権力を振るっている。孫正義の実父も高利貸しで財を成し、息子がソフトバンクを創業する資金をつくった。 話を戻すが、欧州に於いて相争う英国、フランス、ドイツ、イタリア、オーストリア(+ロシア)の対立構造の隙間を巧みに泳ぎ回り、敵対する双方に投資して、必ずトータルで儲けを出すという、今日のヘッジ・ファンドの手法で、ロスチャイルド一族は利益を一手に独占したのである。この一族は、英国首相にスエズ運河買収と建設資金を提供し、植民地インドの鉄道資金の80%を貸し付けた。マラッカ海峡の権益も、メルセデス・ベンツも、世界最大のダイヤモンド生産企業デビアスも、この一族からの投資で大きくなった。化粧品のエスティローダも、ワインのシャトー・ラフィット・ロートシルトも、世界中の国や企業がこの一族の投資を受けている。彼等は英国とフランスを金融で支配した後、ドイツとイタリアを人質にとって「ウィーン体制」を構築した。「ウィーン体制」とは、フランス革命とナポレオンが生み出した「自由と平等、国民の統一という革命理念を否定」し、革命以前の絶対王政の支配権を復活させる為の反動体制であり、正に今の米国が奪われかけている「自由・民主主義体制」とは対局に位置する

少々遠回りしたが、そろそろ米国を分断した「左翼思想」、民主党を狂わせ、インテリ層や多くの若者たちを虜(とりこ)にしている「社会主義思想・共産主義思想」がどのように「自由・民主主義国にして資本主義国の盟主」である米国に浸透してしまったのかを解説していきたい。時代は凡そ200ほど遡る。1823年、ワイマール時代のドイツのフランクフルト大学に「社会研究所」が設立された。出資者の多くは、ロスチャイルド家の後に続いて金融業で大儲けしたユダヤ人富豪の跡取りたちだった。そして研究者も例外は居たが殆んどがユダヤ人だった。「フランクフルト学派」とは、ルカーチ、グラムシの理論をベースにマルクス主義を進化させ、これにヘーゲルの弁証法とフロイトの精神分析理論の融合を試みた、批判理論によって啓蒙主義を批判する社会理論や哲学を研究したグループを指す。「フランクフルト学派」についての解説は、難解で面倒だし、本題から逸れるので詳細は省くが、この「フランクフルト学派」は、1933年から1945年までの「国家社会主義ドイツ労働者党(NSDAP、ナチ党)」によりドイツから追放され、その殆んどが米国に亡命して生き延びた。ヒトラーから逃れて米国に拠点を移して共産主義思想を拡めてきたのである近年、「サイレント・インベイジョン」(静かなる侵略)という言葉で、中共政府による共産主義思想の侵略的浸透工作が語られるが、中共政府誕生の遥か以前から、米国の左傾化・共産主義化が、この亡命してきた「フランクフルト学派」の研究者たちによって米国内に浸透していったのである。浸透と言うより、数世代かけて米国を蝕んできたと言った方が相応しい。そこに中共の侵略的浸透政策が加わった、サイレント・インベイジョンの挟み撃ちに今の米国は晒されているのである「教育は国家100年の計」と言われるが、米国アカデミズムはマルクス・レーニン主義が擬態した「フランクフルト学派」によって「紅魔」一色に染められていった

