石川久遠の「日本人なら知っておきたい真実」

日本国民は『真実の近現代史』を教えられていない。当ブログでは『真実の近現代史』をメインテーマとして書き綴っていく。また、一人の愛国者として日々 思いついた事を形に捉われずに書き留めてもいきたい。 何より、「東京裁判史観」と「朝鮮人による日本支配」からの脱却を促したい。 肌の色や出自、文化文明の後進性を以っての人種差別には当然反対するが、日本を敵愾視する外国人を優遇する日本の行政の在り方は愚かであり、日本国民とは歴然と区別するのが本来あるべき権利の公平性と考える。 日本国民の精神性の発達の阻害要因を、「東京裁判史観」と「戦後教育」、及び「米国への隷従姿勢」と考える。 長文読解が苦手な方は対象外。…読むだけ無駄です。

2018年10月

先日、NHKの『クローズアップ現代+』(再放送)を観ていて、改めて慄然とさせられた。その日のタイトルは『日本ウィスキー快進撃!世界で大ブレイクの秘密!』であったのだが、ウィスキーの本場スコットランドを凌ぐほど、我が国のウィスキーが世界中で高く評価されている事実は、日本人として大いに喜ぶべき事ではあるのだが、その話題を取り上げたNHKと、予てから悪名高いこの番組の内容が、実態を知る日本人には相変わらず見るに耐えないものだったのである。「クローズアップ現代」は、そのタイトルに「+」が付いて番組が一新される前から様々な点で私には受け容れ難い、「汚鮮」された番組であった。当Blogでは再三、NHKには1000人を超える朝鮮人が潜り込んでいると指摘してきたが、今回はその朝鮮人たちがNHK内で、既に番組制作に強い影響力を行使する立場に就いている様をまざまざと見せつけられたのである。エグゼクティブ・アナウンサーの肩書きを持つ武田真一、帰国子女らしき田中泉の両キャスターが迎えたゲスト出演者は、あの伊集院静である。伊集院とは恐れ入るたいそうな苗字だが、彼は日本国籍朝鮮人である。在日の頃の通名は西山忠来(ただき)、本名は漢字表記では趙 忠來、朝鮮語では조 충래(読みはチョ・チュンネ)である。数々の文学賞の受賞暦から見て、文学の才能はあるのだろう。併し、『クローズアップ現代+』に出演し、日本のウィスキーづくりの機微を「私たち日本人にしかできない、外国人には到底分からない事です」と自身の薀蓄を交えて語る姿と、目を輝かせてそれに聞き入るNHKの両キャスターが醸し出す、虚構に満ちた雰囲気には、本当の日本人としては、辟易とするより絶望の駄目押しを喰らうような戦慄が奔った。日本に潜り込んだ朝鮮人同士が、日本人として日本を自画自賛しているのである。

私は今まで、どの評論家も言論人も指摘してこなかった「歴代自民党政権が累々と国民を謀(たばか)り続け、その系譜を受け継いだ安倍晋三が描く理想の日本国の姿は、日本人を騙(かた)る朝鮮人が、日本の支配層を占める『偽日本人による偽日本国の勃興』である」といい続けてきたのだが、本当の日本人にとっては、正に「日本という国家と大和民族の滅亡」としか言いようの無い現実が着々と進行している実態を、まざまざと見せ付けられる思いであった。私たちは「戦後教育」で、国家の三要件は「領土・主権・国民」であると学んできた。また、一定の領土と国民と排他的な統治組織とをもつ政治共同体とか、一定の地域(領土)を基礎に固有の統治権によって統治される継続的な公組織的共同社会とも教えられてきた。併し、「戦後教育」は、国家を一般化して教育する事はしても、「日本人に日本人とは、日本国とは、何たるものであるか」という、本来の精神性だけは決して教えてはこなかった。「日本人の日本人たる所以」を一切教える事無く、「戦後教育」は「東京裁判史観」を是とする「偽りの贖罪意識」を、必死で日本人に刷り込んできた。そうして肝心なところを恣意的に避けて、謂わば虚偽に基づく歴史観一色で育てられてきた我々の目には、戦後の日本が「『領土』はそのままに、『主権』と、『主権』を持つ『国民』が朝鮮人に取って代わられようとしている」という危機に直面している、という現実が見えないのである。心ある日本人、聡明な日本人は未だ数多く存在しはするが、この危機を、正に「国家存亡の機と捉え、警鐘を鳴らし続ける日本人」は、いったい何人いるだろうか? 「殆んどの日本人が気付いていない」というのが実態であろう。「戦後教育」に於いて優秀であったものであればあるほど、真実が見えていないのである。

ロシア革命を主導したボルシェビキには多くのユダヤ人が居たし、中央銀行制度設立に動き出した1913年以降の米国が一部のユダヤ人に取り仕切られ、支那が拝金主義者、グローバリストの中国共産党員に支配されている事は、知識欲旺盛な日本人には既によく知られている。意識の高い在野の知識人にとっては、全ての背後に通貨発行権を握る「闇の支配層」が蠢(うごめ)いている事は周知の事実であろう。日本人に限らず、全人類にとっても、そういった「闇の支配層」が究極的な敵であるのは事実なのだが、併し、日本人にとっては、何はさて置いても眼前の具体的な敵、朝鮮人の理不尽な野望を放置せず、今直ぐにでも立ち上がって戦いを始めなければ間に合わないほど事態は切迫している。結局は、「日本国籍朝鮮人や在日朝鮮人」も「闇の支配層」の手先なのだが、「闇の支配層」などという漠然としたものではなく、眼前で日本社会に蔓延(はびこ)り続ける朝鮮人という平然と姿を露わにしている敵に対して、感情論に基づく生理的拒否反応だけでは無く、論理的整合性を以って糾弾して行かなければ、日本人に勝ち目は無い。併し、マスメディアで活躍する言論人や知識人は、絶対に朝鮮人排斥を訴えようとはしない。彼等は偽りの贖罪意識に満ちた「戦後教育」の下での成功者であり「東京裁判史観」肯定論者であると同時に、マスメディアそのものが朝鮮人の支配下に置かれているからである。マスメディアの不興を買っては、言論人も知識人も飯の喰い上げであるからだ。今や朝鮮人を敵に回しては大学の教授職にも就けないのである。今の日本で、知識人とか文化人とか持て囃されている所謂 識者どもは、保身の為に「朝鮮人差別はいけない」などと、本質を知りながら真実から目を背ける卑怯者なのである。

国家にとって、「政治、司法、教育、メディア」は必要欠くべからざる要であり、この枢要な各層だけは絶対に外国人勢力の影響が及ばないように、最大限の気配りを怠ってはならないものなのだが、「明治維新」以降の日本は先ず政界に、そして「大東亜戦争」敗戦後の日本は、法曹界、教育界、マスメディア界に至るまで、数多くの朝鮮人が紛れ込むに任せてきた。影響が少ないとは言わないが、財界や芸能界、そして裏社会などに限って朝鮮人が紛れ込んでいるなら未だしも、朝鮮人どもは「政治、司法、教育、メディア」「一般国民」の中に、さながら黴菌が増殖するように、取り返しがつかないほどに日に日に増殖を続け、今や日本人が異論を唱える事すらできないほどに影響力を手中に納めてしまっている。このように今迎えている「大和民族存亡の機」を、ひとりでも多くの日本人に対して伝えなければならない。今までのように日本という国が国民に対して嘘を垂れ流すなら、日本国民はそれに従うべきではない。真の日本人なら寧ろ今の日本政府に反旗を翻すべきである。それを躊躇うなら、早晩、この日本は日本では無くなってしまうだろう。この意味を分かっていただけるだろうか? 日本国民が賢明である事は、歴史の証明する処ではあるが、今の日本社会を見ると、日本国民は只の蒙昧な羊の群れにしか見えない必死に働いて積み上げてきた年金を削られ、高齢化社会の到来など半世紀以上も前から分かっていながら、何も具体策を講じてこなかった自民党政権を支持し続けた挙句が、過去の無策を棚に上げての社会保障費の大幅削減である。一方、朝鮮人に潜り込まれ、支配されるに至った多くの大企業に対しては減税をする安倍政権を、日本の有権者はとうとう三選させてしまった。以前にも書いたが、様々な統計を試算すると、調べられる限りに於いて、外遊先で安倍首相は54兆円もの国富をばら撒いている。その全てを無駄とは言わないが、多くは何ら国益に資するものではない。歓待を受ける為の単なる手土産に血税を費やしたのである。

戦勝国の親玉である米国や、特亜三国は戦勝国ですらないが、政治的、或いは劣情を満たす為に身勝手な歴史観を日本に強要するが、歴史の見方は国家・民族の数だけ存在するものである。言い換えれば、異なる国家・民族同士では歴史の価値も解釈も異なって然るべきである。フランス人にとってナポレオンは英雄だが、英国人にとっては侵略者であり、ソ連邦解体後に独立した東欧諸国が、未だにロシアを最大の脅威と見るのは容易に理解できよう。日本と南北朝鮮の関係は、英仏やロシアと東欧諸国と対比する事すら可笑しいのだが、隣国同士で歴史観が異なるという意味に於いては同じである。併し、日本は朝鮮を侵略した事も植民地支配した事も無いという真実だけは、何度念を押しても押し過ぎるという事はない。マスメディアに登場する似非有識者どもが、平気で韓国に対して「日本は嘗て朝鮮を植民地にした」とか「侵略戦争をした」とか発言するのを、いつまでも放置していては、日本人自らが嘘を追認した事になってしまう。既に国際社会はそういう目で日本を見ている。今更、歴史の真実を訴え始めるのは、如何にも旗色が悪く、遅きに失した感はあるが、冤罪は黙り込んだら負けである。相手に歓迎されようが疎まれようが、真実は真実として訴え続けるべきである。朝鮮にルーツを持つ政治家が多い自民党や野党(結局は政界全般)が、戦後一貫して朝鮮に及び腰だったのを放置してきた日本国民の不作為の罪は実に重いのである。小泉純一郎が盧溝橋に出向いて行って謝罪したり、安倍晋三が先人の冤罪を国際社会に対して認めてしまった、所謂「日韓慰安婦合意」を結んだり、所謂「ヘイトスピーチ対策法」を法制化したり、在日韓国企業であるLINE(株)を通しての行政手続きを可能とした所謂「マイナポータル制」を決めたのも、事勿れ主義の日本国民が日本という国家を、日本国籍朝鮮人政治家に任せっきりにしてきたからである。これを自業自得と言って自嘲していては、何も始まりはしない。論語に『子曰、過而不改、是謂過矣』(=過ちて改めざるを、これ過ちという)と言うでは無いか …人は誰でも過ちを犯すものだが、過ちを犯した後に、それを反省しないでいる事が、本当の過ちである。

