いよいよ米大統領就任式である1月20日前日となった。不正選挙などという言葉では言い表せない程の犯罪的茶番劇と、主流メディアと主要SNSやBigTechによる前代未聞の言論統制(嘘偽・歪曲・黙殺・封殺)の中、偽りの米大統領に担がれた憐れな老バイデンが、正式に米国大統領に就任するとされるまであと僅かである。世界中の殆んどの人々は、メディアの嘘報を信じ、このままバイデン政権が誕生すると思い込んでいるようだ。この大統領選挙が、米国に於ける「共産主義革命」だと見抜いている人は思いのほか少ない。多くの日本人も、恐らくは情報収集のプロを擁する菅政権も、トランプ再選は無いと結論づけているようである。事態の深刻さに気付いている極少数のトランプを支持する日本人にとっては、この言論統制された1〜2週間は気が気ではなかっただろう。併し、このような想像を超えた事態に至っても、トランプ再選を確信してきた私は、バイデン政権誕生など有り得ないと断言するここまで拗(こじ)れてしまっては、1月20日にトランプ大統領がすんなり再選するのは流石に難しいだろうとは思う。トランプ自身が「長い時間が掛かる」と発言していたのだが、私は「1月20日まで長い道のりが続く」と都合よく解釈していた。併し、実際はトランプが再び大統領の座に就くまで、1月20日を超えて更に長い月日を費やさざるを得ないのだと思い至った。恐らく共産主義に穢され放題であった米国が生まれ変わるまで、あと2〜3箇月、或いは半年近くか、それ以上は掛かるかも知れない

米国の有権者でもない一介の日本人が言うのは烏滸(おこ)がましいが、憲法上保証されている、大統領による「緊急事態宣言」「反乱法」「戒厳令」発令権と言う絶大な権力があるにも関わらず、何故それを早く、目に見える形で実行しないのかと、ヤキモキしていた。併し、トランプ大統領は最後の最後まで徹底的に反逆者を炙り出し、DeepState や悪魔に魂を売った犯罪者を最後のひとりまで証拠証言を集めて壊滅させようとしているのだろう。また、できれば反逆者となってしまうのを翻意させようと何度も機会を与えて救おうともしてきた。恐らく、最後は「戒厳令」を発令し、ハリス、バイデンのホワイトハウス入りを阻止して、オバマやヒラリー、ペロシなど多くの政治家、そしてメディアやSNSのCEOや幹部までも一網打尽にするつもりだろう。一時的にでもバイデン政権の誕生を許して仕舞えば、偽大統領の巨大な権限を使って、トランプやトランプを支えた弁護士たちは、クーデターを仕掛けた反逆者の濡れ衣を着せられ、投獄、或いは処刑されてしまうのは火を見るよりも明らかであるこの戦いは、単なる大統領選挙などではなく「共産主義革命」だから、革命を仕掛ける側も、仕掛けられる側も、政治生命とか築き上げた巨万の富を失なうなどでは済まされない、文字通りの命懸けの戦いである。200年以上も通貨発行権に代表される様々な権力を欲しいままにしてきた DeepState の頭目であるロスチャイルド家、ロックフェラー家、モルガン家などの、BIS 国際決済銀行を管理する国際金融資本家たち、ビルダーバーグ会議で全てを決めてしまうエスタブリッシュメントたち、更にロスチャイルド家の奥の奥に控えるハプスブルグ家の影それら総てを敵に廻して戦うのだから、トランプ大統領の決意は並々ならぬものがある。そして、トランプを後押しする力が奈辺に在るのか思いを巡らす必要もあろう

トランプ大統領が歴史に名を刻む不世出の大統領である事に変わりはないが、国際金融資本側と一切妥協をしてこなかった訳でもないだろう。ビジネス界で大成功を収める為には、競争相手を引き摺り下ろし、踏み台にして破産に追い込むなど非道な手段をとった事もあったと考えて当たり前である。既定路線であったヒラリー・クリントンを破って米国大統領にまで上り詰める為には、ロスチャイルド家などの金融資本家の資金力を利用したかも知れない。実際、ウィルバー・ロス商務長官スティーブン・ムニューシン財務長官、娘婿のジャレッド・クシュナー大統領上級顧問もDSの一翼を担う立場にいる。DS側も一枚岩ではないのだろう。共和党も民主党も一枚岩ではないのと一緒である。トランプ側に付いている軍部さえも一枚岩ではないが、米軍が内部で対立し、分裂するとは流石に考え難い。何れにせよ、この大統領選挙は共和党と民主党の戦いとか、裏に付いている中共は確かに邪悪極まりないが、その中共さえも一枚岩ではなく、習近平一派と江沢民一派が争っている。確かに言える事は、単なる大統領選挙などではなく「共産主義革命」が起きているという現実である。その現実が見えていないから、菅政権は親中姿勢をとり、バイデンに祝意を表し、電話会談までしてしまう。更に、あろう事かビル・ゲイツとも電話会談したというが、孤軍奮闘するトランプ陣営に電話一本すらしないで済ませている。国際政治を生き抜いていく為には、この場合はバイデンとトランプの両方にいい顔を見せておくのが鉄則であろうに、菅政権はトランプなど眼中に無いと手の内を晒してしまっている。バイデンが勝つ訳が無いと言うのは、一介の私見だが、日本の舵取りをする政権には、その程度の保険をかけておく知恵くらいは持っていて欲しい日本は二度と負け組に加担してはならない、という緊張感が菅政権にはまるでない