そういう状況にありながらも、保守層が大勢を占めていた米国は、過去に道を誤り、大日本帝国を殊更(ことさら)敵愾視し、蒋介石に肩入れして、結局は毛沢東による中華人民共和国建国を実現させてしまった。これも「Deep State」の深謀遠慮の為せる技である。そして、第36代米国大統領リチャード・ニクソンとヘンリー・キッシンジャー国家安全保障問題担当大統領補佐官の時代に「米国は誤ってフランケンシュタインがいる扉を開けてしまった」と後のニクソンは述懐している。未だに親中派であるキッシンジャー元大統領補佐官、元国務長官こそ「DS」の代理人である。キッシンジャーは97歳6箇月という老齢ながら、「トランプ政権下でぎくしゃくした米中の意思疎通を修復する事がバイデン次期政権にとって急務になると指摘、さもなければ軍事衝突への事態悪化もあり得る」と警告した。更に、バイデン次期政権についてキッシンジャーは、「新型コロナウイルスという共通の脅威が両国の政治的対話の突破口になるよう期待している」などと述べた。疫病蔓延の初期に隠蔽工作をした習近平へのお咎(とが)めは無しである。正に、悪魔の囁きだ。断言するが、米国であろうが、日本であろうが、欧州諸国であろうが、「共産主義の体裁をとる独裁国家 中共」との共存など民主国家には不可能である。新型コロナウイルス・パンデミックの元凶である中共政府と対コロナ共闘を組むなど正気の沙汰ではないそのような容共政策こそ、米国の存続を危うくする。仮にそうしたとしても、大チベット(チベット自治区)・東トルキスタン共和国(新疆ウイグル自治区)・南モンゴル(内モンゴル)への侵略と非人道的弾圧の数々を、中共政府がやめる事など有り得ないし、民族浄化政策により消されてしまった満洲国が戻る事はない。況(ま)してや米国に蔓延る共産主義勢力の侵略的浸透工作は、止(とど)まるどころか更に勢いを増してしまうだろう。

「第二次世界大戦」と呼ばれる欧州広域・露・米の戦争や、「大東亜戦争」の開戦時や戦争終結当時は、米国の中枢であるホワイトハウスにも共産主義が蔓延(はびこ)っていた。当然、日本を占領した連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)にも共産主義者が紛れ込んでいた。敗戦後の日本でも共産主義の恐ろしさを知らないインテリ層に、共産主義革命を夢見る過激派かぶれが多く現れ、公安に逮捕されたが、その共産主義の残滓(ざんし)が日本共産党という政党である。日本共産党の党是(とうぜ)には、つい最近まで日本に於ける「共産主義革命」の理想が掲げられていた。そして、種類は違い敗戦後の日本社会の方が異常性に於いては特殊だが、米社会同様、左傾化の毒が蔓延している。日本社会の異常性とは「朝鮮悪」の蔓延であるが、これについては別項で詳述する。「朝鮮悪」を除けば、日本社会も今の米国社会同様、多様化・多文化共生という強制・マイノリティの存在感の肥大化と容認の強制・LGBTの正当化と国家承認の要求、そして自虐史観という精神汚染が広く蔓延して、国の先行きを暗くしている。第一次世界大戦が終結した後、10月革命を経たロシアにソビエト連邦が誕生した事で、米国ではボリシェヴィキ、アナーキズムに対する警戒心が高まった。「米国対日協議会」が発足した1948年には、国務省職員のアルジャー・ヒスが、米国共産党員でソ連のGRUの諜報員であったウィテカー・チャンバーズからヒス自身もスパイであると告発を受けた。ヒスは「非米活動委員会」で以前スパイ行為を否定していたため偽証罪で訴追され1950年に有罪判決を受けた。ソ連は第二次大戦中から米国内に諜報網を構築して、原爆開発の情報などを入手していた。1950年にはドイツ出身の英国人で「マンハッタン計画」に参加していた物理学者クラウス・フックスやジュリアス・ローゼンバーグとエセル・ローゼンバーグ夫妻によるスパイ行為も発覚した。ウィスコンシン州選出の共和党上院議員であったマッカーシーは、1950年2月9日の「リンカーン記念日」にウェスト・ヴァージニア州ウィーリングの共和党女性倶楽部に於ける講演で、「国務省にいる共産主義者のリストを持っている」と述べ、「国務省に所属し、今もなお勤務し政策を立案している250人の共産党員のリストをここに持っている」と発言して米国中を震撼させた。当時、米国に拡まった反共産主義に基づく社会運動、政治的運動で、米国上院議員のジョセフ・マッカーシー(共和党)によるマッカーシズム(McCarthyism)による告発を契機として「共産主義者である」との批判を受けた米国連邦政府職員、メディアやハリウッド映画関係者などの多くが告発された。その米国を追放された映画関係者の中には、後に名誉回復を遂げた喜劇王チャールズ・チャップリンもいた。このように米国社会は、内面から何度も共産主義の脅威に晒されながらも持ち堪えてきた。共和党議員とその支持者たちの正義・自由・伝統を重んじる価値観と信仰心が共産主義を受け容れなかったのである