「政治、司法、教育、メディア」に外国人を関与させてはならないのと同様に、日本人の歴史観、国家観や様々な価値観に於いても、外国人に配慮し過ぎるのは考えものである。トランプ政権になってようやく米国はロシアや中共による政治やメディアへの関与に猛然と戦いを挑み始めた。日本にとっては良いお手本ではないか? 日本の価値観は外国人の評価を気にして変えるべきものではない事に日本人はいい加減に気付くべきである。日本人はとにかく温順(おとな)しい。温順しいと言うより寧ろ臆病でさえある。帝国主義、軍国主義政策を取らざるを得なかった一時期を除いて、歴史的に日本人というのは好戦性とは対極にあり、当然、選民思想などからも縁遠い民族であった。平和的、融和的なのは農耕民族の特性で、寧ろ日本とは対照的なのが特亜三国である。殊に日本に併合を懇願してきた朝鮮人が、当時の大日本帝國の威を借りて、威張り散らし、日本敗戦後は妄想に満ちた捏造史観を創り上げて歪で攻撃的な選民思想を身に付けてきた。その根源は、自らの民族的劣等感にある事を彼等は絶対に認めようとはしないだろう。そういう、日本人とは全く異なる醜く歪んだ価値観に基づいて、彼等は日本人を貶めているのである。日本人の価値観とは、そのような日本以外の国に配慮して変化させてはいけないものである。この道理を理解せずして、「中国(=支那)や韓国は大切な隣国なのだから、とにかく仲良くしましょう」などと呑気な事を言う日本人は定見無き愚か者である。国際観艦式に於いて自衛隊旗に難癖をつけてきた韓国政府に「残念だが、外交に影響が出ないよう、未来志向で行きましょう」などと言う日本政府は、主体性(=主権国家の要件)を疑われても仕方あるまい。笑顔で握手しながら、もう片方の手に握る刃物を手放さないという、外交交渉上の方便というなら分かりもするが、日本の政治家は、自らが血脈を引く朝鮮(=韓国政府)が使う方便(=嘘)に何回となく騙され続けてきた。もはや「政治家が朝鮮人だから仕方がない」などと無責任な諦観などしてはいられない状況に日本は追い込まれているのである。

つい先日のNewsweek日本版は、『毛沢東 日本軍と共謀した男』の著作で知られる遠藤 誉 東京福祉大学国際センター長の寄稿記事、「日本は中共との戦い方を知らない」で、中共政府に同じ手口で何回でも騙される日本政府に対する批判を展開していた。米国と折り合いが悪くなり、経済制裁やら高関税やらを課されて窮地に追い込まれると、決まって中共政府は日本に擦り寄ってくるのだという。「天安門事件」の時も、国際社会が協調して中共政府に経済制裁を課す中、鄧小平は直ちに部下を使って、日本の政財界に働きかけて日中友好の重要性を説き、微笑みかけてきた。すると、1987年7月に開催された先進国首脳会議(アルシュ・サミット)で日本の当時の宇野宗佑首相は「中国(中共)を孤立させるべきではない」と主張し、1991年には海部俊樹首相が対中円借款を再開し、西側諸国から背信行為として非難された。更に1992年4月、鄧小平の跡を継いで中共中央総書記に納まっていた江沢民は「日中国交正常化20周年記念」を口実に訪日し、病気療養中だった田中元首相を見舞って、天皇ご訪中を持ちかけている。この時、自民党幹事長の要職にあった、済州島出身の日本国籍朝鮮人、小沢一郎は無理やり宮中晩餐会を仕組んで江沢民を歓待した。江沢民は、「天皇ご訪中が実現すれば、中国(中共)は二度と歴史問題を提起しない」とさえ言っている。中共政府は「日本をたらし込んで天皇ご訪中さえ実現させれば、他の西側諸国、特に米国の対中経済封鎖網は必ず崩壊する」という戦略を立てていた。この江沢民の戦略は見事に当たり、1992年10月に天皇ご訪中が実現すると、米国も直ちに対中経済封鎖を解除して、西側諸国は我先にと中共への投資を競うようになった。この裏事情は、当時の銭 其琛 中共外交部長が回顧録の中で、天皇ご訪中を「対中制裁を打破する上で積極的な作用を発揮した出来事」と振り返っているし、また「日本は西側諸国が結束して結んだ鎖の輪の最も脆(もろ)い部分で、天皇(ご)訪中は西側諸国の対中制裁を崩す突破口となった」とも述懐している。

こうして、1992年の宮澤喜一政権が強行した天皇ご訪中の時には、米国に次ぐ世界2位のGDP(国内総生産)を誇っていた日本は、2010年には中共に追い越され、今では中共の3分の1の経済規模という為体(ていたらく)である。今回も、トランプ米大統領による厳しい対中強硬策に追い込まれた習近平国家主席は、安倍晋三首相に「頬笑み」を投げかける、いつもの手を使って危機を回避し、日本を上手く利用しようとしているのである。安倍晋三は「決して中共に利用されはしない」と言って、中共の軟化姿勢をこちらから逆利用してやろうと下手な功名心を見せて、自ら習近平が撒いた餌に喰らいつこうとしている。遠藤 誉 東京福祉大学国際センター長の指摘するように、実際、「日本は中共との戦い方を知らない」。安倍政権は、過去に何度も繰り返してきた同じ過ちを犯そうとしている。中共政府は日本政府より何枚も上手(うわて)であり、ずっと強かで戦略的な外交手腕を持っているから、結局はまた日本が一方的に利用されてしまうという歴史が繰り返される恐れは大いにある。日本は、米中貿易戦争を決して楽観視してはいけない。「所詮、中間選挙までの虚勢だ」とトランプの強気を軽視している外交評論家もいるが、米中対立の本質は、日本に対するよりも数段高い強かさで米国を騙し続けてきた中共の世界覇権の野心を目の当たりにした米国の政治支配層が、本気で中共を潰しにかかっていると見るべきである。その意味で、習近平は迂闊であった。過去の中共指導者はもっと細心の注意を払って本心を隠し、じわじわと己が野心を満たしてきた。経済で日本を抜き去り、抜き去られた日本の為体(ていたらく)と、トランプを過小評価する米国内のエスタブリッシュメントの姿を見て、慢心した習近平は、うっかり本心を露呈する愚行を犯したのである。米中がこのまま十年二十年と覇権争いを続けるなら、間に立たされた日本も無傷ではいられないだろう。そんな、真に国力が試される時代に朝鮮人政治家、安倍晋三が三選を果たしたのはこの上ない不幸である。安倍晋三を外交上手だなどと褒めそやす知識人、言論人には、日本が取るべき正しい選択など何も見えてはいないのだろう。

これからの時代、日本に求められるのは、何をさて置いても「強かな主体性(自主外交への姿勢)と、他の追随を許さない高度な科学技術」である。中共や韓国による「日本誣告政策」と真正面から戦おうともせずに冤罪を認めて許しを乞う指導者など日本には要らない。新幹線技術をまんまと盗まれるに任せ、高度な技術力を持つ日本企業が中共や韓国の企業に買収されるのを無策で見逃す指導者も要らない。無策どころか監督官庁である経済産業省は、不振に喘ぐ「東芝」の稼ぎ頭である「東芝メモリ」の売却先に韓国企業SKハイニックスを無理やり噛ませまでした。今年(2018年)、6月に東芝の半導体子会社「東芝メモリ」は、米Bain Capitalなどが組む「日米韓企業連合」に約2兆円で売却された。腹を括って臨めば充分回復可能な、累積赤字に狼狽した優良企業シャープは台湾の皮を被った中共企業に買収され、その翌年には簡単に黒字化した。東レの炭素繊維工場の韓国移転や、SOFT BANKの顧客情報センターの韓国への集約は、それぞれの企業の経営者が朝鮮人という事情もあるが、先端技術や顧客情報漏洩を国家的な安全保障の一環と捉えれば、監督官庁は民間の売国行為に待ったを掛けられる筈であるが、当の監督官庁や日本政府が進んで国家機密の漏洩を招いているのだから呆れる他ない。ここでまた、NHKの話をするが、NHKは嘗て日本が総力を挙げて挑戦した小惑星探査計画に於ける日本独自のイオン推進エンジンの技術を、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が韓国企業に惜しみなく教育する理解不能なほどお人好しな開発過程を、気味が悪いほど好意的なドキュメンタリー番組に仕立て上げた。何度教えても失敗する韓国企業に、JAXAの担当者が根気強く「イオン推進エンジン」の仕組みを教育していたのである。結局、「はやぶさ」に搭載されたイオン推進エンジンはJAXAがつくりあげ、小惑星「いとかわ」から帰還して世界を驚かせた。小惑星「りゅうぐう」探査機にも「イオン推進エンジン」の技術が活かされている。米航空宇宙局(NASA)も目を見張った日本独自の「イオン推進エンジン」の技術は、既に韓国の手に渡ってしまったのである。こういう国家的愚行をNHKは美談に仕立て上げ、それを見せられた日本人視聴者から大きな抗議運動すら起きないのである。此れ等を見て「日本が危機に直面している」と捉えない戦後日本人の姿を為体(ていたらく)と言わずして何と言おう?

僅か70年かそこら前の「大東亜戦争」敗戦後に、連合国最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)によりでっち上げられた「日本を劣化させる為のまやかしの価値観」は、長い長い歴史を紡いできた先人たちが築き上げた「日本人の日本人たる所以」という一言では言い表せない至高の価値観を一夜にして覆した。そのまやかしの価値観こそが「東京裁判史観」であり、「GHQ憲法」や「戦後教育」なのである。そして、GHQ/SCAPが日本の中枢に放った朝鮮人どもは思う存分、日本を喰いものにしてきた。今、「東京裁判史観」を是とする日本人は、もはや被害者などではなく、GHQ/SCAPに権力を与えられた売国左翼や不当に日本に棲み着いた朝鮮人どもに加担する加害者と同様であると言えよう。安倍晋三を褒めそやす知識人然り、「GHQ憲法」の低級過ぎる「改憲」賛成論者然りである。偽りの贖罪意識に塗れた「戦後教育」で優秀な成績を修めた学識経験者の論評など、これから日本人が臨まなければならない熾烈な戦いに於いては、足を引っ張る邪魔でしかない。日本の「政治、司法、教育、メディア」から悉く朝鮮人を駆逐し切り、その上で「日本人の手で日本を再興する」、これを実現するのは並大抵の覚悟や犠牲では済まないだろう。併し、困難だからといって、日本の浄化・再興を諦めてしまっては、事実上、この国は滅んでしまうのである。亡国の苦難が我々の子孫を苦しめるのである。冒頭で紹介したNHKの『クローズアップ現代+』で見せられた猿芝居、「日本人に成り済ました朝鮮人同士が日本という国の素晴らしさを語り合う」という悪夢が、既に始まっているのである。歴代自民党政権の延長線上にある日本国籍朝鮮人政治家、安倍晋三は「朝鮮人が日本人に成り代わって、新日本人として日本国を治める国家」建設を着実に実行している。安倍政権が持つ日本人が渇望する光明の部分に騙されてはいけない。ローマ時代のカエサルは、「人は見たいと欲するものしか見ない」と言ったという。日本人は安倍晋三が演じる日本人保守主義者の芝居を見せられて期待を膨らませているに過ぎない。安倍晋三の些細な手柄ではなく、彼が為した日本人と日本国に対する負の側面、数々の裏切り行為にこそ日本国籍朝鮮人政治家の本性が現れている厳然たる事実から目を背けて、見たいと欲するものだけを見て満足してはいけない。