今、カナダ、メキシコの国境沿いに人民解放軍が25万人も集結しているという噂もある。人民解放軍が一方的に米国領内に攻め込んでくるとは考えられない。それは世界中を敵に回す事を意味するからだ。唯一想定できるのは、大統領に就いたバイデンが自分たちを認めず、反抗したり、暴動を起こしたりするかも知れないトランプ支持者たちや、自身に忠誠心を示そうとしない軍部から身を護る為に、人民解放軍を自ら招き入れる愚を犯す場合である。米国内には既に中共の国防動員法に従う大勢の中国人が入り込んでいるし、ANTIFA BLM は何れにしろ暴動を起こす。そこに愚かなハリスやバイデンが人民解放軍を招き入れようと企んでいる恐れは大いにある。或いは、この方が可能性が高いが、勝利を阻止されたハリス、バイデン側は、ANTIFA や BLM と人民解放軍にトランプ陣営を襲わせようとしているのかも知れない。そこに国防動員法に呼応した中共ゲリラが蜂起すれば、米国は内部崩壊してしまうだろう。この76年間に、「米国がくしゃみをすれば日本が風邪をひく」と言われるほど日本は米国に隷属してきた。ひとたび米国で「共産主義革命」が成功してしまえば、早晩、日本などひとたまりもなく「共産化」の波に飲み込まれてしまうだろう。そういう危機感を持って、米国大統領選挙を見詰め、せめて真面な戦力で自主防衛できる国に日本は脱皮しなければいけないし、トランプ大統領の戦いから、日本人が学ぶべき事は多い。そして、間違っても「負け組」に加担してはいけないのだが、今のところ悪い方にまっしぐらに進んでいる。日本人は一刻も早く目醒めなければならない

今、考えられるのは、既に発令されているとも言われている「戒厳令」を強化徹底し、DeepState と、エスタブリッシュメント主要メディア GAFAM (Google・Amazon・Facebook・Apple・Microsoft)とTwitterなどを完膚なきまでに打ちのめし、消し去るか、つくり直す為に、一定期間、軍事政権を樹立し、その下で選挙をやり直すか、新しい国家を樹立する事である。何れにせよ、国の呼び方は変わるかも知れないが、生まれ変わったアメリカ合衆国の大統領はドナルド・トランプである。「共産主義革命」に加担した企業や個人は総て国家反逆罪で裁かれなければならない。恐らく、バラク・オバマやヒラリー・クリントンは極刑を免れないだろう。ビル・クリントン、ジョージ・ブッシュも只では済むまい。裁かれるのは米国内に限った事ではない。もしかしたら、日本からも裁かれるべき者が出るかも知れない。米国の政治家や主要メディア、主要SNSの腐りようは尋常ではないから、建て直しには数年は掛かってしまうだろうが、DeepState や「朝鮮悪」が蔓延る日本も序でに洗浄して欲しいものだ。いやいや、それは日本人が自らやるべき事だ。日本の政界、財界、法曹界、教育界、マスメディア、出版界、芸能界、等々の腐りようも半端ではないトランプが再生させる米国を手本に、今度こそは日本人の手で一から日本をつくり直すのだそして新生米国と肩を並べて新生日本を築き上げるのだ米国に於ける「共産主義革命 未遂」は、日本にとって千載一遇にして最後の大チャンスである


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追記; お勧め動画 2本、参考になります。

    Miyoko Angelさん翻訳「ワシントンDC 軍事作戦の真相」

            https://youtu.be/b2OQ1B_dWSA

      はろーふろむロングビーチさん翻訳
            https://youtu.be/Dd3CYwBuwpA