当時、米国内の様々な組織で共産主義者の摘発が行なわれた。米国下院では1938年に「非米活動委員会」が設立された。ジャーナリストのエドワード・マローはマッカーシズムを批判したが、マッカーシー上院議員はその告発対象を更に、米国陸軍やメディア関係者、ハリウッド映画関係者や学者・教育関係者にまで拡げた。その「学者」の中に「フランクフルト学派」がいたのだが、彼等はマッカーシズム旋風からもしぶとく生き延びた。米国のマッカーシー上院議員やその右腕の若手弁護士だったロイ・コーンは根気強く「共産主義者リスト」を作成し提出し続けた。その過程で、様々な偽証や事実歪曲、共産主義者の自白や協力者の告発、内部告発などがあった。自由・民主主義の盟主米国は一夜にして完成したのではない。このような産みの苦しみを数多く経験して、今の自由・民主主義・資本主義の米国が出来上がったのである。マッカーシズムは共和党だけでなく、民主党の一部の議員からも支持を集めていた。1961年に大統領に就任する民主党上院議員ジョン・F・ケネディマッカーシーの支持者であり、後にマッカーシーに対する問責決議案が民主党から提出された際には緊急入院を理由に民主党上院議員としての投票を棄権している。弟のロバート・ケネディもマッカーシーと親しかったという。マッカーシー上院議員の若き右腕、ロイ・コーン弁護士が、後に第45代大統領となる実業家ドナルド・トランプの弁護士だった事実は何という因縁だろうか? 今しも、米国を共産主義づけにしようとの悪巧みを実行に移した悪魔「Deep State」の手先どもと果敢に戦うドナルド・トランプ大統領と、ロイ・コーン弁護士の関わりは宿命的とも言えるものではないか! 正にドナルド・トランプという人物は、米国を救うべくして救う運命を背負っているのかも知れない

近年、米国では学校教育の左傾化により、親子の価値観が合わずに、伝統的価値観、信仰心、愛国心などの喪失が顕著である事が社会問題化している。左傾化教育により米国版「自虐史観」が蔓延している。こうした教育現場の破壊により、高学歴であればあるほど米国建国の理念から離反するものが多い。客観的に見れば、米国は先住民であるアメリカインディアンを大殺戮し、特に南部では奴隷使役による実に身勝手な富の蓄積が見られた事は歴史的事実である。併し、米国を支える誇りある価値観教育は米国人にとっては欠く事のできないものであるのは疑いようもない。今の日本人が失なってしまった精神的支柱を米国人も投げ捨ててしまう事は許されない。所謂、フロンティア・スピリット、奴隷解放宣言、公民権運動、自由・民主主義の国家理念、信仰心を大切に思う伝統、国家への忠誠心…等々を教育によって否定されては、アメリカ合衆国は内部から瓦解してしまう「フランクフルト学派」「中共の侵略的浸透工作」が長い年月をかけて米国を蝕んできたのである。日本人から観れば、米国ほど身勝手な国はないが、米国人にとっては「建国の理念」や「合衆国憲法」は依って立つ不可欠な理念・信念があらねばならない先人は、アメリカインディアンを壊滅させ、非人道的な奴隷制度の上に胡座をかいてきた恥ずべき悪人だと、米国の若者や子供たちに教育するのは、米国人にとっては誤りである。キリスト教への信仰心に支えられて困難を乗り越えてきたからこそ、現在の自由で民主的なアメリカ合衆国があるのだと、これを子供たちに教えなければ、米国人としての自尊心や愛国心は生まれはしない「今だけ、金だけ、自分だけ」を最優先する共産主義思想が蔓延すれば、様々な悪事、「暴力・窃盗・詐欺・麻薬・売春・ポルノ・児童ポルノ」も蔓延し、「マイノリティの過剰な主張」を受け容れる風潮は「同性愛・同性婚」を助長する。マイノリティの存在を否定してはいけないという配慮は必要だが、政府が助長したり奨励するのは間違いである。「フランクフルト学派」が持ち込んだ共産主義思想は何世代もかけて米国を内部から蝕み続けてきたのである