現代の日本が直面する数知れない諸問題の中でも、事の重大さ、深刻さ、切迫度合いなど、あらゆる観点から見て、「東京裁判史観」「朝鮮人問題」の克服が全てに優先する課題であると断言できる。ここでいう「朝鮮人」とは、日本国籍の有る無しに関わらず、日本に棲み着く朝鮮人全般を指す。当Blogでは、毎回のように「東京裁判史観」「朝鮮人問題」の克服を訴えているが、今回は、多くの…というより、ほぼ総ての日本国民が容認している「東京裁判史観」に絞って、日本人が従う必要のない、その「特異な捏造史観」から脱却すべき理由を解き明かしてみたい。

「東京裁判史観」とは、国際法を無視して戦勝国側が極東国際軍事裁判(東京裁判)という裁判と呼ぶに値しない勝者の私刑(リンチ)が生み出した捏造史観である。「東京裁判史観」は何故それほど有害なのか? それは、今の日本人が陥っているという自覚すら感じさせない、「奴隷根性」の根源であるからだ。現代の日本人が正しいと信じ、或いは居心地が良いと慣れ切ってしまっている、この悪しき「東京裁判史観」とは、日本人にとっては常識的であればあるほど、唯一の正しい歴史観、国家観、そして様々な価値観の根源となっていると言っても決して過言ではない。併し、殆んどの日本人が受け容れてしまったこの価値観が生まれたのは(東京裁判が終了したのは)、僅か70年前の1948年である。おおよそ世代数にして僅か2〜3世代前の先人たちが命懸けで戦い、力尽きて敗れた所謂「太平洋戦争」は、正しくは「大東亜戦争」と呼ぶべきなのだが、敗戦後の日本人は、先人たちが国会決議で命名した「大東亜戦争」という呼称を米国を始めとした戦勝国(=連合国)に禁じられた。先頃、BSフジの「プライムニュース」に出演した現代史家 秦郁彦は、「右寄りの人たちは『大東亜戦争』と呼びたがるが…」などと、平然と先人が戦勝国側に無念のうちに押し付けられた呼称を支持する立場を見せた。誰もが疑わない、この「東京裁判史観」に汚染された価値観は、ほんの70数年前に日本の各都市部を絨毯爆撃し、勝利を確信して尚、二度の原子爆弾の実験投下をして膨大な数の無辜の民間人を大量殺戮し、それを正当化する米国(=連合国…実際は米国一国)がつくり出した、如何わしい価値観なのである。我々は先人たちが嫌々涙を呑んで受け容れた捏造史観から、いい加減に脱却しなければならない。

「大東亜戦争」に於いて旧日本軍が敗れた対戦相手は米国一国のみであったが、その米国は日本が真珠湾攻撃の止む無きに至る遥か昔から日本を屈服させようと目論んでいた。米国が日本を標的にした長期戦略を策定し始めたのは、何と1897年であった。我が国が「日清戦争」に勝利した直後で、当時の米国大統領は、「南北戦争」に従軍経験のあるウィリアム・マッキンリーである。戦後の日本人は殆んど聞いた事すらない名前だろう。太平洋の彼方を睨んで半世紀に亘って対日戦争に備え続けた、怜悧…というより底知れぬ権謀術数が生み出した「オレンジ計画」なる米国の悪意に基づく対日長期戦略を、当時の日本の指導層は知る由も無かった。支那大陸での泥沼の戦いで泥濘(ぬかるみ)に足を取られながら、何ら長期戦略を見出せぬまま、米国の意のままに「オレンジ計画」の術中に嵌り込んでいった先人たちの無念に、敗戦後の日本人は思いを致す事すら忘れてしまっている。米国は、「真珠湾攻撃」は勿論、「ミッドウェー海戦」「沖縄戦」までも明確に想定していたという事実は、米国人歴史家 エドワード・ミラー(Edward Miller)が1991年に『War Plan Orange : The U.S.Strategy to Defeat Japan 1897-1945』(邦題『オレンジ計画ーアメリカの対日侵攻50年戦略』1994年 新潮社より出版)で明らかにしている。ミラーは、この著作により米国で数々の賞を受賞し、他に『日本経済を殲滅せよ』など数多くの米国の対日戦略本を著しているから、日本の指導層や知識人たちが「大東亜戦争」とは、実は米国が長期的な対日戦争を練り上げた上で日本を望まぬ戦争へと引き摺り込んだという真実を知らぬ筈はない。「東京裁判史観」は、こういう史実とは相容れないと証明された「捏造史観」なのである。「オレンジ計画」といい、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム*」(War Guilt Information Program)といい、米国という国家が持つ組織的分析力と身勝手な巨悪の実行力には日本人には想像もできない恐ろしさを思い知らされるが、日本の指導的立場にいる政治家が誰一人としてこれらについて、国会や委員会を開いて公に議論してこなかったのは誠に情けない限りである。

*「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」とは、文芸評論家の江藤淳がその存在を主張した、「大東亜戦争」終結後、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)による日本占領政策の一環として行なわれた「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつける為の宣伝計画」である。現在では「WGIP」の存在は史実であると証明されている。米軍は、軍国主義指導者と一般国民を二分化する事で、日本国民に戦争に対する「偽りの贖罪意識」を植え付け、連合国に対する戦争責任批判を回避する為の対日工作を実施した。この米国の「WGIP」は、支那 延安で毛沢東と周恩来 率いる中国共産党(当時、中華人民共和国は建国されていなかった)の下で野坂参三(元日本共産党議長)が主導する「日本人による共産党組織」を通じて1938年に開発した「日本軍捕虜を対象とした思想改造の為の二分法という心理戦(洗脳)」の手法を参考にしていた事が判明している。「八路軍の対日心理戦」を学ぼうと、延安に1944年7月22日から11月まで滞在した米軍事視察団(団長 David D. Barrett大佐)が、野坂などから聞き取り、実態調査をした、日本人捕虜への上記の「二分法による洗脳手法」を取り入れて作成した「延安レポート」に基づいて、占領後の日本で洗脳政策を実施した。これも現在では明らかになっている。延安では野坂を校長とした「日本労農学校」という洗脳教育の場や「第二学校」と呼ばれる、洗脳に従わないなど、面従腹背すらしない洗脳に不向きな者の収容所である「第二学校」などが運営されていた。洗脳方法が確立する1938年までは、こうした洗脳に不向きな日本人捕虜が大勢殺害されていた事実も判明しているが、これらを問題視して行動を起こした日本人政治家は皆無である。このような恐ろしい「洗脳工作」を、米国は、実際の戦闘期間の約二倍の歳月をかけた日本の占領統治期間中に、徹底的に実施したのである。

1952年の「サンフランシスコ講和条約」発効後も、日本を建前上は主権国家と認めながらも、米国は決してこの「洗脳工作」の手を緩めずに日本を隷従させ続けてきた。実際、現在に至るも国際社会から客観的に眺めれば、日本という国は米国の隷属国家にしか見えないだろう。現代の日本人はそういう客観的視点に立つ事すらできなくなってしまっている。産経新聞は「GHQ工作 贖罪意識植え付け 中共の日本捕虜「洗脳」が原点 英公文書館所蔵の秘密文書で判明」という記事で、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」は現在に至るまで日本人の歴史観に大きな影響を与えていると主張している。併し、日本の政治家はまともに取り合おうともしない。現代では保守主義者と見られている少なからぬ言論人が、安倍晋三首相の外交手腕を讃えているが、「東京裁判史観」の枠から一歩たりとも出ようとしない安倍晋三には、米国の威を借りなければ国際社会に於ける発言力など殆んど有りはしないというのが現実であろう。日本国民は、そういう厳しい現実に目を向けるべきである。いつまでも自らを騙して「奴隷の平和」に安住していてはいけない。GHQ/SCAPの洗脳工作は、正に「日本無力化工作」であった。勝者の私刑(リンチ)や、開戦の止む無きに至った日本人の言い分は勿論、連合国側の理不尽な蛮行に対する批判の一切の批判は、厳しい言論統制により徹底的に禁じられた。GHQ/SCAPは、8000冊にも及ぶ連合国側にとって都合が悪いとされた書籍の焚書までして退けた。そして、その事実も当然の事のように無かった事にされている。何よりGHQ/SCAP(実質的に米国一国からなる共産主義勢力)が行なった取り返しのつかない所業のひとつに、在日朝鮮人の活用がある。GHQ/SCAPは、一説には90万人にも及んだという「(教職員追放令を含む)公職追放令」で空白となった職席に日本人を憎む朝鮮人を数多く紛れ込ませた。国立大学の学長や教授に、その売国性により干されていた反日左翼や日本国籍朝鮮人を就かせたのである。また、GHQ/SCAPは、日本教職員組合(日教組)を主に朝鮮人に組織させて、戦後の日本国民から日本人の精神性を奪い続ける教育構造をつくって行った。

我々日本人を此れ程まで徹底的に腑抜けにして、戦後世界秩序をつくり上げた米国を知る為に、白人列強諸国が我々日本人を含む有色人種国家に対して、歴史的に如何に酷い仕打ちをしてきたか、瑣末な現実から離れて歴史を巨視的に見詰め直してみたい。白人たちは約500年に亘って世界中を植民地支配してきた。白人たちはキリスト教を背景に、世界中で非白人と見るや、冷酷で残忍な侵略と収奪と虐殺を繰り広げてきた。農耕民族である我々日本人は自然や動物たちにも神が宿り、それらを尊び、共存してきた。一般的な日本の庶民が動物を食べ始めたのは、欧米先進文明を取り入れた明治維新 後の事である。併し、キリスト教を信奉する白人たちにとっては、自然や動物は「神が人間に与え給うたもの」であるから、神の名の下に万物は人間(=白人)の為に在ると考えてきた。嘗ての白人たちにとっては有色人種は自分たちと同じ人間ですらなく、神の下では只の動物であるから、有色人種には何をしても許されるという、それこそ狂信的な考え方に凝り固まっていた。そこには憐憫の情や罪悪感が生まれる余地はない。アングロサクソンの祖先はバイキングに代表される海賊であり、白人たちは海賊行為を犯罪ではなく、寧ろ勇猛果敢な祖先の行為を誇りとしてきた。英国の大英博物館などは、海賊行為による略奪品の宝庫である。そのような白人側の論理に立てば、大量破壊兵器所有の濡れ衣を負わせ、イラクの石油利権を手に入れた米国の腹の内も理解できる。日本に「世界侵略」の濡れ衣を着せたのと同じ手口である。大航海時代の先駆けとなったポルトガルに追随したスペインは、1492年の新大陸発見により新しい広大な領土を得て、1521年にはアステカ帝国を、1532年にはインカ帝国を黄金と宝石を得る為に平然と滅亡させて、南米大陸のほぼ全域を植民地として手中に収めた。そうした中、今後発見されるであろう新たな土地の排他的権利を確保する為にポルトガルはローマ教皇に裁定を求め、所謂「教皇の子午線」(トルデシリャス条約)により世界を二分した。併し、18世紀にブラジル奥地でダイヤモンド鉱脈が発見されると、ポルトガルは盛んに境界線を破って領土を広げると、「スペイン継承戦争」を経て、1750年に「マドリッド条約」を結び、「トルデシリャス条約」は事実上、無効化した。

