今、米大統領選挙は水面下でクライマックスを迎えているが、とにかく真面な情報が少な過ぎる。殆んどの人は、クライマックスどころか、既にバイデン陣営が完勝して、負けたトランプ大統領が悪足掻きしているだけだと思っている。今や、テレビも新聞も観る価値は無いとはいえネット上にも信じるに値しない嘘情報が溢れている。実は以前からずっとマスメディアもネットも言論統制をしていたのだが、今や恥も外聞もかなぐり捨てて、誰がどう考えても犯罪としか言いようがないような黙殺と検閲、削除があからさまに行なわれているこの理不尽を奇貨として、少しでも多くの日本人が覚醒できれば、それはそれで大きな前進と言える。それでもネットの情報の全てを検閲する事はできないから、ネットから得られる情報の価値は大きい。併し、米国のサイトを見ても、トランプ大統領が今、何処にいるのか、何をいつ発言するのか、結果的に1月20日の大統領就任式がどうなるのか、という真実を発見するのは難しい。当てにしていても、往々にして結局は裏切られる場合が多い。今や1月20日を過ぎてこそ、本当の戦いが訪れるのかも知れない。現状では確証のないネット情報に一喜一憂するより静観した方が良い。ヤキモキしても仕方がないのである。こういうお先真っ暗で不安な時こそ、マイナス思考に陥ってはいけない最終的にはトランプ大統領の勝利は確定しているが、そこに至る経緯は不明である。こんな事を書くと、盲信的なトランプ信者とのレッテルを貼られても仕方あるまい。今の世の中の何かがおかしいのには気付いてはいたが、ここまで根深い狂気を世界中の真面な人々に思い知らせてくれたトランプ大統領の功績は大きい


これまでトランプ大統領が打ってきた手を見ると、このまま静かに負けを認めるなど、どう考えても合理的帰結とは考えられない。この事態に備えて、2017年に手を打っておいた大統領令による「国家緊急事態宣言」に基づく「戒厳令」の発令要件を定めて置いた意義は大きい。然も、更にそれを一年延長したのは、一年後もトランプは大統領の座に就いている事を見越しているからだろう。2019年に署名した「国家安全保障上にリスクを齎らす中共企業の通信機器を国内企業が使用するのを禁止する」(主にファーウェイ狙い撃ちという)大統領令の期限も一年延長した。そして、2億ドルもの資金を投じて、テロリストや反逆者を勾留し、尋問し、軍事法廷で裁き、処刑するという、グアンタナモ収容所の収容施設の拡大工事や、1万人以上にも及ぶ収容者(国家反逆者)の輸送用船舶を待機させているのも腑に落ちない。他にもあるが、これだけでも、トランプが大統領職の座を明け渡す気がない事は簡単に推察できる。もしそうするなら、これらの手段は全て無駄になってしまう。何より、この DeepState が仕掛けた「共産主義革命」阻止の為に殉職した兵士たちや、一般人が表立って、或いは人知れず殺害された事を考えると、軽々に退いて、ハリス、バイデンにホワイトハウスを明け渡す事などあり得ない。併し、表から観る限り、事実は道理とは正反対の方向に進んでいる


ドナルド・トランプ大統領の人物像は、最初の数年こそ、「アメリカ・ファースト」のスローガン通り、何でもかんでも「ディール、ディール」と、国際交渉を商談のようにビジネスの側面からしか捉えていない、或いは身勝手な拝金主義者であり、所詮 国際政治の場に相応しくない商売人、不動産取引で大成功した億万長者としか見ていなかった。併し、大統領再選が掛かった、この度の大統領選挙を観るうちに、トランプは公約の全てを実現した稀有な大統領で、一度も戦争を起こさず、派兵した米軍を帰国させ、中東の対立国家間を仲介し、米国経済を立て直した、政治家としての有能さを知った。冗談めかして「果たせなかった公約はヒラリーを投獄できなかった事だけだ」などと言われもした。一方の対戦相手であるハリス、バイデン陣営の不正選挙の有り得ない手法と、主流メディアとSNSの「言論統制」の凄まじさを目の当たりにした。仲間である筈の共和党議員や州知事の裏切りと、連邦最高裁判事の裏切り、行政府内部の裏切り、大統領側近や行政府の裏切り、等々を観て、実はこれは単なる「大統領選挙」ではなく、米国に於ける「共産主義革命」だと理解した。自由民主主義の盟主たる米国が、腐敗した「三権分立」に次ぐ第四の権力にのし上った「メディア」をも腐敗し切ってしまい、その四権の全てがトランプ再選を阻止したい、外国勢力と共謀して、「共産主義革命」に踏み切ったのである


日本でも、マスメディアは勿論、主要SNSの言論統制は益々厳しく、徹底されている。ネットの世界でも、最近見かけるようになった数例を除いて、限られた発信者の多くも「共産主義革命」とは捉えずに、中共やイラン、パキスタンやセルビア、英国やバチカン、等々の不当な選挙介入と考えているようだ。また「CIA や FBI 、英国の MI 6 や、イスラエルのモサドなどの不当な介入や裏切り」、或いは「DeepState 」とそれに加担する国際金融資本や巨大テック企業が、総がかりでトランプ再選を阻止しようとしている。その通りなのだが、ひと口に「共産主義革命」と最初から断じる人物や組織は、私の知る限り極めて少ない。真実に気付いていながら押し黙る事の怠惰や罪深さに気付いた時点で、私はこの Blog で米国に於いて「『共産主義革命』が勃発している」と発信してきた。私は Facebook や Twitter の「検閲」や「削除」、度重なる「アカウント停止」に嫌気がさして、随分前に SNS からは離れた。実際は、教育機関やマスメディア、SNS を始めとした日本の社会構造そのものが、既にずっと前から言論統制をしてきたのである。日本は既に乗っ取られている。併し、まさか米国で共産主義がこれほど大きな力を発揮しているのは、予想だにしなかった。併し、普通の常識っていう言い方は変だが、常識を以って考えても欲しい。トランプがこのまま負ける訳はないだろうに


この後に及んでも、私はトランプ再選を合理的に推測する。1月20日が楽しみである

「リンウッド弁護士が、これは真実だから必ず見て欲しいとパーラーで訴えた動画」

(日本語字幕付き)https://youtu.be/kdvDzBoYK1g

 この動画の元ネタは、米国の True Conservative Minutes 8 だが、既にこの動画は削除されている。上記の日本語字幕付きの動画は「あろはにほへと」さんがYouTubeにアップしてくれている。既に60万回以上再生されているから、観た方もおられると思うが、まだの方は是非観ていただきたい。