念の為に明確にしておくが、生まれ持っての性同一障害者への差別は許されないし、それらの人々が同性婚に及んだ場合、家族として国の社会保障を受ける権利は当然ながらある。併し、そういう風潮を助長し、一般社会に広め、社会制度に組み入れよという、所謂マイノリティの権利主張の行き過ぎには正当性はない。そういうマイノリティの存在は容認するべきだし、差別する事は許されないが、飽くまでも特殊事例である事に変わりはない。この点ははっきりしておく必要があろう。

「Deep State」を信奉するウォールストリートのエリートビジネスマンにはソシオパス(反社会的人格障害者)が大勢いるというのは、米国に於いては統計的事実である。そういうソシオパスには、米国人としての正義や信仰心・愛国心がなく、カネや麻薬や歪んだ性欲にしか興味がない。そういう連中に米国を踏み荒らさせてはならない。クリントン、オバマ時代の米国は人類の正義に反する中国共産党の思い通りに懐柔されてきた。クリントン、オバマ、バイデン一族は莫大な賄賂やハニートラップの罠に嵌り、米国の国益を害し続けてきた。それをトランプに見抜かれた事を知っているからこそ、投獄を恐れて死ぬ気でトランプの再選阻止に夢中である。彼等には愛国心の欠片もないから、「Deep State」の思う壺である。米国の年金基金は米ドルを中国航空工業集団(AVIC)への投資している。米国の退役軍人の年金が注ぎ込まれるAVICはボーイングに匹敵する航空企業で主にミサイルを製造している。米国の航空機を撃墜し、空母を撃沈する武器を製造している企業である。キッシンジャーやクリントン夫妻、オバマ、バイデンが望む中共への歩み寄りとは、結局は大敵中共を利するのである。計画的不正選挙で民主党のバイデン、ハリスに政権を渡してはならない。米国を救うべくして救う運命を背負っているドナルド・トランプ大統領の再選なくして自由・民主主義国の盟主たる米国の安定的成長など有り得ない。どうせ直ぐに身内から引き摺り降ろされるボケ老人バイデンに代わって、世界と米国に破滅を齎らす悪魔の手先こそカマラ・ハリスである。今、米国は大統領選挙を通して「Deep State」が推進する中国共産党とその手先と、国家の命運を賭けた戦争をしている。戦争である以上、それがサイレント・インベイジョンであろうが相手は命懸けで挑んでくる。迎え撃つ自由・民主主義陣営の盟主、米国の健全な保守主義者も命を賭けて迎え撃たねば到底勝てはしない今般の米国大統領選挙では、計画的な不正選挙の闇を暴き、関係者を全員処罰する使命を負っていると考えるべきである。100年後にトランプ再選に懸けた戦いに於けるトランプ大統領の名言の数々は、「第二のアメリカ独立宣言」と呼ばれるだろう。「自分の信仰に誇りを持ち、信念に勇気を持ち、神への信仰があれば失敗する事はない」…これもトランプ大統領の言葉である。米国人はメディアなどに騙されてはならない。最後まで諦めない男、ドナルド・トランプの勝利に貢献する努力を惜しんではならない

今般の米大統領選と米国民の予想を超えた左傾化、悪魔「Deep State」とその手先どもの悪巧みは、こうして歴史を俯瞰して見詰めれば自ずと遠因と今の構図がはっきりと理解できるのである。このような分析ができない、今の日本のジャーナリストや自称知識人たちは誠に情けない限りである。