スペインの歴史家バルデスは「異教徒への火薬の使用は我が天主への焼香である事を誰が否定できようか?」などと述べ、有色人種、非キリスト教徒殺戮を正当化した。スペインの主教ラスカサスは本国の皇太子に宛てた報告書で、「キリスト教徒たちは悪魔に跨がり、弓や槍を構え、前代未聞の殺戮や残虐な所業を始めた。彼等は村々に押し入り、老いも若きも身重の女も産後間もない女も悉く捕らえ、腹を引き裂きズタズタにした。その光景はまるで囲いに追い込まれた子羊の群れを襲う獣と変わりがなかった。彼等は誰がひと太刀で人間の身体を真っ二つにできるかとか、誰が一撃のもとに首を切り落とせるかとか、内臓を破裂させる事ができるかとか言って、酒を酌み交わしながら賭けをした。彼等は母親から乳飲児を奪い、その子の足を掴んで岩に頭を叩き付けたりした。地中に打ち込んだ何本もの鉄棒にインディオたちを縛り付け、その下でトロ火を焚いた。インディオたちはその苦しみに耐えかねて絶望の悲鳴を上げながらジワジワと殺された。キリスト教徒たちはまるで猛り狂った獣と変わらず、さながら村々を絶滅に追いやる人類最大の敵であった。非道で血も涙もない獣たちから逃げ延びた人々は、山に籠もったり、山奥深くに逃げ込んだりして身を隠した。するとキリスト教徒たちは獰猛な猟犬を嗾(けしか)けた。猟犬はインディオを見つけると瞬く間に八つ裂きにした。キリスト教徒たちは免疫の無いインディオたちにチフスや天然痘、梅毒などを感染させた。スペイン一国で、たった80年間で3000万人から一億人のインディオをこの世から消し去ったと言われている。南米大陸には複数の高度な文化文明が存在したが、外敵に対する備えは殆んど無かった。このように書き記されながら、本国には聞き入れられなかった、50年に亘ってインディオたちの窮状を訴え続けたラスカサスの書は、やがて後の世に反スペインのプロパガンダに利用され、スペインは歴史の表舞台から追われて行く事になる。

スペインの繁栄を妬んだ白人国家の中でも、18世紀に栄華を極めた大英帝国は情報戦に長け、反スペインプロパガンダを仕掛けながら、自らもスペインと同様に残虐な手法で次々と植民地を獲得していった。大航海時代に繁栄した白人キリスト教国家は、スペイン、ポルトガルだけが取り分け悪事を働いた訳ではない。白人たちは例外なく人類共通の敵としか例えようの無い振る舞いで、多くの有色人種、異教徒たちに残虐な所業を働いた。経済学者ケインズは、「大英帝国は、こつこつ真面目に働くのではなく、不当利得獲得によりその黄金時代を築いた」と評している。大英帝国の侵略、植民地搾取、海賊行為を指摘したのである。白人たちは異なる神を崇める異教徒たちを次々と屈服させて、キリスト教に改宗させながら、殺戮し、奴隷化して、その地の財宝を奪い、その地の民の主食となる農産物の栽培を限界を超えて最小化し、原住民の人口減少を齎らしながら、自らの富を増やす為に、綿花や珈琲、砂糖黍(サトウキビ)や胡椒などの栽培を強制して、この世の春を謳歌したのである。この強制栽培方式の植民地経営をプランテーションという。東南亜細亜ではルソン島、ミンダナオ島などがスペイン王フィリップの名に因んでフィリピンと名付けられ、フィリピンは米国に騙されて米国の植民地になる前に、327年間に亘ってスペイン人に植民地搾取された。中でも人類史上の一大汚点とも言える「奴隷貿易」を始めたポルトガルは、自らの国に於いても歴史的に奴隷制度を持ち、1543年に初めて日本に接触した当時から亜細亜人を奴隷として他国に売り付けていた。ポルトガルにも主に性的目的から多くの日本人奴隷を連れ帰った。ポルトガル国王セバスティアン1世は、日本人の奴隷交易が予想以上に大規模なものへと成長した為、カトリック教会への改宗に悪影響が出る事を懸念して、1571年に日本人奴隷の交易を中止するよう命令したが徹底されず、1587年に豊臣秀吉はイエズス会の副管区長のガスパール・コエリョに手紙を書き、ポルトガル人、タイ人、カンボジア人に日本人を買い付けて奴隷にする事を即刻中止するよう命じた。勿論、秀吉配下の諸大名が敵対する他藩を打ち負かして捕虜とした日本人をポルトガル人に売り飛ばしていた事も見逃す訳には行かないが、総じて日本は他国と比べて、同じ人間を奴隷とする事に嫌悪感を抱いていた。

日本を含む欧米先進国が、世界各地に植民地を持ったが、白人キリスト教国家と日本の植民地経営は似て非なるものであった。それは理屈を捏ねるより、嘗て大日本帝國の植民地であった台湾やパラオなどが今尚、親日国である事実が雄弁に語っている。同じ日本人が朝鮮人にだけ日本の歴史を見る限り有り得ないような残忍な所業を働いたというのは考え難い。朝鮮人に生来から備わる虚言癖を疑うのが合理的である。台湾にせよ韓国にせよ、日本人が肩入れした国家が日本によって飛躍的に発展した事からも朝鮮人の嘘は明らかである。朝鮮人どもは「過酷な植民地支配」とか「日帝強占」などと醜い嘘を言い募るが、自らの度重なる希望で、条約により平和裡に日本に併合された朝鮮は、断じて日本の植民地などではない。これは「大東亜戦争」に敗れた末に、国際法違反の私刑(リンチ)により冤罪を着せられ、処断された所謂「東京裁判」がつくり出した架空の罪過である。自ら望んで日本に併合され、日本と共に戦い敗れた朝鮮系日本人は、「日清戦争」、「日露戦争」に勝利した強い日本人に諛(へつら)う生き方を積極的に選択したのである。それが卑屈で臆病な事大主義という朝鮮人の民族性であったが、ひとたび日本が米国に敗れると、日本人を弱いと見下すように豹変し、昨日まで共に和気藹々(わきあいあい)と暮らした日本人に鬼畜の蛮行を働いた。朝鮮人とはそういう卑怯な民族なのである。そこを、狡猾な戦勝国米国は見逃さなかった。日本の占領統治にこれほど醜く卑怯な朝鮮人を活用しない手は無い。嘗て少人数で植民地経営をする為に編み出した「分割統治」の手法を日本占領に活かしたのである。「分割統治」とは原住民を互いに争わせて、少人数の白人たちが漁夫の利を得る統治手法である。それに倣って朝鮮人を嗾(けしか)けて日本人を襲わせたのである。

こういった冷酷かつ醜悪な白人の論理を正当化する歴史観こそが「東京裁判史観」という「捏造史観」なのである。先述したように、米国は恣意的に日本を望まぬ戦争に引き摺り込んで、計画通りに思う存分打ちのめしたのである。そこで裁かれた罪過は、白人キリスト教徒たちが有色人種や異教徒に対して歴史的に行なってきた犯罪行為を、憎い日本人一身に負わせた冤罪なのである。「東京裁判」で初めて生まれた「人道に対する罪」は、日本人ではなく、白人キリスト教国家にこそ問うべき罪ではないか? 元来、米国という国家はメイフラワー号で到達したピューリタンたちが果敢に築き上げ、継承してきたフロンティア・スピリットの国と称しているが、実際のピルグリム・ブラザースなどという者たちは、失業者などの喰い詰め者や粗野な犯罪者の一団でしかなかった。ヨーロッパからのはみ出し者が先陣を切って祖国を逃れ、その後、アメリカ合衆国を建国したのである。だから平然と、奴隷に不向きだというだけの理由で、アメリカ・インディアンたちを事実上、絶滅させて、アフリカの村々から強制連行されてきた黒人奴隷を当然のように使役し続けられたのである。日本人に言わせれば米国人は、戦いたくないという日本を半世紀もの昔から計画的に喧嘩を売って、力に物を言わせて打ち負かした人間の心を持たない鬼畜である。戦争は力と力のぶつけ合いであり、勝負は時の運ともいう。戦争に負けたのは事実であるから、負けは負けとして潔く認めるに吝(やぶさ)かではない。併し、ほんの少しでも誇りがあれば、二度と同じ窮地には立つまい、二度と惨めな敗戦の憂き目には遭うまいと、自らを律して精進するのが筋ではないか? GHQ/SCAPの洗脳統治と、日本の社会構造そのものを勝者に都合良く変えられてしまったとは言え、今年で敗戦から73年、建前上の独立から66年が経過している。昭和天皇は日本再興には300年を要すると仰られたが、時代の変化は当時では予想もできなほど目紛しく変化している。現在の尺度で考えれば100年もこのまま敗戦国のまま何も行動を起こさなければ、日本再興は不可能になってしまうだろう。

半世紀以上も昔の事を、然も歴史を捏造してまでも日本を貶め、あわよくば政治的優位に立とうとか、経済的に得をしようとか考え、恥知らずな行動をやめる事ができない朝鮮人(南北朝鮮人・日本国籍朝鮮人・在日韓国朝鮮人)に対して「恥を知れ」などと言うつもりはない。朝鮮人には恥の概念など生涯理解できはしないだろう。「恥の概念」そのものが朝鮮民族には無いのだから仕方がない。併し、国際社会では政治的にも経済的にも、もはや縁を切る事ができない米国に対しては、日本人は真摯に対峙しなければ、この先立ち行かないだろう。もういい加減に日本は戦後を卒業して新しい世界に歩み出すべきである。安倍晋三と密談しに来日したエドワード・ルトワックという国家戦略の専門家は、「日本は戦後日本から脱却して、米国の真のパートナーとしての責任を果たすべきだ」などと手前勝手な理屈を捏ねて、日本での書籍販売部数を伸ばしているが、トランプ米大統領の意を受けたルトワックの理屈には、ある程度の理解は示すべきだが、決して鵜呑みにしてはならない。何やら安倍晋三を稀代の戦略家だと褒めちぎっているようだが、米国がこういう態度に出てきた時こそ日本人は警戒を怠るべきではない。「戦後日本から新しい日本に変革すべき」だという意味に於いては同感だが、日本は決して米国の奴隷国家の地位に安住してはいけない。反米主義に陥るべきではないが、日本は物心両面で日本独自に主権国家の体裁を整えるべきである。米国はこれからも日本をイコール・パートナーなどにはさせないだろうが、例え、近い将来、米国の利己主義の犠牲になろうとも、日本は独自に日本という国家と日本国民を護れるようにしておかなければいけない。当分は米国に負(お)んぶに抱っこするしか道はないが、一刻も早くその境遇から脱却するべきである。それこそが「物心共に『東京裁判史観』からの脱却」なのである。安倍晋三が主張する「GHQ憲法の9条改憲」など、米国の子分の地位を盤石にする愚行でしかない。問題は日本人の精神性の向上である。

米国の人類学者ルース・ベネディクトは著書『菊と刀』(1946年)に於いて、西欧的な「罪の文化」に対して日本は「恥の文化」という特異な文化に類型されるとした。西欧的な「罪の文化」では、道徳は絶対的な標準をもつものとされ、個々人が良心による内面的な罪の自覚に基づいて行動を律する。それに対して日本人の生活に見られる「恥の文化」は、他者の非難や嘲笑を恐れて自らの行動を律するという。従って前者では、自分の非行を誰に悟られなくとも罪に悩むのに対し、後者では、露顕しなければ恥ではなく、思い煩う事はないとされる。この類型論は日本文化論の展開に大きな影響を与えたと言われている。日本人としては、全面的には同意しかねるが、戦後の日本社会を見るにつけ「中(あた)らずと雖(いえど)も遠からず」の部分は確かにあるようだ。果たして、戦後の日本社会に本来の日本人だけが持つ、ベネディクトが指摘するものとは異なる「真の恥の文化」は受け継がれているだろうか? ベネディクトは外見を繕う戦後日本社会だけを観察して、日本を「恥の文化」などと類型して見せたが、ベネディクトの言う処の「他人の目を気にしての恥じる姿」は、本質的に「外華内貧」という言葉で表現される朝鮮人の特性である。美容整形花盛りの韓国社会によく表れている。誰に露見しなくとも、武士の本分に背けば自ら命を絶ち、己れひとりでも人としての道を外れれば、それを恥と感じる心こそ、真の日本人の精神性である。なればこそ、米国から与えられた「奴隷の平和」に安住する戦後日本人に「恥を知れ」と言いたい。日本人よ、お前たちはいつから朝鮮人の真似をするほど落ちぶれてしまったのか!

日本人ほど「自分たちが外国人からどう思われているか」を気にする国民はいないと言われている。外国に悪い印象を与えたいと思う国などありはしないが、「常に自分がどう思われているか」を気にし過ぎるのは決して良い事ではない。例えば、ひとにぎりの外国人特派員たち(謂わばよそ者)に日本を論評させたり、ギャラを支払って掻き集めた常連の在日外国人たちに、「日本がどれほどクールか」と賞賛させてみたりと、日本のテレビメディアは恥知らずな視聴率獲得に奔走している。彼等は決して普通の外国人などではなく、殆んどが芸能プロダクションに登録しているセミプロなのだが、日本のテレビ局は彼等を外国人の代表であるかのように扱い、彼等の口から「日本をべた褒めさせる」。そうして視聴者に媚を売っているのだが、そういう番組づくりは悪趣味以外の何ものでもない。特に、NHKの番組制作は民放とは異なり、出演者の一挙手一投足から些細な発言に到るまで、全てが事前に何重にもチェックされた台本に基づいており、絶対にNHKの意に反した発言は認められない。NHKに出演するセミプロの在日外国人たちは、本心とは裏腹に日本を褒めそやすように仕向けられているのである。実際、日本が好きだから日本に居着いている外国人も数多く居はするだろう。だが、ある外国人出演者(実態は芸人)は、その息苦しさを他の民放で、「日本では、日本の四季は素晴らしいと無理やり言わされるが、四季が素晴らしいのは別に日本だけじゃないよ」と漏らして、却ってその正直な発言がウケていた。彼等にだって建前とは異なる「本音が在る」のは当たり前であるから、日本人にとってはごく普通の事でも、容易に馴染めない場合もあって当然である。日本人が日本を素晴らしいと感じるような番組づくりは結構だが、そこにメディア側の視聴者を舐め切った思惑や身勝手なゴリ押しが在ってはならない。「自虐史観」からの脱却に寄与しているようで、実際には真実から国民の目を逸らす意図が隠されている。例えば、NHKに限った事ではないが、日本のマスメディアは、建国以来、反日主義を貫く韓国の実態を正確に報じる事は絶対に無く、世界に好かれる日本人を印象付けながら、隣国の悪意をひたすら隠し続けている

実際、殆んどの日本人は「韓国の反日の実態と、訪韓した日本人にとっての韓国社会の危険」を全くと言って良いほど知らされていない。それはマスメディアの世界に限った事ではないが、多くの朝鮮人が日本の枢要な世界に、日本人に成り済まして潜り込み、侮り難いほどの支配権を得てしまって、韓国に不利益となる実態をタブー化しているからである。勿論、本名を明らかにして朝鮮人である事を明らかにしている者も居るには居るが、殆んどの朝鮮人は通名を使って自らの出自を隠している。NHKには約1000人の朝鮮人が勤務していると言われているが、NHKは朝鮮人を何人在籍させているかを絶対に公表しない。総務省に問い合わせても、実態は明かせないという。自由民主党の国会議員には、日本国籍を取得してから三世代も経ていない日本国籍朝鮮人が約200人程度いるというが、凡そ400年前に日本に連行されて居着いた朝鮮人の末裔を含めると殆んどの自民党の国会議員は朝鮮半島にルーツを持っているという事になる。400年は凡そ十二世代であるから、本来なら日本人と看做して先ず差し支えない。併し、心の奥底で民族的アイデンティティを朝鮮半島から切り離せない者(=非日本人)も少なからず居る。このような旧世代の朝鮮人と「日韓併合」から「大東亜戦争」敗戦の混乱期に日本に自由意志で棲み着いた新世代の朝鮮人、所謂「在日」と、「在日」は不便だからと便宜上日本国籍を取得した朝鮮人が、日本の中枢に大勢巣喰っている実態は絶対に好ましい事ではない。特に、政界、官界、法曹界、教育界、マスメディア界には厳格な(例えば国籍取得後、四世代目以降という)国籍条項を設けなければ、この国は何れ日本人にとって住み難い国になってしまうだろう。「戦後教育」を受けた多くの日本国民は、「帰化要件の厳格化」とか、「職業によっては厳しい国籍条項を儲ける必要性」に反対するだろうが、これは変質してしまった日本という国家と日本の社会構造を、本来在るべき姿に再興する為には絶対に譲れない条件である。多くの日本国民は気にもとめていないが、そもそも日本国籍付与条件に「日本国への忠誠心の確認が無い」などという現状は国際的に見ても非常識極まりない事である。併し、流石に十二世代も遡れるという者たちは、心の奥底の民族的アイデンティティや日本国への忠誠心の有無がどう在ろうとも、今となっては取り沙汰する事は不可能だと諦めるしかないだろうが…。

「韓国の反日の実態と訪韓した日本人にとっての韓国社会の危険」については、幾つかの具体例を挙げておきたい。先ず、反日の実態であるが、韓国は建国以来の「反日国是」の国である。韓国政府が「日本を朝鮮民族に対する加害者」と明確に位置付けている事は今更言うまでもない事だが、日本が「サンフランシスコ講和条約」に批准して、米国の占領が解かれた翌年という混乱期を狙って、日本の領土である「竹島」を、日本人漁民44人の死傷者と3929人の捕虜を取って強奪し、未だに返還の意思がない事や、韓国の教科書が日本を貶める嘘で占められている事からも、韓国政府と韓国人の日本への悪意の強さが分かる。然も、韓国には「親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法」(韓国では略称、「親日法」。日本から見れば「反日法」)なる法律まである。韓国人が故無く、そして、際限なく求め続ける所謂「過去の清算」と称する、国際常識に照らして理解不能な行為の一環として、盧武鉉(のぶげん)政権(2003年〜2008年)が制定したこの法律は、「日本帝国主義の殖民統治に協力し、我が民族を弾圧した反民族行為者が、その当時、蓄財した財産を国家の所有とする事で、正義を具現し、民族精気を打ち立てる事を目的とする」のだという。2008年には、「第三者が『親日派と見做された者の子孫』から正規の手順を踏んで取得した土地も国家に帰属する」という司法判決も下された。これらは近代法としては有り得ない「法の不遡及」(=事後法)である前に、「『親日を罪』と決め付ける概念」そのものが狂っていると言わねばならない。朝鮮人と、「戦後教育」を受けた日本人の多くは、「日韓併合」を平気で「植民地支配」というが、「朝鮮から再三に亘って正式に懇願され、国際社会の了承を得て、条約により平和裡に合意された『日韓併合』」を「過酷な植民地支配」とか「日帝強占」などというのは、それこそ歴史の捏造である。そして、この「捏造史観」を韓国政府は国定教科書で自国民に刷り込み、日本にも強要してきた。日本政府と日本国民は、こんな大嘘を何時迄も追認していてはいけない。

「訪韓日本人の危険」については、特に女性たちに警告したい。韓国では、一流と言われる宿泊施設でも、その施設の支配人などが宿泊客の部屋の合鍵を使って、集団で外国人女性(特に日本人女性)を強姦してしまうという事件が後を絶たない。オランダ政府はオランダ人女性がこの被害に遭った直後から、韓国への渡航者全員に「警告」を発している。2013年7月24日(水)12時3分配信のSerchinaでは、有名な在日の反日活動家李恩恵と国籍定かならぬ山口幸治なる自称編集者が、「韓国は歴史的に安全な国。宗教のせいかは分からないが、韓国は、死の恐怖と人間の尊厳がどこよりも強い国。時々、凶悪犯罪が起こるが、日本と違ってごく少数」などという出鱈目な記事を書いている。「韓国の凶悪犯罪が日本と違ってごく少数」などというのは、事実に反する大嘘である。経済協力開発機構(OECD)が凶悪犯罪発生率を国別に分析した資料では、調査対象となった34箇国のうち、韓国は、殺人が6番目、強姦が11番目に多い国である。その一方で、「日本は34箇国中、殺人33位、強姦34位(最下位)」と非常に少なく、極めて治安の良い安全な国という事実が証明されている。前出の李、山口は「ソウル市では、外国人へのボッタクリや窃盗、性犯罪などが急増している事から、外国人観光客への被害を無くす為に今年(2013年)7月、『観光警察の設置』を決めた」と書いている。それほど観光客の被害が多いという事である。そういう実態を書いた一方で、「わが国程度なら安全な国です。女子学生が深夜まで勉強して家に帰る事ができる数少ない国。寧ろ外国人による犯罪が問題だ」などと、外国人に罪をなすりつけている。また、「韓国人の多くは韓国国内の治安は良く、安全な国だと思っており、ただ小さな言い争いは日常茶飯事で、それについてはさほど気にしていないようだ」などと、自国の凶悪犯罪・性犯罪の多発を他人事(ひとごと)のように述べてもいる。全く朝鮮人というのは、恥知らずな大嘘つきである。同年の朝鮮日報は、韓国の性暴力の発生件数が人口10万人当たり33.7件で、日本の6.6件の5倍を越えると報じている。

2011年のNATION MASTER*によると、「韓国の性暴力の発生件数は人口10万人当たり33.7件で、日本の6.6件の5倍を越える」。朝鮮日報はここから数字を引用したようだが、朝鮮日報は日本との比較を挙げるのみで近隣諸国との比較には言及していない。亜細亜の強姦発生ランキングでは、韓国は断トツの第一位である。「日本より安全だ」などと良く言えたものである。同時期の長期日本在留の外国人犯罪者数の順位は…
1位:韓国・朝鮮(3994人) 
2位:チャイナ(1252人) 
3位:ブラジル(410人) 
4位:フィリピン(380人) 
5位:アメリカ(187人) 
日本に於ける朝鮮人性犯罪者の人数は、米国人の実に21倍強に上る。理不尽な事に統計上、日本人の犯罪とされてしまう、所謂在日韓国朝鮮人の性犯罪もカウントして上乗せしたら、米国人の100倍は軽く超えるだろう。それ程までに朝鮮人は凶悪な性犯罪者なのである。当然、米国、英国、オーストラリアなどは、韓国への自国民渡航者向けに必要な「警告」を度々発しているが、日本政府は韓国に渡航する日本人に、欧米諸国のような「警告」は、今までに一度も発していない。日本の大手旅行会社も顧客の安全は二の次で、「韓国は危険な国」との案内は出した事がないし、マスメディアに至っては逆に韓流のごり押しをする始末である。
*(NATION MASTERとは、国家を比較する為の様々な統計資料が掲載されているデータベースサイト。単なる数値表だけでなく、円グラフや散布図といったグラフも豊富である)

今年(2018年)開催された平昌(ひらまさ)オリンピックに際して、外務省の海外安全ホームページでは、「韓国においては現在、大規模なテロなどは発生していません。年間の犯罪発生件数は185万件で、ほぼ横ばいで推移しており、韓国の治安は比較的安定した状況にあります。しかしながら、主な犯罪の発生件数は日本と比較すると、韓国は殺人が2.5倍、強盗が1.2倍多く発生しています」とだけ説明していた。韓国から日本に帰化した呉善花 拓殖大学国際学部教授は、嘗て著書の中で「韓国の異常な強姦発生件数」について触れているが、日本の外務省は韓国の性犯罪には一切触れずに、韓国は安全な国だと自国民を騙している。これほど強姦が大好きで反日国是の国家 韓国について日本の外務省は日本人が渡航しても安全だというのである。試しに、在韓日本大使館のホームページを確認してみたが、驚いた事に、日本の外務省ホームページには無い記述が記載されていた。韓国では「強姦が日本の13倍、強制猥褻が日本の6.4倍発生しているが、比較的、安全で安心して良い」そうである。何が「比較的安全だ?」…わざわざ強姦と強制猥褻に分けているのも可笑しな話である。今に始まった事ではないが、日本の外務省は可笑しいというより狂っている。同じ外務省の管轄下にありながら、日本にある日本人向けのホームページと、韓国にある日本大使館では『日本人向けに発する治安情報が異なる』のはどうした訳か? そして、どちらも日本人にとっては特に危険な国である韓国を安全だと言い張るのは何故か? いったい日本外務省はどこを向いて仕事をしているのだろうか? 日本国民の安全を図るより、韓国や在日のご機嫌を伺う方が大切だとでもいうのだろうか? ちょっと調べただけで直ぐにバレる嘘をつくのは「事大主義という卑屈で臆病な思想」を持つ朝鮮人の本質である。日本外務省が如何に汚鮮されているかの証であろう。外務省に紛れ込んだ朝鮮人が、行政府を支配する朝鮮人と、日本で暮らす日本国籍朝鮮人と在日朝鮮人を忖度しているのである。

BSフジの「プライムニュース」という番組を後学の為に時々視聴するが、先月は古賀誠と秦郁彦が出演して「東京裁判史観」丸出しの愚かさを露呈していた。先日は、8月11日に韓国済州島(さいしゅうとう)沖で開催された韓国がホスト国となった国際観艦式に於いて、海上自衛隊に対して「旭日旗」を掲揚するなという韓国の言い分について識者と言われる者たちが出演して愚にも付かない主張を開陳していた。出演者は武藤正敏 元駐韓日本大使と黒田勝弘 産経新聞ソウル駐在特別記者兼論説委員、そして、李泳采(リ・エイサイ、現地読みでイ・ヨンチェ)恵泉女子学園大学准教授であったが、李准教授の歴史観が狂っているのは朝鮮人だから仕方ないとしても、日本人と思しき武藤・黒田のおふたりも「韓国を植民地支配した過去を日本は謝罪してきた。そして、日本が韓国を手厚く経済支援してきた事実に韓国人はもっと目を向けて欲しい」との卑屈過ぎる意見で一致していた。常々、私が主張しているように、日本国民を啓蒙し、正しい方向へとリードして行くべき識者たちが、押し並べて皆、「東京裁判史観」と、戦勝国米国の威を借りて虚勢を張り、大嘘をつき通そうとする朝鮮人の洗脳から目醒めていない現実は誠に絶望的である。「戦後教育」という歪んだ教育環境の中で真面目に勉強してきたからこそ、今の地位があるのだろうが、「戦後教育」の間違いをそのまま引き摺って、自ら勉強し、正してこなかった者が陥るべくして陥った誤ちに気付いてすらいないのは本当に情けない話である。蛇足ながら、番組中で面白い事に気付いた。司会を務めるフジテレビキャスターも武藤・黒田も揃って、韓国の板門店をパンムンジョムと呼んでいるのに対して、韓国人の李准教授だけが「はんもんてん」と正しい日本語読みをしていたのである。当Blogでは常々、「外交は相互主義・互恵関係を旨とする」という話をしているが、朝鮮人に潜り込まれたマスメディアは、天皇陛下を「日王」と呼び捨てる韓国官民に対して、人名も地名も日本語読みすれば良いものを、朝鮮語読みを普及させようと必死である。汚鮮メディアに毒されている日本人に妄想を押し付けようと必死な韓国人だけが本来の日本語読みをしているのだから面白い。まあ、李准教授の「旭日旗論」や「敗戦国である日独の反省の仕方についての主張」は噴飯物だが、テレビ局とそこに招かれる識者の歴史観の歪み方と言ったら実に酷いものである。

済州島沖で行なわれた国際観艦式に於いて韓国政府(青瓦台)は「主催国である韓国の国旗(太極旗)と参加国の国旗以外は掲げては困る」との方針を打ち出した。仄聞するに韓国海軍は青瓦台の現場知らずのこの方針に困惑していたという。文在寅の取り巻きが「旭日旗を掲げるな」と直截には言わずに回りくどい言い方をしてきたのは、別に後ろめたいからはっきり表現しなかった訳ではない。朝鮮人には後ろめたいなどというメンタリティは無い。「これは参加国全てに要請している事で、別に日本だけを特別扱いはしていませんよ」という、本来は筋の通らない「旭日旗=戦犯旗、論」を国際社会に向かっては堂々とは言えないと知っているから変な原則論を考え出したに過ぎない。要するに朝鮮人は相変わらずの卑劣漢なのである。何につけても及び腰な日本政府が「そういう事なら参加は取りやめる」という結論を出したのは大いに結構だが、観艦式翌日の「西太平洋海軍シンポジウム」(WPNS)には自衛隊幹部を派遣した。これは、今後の海洋航行の安全性を国際的に各国間で共有する為には致し方のない事だから、韓国側の顔を立てた訳でも何でもない。この騒動で恥をかいたのは明らかに韓国政府であり、不参加を決めた日本政府の対応は間違ったものではなかった。併し、この件についての日本政府のコメントは耳を疑うようなものであった。岩屋毅防衛大臣は、この件で「他国軍の運用についてコメントするのは適切ではない」と言及を避け、その上で「(日本が)参加できなかったのは残念だ。未来志向で韓国との関係進展に努める」と述べた。この男は日本政府を代表して、「韓国には何をされても未来志向で関係進展を図る」と言う、相変わらずの媚韓、弱腰、事勿れ主義の日本政府の外交方針を「お察しいただきたい」などという言葉で理解を求めたのである。

そうまでして韓国に配慮する日本政府は、せっかく筋を通して参加取りやめを決めたのに、子ども染みた韓国政府が国際社会の嗤い者になるのにお付き合いしてしまったのである。朝鮮閥が支配する日本政府にとってはそれほどまでに韓国とは大切な国なのである。日本不参加の国際観艦式で、韓国というホスト国は、各国に「太極旗と自国旗のみを掲げて、軍艦旗などは自粛して欲しい」と要請しておきながら、文在寅が乗り組んだ艦艇には、韓国国旗以外の「李舜臣旗」だか「帥字旗」だか知らないが、反日丸出しの布切れを掲揚して退(の)けた。これを恥知らずと言わずして何と言おう。文在寅らが打ち出した前代未聞の要請には従わずに、独自の海軍旗や軍艦旗を掲げた国が7箇国ほどあったというから、韓国自らが破った韓国政府の方針に背いたまともな国もあったという事だ。シンガポールなどは馬鹿な韓国政府を嘲笑うかのように、弔意を示す半旗で太極旗を掲げたというから大したものである。韓国政府がここまで幼稚な反日意識を抑える分別を失なって、意に反して自らを国際社会の嗤いものに貶めてしまったというのに、日本政府は、日本の正統な立場を示すこの絶好の機会に、防衛大臣が「未来志向」だとか「お察しいただきたい」などと韓国政府に寄り添って共に恥を晒したのは、日本人としては目も当てられない悲喜劇を見せられる思いである。多くの日本国民と知識人や言論人は、この一事を見せられても、日本が半ば以上、朝鮮人に支配されている惨状に気付かないのだから、日本が今直面している危機は絶望的と言うしかない。敗戦後の占領統治中ならいざ知らず、「サンフランシスコ講和条約」発効後に、曲がりなりにも主権国家として独立を果たした日本は、今まで一貫してこのような不甲斐ない外交姿勢をとってきた。日本人たるもの、いつまでもこのような醜態を国際社会に晒していてはならない。

そもそも「旭日旗=戦犯旗、論」にせよ、「日韓併合=日本の植民地=日帝強占、論」「追軍売春婦=従軍慰安婦=性奴隷、論」…等々、韓国政府と朝鮮人による日本国と日本の先人に対する誣告(ぶこく)行為は数え切れない程ある。その全てについて日本政府と少なからぬ、所謂 良心的日本人は一貫して及び腰か寧ろ迎合さえし続けてきた。自ら立ち上がろうとの姿勢を見せない国家と国民には、如何なる国も手を差し伸べてはくれない。日本政府と日本国民が、現状を危機と認識して立ち上がらなければ誰も助けてはくれないのである。国内外の朝鮮人を今のようにのさばらせてしまったのは他ならぬ日本人であるという事実に、一人ひとりの日本人が気付いて、今立ち上がらねば、この国は永遠に救われないだろう。安倍晋三を始めとした日本国籍朝鮮人政治家と朝鮮人財界人や朝鮮人教育者が思い描く通りの、「朝鮮人が支配する日本で、朝鮮人の指示を受けた日本人低所得者層」が報われぬ日々を送るのである。安倍晋三は日本人が努力して築き上げた多くの技術を韓国に売り飛ばし、日本人労働者の非正規雇用を進めて、「富める日本国籍朝鮮人、在日朝鮮人と貧しさを増す日本人という貧富の格差」を益々広げ、固定化する政策を次々に打ち出している。今までの数十年間、チャイナに騙され続けてきた米国は、チャイナへの技術流出に明確な歯止めを掛け始めた。それに引き換え、安倍政権は日本の富と技術を韓国に流出させ続けてきた。嘗て、基幹産業である自動車産業を護る為に、米国は国富を自動車産業に注入して持ち堪えさせた。安倍政権は、東芝を韓国企業に売り渡そうと誘導して失敗したが、シャープは台湾(実際には中共)企業に売却させるに任せた。米国は5G通信の分野へのチャイナ企業の参入を禁止したが、日本国籍朝鮮人 孫正義のSOFT BANKは、既に大手通信キャリアの一角を占めている。docomo、auは日本企業であるが、下請けの多くは在日企業である。日本国民の知らぬ間に日本が朝鮮人に奪われているのである」。

私は常々、「東京裁判史観」と、その狂った歴史観に合致する「GHQ憲法」と所謂「戦後教育」からの脱却の重要性を主張してきたが、それは「東京裁判史観」そのものが、基から主権国家なら決して容認できる筈がない、謂わば「奴隷宣言」のようなものだからである。安倍晋三が改憲論議を始めても、多くの日本国民は「日本国憲法」全文を読みはしないだろう。それほどに、「東京裁判史観」「戦後教育」は、日本国民を白痴化させてしまったのである。自民党政権が今まで全く問題視してこなかった「戦後教育」では、「東京裁判史観」こそが正しいというのが大前提である。政治家も、教育者も、知識人も、言論人も、「東京裁判史観肯定」という意味に於いて同罪である。だから、多くの日本国民は「GHQ憲法」に何の疑問も持たずに日々を送っている。そういう狂った国民意識が在るから、安倍政権は、平然と極めて低レベルな「改憲」論議を発議しようとしている。そして、同じく朝鮮の血脈を引く小泉純一郎元首相が「改憲」に反対している。朝鮮人同士の憲法論議に一般国民は大して興味も示さない。息子の進次郎は未来の総理候補と持て囃されている。少しはまともな日本人に問いたい。「GHQ憲法」9条を云々する前に、「前文」の非現実的滑稽さに気付いて欲しいと。我が国の内閣総理大臣 安倍晋三は、心は朝鮮人だから、息を吐くように嘘をつく。硫黄島の滑走路の下に眠る先人たちに跪いて「10年かけて内閣の予算300億円で遺骨を必ず帰国させる」と言いながら、何もしない。首相在任一期目に靖國神社に参拝できなかった事が唯一の心残りだと言いながら、二期目も参拝せず、三期目も靖國には行かないだろう。在任中に拉致被害者を取り戻すと言いながら、流れに任せるのみで何も仕掛けない。力で奪われた主権は、「北方領土」も、「竹島」も、「拉致被害者」も、力によってしか取り戻せはしない。この道理を見えなくしているのが「東京裁判史観」と「戦後教育」である事に、日本国民が気付き、自ら立ち上がる努力を始めない限り、この日本に明るい未来は来ない。

真実に気付いた日本人としての当然の使命感から私はこのBlogを発信している。「大東亜戦争」敗戦後の日本と日本人は、明確に悪意を持った外敵(米占領軍と、彼等に利用された在日朝鮮人ども)に、思いのままに滅亡の淵へと追い詰められている。国の内部に明確な外敵がいるというのに、戦後の日本人は決して戦おうとはしてこなかった。一度の敗戦により、此れ程までに徹底的に精神的屋台骨を打ち砕かれてしまった例は、知る限りに於いて歴史上なかっただろう。生かされた状態で、日本人がそれと自覚さえできぬまま、性根からの奴隷化に成功した米国の占領政策は実に狡猾巧妙に成功を治めた。このような理不尽で傲慢な例を私は知らない。どうして此れ程までに日本人は、無気力・無欲な敗北主義に陥ってしまったのだろうか? 政治家も、教育者も、言論人も、所謂 知識人といわれる、本来なら日本と日本人を啓蒙して行くべき人々が、総じて皆、真実に気付いていないか、気付いていながら立ち向かおうとしてこなかったからである。それどころか、そういったリーダーの役割を担うべき人々の中にも、日本に悪意を抱いている朝鮮人が少なからず紛れ込んでしまっている。こんな絶望的な状況から脱却できないとすれば、この日本という国家と日本人は、間違いなく滅び去ってしまうだろう。だから、「陰謀論だ、被害妄想だ、差別主義だ」などと誹謗されながらも、このBlogではこれからも日本人が見失なっている真実を様々な観点から発信し続けて行く。日本では、Facebookに続いてTwitterも「今後はヘイト行為にはアカウントの凍結など、厳しい対応をとる」との姿勢を発表した。これは世界的な悪しき風潮でもある。虚実真贋を見分けた上での「ヘイト行為の排除」なら、当然の事ながら大いに結構である。併し、Facebook日本法人が陥ってしまったように、「戦勝国が押し付けた理不尽や偽善」、そして「南北朝鮮人や在日朝鮮人による日本国と日本人への誣告行為」には何のお咎めも無く、それに対する日本人の反論のみを「ヘイト」と位置付ける不公平な法制度と社会風潮には、何度叩かれようとも決して諦めずに毅然と反論を主張していきたい。

安倍政権が法制化してしまった、所謂「ヘイトスピーチ対策法」に対しては、今の日本人には「悪法も法なり」という古今の名言に従うほどのゆとりは無い。悪法に従う行為が、日本人に対する故無き貶めとなり、連綿と受け継がれてきたこの国の命運を断つ事態に繋がってしまうのなら、「ヘイトだ、差別だ」と決めつけられようとも、外敵や裏切り者などが押し通そうとする悪意には毅然と反論し、戦いを挑むのが筋というものだ。念の為に確認しておくが、私は「偏見」や「差別主義」には反対である。白人がアフリカ系の人をニガーと呼んだり、東洋人をイエローモンキーと呼び、日本人をジャップと呼ぶのは侮蔑を込めた差別的呼称であるが、チャイナを支那と呼び慣わし、朝鮮半島の人々を朝鮮人と呼ぶのは、彼等が言うような差別ではない。国際社会に於いては、相互主義・互恵主義で臨むのが正しい筈である。嘗て周恩来が田中角栄に、「互いの呼称は双方の言葉で呼ぶのが良いでしょう」と提案して以来、習近平は「しゅうきんぺい」、安倍晋三は「アン ベィ チン サン」で何の問題も無い。併し、韓国は天皇陛下を「日王」などと呼び捨てるのだから、文在寅は「ぶんざいえん」で良いし、板門店は「はんもんてん」と日本読みを通すべきだ。然るに在日汚染されたマスメディアは、いつの間にか「ムンジェイン」「パンムンジョム」などと、どんどん朝鮮読みを進めている。最も問題なのは、在日朝鮮人たちが言う、「自分たちは日本軍に強制連行されて無理やり日本に連れて来られた」という100%の大嘘が平気で罷り通っている事である。「戦後教育」を受けた日本人は、それが嘘である証拠を持ちながら、事勿れ主義を通して何も反論してこなかった。だから、若い世代や、年配者でも定見の無い多くの日本人は、彼等を可哀相な弱者と勘違いしてしまっている。彼等は哀れな弱者などでは無く、寧ろ在日一世などは、その殆んどが凶悪な犯罪者である。嘘ばかりつく犯罪者とその悪意を受け継ぐ子孫どもは、数世代を経て尚、現代の日本社会に於いて怖気立つような猟奇的犯罪や性犯罪を、日本人に成り済まして繰り返している。明確な加害者である在日朝鮮人と、彼等から被害を受ける一方の日本人とを同等に扱う事の方が「逆差別」である事は明白である。

現在も続く長寿番組であるテレビ朝日の「朝まで生テレビ」は、司会の田原総一朗(朝鮮半島北部出身の朝鮮人二世といわれる、彦根市生まれの反日左翼)に朝鮮人擁護の論陣を張らせている。この番組の中で、反日活動家(在日朝鮮人三世)の辛淑玉(通名 新山節子)は、スタジオに集められた日本の若者たちに向かって、「在日は、貴方たちが強姦して生まれた子」と言って退けた。電波の公共性を知った上での田原と辛による真っ赤な嘘なのだが、「戦後教育」により「偽りの贖罪意識」を刷り込まれた日本の若者たちは、ただ押し黙るばかりで何の反論もできなかった。田原総一郎はその有様を嬉しそうにニヤニヤ笑って眺めていた。便利な時代になったもので、現在ではこのトンデモ発言をYouTubeで確認できるが、当時、私はこれを生放送で観ていた。田原総一郎は辛淑玉の妄言を否定しようともせず、日本国籍朝鮮人政治家 辻元清美を自身の番組に数多く出演させ続けて知名度を上げた。後に東京都知事となった舛添要一もこの番組で名を上げたひとりだが、生出演中に興奮して「自身が朝鮮人である事実」を、うっかり告白してしまった。田原総一郎も、実は「辻本清美に政治献金し続けている」と番組内で漏らしている。愚かな汚鮮メディアがつくり出した生番組ならではのハプニングであろう。その愚かなメディアに騙されている日本国民もまた愚かである。このように兎にも角にも、日本社会の枢要な部分に朝鮮人が異常に数多く潜り込んでいるのは大問題である。政界、財界、法曹界、教育界、マスメディア界、芸能界の汚鮮が特に著しいが、余り公には語られないが、ヤクザ、風俗、AV業界なども殆んど朝鮮人に支配されている。裏社会で悪が顔を利かすのは世の常だが、裏社会の悪を放置していいとは言わないが、特に表社会が朝鮮人に牛耳られているのをこのまま見過ごしていては、日本社会は駄目になる一方である。

安倍晋三を始めとした日本の内閣総理大臣の多く(或いは殆んど)が、朝鮮人被差別部落であった田布施地域にルーツを持つといわれるが、自民党国会議員の約半数は朝鮮の血脈を引くいわれているし、日本人でも支那や朝鮮に心を売った売国奴が実に数多い。野党議員の多くも戦後居座った在日が日本国籍を取得した、私の言う「日本国籍朝鮮人」である。日本の国会では、旧世代の日本国籍朝鮮人と新世代の日本国籍朝鮮人が論戦を戦わせているのだから、この実態を放置したままで、日本が日本人の為に住み良い国になる訳がない。この現実を直視し、日本人が意を決して立ち上がる事無く、日本の再興と更なる発展などあり得ない。図に乗って日本人を裏切る政策を次々に実行する安倍晋三を褒めそやす言論人が実に多いが、彼等こそ「東京裁判史観」「戦後教育」の被害者、 …要するに愚か者である。保守主義者を自認する国民の多くが、そういう知識人ヅラした似非保守の論客のご高説を真に受けてしまうのだから、全くやり切れない。戦後日本人は何故こうも自虐的になってしまったのだろうか? 先に述べたように、米占領軍の狡猾巧妙な日本無力化政策が功を奏したのは事実だが、日本人に基から内在する欠点によるところも大きいのではないだろうか? 嘗て、大航海時代の初期に世界を二分する権勢を誇ったスペインとポルトガルを見比べると、日本人の先天的欠点と底通する要因をスペイン人に見出す事ができる。所謂「イスパノフォビア」である。「イスパニア」はスペインの正式国名で、「フォビア」とは嫌悪という意味だから、 詰まりは日本で言うところの「自虐史観」にスペイン人は陥ってしまったのである。

オリンピックやサッカーのW杯などでスペイン代表選手団を指して、「無敵艦隊」という表現がよくつかわれるが、1571年に当時の大国であったオスマン帝国海軍に「レバントの海戦」で勝利して勢いに乗ったスペイン人は、自身の艦隊を「神の祝福を受けた艦隊」と誇らしく称していたという。ところが英国侵攻に伴なう、1588年の英仏海峡に於ける「アルマダの海戦」で、英国とオランダの艦隊に完膚無きまでに敗れ去り、これを機に英国人が揶揄的に蔑んで呼んだのが「無敵艦隊」の由来と言われている。「無敵艦隊」とは、皮肉で意地悪な呼称なのである。16世紀後半から17世紀前半までのおよそ80年間、スペイン帝国は史上最も繁栄の時期を迎えていた。この頃をスペインの「黄金の世紀」と呼び、各国から「陽の沈まぬ帝國」と讃えられていた。アメリカ大陸の発見により、新しい広大な領土を得たスペインは、1521年にはアステカ帝国を、1532年にはインカ帝国を滅亡させて、南米大陸のほぼ全域を植民地として手中に収めていた。同時にフィリピンとアフリカ諸国も植民地として統治していた為、スペインの領土はいつでもどこかに陽が当たっていたという事から「陽の沈まぬ帝國」とも呼ばれた。併し、「アルマダの海戦」で英蘭の艦隊に敗れて以降、スペインは凋落の一途を辿る事になる。実は、スペイン凋落の原因は「情報戦の敗北」だったと言われている。スペインの植民地獲得の手法を表す言葉に、「先ず、商人が行く。そして宣教師が行く。最後に軍隊が行く」というのがある。白人列強諸国もほぼ総てがスペインの手法に倣ったのだが、我々が受けた「戦後教育」の教科書には、インディオたちを残酷に殺すスペイン兵の銅版画などが掲載されているが、英国人が植民地インドの子供たちの手首を勉学を阻む為に切断した史実は決して語られない。「スペイン人が世界各地で有りと凡ゆる蛮行を働いた」と言い触らしたのは、英国が仕掛けた「情報戦」である。これに敗れた結果、スペイン人までもがスペインを嫌い、19世紀までにスペインは殆んどの植民地を失ない、内戦の果てに国土は荒廃した。自国民に嫌われたら、その国家に繁栄は絶対に無いのである。

情報戦に無力な余り「イスパノフォビア」に陥った嘗てのスペイン帝国の没落の様は、「大東亜戦争」敗戦後の日本に酷似している。日本は米国を除く連合国には悉く勝利して、亜細亜から白人植民地主義国を駆逐した。併し、国力に勝る米国にだけは敵わなかった。日本の孤軍奮闘は、白人列強諸国に虐げられていた世界中の植民地が独立を果たす契機となったが、日本人にだけはその崇高な意義は理解されず、日本は亜細亜を侵略した戦犯国家とされた。「東京裁判史観」と「戦後教育」という未だ続く情報戦に敗れ続ける日本人は「ジパノフォビア」に陥り、無謀な戦争を企てたと当時の日本軍国主義を悪し様に言い、先人が好き好んで侵略戦争を仕掛けたと信じ込まされている。近現代史を自ら勉強すれば、「太平洋戦争」と呼び変えられた「大東亜戦争」に日本を引き摺り出したのが、チャーチル英首相に唆されたフランクリン・ルーズベルト米大統領である事が歴然と判る。それに先駆ける事30年、明治政府の「日韓併合」を狡猾に見詰めていたのが、日本を追い詰めたフランクリン・ルーズベルトの義理の叔父に当たる、セオドア・ルーズベルト米大統領であった。日本の朝鮮併合には、米国のセオドア・ルーズベルトの陰謀の存在が否定できない。「日露戦争」が終わった後に、真っ先に米国がとった行動は、朝鮮にある在外公館の引き揚げだった。T・ルーズベルトは「もはや朝鮮は国の体を成していない」という発言をしている。『セオドア・ルーズベルトと韓国』長田彰文著(歴史学者・政治学者)に、「私は日本が韓国を手に入れるところが見たい。日本はロシアに対する歯止めの役割を果たす事になる」と T・ルーズベルトが発言したとある。日本が「日露戦争」突入前に、程よいところで講和の仲立ちを依頼したのが T・ルーズベルト米大統領である。併し、日露戦争でロシアとの講和を日本に依頼された T・ルーズベルトは、ロシアからの対日賠償金をゼロにした。当時、戦勝国は領土領海と共に多額の賠償金を受け取るのが国際常識だった。第一次世界大戦の敗戦国ドイツは、領土と共に国家予算の20倍もの戦時賠償金を支払わされた。 T・ルーズベルト自身が、常々、日本は「仮想敵国だ」と公言していたというから、そもそも日本の得になる事をする筈がない。

そう考えれば、「この一番処理の難しく、一番タチの悪い朝鮮という国を日本に押し付けてしまえば、日本は混乱に陥るだろう」という、T・ルーズベルトの別の発言を知れば、彼の日本に対する言い知れぬ悪意がよく理解できる。T・ルーズベルトとはそういう男であった。従って、日露戦争直後に朝鮮から公館を引き揚げたのは対日戦略の一環とみて間違いないだろう。「行かないでくれ」と泣いてすがる朝鮮人に対し、「お前の国は留まるに値しない。今後は日本を頼れ!」と言い残して米国の外交官たちは朝鮮半島から出て行った。この米国の行為が結局、日韓併合の布石となるのである。日本の国力を浪費させる為に、原始時代さながらの有様の朝鮮を併合せざるを得なくなるように画策したと考えると、米国という国の権謀術数の深さが良く分かる。明治政府に潜り込んだ薩長の朝鮮人が「朝鮮を植民地ではなく併合して日本に同化させよう」と目論み、米国がそれを望んだのだから「日韓併合」という、殆んどの朝鮮人には願ってもない幸運と、日本人にとっての悪夢は、避けられない歴史の潮流だったのかも知れない。今頃、中共の覇権主義に警戒し出した米国のトランプ大統領は、米中貿易戦争を仕掛けて中共の覇権主義を喰い止めようと踠(もが)き出し、米朝首脳会談では嘘の連鎖に嵌まり込んでいる。何れもおよそ答えの出ない気の遠くなるような泥沼の応酬である。中共との覇権争いには長い歳月を要するだろうし、南北朝鮮の嘘に振り回された結果、半島での核も結局は米国は追認せざるを得ないだろう。そもそも、T・ルーズベルトが日本を敵対視しなければ、今の中国共産党の一党独裁国家など在りはしなかったし、北朝鮮という国も存在しなかっただろう。中共も北朝鮮も米国がつくり出した人工国家なのである。米国は植民地ぶん取り合戦に遅れて参戦し、スペインから独立させてあげるとアギーレ将軍以下8000人足らずのフィリピン独立を掲げる抵抗軍を騙してスペインを追い出すと、舌の根も乾かぬうちに19万2000人ものフィリピン人庶民を殺戮して植民地とした。騙され利用された僅かな抵抗軍と合わせて20万人ものフィリピン人が米国の嘘を信じて殺されたのである。

英国は紅茶貿易で被った貿易不均衡を解消しようと、植民地インドに阿片を強制栽培させて、それをチャイナ(清国)に押し売りして、失なった銀を回収しようと試みたが、清国に阿片密輸を拒まれると、人類の戦史上に稀なほど恥知らずな「阿片戦争」を仕掛けた。何が何でも阿片を密輸させて、元々は俺たちが持っていた銀を寄越せというのである。こういう善意や博愛精神などとは無縁の、弱肉強食が罷り通った当時の国際社会に於いて、軍事力を強化して、共に欧米列強諸国の貪欲な魔手から互いを護り、共に栄えていこうという「大東亜共栄圏構想」を掲げた我々の先人を、「軍国主義国家だ!戦犯国家だ!」と罵る戦後の日本人は、米国とその手先の在日朝鮮人どもに仕掛けられている汚い情報戦に晒されて、真実とは正反対の大嘘を信じ込まされている。そろそろ悪夢から目醒めて、現実に目を向けるべきである。既に、「イスパノフォビア」ならぬ「ジパノフォビア」に冒された反日日本人が「戦後教育」により量産されてしまっている。こうして自虐史観を刷り込んでいるのが、国際法違反の復讐を目的とした「私刑」(=極東国際軍事裁判)から生まれた「東京裁判史観」と、米占領軍が日本の再興を妨げる一環として、在日朝鮮人たちに組織させた「日教組」(日本教職員組合)がリードしてきた「戦後教育」なのである。こういう敵性外国勢力による理不尽かつ身勝手な醜い駆け引きを正しく理解しないと、日本という滅亡寸前の国家と大和民族は、狼どもが群れなす国際社会で生き抜いて行く事は難しいだろう。お人好し過ぎる日本人は、笑顔で騙し騙される外交の熾烈さを知らない。日本人は一部の敵性外国勢力からは徹底的に憎まれ、貶められ続けている。治安の良い日本と奥深い日本の伝統文化、そして親切な「おもてなし精神」を忘れない日本人が、今、世界中で賞賛されているのは、一つの側面に過ぎず、「敵性外国人勢力は確実に日本の台頭を恐れ、徹底的に貶めようとの手は緩めない」だろう。

朝鮮人の特性である事大主義で米国の犬に成り下がって、トランプのご機嫌とりに腐心する安倍晋三は、朝鮮に臍の緒が繋がっている。朝鮮のアイデンティティを心の奥底に隠しながら保守政治家を装う安倍晋三には、「日本人が幸福に暮らせる未来の日本」を築く事は絶対にできはしない。無能を極める「GHQ憲法の改憲案」など、絶対に許してはならない。国際法違反の「GHQ憲法」など破棄すれば良いのである。ひとたび生半可な改憲などしてしまえば、国際法違反の「GHQ憲法」に日本国民が法的根拠を与えてしまう事になる。英国は条文憲法を持っていない自然法の国であるが、日本も本来は自然法の国であった。だから、間違っても平和憲法などとは呼ぶべきではない違法な「GHQ憲法」などさっさと破棄して、日本は自然法の帰れば良いのである。統一教会の野望に共感する安倍晋三は、財力のある日本国籍朝鮮人や在日朝鮮人の下で低賃金でこき使われる日本人という社会構造が完成した新生日本を着実につくり上げようと画策する悪しきグローバリストである。日本の貧富の格差は広がる一方で、長寿と言われる日本人の生活は益々困窮の度合いを極めて行くだろう。真実に気付いて、「東京裁判史観」「戦後教育」などから脱却して、日本の中枢を朝鮮人の手から取り戻して日本を再興する為に日本人が立ち上がるのは、もはや遅すぎの感は否めないが、故事に曰く「過ちては改むるに憚ること勿れ」である。これだけ大勢の日本人が生きている限り、決して遅すぎるという事は無い。時間は掛かるだろうが、心底から日本と日本人を愛する政治家を育て上げ、そういう政治家に日本を託す以外に日本の子々孫々が幸福に暮らせる祖国、日本の再興は無い。日本人の矜持を取り戻してこそ、米国は真の同盟国となるだろう。先ずは、できる事から始めよう。「東京裁判史観」、「戦後教育」などの嘘を暴き、日本の中枢から朝鮮人を追い出すのだ。既に日本国籍を取得した者や在日韓国朝鮮人を総て日本から追い出すのは、もはや不可能だろうが、せめて国政や教育界、マスメディアからの朝鮮人排除は、今直ぐにでも始めるべきだ。米国に敗れ、朝鮮人の嘘に騙される弱い日本人も、開国後数十年足らずで欧米先進国に伍した強い日本人も、何れも同じ日本人である。日本人は、いざとなれば外国人が舌を巻くほど豹変できる。それは歴史が証明している。本当の日本人の強さに期待したい。

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